著者

斎藤 かよ

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.62-63, 1963-11-10

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74名のセツラー 真夏の8月というのに,野にはもう桔梗の花や,萩,女郎花などの秋草が美しく咲き乱れていた. 日本のチベットと称されているこの地方,岩手県下閉伊郡田野畑村で,順天堂大学医学部セツルメント無医地区無料診療班が, 1.無医地区を実際に理解すること 2.無医地区における衛生思想の普及 3.無料医療奉仕の3つの目的を掲げて診療活動を続けること4年である.私たち看護学生は2年め.将来医療に従事し,病める人びとの友となろうという私たち診療班員は,この遠い地の医療に恵まれない人びとのために,少しでもお手伝いできたらという目的で,夏休みの数目を診療に励んできた.

著者

飯高 茂 梶田 光

出版者

日本数学教育学会高専・大学部会

雑誌

日本数学教育学会高専・大学部会論文誌 = Transactions of mathematical education for colleges and universities (ISSN:13459422)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.53-66, 2020-03

著者

渡邉 昭夫

出版者

同志社大学アメリカ研究所

雑誌

同志社アメリカ研究 (ISSN:04200918)

巻号頁・発行日

no.38, pp.13-25, 2002

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2001年11月19日、アメリカ研究所はサンフランシスコ講和条約締結50周年を記念して、渡邉昭夫氏(平和・安全保障研究所理事長、東京大学名誉教授)をお招きし、同志社大学神学館礼拝堂で公開講演会を開催した。講演は、ニューヨークの世界貿易センタービルに対する9月11日の自爆テロという、新たな事態を視野に入れた、きわめて興味深いものとなった。以下はその講演記録の全文である。公開講演会

著者

水島 久光

出版者

大正イマジュリィ学会

雑誌

大正イマジュリィ (ISSN:13496719)

巻号頁・発行日

no.8, pp.15-49, 2012

著者

丸箸 圭子 村岡 正裕 中農 万里 横井 彩乃 山田 晋也 中村 奈美 脇坂 晃子 大野 一郎 村上 婦美

出版者

日本重症心身障害学会

雑誌

日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.327, 2018

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はじめに当院では2012年より多職種による緩和ケアチーム(以下、PCT)を立ち上げ活動している。その中で重症心身障害児(者)(以下、重症児(者))の緩和ケアに取り組んだ5例について報告する。症例症例1:亜急性硬化性全脳炎 誤嚥により低酸素性虚血性脳症となる。体位変換、吸引などのケア時にあえぎ呼吸、SpO2低下、徐脈が頻回にみられ、PCTに相談した。あえぎ呼吸の原因が咽頭けいれんによるミオクローヌスであるとの見立てよりクロナゼパムの内服を開始したところ、呼吸状態は改善した。症例2:細菌性髄膜炎後遺症 CTにより偶然、食道がん、多発肺転移と診断。末期がんではあるが苦痛様症状をとらえることが難しく、PCTに相談した。バイタルサインに加えFaces Pain Scaleを用いた評価、疼痛、呼吸緩和の方針、栄養管理、家族へのケアを確認した。症例3:脳性麻痺 介護スタッフの交代を機に摂食量低下した。低栄養に伴う皮膚トラブルなどが増えてきたためPCTに相談。療育、遊びを通してスタッフとの信頼関係を築き、お気に入りの場所や嗜好に合わせた食事内容の検討をしたところ摂食量も増え、活気も戻ってきた。症例4:脳性麻痺 肝細胞がん 診断後定期的にPCT介入し、塩酸モルヒネを少量より開始していたが効果の評価は難しかった。症例5:脊髄小脳萎縮症 がん性胸膜炎 PCT介入にて主な苦痛の原因は上気道閉塞および胸水貯留による呼吸苦と判断し、呼吸リハビリチームに協力を要請し呼吸ケアに重点をおいて関わっている。 まとめ重症児(者)は、言語的コミュニケーションをとることが難しく、苦痛な状態を評価し、治療やケアの方法を選択するのに苦慮する場面が多い。病棟内外の多職種で関わることで倫理的、効果的な治療方針を立てていくことができる。今後もガイドラインに沿いながらも当院の患者に合った緩和ケアに取り組んでいきたい。

著者

松木田 啓嗣 藤岡 寛之

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集 平成25年度電気関係学会九州支部連合大会(第66回連合大会)講演論文集

巻号頁・発行日

pp.337, 2013-09-13 (Released:2016-01-17)

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本研究では,手書き文字フォントの書体を整形および再設計する枠組みを開発する.まず,ペンタブレットを用いて書字運動を計測し,いわゆるダイナミックフォントと平滑化スプラインの理論を用いて文字フォントモデルを生成する.次に,そのような文字フォントの美的品質を向上させるために,文字書体を整形する方法を安本らにより提案されている非線形変換法を基礎に開発する.この変換法はBスプライン関数の制御点に対するオペレータとして定義され,書体整形に要す計算量が軽減できる.さらに,書体整形後の文字を書道で見られるような草書体文字へと再設計する方法を示す.その有用性は実験およびアンケートによる調査結果により示す.

著者

中島 恵太 氏原 岳人 織田 恭平

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.288-294, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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本研究では,態度・行動変容研究分野の知見を応用し,戸建住宅を所有する世帯を対象とした空き家にさせないための手法を開発し,岡山市の住宅地を対象にその検証を行った.具体的には,戸建住宅の所有者に対して,空き家にさせないことのメリットを知らせるチラシを配布するとともに,住宅の将来について考えるきっかけを作るためのアンケート調査等を実施した.その結果,1)本研究のアプローチにより,10%の行動変容,及び44%の態度変容を促すことができた.2)行動変容の内容としては,エンディングノートや遺言書の作成,登記の確認,相続などの引き継ぎに関する情報収集等であった.3)態度・行動変容ともに高齢である方が変容しやすい。また,住宅の将来について身内の相続等の引継ぎに言及している方は行動変容につながりやすく,一人で考えた方は態度変容しても行動変容にはつながりにくい傾向にあった.

著者

羽佐田 勝美 小林 慎太郎 丸井 淳一朗

出版者

日本国際地域開発学会

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.65-74, 2019 (Released:2019-12-03)

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本稿では,魚発酵食品パデークの需要が増加しているラオス国ビエンチャン特別市を対象に,パデークの流通の現状と課題を検討した。ビエンチャン特別市で最も多く販売されるパデークは伝統的パデークであった。パデークの流通においては,農家がパデークの原料採集,生産,発酵までを,仲買業者がパデークの集荷と出荷(流通)を,小売業者が最終的な調味(加工調製)と消費者への販売(小売)を主に行っていることがわかった。また,パデークの流通形態は仲買業者介在型,仲買業者不在型,農家直売型の3つに分類できることがわかった。各ステークホルダーの粗マージンについては,仲買業者と比べ,農家と小売業者がより高い粗マージンを得ていることが示唆された。さらに,パデーク経営において,農家はパデークの原料である魚の不足(資源の問題)が,仲買業者はパデークの不足(資源の問題),顧客が少ないことや同業者による競争(市場競争の問題)とパデーク仕入れ資金の不足(資金・経費の問題)が,小売業者は投資資金の不足や販売経費の負担が大きいこと(資金・経費の問題)と競争相手が多いこと(市場競争の問題)が,問題であることがわかった。

著者

関 光博

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.210, pp.64-66, 2002-03

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年秋、東京・吉祥寺の飲み屋で旧友の佐藤利雄氏と会った。彼は岩手県の花巻市起業化支援センターで主任研究員を務めている。その佐藤氏が連れてきたのが古こ川がわ純也氏だ。青森県五所川原市にあるエーエムエスの二代目で、現在は取締役として父親を補佐している。宴席は大いに盛り上がり、私は「近いうちに五所川原に行く」とつい約束してしまった。

著者

Chieri Fujino Seigo Sanoh Toshiya Katsura

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.44, no.11, pp.1617-1634, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

参考文献数

219

被引用文献数

18

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The CYP3A subfamily, which includes isoforms CYP3A4, CYP3A5, and CYP3A7 in humans, plays important roles in the metabolism of various endogenous and exogenous substances. Gene and protein expression of CYP3A4, CYP3A5, and CYP3A7 show large inter-individual differences, which are caused by many endogenous and exogenous factors. Inter-individual differences can cause negative outcomes, such as adverse drug events and disease development. Therefore, it is important to understand the variations in CYP3A expression caused by endo- and exogenous factors, as well as the variation in the metabolism and kinetics of endo- and exogenous substrates. In this review, we summarize the factors regulating CYP3A expression, such as bile acids, hormones, microRNA, inflammatory cytokines, drugs, environmental chemicals, and dietary factors. In addition, variations in CYP3A expression under pathological conditions, such as coronavirus disease 2019 and liver diseases, are described as examples of the physiological effects of endogenous factors. We also summarize endogenous and exogenous substrates metabolized by CYP3A isoforms, such as cholesterol, bile acids, hormones, arachidonic acid, vitamin D, and drugs. The relationship between the changes in the kinetics of these substrates and the toxicological effects in our bodies are discussed. The usefulness of these substrates and metabolites as endogenous biomarkers for CYP3A activity is also discussed. Notably, we focused on discrimination between CYP3A4, CYP3A5, and CYP3A7 to understand inter-individual differences in CYP3A expression and function.

著者

小峯 敦

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究の最大の成果は、ケンブリッジ大学中央図書館およびLSE文書館などにおいて、ケインズおよびベヴァリッジの原典(手紙・メモ・草稿を含む一次資料)を精査することを通じ、次の認識に至ったことである。すなわち、戦間期の巨大な知としての両人は、効率と公平を両立させる構想を推進しており、特にケインズにおけるその内実は、次のような複合的な組織を実現することであった。つまり、公共心を持った大規模経営者、真性な長期期待に基づく投資家、公平無私な政策担当者、専門的知を持った経済助言官、適切な経済情報を流す公共メディアという複合体である。この複合体こそ、彼らの言葉に即した「投資の社会化」の実態である。

著者

小関 敏彦

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会東北支部秋季講演会講演論文集 2005.41 (ISSN:24242721)

巻号頁・発行日

pp.1-4, 2005-09-09 (Released:2017-06-19)

著者

石田 宏之

出版者

豊橋創造大学

雑誌

豊橋創造大学紀要 (ISSN:13427725)

巻号頁・発行日

no.5, pp.13-24, 2001-02

著者

木場 裕紀

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.205-214, 2017-06-30 (Released:2018-04-27)

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本研究の目的は、マーガレット・ドゥブラーの功績を、彼女が作成したダンス専攻のカリキュラム(コース・オブ・スタディ)を検証することを通して再評価することである。彼女が作成したコース・オブ・スタディは生理学や解剖学といった科目に加え、美術史、音楽などの人文学系科目によって構成されていた。ドゥブラーはダンスの持つ学際性を損ねることなく、自然科学的要素と人文学的要素を併せ持つ領域としてダンス・カリキュラムを形作ることに成功したと言える。

著者

長野 博一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.282-287, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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近年,我が国では,人口減少・少子高齢化に伴う空き家問題が大きく取りざたされている.平成26年度「空家等対策の推進に関する特別措置法」の施行により,都市計画やまちづくりの中で,行政やNPO,住民組織らがこの空き家問題に取り組んでいるが,計画的に除去・利活用が図られているとは言い難い状況がうかがえる.一方で,不動産登記を扱う士業として,司法書士らがこれらの課題に対し,土地に関する多くの知見を持っているものの,有者不明土地へのアプローチにおいて,単に事を進められない等の課題も山積している状況である.これらの状況を踏まえ,本稿では,司法書士のまちづくりや空き家対策への関心度,実践してみたいか否かに関する調査を基に状況を整理し,第三者的関わり方の可能性を探ると共に現状の課題を明らかにした.

著者

諸隈 紅花 窪田 亜矢

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

no.748, pp.1037-1047, 2018-06

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&nbsp;Brooklyn Navy Yard (BNY) is a rare example of adaptively reuse of historic industrial site into urban manufacturing enclave, unlike repurposing it for residential or commercial uses. In my previous research (Morokuma et al. 2016), by using BNY as a case study, the background and measures of revitalization of the old shipyard as manufacturing hub was revealed. Despite the relatively low interest in preservation on the operator's side, authenticity of the historic resources has been maintained to some extent due to the frequent involvement of the New York State Historic Preservation Office (NY SHPO).<br>&nbsp;In this paper, by using the same case, SHPO's involvement is extensively studied to analyze the roles and effect of its review system based on National Historic Preservation Act (NHPA). In the existing Japanese literatures on the U.S. preservation system, the general roles and review system as well as its National Register have been studied, however, actual use and effects of reviews through the case studies have not been fully explored. Additionally, the use of preservation covenant in transfer of nationally owned land was applied to the BNY, but this preservation tool has not been researched in the academic field, even in the U.S. The research method is the interviews to the SHPO and operator of BNY (BNYDC) as well as the preservation experts in NYC, and analysis of the applications and correspondences between SHPO and BNYDC.<br>&nbsp;In BNY, the covenant was applied to a partial land and introduced as mitigation to ensure preservation of historic resources in the future redevelopment by having BNYDC gain permit from SHPO whenever they touch on the historic resources, which increases the level of SHPO's involvement compared with the regular review. The process and outcome of the review triggered by covenant and those of regular reviews by SHPO are similar, but the use of covenant over NAVSTA site virtually led the BNYDC to pursue pro-preservation redevelopment approach unlike the Admirals Row site.<br>&nbsp;This study revealed that within BNY there were twelve redevelopment projects which were realized through rehabilitation or demolition of the historic resources and most of them were reviewed by SHPO due to BNYDC's reliance on state and federal funding in addition to the covenant. Lack of finance of BNYDC caused this reliance on public grants, which triggered SHPO's frequent reviews. Even though SHPO did not necessarily succeed in preserving all resources, it succeeded in identifying the underrepresented historic resources, proving the significance of BNY as a historic district by taking advantage of series of reviews, and led BNYDC to register BNY to make its significance more official.<br>&nbsp;In conclusion, although SHPO's regulatory power over historic resources is relatively weak compared with that of municipal governments, it is still quite effective in the recognition of underrepresented historic places like BNY through the series of reviews triggered by public funding and covenant. At the same time, having SHPO involved in BNY was quite important in raising awareness to historic resources and safeguarding them to some extent, as the city's preservation authority was not interested in protecting BNY as a historic district due to the political reason or lack of constituencies. The benefits of covenant such as facilitating pro-preservation redevelopment, giving oversight to all potential historic resources, and mandating new owners to maintain them during interim period, in exchange of transfer of public properties were recognized in the case of the BNY.

著者

津田 資久

出版者

北大史学会

雑誌

北大史学 (ISSN:04410874)

巻号頁・発行日

no.41, pp.58-74, 2001-11-30

著者

八波,利恵

出版者

日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 : seibutsu-kogaku kaishi

巻号頁・発行日

vol.93, no.7, 2015-07-25

著者

阿部 憲一 大橋 晶良 山口 隆司 徳富 孝明

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境工学研究論文集 (ISSN:13415115)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.195-200, 2007-11-16 (Released:2011-06-27)

参考文献数

25

被引用文献数

2

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塩分濃度は亜硝酸型硝化に影響を及ぼす主要な環境因子の一つであるが, その効果については賛否両論がある. 本研究においては, 担体を充填したエアリフト型リアクターに人工廃水中のNaCl濃度を段階的に上げて供給したところ, NaCl濃度が16gCl・L-1に達してもNO2蓄積は確認されなかった. 同NaCl濃度条件下でNH4+濃度を上げたところ部分的なNO2蓄積が起こり, 本リアクターは亜硝酸型硝化のポテンシャルを持つことが示された. 以上のことから, 塩分濃度に亜硝酸型硝化の誘導効果は無いことが判明した. NaCl添加の前後でも, リアクター内のアンモニア酸化細菌 (Nitrosomonas europaea) および亜硝酸酸化細菌 (Nitrobacter spp., Nitrospira spp.) の種類は大きく変化しなかった.

著者

ヂャック・ロンドン 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1936