出版者

私製

巻号頁・発行日

1946

著者

野村 勝彦 渡辺 健一 藤井 辰義 谷 到 江本 克也 鮄川 哲二 沖 修一 荒木 攻

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.444-450, 2011 (Released:2011-07-27)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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我々の施設では2008年1月から2010年12月の3年間に入院時MRI拡散強調画像において内包後脚に可逆性の異常高信号を呈する低血糖脳症を2例経験した.この2例はいずれも両側の内包後脚に異常高信号を有し,受診までの経過あるいは受診時に四肢脱力の左右差があり脳血管障害を疑われた.1例は血糖補正後に速やかな神経学的所見の改善と画像の正常化を認めたが,低血糖症状が遷延した1例においては2回目のMRI拡散強調画像にて内包後脚の病変に加えて放線冠にも異常高信号が観察された.受診時の低血糖や意識障害の程度に関わらず,低血糖に対する初期対応の違いがその後の2症例の臨床経過の違いに影響を与えたと推測された.神経学的所見や画像所見にて急性期脳梗塞が疑われた症例であっても常に低血糖脳症の存在を考慮に入れた十分な初期対応と経過観察を行うことが重要であると考えられた.

著者

村田 光史 増淵 千保美 久保田 磨子 小伊藤 亜希子 齋藤 功子 池添 大 辻本(今津) 乃理子 田中 智子 中山 徹 藤井 伸生

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.256, 2003

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【目的】高齢者の食生活の実態を明確にして、必要とされる食事支援のあり方を考察する。【方法】京都市中京区の2学区に在住する65歳以上の高齢者を対象に食生活に関するアンケート調査を直接聞き取り方式で実施した。時期は2002年9月、295人の協力を得た。【結果】現在の食事に「満足している」人が94%と多い一方で、調理を負担と感じている人が23%存在していた。日常的に惣菜を利用している人は34%、外食を利用している人は14%あり、高齢者の食生活に惣菜・外食利用が一定浸透していることが伺える。食事支援を希望すると答えた人は19%(56人)あったが、その多くが配食サービスを希望していた。他方で、普段1人で夕食を食べているのは、単身者だけでなく家族同居の高齢者にもややあり、会食や外食等、共食の機会を伴う食事サービスのあり方も検討する必要がある。その際、食事制限があったり、堅いものが食べられない高齢者の比率が高いことは十分な配慮を要する。また、「できる限り自分で調理したい」人も53%あり、調理支援や買い物代行等の支援の併用も望まれる。

著者

成重 友莉 尾川 理恵 辰島 瑶子 福井 史織 江頭 伸昭 光安 正平 坂井 真樹 桑城 貴弘 井無田 麻衣子 大石 了三

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.9, pp.541-546, 2012-09-10 (Released:2013-09-12)

参考文献数

14

被引用文献数

5 6

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Nicardipine hydrochloride injection, a dihydropyridine calcium channel blocker, is an acidic drug. The package insert recommends that nicardipine injection should be administered at the concentrations of 0.01-0.02%. However, the drug often induces venous irritation despite infusion at the recommended concentrations in the intensive care unit (ICU) at Kyushu University Hospital. Therefore, we retrospectively investigated the incidence and risk factors of venous irritation in ICU patients. Univariate and multivariate analyses revealed that the administration time and infusion rate of the drug were significantly related to venous irritation (P<0.05). Patients who were infused with nicardipine injection (administration time: more than 24 h, infusion rate: more than 45 mL/h) developed the venous irritation frequently (7 of 9, 77.8%). In the case of infusion of nicardipine injection for more than 96 h, the patients experience severe vascular damage and needed for treatment with medicine such as topical steroids. These results suggest that the administration time and infusion rate are involved in nicardipine injection-induced venous irritation, and it is necessary to pay attention to these factors as well as observing the instructions in the package insert.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア (ISSN:18815707)

巻号頁・発行日

no.241, pp.49-52, 2009-11

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かつて「うば捨て山」の代名詞だった老人病院。厚生省が診療報酬の包括化に本格着手した1990年代に、ケアの向上が進んだ。2000年の介護保険制度の発足以降は、他施設との一元化が課題になったが、2005年に介護療養病床の廃止が突如決定。今後、高齢者施設は個別ケアを重視した「住まい」の方向へ踏み出そうとしている。 「老人病院の入院患者はみんな顔色が悪く、やせ細っていた。

著者

ラーナー カール

出版者

上智大学神学部神学ダイジェスト研究会

雑誌

神学ダイジェスト (ISSN:02864894)

巻号頁・発行日

no.22, pp.72-77, 1971-06-01

著者

粂川 零一

出版者

電気車研究会 ; 1951-

雑誌

鉄道ピクトリアル = The railway pictorial (ISSN:00404047)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.23-25, 2019-02

著者

アルバレス パッシ神父

出版者

上智地球環境学会

雑誌

地球環境学 (ISSN:18807143)

巻号頁・発行日

no.11, pp.40-50, 2016-03-18

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第3部: 「ラウダート・シ」とCOP26アジェンダに関するシンポジウム

著者

Dunzik-Gougar Mary Lou

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.8, pp.561-562, 2021

著者

山下 秋二 山形 修 出村 慎一 中 比呂志 郷司 文男

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.1-13, 1995

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本研究は, ヘルス/フィットネスクラプの経営に従事する組織単位間の相互依存性の研究である. これらクラブ経営体は, 各々自己の関与する組織間関係システムにおいて, 互いに役割モデルとして認識し合ったり, あるいはまた, ビジネス目的の効率的達成にむけて, 諸資源の結合・連関(ネットワーキング)の仕方を模索している. 本研究では, かかる意味の組織相互依存性と組織の内部持性との関係を分析した. 調査データは, 現在の我が国で展開されているヘルス/フィットネスクラブの上級管理職(支配人)から求めた. データ源となったクラブはいずれも多種目複合型の運動施設であり, 39都道府県下に分散し, 総計205箇所である. 分析の結果, 1)組織構造の複雑性, 経営資源力, 経営資源独自性の高さがクラブ間における役割モデルとしての期待を高めること, 2)経営資源力が相対的に小さく, かつサービス産出量(顧客数)の多いクラブほど同業者間ネットワークへの依存度が高くなること, 3)異業種(とくに一般サービス業及び関連スポーツ施設への)依存は, 市場への伝達情報量, 施設サービス革新の数, サービス産出量の多さ, 及び市場情報の信頼性のなさなどが影饗すること, そして4)ネットワーキングの実際上の形態は, そのプロセスからみて計画的なものと創発的なものとに類型化でき, 前者に参加するクラブは後者に参加するクラブに比べて, 組織が複雑で公式化されており, 経営資源力が優位で, 組織構成員の量も多く, また, 市場情報の信頼性のなさを強く感じていること, などが明かとなった.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.853, pp.94-97, 2014-02-06

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第 3 回リクルートでは、スキルセットの異なる3者が"三位一体"となってビッグデータ活用を進めている。組織の統合で、コンサル型とエンジニア型のアナリストに、相乗効果が生まれた。マーケッターを加えた3者が同じビジネス目的について「一緒に考える」こ…

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.851, pp.92-95, 2014-01-09

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ここからは予測観点の施策である。予測×間接効果は、先の「可視化×間接効果」の象限同様、何らかのレポートを作り、そのレポートを参考にすることで利益を生み出すことを狙いにしている。リクルートでは「需要予測」などに活用している。

著者

後藤 祥子

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学紀要 文学部 (ISSN:02883031)

巻号頁・発行日

no.20, pp.10-24, 1970

著者

野田 夏子 岸 知二

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.3-17, 2013-07-25

参考文献数

52

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ソフトウェアプロダクトライン開発は,ビジネス目的を共有し,また技術的にも類似性を持ったプロダクト群を全体最適の視点から体系的に開発するものである.資産の体系的な再利用が行われることから,ソフトウェアの構築の効率化を図ることができる.一方でソフトウェア開発においては構築より検証に多大なコストがかかる場合も多い.さらに,プロダクトライン開発においては資産から構築しうる膨大なプロダクトをどのように検証するのか,また資産そのものをどのように検証するのかなど,従来のソフトウェアの検証の課題に加えて特有の課題を持つ.本稿では,プロダクトライン開発において検証をどのように行えば良いのか,現時点の技術動向を紹介する.

著者

浅野 健一

出版者

「自然と人間」事務局

雑誌

自然と人間 (ISSN:13477595)

巻号頁・発行日

no.239, pp.14-17, 2016-05

著者

今井 透 遠藤 朝彦 吉村 剛 宇井 直也 大久保 公裕 藤倉 輝道 新井 寧子 余田 敬子 北嶋 整 相田 瑞恵 小津 千佳 酒主 敦子 森山 寛

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.427-438, 2005

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東京都において, 観測史上最多のスギ花粉飛散を記録した20o5年に, 多施設共同でスギ花粉症に対するラマトロバンおよび抗ヒスタミン薬との併用療法を, 鼻症状およびQOLについて花粉症日記と日本アレルギー性鼻炎標準調査票 (JRQLQ No.1およびNo.2鼻眼以外の症状用) を用いて検討した。比較に際しては, 初期治療群と飛散後治療群に群別した。初期治療群では飛散後治療群に比較して, 鼻症状およびQOLともにスギ飛散ピーク時のスコアの抑制がみられ, 副作用は認められなかつた。作用機序の異なるラマトロバンと抗ヒスタミン薬との併用は, シーズン10,000個/cm2を超えるような大量飛散年においても, 飛散ピーク時の鼻症状ならびに患者QOLを改善することから有用な治療法であることが示唆された。

著者

森 康則 斉藤 雅樹 早坂 信哉

出版者

一般財団法人 日本健康開発財団

雑誌

日本健康開発雑誌 (ISSN:2432602X)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.49-56, 2021

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<p><b>背景・目的</b> COVID-19パンデミックに伴う、いわゆるコロナ禍の一方で、温泉地に新たに「ワーケーション」の需要が喚起されつつある。本研究では、コロナ禍以前の温泉地において、ビジネス目的の滞在実態の把握を目的に、解析を試みた。</p><p><b>方法</b> 環境省が全国の温泉地を対象に実施している大規模調査「全国『新・湯治』効果測定調査プロジェクト」のデータを用いた。同プロジェクトの調査シートの中から、温泉地旅行の目的を「ビジネス、研修など」と回答した群(N=255)と、それ以外の目的と回答した群(対照群N=7,196)について、有意差検定を行った。</p><p><b>結果</b> 対照群の年齢(58.2±16.1歳)に比べてビジネス目的の温泉地滞在者は年齢が有意に低く(49.1±14.2歳)、また、性別は対照群が男性48.1%、女性51.9%に対し、ビジネス利用群は男性75.8%、女性24.2%と、有意に男性が多かった。また、温泉地滞在期間は、対照群の日帰りが29.1%に対しビジネス利用群が12.0%とビジネス利用群が低く、対照群とビジネス利用群の一泊二日はそれぞれ54.3%と64.3%、二泊三日はそれぞれ7.8%と15.1%と、ビジネス利用群には日帰りよりも、一泊から二泊程度の宿泊を伴う滞在が好まれていることが示された。また、ビジネス利用群の宴会の実施割合(10.6%)は、対照群の3.6%と比べて有意に高かった。温泉地滞在後の感想や健康状態の変化は、全般的に対照群の方がポジティブな効果を回答する者の割合が高く、従来のビジネス目的の温泉地滞在者は、対照群に比べて健康改善効果などを比較的実感できていなかった状況が伺われた。</p><p><b>考察</b> 本研究によって明らかになったCOVID-19パンデミック以前の温泉地におけるビジネス利用者の状況は、今後、有効な温泉地におけるワーケーションの普及展開方法を議論する上で、重要な示唆になるものと考えられる。</p>

著者

山本 和男

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.173-178, 2013

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プロジェクトマネジメントの知識と技法をビジネス・プロジェクトばかりでなく,個人活動を含むビジネス以外の分野へ適用し,活動成果と品質を高めることは価値あることである.また,個人ベースのリスク・マネジメント実践を通して,マネジメントカを強化することは,そのメンバーが参画する集団プロジェクトのマネジメントカを強化することにもつながる.本稿では,ビジネス目的ではないパーソナル・プロジェクトにおいて,リスク・マネジメントを展開する方法について考察し,提案を行う.

著者

保利 一 石田尾 徹 樋上 光雄 山本 忍

出版者

独立行政法人 労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

pp.JOSH-2020-0023-GE, (Released:2021-08-18)

参考文献数

13

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清掃作業のため喫煙室等に入って働く作業者や喫煙可能な飲食店等で働く作業者の受動喫煙を防止する方法としては,作業環境管理上の対策が困難であることから,呼吸用保護具の活用が有効と考えられる.しかしながら,現在使用されている呼吸用保護具がたばこ煙に有効であるか否かは検討されていない.そこで,防じんマスク,防毒マスクの吸収缶および新たに開発した極性と非極性の性質を有する両親媒性吸着材のたばこ煙に対する捕集特性を調べた.その結果,粉じんについては,現在の区分RL2,DS2以上の防じんマスク用フィルタであれば,98%以上捕集できることが認められた.ガス状物質については,防じんマスクではほとんど捕集できないが,活性炭素繊維入り防じんマスクは若干ではあるが捕集することが認められた.一方,有機ガス用防毒マスク吸収缶は有機物質をかなり捕集できること,また活性炭とセピオライトを7:3で配合した両親媒性吸着材およびホルムアルデヒド用吸収缶では,アルデヒド類やアセトンをほぼ捕集できることが示された.また,活性炭入り防じんマスクは低沸点の揮発性有機化合物(VOC)はほとんど除去できなかったが,ベンゾ[a]ピレンやニコチンは98%以上捕集できることが示された.ただし,臭気については,防じんマスク用フィルタはほとんど効果がないこと,また,防毒マスク吸収缶でも50%程度以下しか除去することができないことがわかった.

著者

岸 知二

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.268-273, 2009-04-15

参考文献数

6

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プロダクトライン開発は,ビジネス目的や開発組織の状況に応じて体系化されるものであり,個々の開発形態はきわめて多様である.しかしながらそれらには共通する本質的な部分がある.本稿ではそうしたプロダクトライン開発の全体像について説明した後,そうした開発の最上流で必要となるスコーピングや要求定義に関する話題を紹介する.