著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1930年01月28日, 1930-01-28

著者

米田 眞澄

出版者

神戸女学院大学

雑誌

女性学評論 (ISSN:09136630)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.41-65, 2013-03

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日本は 2004年から人身取引対策を開始しているが、「興行ピザ」を取得して入国した外国人、とりわけフィリビン女性が人身取引の被害にあっていることが問題となり、2006年6月1日より「興行ピザ」に関する基準省令が改正され、「興行ピザ」を取得するための基準が厳格化された。これによって、フィリピン女性の新規入国数は激減した。 しかし、近年では、フィリピン女性は、日本人男性との偽装結婚により入国し、入国前に聞いたものとは全く異なる劣悪な労働条件の下で、フィリビンパブなどで働かされる傾向にある。この場合、女性は、電磁的公正証書原本不実記載の罪の容疑で逮捕されるが、人身取引の被害者として認定されずに、後に検察官によって起訴されている。 彼女たちが人身取引の被害者として認定されないのは、彼女たちが、ブローカーまたはフィリピンパブの雇用主によって不法な支配下に置かれていたとまではみなされないからである。ここでいう「不法な支配下」とは、被害者に対し物理的又は心理的な影響を及ぼし、その意思を左右できる状態に被害者を置き,自己の影響下から離脱することを困難にさせることを言うというのが裁判所の判断である。また、被害者が、そのような支配下にあったか否かは、被害者の行動の自由が制約されていたか、被害者は逃げたい、あるいは逃げようとしたが逃げられない状態にあったかが大きなポイントとなる。 来日したフィリピン女性たちは、日本で働くことを望んでいるため、来日前に聞いていた労働条件よりも悪い労働条件であっても、その場から逃げずに、がまんして働くのが実情である。しかしながら、人身取引防止議定書は、被害者が搾取に合意していたか否かにかかわらず、搾取を目的に、詐欺や欺罔といった手段によって人を移送したり、受け取ったりすれば、人身取引として処罰するように締約国に義務づけている。したがって、日本の被害者認定は、議定書に沿っているとはいえない。日本は、人身取引の被害者の発見と適切な保護を行うようにしなければならない。 日本は、未熟練の外国人労働者は受け入れないというのが基本政策であるが、実際は、「研修」 「技能実習」といった合法的形態で、多くの未熟練外国人労働者を受け入れている。しかしながら、ホステスとしての受け入れは、いかなる形でも認めていない。日本は、今後、偽装結婚の取り締まりを強化していくだろうが、外国人ホステスの需要は依然として高いため、人身取引を行うブローカ一等は、必ず抜け道を見つけ、あらたな手口を発明するだろう。 人身取引防止のために国境警備を強化することは必要であるが、いったん非正規外国人労働者が日本に入国したならば、彼ら、彼女らが人身取引の被害にあわないように保護する義務が日本にはある。日本が締結している主要な国際人権条約(たとえば、自由権規約第 8 条、女性差別撤廃条約第 6 条)は、日本に人身取引の被害者を適切に保護する義務を課している。

著者

田中太郎 著

出版者

田中太郎

巻号頁・発行日

1911

著者

赤塚 恵子 Keiko AKATSUKA

出版者

鈴鹿国際大学

雑誌

鈴鹿国際大学紀要 (ISSN:13428802)

巻号頁・発行日

no.12, pp.243-261, 2005

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2003年における新規入国者の在留資格別内訳によると,「研修」は約65,000人である.前年に比べ10.7%の増加である.この増加する研修生が安全にしかも効率よく技術研修を受けるために避けて通れないのがことばである.しかし,実際の現場でスムーズに意思疎通を図るのは容易なことではない.そこで今後の研修生日本語指導における改善点とし,最終的に実践の構造化をめざす一歩とすべくA社におけるベトナム研修生を対象に問題点を浮かび上がらせたい.今回の調査では,具体的な問題点を探るため,多角的に資料を集め考察を図る.その結果,文脈を考慮した会話の運用練習,学習環境の工夫,研修生受け入れに当たる各分野の担当者の共感性における問題点が示唆された.

著者

福本 拓

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 = Geographical review of Japan (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.288-313, 2010-05-01

参考文献数

45

被引用文献数

11

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本稿の目的は,東京および大阪における在日外国人のセグリゲーションを国勢調査小地域統計を用いて明らかにし,植民地期の移民とその子孫で構成される「オールドカマー」と,1980年代以降に急増した「ニューカマー」という,渡来時期の違いに着目して分析することにある.本稿ではグローバル指標とローカル指標とを併用することでセグリゲーションの変化を把握する.「ニューカマー」の割合が大きい東京では,セグリゲーションの変化に一貫した傾向は見出せない.一方「オールドカマー」の多い大阪では,「オールドカマー」の社会減を反映しセグリゲーションは低下傾向にあるといえる.東京と大阪を比較すると,特定の町丁字における外国人の増加が新規入国の「ニューカマー」の流入に起因するという点で共通している.外国人の増加は,「ニューカマー」でも入居が容易な民間賃貸マンションの存在とも関連していると推測できる.総じて,両都市におけるセグリゲーションの変動には,「オールドカマー」の存在という歴史的要因および新規入国の「ニューカマー」の流入が大きく寄与している.特に新規入国の「ニューカマー」の動向については,外国人の長期滞在を想定していない日本の出入国管理政策の影響が一定程度あるといえる.

著者

石川 義孝

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.13, 2010

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<B>外国人の移動研究の重要性</B><BR> 日本が現在直面している人口減少は、労働力人口の減少や経済的活力の衰退を招き、場合によっては、従来のコミュニティの消滅につながる深刻な問題である。そのため、こうした窮状を救う打開策の一つとして、外国人の流入が検討される必要がある。外国人の移動率は、概して日本人より高く地域人口の変化への影響が大きい。それゆえ、日本への新規入国外国人あるいは日本在住外国人が、いかに移動を行い、国内の特定の地域を居住地として選択しているのかに関する研究が、重要な意義を持っている。<BR><BR><B>個票データの必要性</B><BR> わが国における外国人データの主要な出典である『国勢調査報告』において、外国人の掲載データが近年次第に詳しくなりつつあるのは歓迎すべきことであるが、総人口(あるいは日本人)に関するデータの詳しさには、まだ遠く及ばない。これが、わが国における外国人研究全般の遅れの有力な原因となっている。とりわけ、地理学においては移動が重要な研究テーマであるが、『国勢調査報告』には外国人のODデータが全く掲載されていないため、上述したような課題に取り込むことができない。<BR> この問題点を打開するために、筆者は2004年春に総務省統計局への申請を開始し、同年12月に2000年国勢調査の外国人約131万人のうち、約11万人分の個票データのサンプルを入手した。このデータを用いた研究成果は、既に石川(2007:197-319)に所収した4論文にまとめている。時間的制約から、ここでは、第9章「わが国在住外国人による都道府県間移動からみた目的地選択」(K.L.リャオとの共著)のみ簡単に紹介したい。<BR><BR><B>分析結果</B><BR> この論文は、外国人の国内人口移動、具体的には都道府県間移動の特徴とその規定要因の解明を行っている。主な特徴としては、名古屋圏や中部地方に位置する製造業の強い県への大きな転入超過が目立っている一方、東京圏への転入超過はさほど大きくないこと、国籍別では、主要4国籍のうち、製造業の雇用機会への敏感な反応を示すブラジル人の移動率が他の国籍より移動率が明らかに高いこと、教育水準別では、学歴が上昇するほど、移動率が高くなる傾向があること、などを指摘している。さらに、それまで住んでいた県に残留するかあるいは離れるかという選択と、離れると決めた外国人による目的地の選択に、それぞれ二項ロジットモデルと多項ロジットモデルを適用した。その結果、前者の選択では、国籍・年齢・教育水準という個人の属性や、新規流入者との競合や同一民族集住の吸引力という場所の属性が重要であり、後者の選択では、距離などの空間的分離度や都道府県の規模という要因の説明力がきわめて大きく、これに雇用機会や同一民族集住の吸引力という要因の説明力が次ぐ、という知見を得た。<BR> こうした知見を『国勢調査報告』に掲載されている集計化されたデータの分析から得ることは、ほとんど不可能であり、個票データの利用によって初めて可能となった。<BR><BR><B>個票データ利用の意義</B><BR> 個票データの意義は、非集計データとしてそのままの形でも使えるし、集計化しマクロデータとしても使えるため、きわめて多様で柔軟な分析が可能となることである。例えば、小地域別に集計しGISソフトを使って、詳細な地図を描くこともできる。<BR> 個票データは個人単位のデータなため、使用者は被調査者のプライバシー保護に充分な配慮が求められる。とはいえ、2007年5月の統計法の全面改正により、オーダーメイド集計や個票データの提供といった形で、わが国の公的統計の二次的利用が拡大することになり、2009年4月から統計局所管の統計調査のサービス等が開始されたことは、地理学をはじめ多くの分野の研究者にとって朗報といえよう。この概略については、例えば、総務省統計局のホームページ(http://www.stat.go.jp/info/tokumei/index.htm)を参照いただきたい。<BR><BR><B>文献</B><BR>石川義孝編 2007.『人口減少と地域―地理学的アプローチ』京都大学学術出版会.

著者

武田 浩一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.47, no.7, pp.723-728, 2006-07-15

参考文献数

8

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ビジネス・インテリジェンス(BI)とは,企業が持つ社内外の情報を活用し,ビジネスにおけるよりよい意思決定を迅速・確実に行うための活動や手法に関する包括的な概念(conceptual umbrella)である.BIという用語は,Howard Dresnerが1989年に命名したとされており,最近のインタビュー☆1で,DresnerはBIが技術的な内容にフォーカスしたものではなく,企業内の人材とプロセスを統合してビジネス目的を達成することが主眼であると明確に述べている.Dresnerはさらに,BIが情報の民主化(information democracy)といえる方向に進んでおり,少数のアナリストによる高度な情報分析から,ビジネスの現場で誰もが意思決定や行動につながる知見(insight)の獲得のためのインフラとして普及すると予見している.このためには,たとえば重要業績評価指標(key performance indicator KPI)の目標達成や改善を可能にするBIや,BIツールの標準化と理解,業務プロセスへの統合といった諸問題について言及されなければならないが,ここでは技術的な側面を中心に,人工知能技術を応用した最近のBIについて解説する.特にテキストマイニングを利用して,従来のデータベースに含まれる数値・コード化された項目を中心とする構造化情報と,フリーテキストで記述される非構造化情報を統合することで可能になったBIの応用について詳しく紹介する.

著者

畠山 誉史 田中 尚人 佐藤 英一 内村 泰 岡田 早苗

出版者

日本乳酸菌学会

雑誌

日本乳酸菌学会誌 (ISSN:1343327X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.49-54, 2011

被引用文献数

1

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植物質発酵食品から分離された乳酸菌(<i>Lactobacillus plantarum</i> SNJ81, <i>Lb. fermentum</i> SNA41, <i>Lb. </i><i>parabuchneri</i> SNC91, <i>Lb. delbrueckii</i> SNK64, and <i>Leuconostoc mesenteroides</i> subsp.<i> mesenteroides </i>10D-2)の食品由来の変異原物質における吸着能を検証した。食品由来の変異原物質は肉や魚のこげなどから検出されるヘテロサイクリックアミン(2-amino-1-methyl-6-phenylimidazo [4,5-b] pyridine (PhIP), 2-amino-3,8-dimethylimidazo [4,5-f] quinoxaline (MeIQx), 2-amino-9H-pyrydo [2,3-b] indole (AαC),3-amino-1,4-dimethyl-5H-pyrido [4,3-b] indole (Trp-P-1) and 2-amino-3,4-dimethylimidazo [4,5-f] quinoline(MeIQ))を用いた。乳酸菌のヘテロサイクリックアミン吸着能は様々であった。使用したヘテロサイクリックアミンの中で、Trp-P-1 が最も高く吸着された。そして死菌体に同等の吸着能を有しており、さらには人工消化液存在下でも吸着能を有していた。乳酸菌の変異原物質吸着に関する研究のほとんどは乳由来の乳酸菌を用いた報告である。本研究では、新規分離原として植物質発酵食品であるすんきに着目し、これまで検証されて来なかった植物質由来の乳酸菌を用いて高い変異原物質吸着能を有することが明らかとなった。

著者

板橋 雅子 高村 範子

出版者

社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.32, no.12, pp.859-863, 1985

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木曽地方の現地で行なわれているすんき漬の方法(漬種添加,ズミ果実添加,ヤマブドウ果実添加)を実験室で同一条件下に漬処理を行ない,以下の結果を得た。<BR>(1) 粗たんぽく質および総アミノ酸の含量はズミ果実破砕物添加漬製品が最高で,ヤマプドウ破砕物添加漬製品が最低であった。<BR>(2) 漬処理初期と終期のpHはヤマブドウ丸のまま添加漬製品が最低で,漬処理終期のpHはヤマブドウ破砕物添加漬が最高であった。<BR>(3) ズミ果実破砕物添加漬製品は遊離アミノ酸含量が最低であるにも拘らず,官能試験で最高の評価を得た。これは恐らく破砕されたズミ果実中のリンゴ酸,コハク酸,クェン酸および果糖,ブドウ糖が漬物中に浸透したためと考えられる。

著者

麻生 享志

出版者

国士舘大学哲学会

雑誌

国士舘哲学 (ISSN:13432389)

巻号頁・発行日

vol.7, 2003-03

著者

中澤 弥子

出版者

立命館大学食マネジメント学会

雑誌

立命館食科学研究 = Journal of Ritsumeikan Gastronomic Arts and Sciences (ISSN:24347663)

巻号頁・発行日

no.1, 2019

著者

橋詰 直孝 小林 修平 井上 喜久子 香川 芳子 川原 貴 赤岡 家雄

出版者

一般社団法人 日本痛風・核酸代謝学会

雑誌

プリン・ピリミジン代謝 (ISSN:09162836)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.93-98, 1992

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血清尿酸値が一過性に上昇する運動性高尿酸が激しい運動を継続すると恒久的な高尿酸血症に進行するか否かを検討する目的で長距離・マラソンランナー11名(男性,年齢20~42才)を対象に,オーバートレーニングに近い月間走り込み大会前(9月30日),直後(11月1日)2週問後(11月15日),4週間後(11月29日)の血清尿酸値を測定した.<BR>走行距離は大会前の(9月)1日9.4±2.0km,大会中(10月1~31日)1日23.2±2.5kmで大会前の約2.5倍走り込んでいる.大会2週間後1日10.4±1.5km,大会4週間後1日9.1±1.8km である.摂取エネルギーは大会前1日2893±21kcal,大会中では1日3528.1±164.5kcalで,大会前の約1.2倍摂取している.それが大会後も続いている.それにもかかわらず体重の増加は認めなかった.このことは摂取エネルギーと消費エネルギーのバランスがとれているためである.血清尿酸値は大会直前6,1±0.2mg/dl,大会直後5.6±0.2mg/dl,大会2週間後5.4±0.3mg/dl,大会4週間後5.3±0.4mg/dlで大会前値に対して大会直後や大会後は有意に低下していた.<BR>これらの結果より,運動に見合ったエネルギーを摂取した場合,体重の増加がなく消費エネルギーとのバランスがとれていれば激しい運動を継続的に行っても恒久的な高尿酸血症に進行しないばかりか,かえって尿酸が低下することが考えられた.

著者

鈴木 章弘

出版者

成城大学文芸学部

雑誌

成城文芸 (ISSN:02865718)

巻号頁・発行日

no.165, pp.17-33, 1999-01

著者

鵜木毅

出版者

広島大学教育学部附属福山中・高等学校

雑誌

中等教育研究紀要 /広島大学附属福山中・高等学校 (ISSN:09167919)

巻号頁・発行日

no.40, pp.31-36, 2000-03-18

被引用文献数

1

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従来の教科教育とは別に創設された総合学習は, 教科教育との整合性をどのようにつけながら教育活動に位置付けられればよいであろうか。この問題に対し, 筆者は, 「情報化社会に生きる市民」に必要とされる能力の育成が総合学習において重要であると考えた。この情報化社会で必要とされる能力とは, 他者の意見を批判的に分析できる能力であり, 自らの意見を説得的に相手に伝える能力であろう。本年度, 本校の総合学習の時間であるLIFEにおいて, こうした能力を育成するための授業に取り組んできた。授業内容は, 意見を分析するための枠組み(フレームワーク)を習得することと, この枠組みを使って社会的論争問題(本年度は「夫婦別姓」の問題)について, 他者の意見を分析したり, 自らの意見を形成したりすることを中心に構成した。その授業の展開案の一部を提示する。

著者

翠川 三郎 藤本 一雄 村松 郁栄

出版者

一般社団法人 地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.51-56, 1999-11-19 (Released:2018-09-08)

参考文献数

12

被引用文献数

5

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The correlation of the new J.M.A. instrumental seismic intensity with the former J.M.A・Seismic intensity and ground motion parameters is examined. The 215 strong-motion records with the intensity of 0 to 7 are used for the analysis. The instrumental seismic intensity computed from the records agrees well with the former seismic intensity determined from human response or observation of damage. The instrumental intensity shows slightly higher correlation with peak ground velocity than peak ground acceleration, and shows highest correlation with the parameters such as the product of the peak velocity and the peak acceleration.

著者

小田 迪夫

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育 (ISSN:02870479)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.30-37, 1974

著者

笠原 芳光 Yoshimitsu Kasahara

出版者

同志社大学人文科学研究所キリスト教社会問題研究会

雑誌

キリスト教社会問題研究 = The Study of Christianity and Social Problems (ISSN:04503139)

巻号頁・発行日

no.22, pp.114-139, 1974-03-15

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論説

著者

菅江真澄研究会

出版者

菅江真澄研究会

巻号頁・発行日

no.(51), 2003-12-30

著者

深谷 克己

雑誌

近世の天皇・朝廷研究 (ISSN:18834302)

巻号頁・発行日

no.4, pp.1-26, 2012-03-01

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研究期間:2011年4月28日-2015年3月31日(予定) 科学研究費補助金基盤研究(C)「近世天皇・朝廷研究の基盤形成」 課題番号:23520829 研究代表者:高埜利彦(学習院大学文学部)(近世の天皇・朝廷研究 第4回大会成果報告集)

著者

池田 昭

出版者

東京大学文学部宗教学研究室

雑誌

東京大学宗教学年報.別冊

巻号頁・発行日

no.9, pp.5, 1992-03-31