著者

山崎 孝 滝田 健一 石川 延男

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1985, no.11, pp.2131-2139, 1985-11-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

22

被引用文献数

10

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トリフルオロメチル基を有する化合物の中でもっとも入手しやすいトリフルオロ酢酸エチルおよび,これから2段階で容易に合成できるトリフルオロアセトアルデヒドを原料として,[2-(トリフルオロメチル)アリル]トリメチルシラン,[2-(トリフルオロメチル)-1-(t-ブトキシカルポニル)ビニル]トリメチルシランをそれぞれ合成した。これらとアルデヒドやケトンとが触媒量のフッ化物イオンを用いることにより,良好な収率で付加体を与え,さらに他の求電子試薬との反応やMichael付加反応においても良好な結果を与えた。

著者

吉永大輝 小早川倫広

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.207-208, 2014-03-11

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現在、ベルマークは柄、点数の違いを含めると多く存在し、このベルマークを、人間が手作業で、ベルマークが、どの協賛会社から発行されたかと、点数を集計している。本研究では、ベルマーク識別手法の提案をする。ベルマーク画像から、ベルマークの発行協賛会社、点数を識別することを目的とする。画像特徴量の一つであるSURF特徴を用いて、ベルマークの識別実験を行った。未知データとして、正解データ97種を5度ずつ回転させた6,887枚の画像、スケールを50%から150%まで10%ずつ変化させた970枚の画像を用意した。未知データのSURF特徴と正解データのSURF特徴でテンプレートマッチングを行い、類似度によってベルマークを識別した。その結果、平均正答率は、回転させたデータでは97.6%、スケールを変化させたデータでは94.0%となった。

著者

北爪 智哉 佐藤 武彦 小林 匡 林 正添

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1985, no.11, pp.2126-2130, 1985-11-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

24

被引用文献数

7

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分子内にフッ素原子を有するマロン酸ジエステル誘導体の不斉加水分解反応を行ない,光学活性なモノフルオロ化合物の合成中間体を生成させるための微生物学的変換を検討した。その結果,有機フッ素化学の領域における実用的な光学活性シントンとなりうる2-フルオロマロン酸モノエステル誘導体の両鏡像体を簡便な方法で多量に得ることができた。

著者

中村 英仁

出版者

日本スポーツマネジメント学会

雑誌

スポーツマネジメント研究 (ISSN:18840094)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.21-35, 2019 (Released:2020-03-04)

参考文献数

27

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This paper examines why firms abolish their company sport clubs by using a deinstitutionalization concept and statistical analyses. Although literature has suggested reasons for the abolishment, little research has empirically studied them. Therefore, this paper does research on the mechanism behind the abolishment by looking at the influence of economic and social factors on it and conducting an event history analysis among 95 Japanese companies with a long distance club between 1992 and 2012. The results show that, as an economic factor, the significance of an economic crisis in the company influenced on the abolishment. On the other hand, social factors such as the employee downsizing, the increases in foreign shareholders and the normative pressure from the other firms had an effect, though interaction terms between economic and social factors did not. Based on these findings, the contributions of this paper will be discussed.

著者

畑 久美子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.61, pp.216, 2009

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《目的》手芸としてのビーズワークは、19世紀前半頃から上流階級の婦人の趣味として行われており、19世紀後期頃からは一般の家庭でも様々な生活用品にビーズを施して楽しむようになった。共立女子大学にはそうした趣味で作られたとみられるビーズワークが254点収蔵されており、前報でそれらの概要について報告した。そのような近代の手芸としてのビーズワークについて、その歴史の概論や制作方法などの書物は存在するがデザインや文化に関する専門的な研究はみられない。そこで本研究では主に服飾や手芸の観点から近代におけるビーズワークについて解明することを目的とする。《方法》共立女子大学所蔵のシアーズ=ローバック社の通信販売カタログのうち1897年から1954年のものを資料に、その誌面でのビーズに関連する商品の内容やその扱われ方について調査し、そこからみえるビーズワーク文化について検討する。《結果》通信販売のカタログは、(1)発行年と発行場所が確定できる、(2)当時確実に流通していたものである、(3)価格や商品の説明が記載されている、ことが対象となるモノの流行を知るための資料として有用であると考える。本研究の対象資料でビーズに関連する商品が掲載されているページ数、品目数、ビーズの種類数の数的推移をみたところ、大筋で、いずれも1920年代に伸び30年代には徐々に下降していき40年代以降はほとんど無くなっていくことが把握できた。通信販売のカタログである以上、売れ行きが商品掲載を左右するものとみて、1920~30年代のアメリカではビーズワークの人気が高まっていたと推測できる。

著者

粟屋関一 著

出版者

国際連盟協会

巻号頁・発行日

1922

著者

井上 久祥 埴生 加奈子

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.94(2004-GN-053), pp.19-24, 2004-09-16

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本研究の目的は,協調学習において,人の個性や潜在的能力傾向をもとにグループ形成を行うことである。近年,チームマネジメントやコミュニケーションマネジメントの研究がなされており,組織の最適化についての知見が得られている。本研究では,組織最適編成理論のひとつであるFFS理論をもとにグループ形成を行い協調学習の場面においてもに有効に機能するか検証する。協調学習の観点にはさまざまなものがあるが,今回は創造的な活動に着目し意見交換の活性化をねらいとしたグループ形成方法に着目する。

著者

海津 淳 Jun KAIZU

雑誌

桜美林論考. 人文研究 = The journal of J. F. Oberlin University. Studies in humanities (ISSN:21850690)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.19-30, 2012-03-01

著者

外岡 豊

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.126-133, 2017 (Released:2019-12-15)

参考文献数

21

被引用文献数

1 2

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建物のLCAについては日本建築学会で検討され、その環境負荷原単位データベースの整備も継続的に行われ建物LCAソフトウエアと付随するデータベースが公開されている。本稿ではとくに住宅に注目して建築学会のLCA手法と環境負荷データベースについて紹介する。この環境負荷データベースは主として産業連関表基本表をもとに推計したものであり、LCA全般に応用できる。設計科学における客観的分析と主観的判断の適切な接合により、環境的に望ましい住宅の実現に寄与する実践的なLCA手法についても言及した。また社会的LCAへの拡張と、Hot Spots分析による重点項目への集中についても少し触れた。

著者

宮原 啓造 Miyahara Keizo ミヤハラ ケイゾウ

出版者

大阪大学国際教育交流センター

雑誌

多文化社会と留学生交流 : 大阪大学国際教育交流センター研究論集 (ISSN:13428128)

巻号頁・発行日

no.19, pp.57-64, 2015

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国際教育交流の場に適した人名の表記法について考察する。世界各国には様々な人名の構成が存在するが、その正確な表記と、それを通じた個人の明確な弁別は、留学や国際共同研究などの教育交流を含め、あらゆる分野における社会活動にとって重要な要素である。本稿では、まず特徴的な人名構成の例を取り上げて概要を俯瞰すると共に、その複雑性・多様性を再確認する。次に、その分析と考察に基づいて、国際教育交流に有用と考えられるいくつかの人名表記手法を提案する。

著者

永野 君子 松沢 栄子 大塚 慎一郎 高橋 史人 山中 正彦 山口 和子 熊野 昭子 小森 ノイ 菅 淑江 竹内 厚子 下志万 千鶴子 大野 知子 長谷川 孝子 西岡 葉子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.133-141, 1987

被引用文献数

1

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肉, 魚, 卵, 豆腐, 牛乳を主な材料とする料理13種の作り方と伝承傾向の調査を, 全国8地区17都市に居住する女子, 昭和55 (1980) 年3,252名, 昭和57 (1982) 年3,094名を対象に実施した。<br>1) 伝承された時期は, 10歳代後半と20歳代前半が多く, 次いで20歳代後半であった。和風で古典的イメージの強い伝統的料理は20歳代, 普及年数の浅い洋風・中国風料理は30歳代, 40歳以上を伝承時期としていた。<br>2) 伝承形態は, (1) 母を主とする家庭内伝承パターン, (2) 専門家, 活字を主とする家庭外伝承パターン, (3)"自然に覚えた"と家庭内伝承が半々の中間パターンの3つに分類され, それぞれの料理に特徴がみられた。<br>3) 料理の作り方は, どの食品についても素材からの手作りが60%と高く, 次いで加工材料・半調理材料導入である。調理済み料理の利用は11%の低い回答率にとどまっていた。<br>4) 家庭への普及年数が比較的浅い麻婆豆腐は, 料理の作り方によって伝承形態に著しい差がみられた。手作りは専門家, 料理本・料理カードによる伝承が高く, 調理済み料理の利用は商品の説明書が有意に高かった。

著者

小田巻 実

出版者

日本海洋学会 沿岸海洋研究会

雑誌

沿岸海洋研究 (ISSN:13422758)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.12-22, 1984 (Released:2020-02-12)

被引用文献数

1

著者

加藤 宏紀 能島 暢呂 焦 禹禹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.I_467-I_478, 2021

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<p> 大規模災害発生後には網羅的な情報収集が困難となる事態も予想されるため,限られた情報に基づいてライフラインの復旧見込みを示す手段も必要である.本研究では復旧予測の逐次更新による復旧見込みの提示に向けて停電を対象として基礎的検討を行った.まず災害時における停電の解消過程のペースの変化を検証するため,停電の解消過程を短期・長期に分けて混合指数分布でモデル化した.次に復旧ペースの変化をより詳細に分析するため,任意の時点までの停電の解消過程の傾向変動に対し区分的・連続的に指数関数を適用した.これに基づき停電が80,90,95%解消されるまでの所要時間を求め予測値と実測値を比較した.以上の結果から復旧予測の逐次更新を迅速かつ安定的に行うためには傾向変動の分析対象区間を適切に設定する必要があることを明らかにした.</p>

著者

吉岡 京子 黒田 眞理子 蔭山 正子

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.69-78, 2017 (Released:2018-04-20)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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目的:精神障害者に関する近隣苦情・相談への保健師の対応の実態と困難について精神保健福祉業務の経験年数別に解明することである.方法:53市区町村で精神保健を担当する659人の常勤保健師を対象に自記式郵送調査を2015年に実施した.調査項目は保健師の属性,最も対応が困難だった近隣苦情・相談について,苦情・相談を寄せた者とその内容,保健師の対応と感じた困難をたずねた.保健師の精神保健福祉業務経験年数が10年未満の者を「10年未満群」,10年以上の者を「10年以上群」の2群に分け,各調査項目についてt検定,χ2検定,Kruskal-Wallis検定で比較した.統計解析にはIBM PASW Statistics 22.0(Windows)を使用し,有意水準は5%未満とした.結果:有効回答の264人(40.1%)のうち10年未満群は159人(60.2%),10年以上群は105人(39.8%)であった.近隣苦情・相談は住民や行政機関内外の職員から寄せられ,精神障害者の入院を要求する内容が最多だった.精神保健福祉業務経験年数と近隣苦情・相談で感じた困難との間には有意な関連は認められなかった.10年以上群の方が10年未満群よりも近隣苦情を寄せた者に「精神疾患について理解を深めてもらう」対応をしていた者の割合が有意に高かった.考察:10年以上群の保健師は,近隣住民と精神障害者の双方が互いに生活しやすい地域づくりを目指して,近隣苦情・相談を寄せた者に精神疾患について理解を深めてもらうための対応を行っていた可能性が考えられる.

著者

松本 真吏子 星野 知之 木倉 幹乃 黄川田 啓子 黄川田 徹

出版者

Japan Otological Society

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.15, no.5, pp.633-638, 2005-12-25 (Released:2011-06-17)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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Objective: To examine measurements of the vestibular aqueduct on axial CT figures and to examine the cases with borderline EVA.Design: The width of the vestibular aqueduct was measured in two places, the midpoint of the duct and the external aperture in the posterior cranial fossa. Criteria was as follow: Enlargement ;≥1.5mm at the midpoint, ≥2mm at the aperture, Borderline; 1-1. 4mm at the midpoint, 1.5-1.9mm at the aperture.Participants: 345 cases with CT scans of the temporal bones taken during July 2003 to June 2004 in the secondary ENT referral center. Those Patients include sensorinearal, mixed or conductive deafness, vertigo, ear infections and other ear diseases.Result: Enlarged vestibular aqueduct was found in 10 ears with sensorinearal deafness (SD) and 2 ears without SD. Borderline measurements were found in 19 ears with SD and 33 ears without SD. The enlarged midpoint measurement was not seen in the cases without SD.Conclusions: More than 1. 5mm of the definition for the enlargement at the midpoint of the vestibular aqueduct seemed to be appropriate in the clinical situation. The measurement at the midpoint of the duct is more reliable than at the external aperture. The conductive component in EVA Syndrome with mixed hearing loss is present only at the lower frequencies (250, 500Hz), not at the middle and higer frequencies. Long-term follow-up of hearing should be done in the borderline cases with check-up of PDS gene anomaly if necessary.

著者

長谷 公隆

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.199-204, 2018 (Released:2019-11-01)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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中枢神経疾患における上位運動ニューロン症候群の陽性徴候(positive symptoms)である痙縮は,腱反射亢進を伴う緊張性伸張反射(tonic stretch reflex)の速度依存性亢進と定義され,運動麻痺症状の増悪や異常肢位,痛みを招いて日常生活に悪影響を及ぼす.伸張反射の受容器である筋紡錘の感受性は錘内筋線維を支配するγ運動ニューロンによって制御される.痙縮筋には自発性運動単位発火がみられ,その頻度は中枢神経損傷後の回復とともに増大する.このα運動ニューロンの興奮性増大を説明する機序として,γ錐内運動システムや脊髄運動ニューロンの内在的特性,シナプス前抑制機構や相反抑制の減弱を含めた脊髄介在ニューロンの変化が考えられている.しかしながら,痙縮に伴う足クローヌスや痙縮の構造特性を含めて,明確な機序は明らかになっておらず,その病態生理の解明が望まれる.

出版者

日経BP

雑誌

日経ニューメディア = Nikkei new media (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1763, 2021-08-02

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携帯電話、通信政策 現在、「電気通信事業分野における市場検証(令和2年度)年次レポート(案)」、「競争ルールの検証に関する報告書 2021(案)」および「消費者保護ルールの在り方に関する検討会 報告書 2021(案)」という通信サービスの競争政策や消費…

著者

小林 多寿子

出版者

関西社会学会

雑誌

フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.114-124, 2014-05-31 (Released:2017-09-22)

被引用文献数

2

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質的調査データは、近年のデジタル技術発展による記録媒体の急速な変化や個人情報への配慮の高まりのもとでそのあつかい方が問われ、個人的記録と歴史的価値の問題、調査データの検証可能性や二次利用、二次分析を含む第三者のアクセスの問題、社会調査データそのもののリサーチ・ヘリテージ(調査遺産)としての価値やデータの管理保存の問題等に直面している。この現状をふまえて、質的調査データの管理・保存・公開の可能性を考え、質的調査法をより信頼性の高い社会学的研究法へ成長させていく方途を探るために、「質的調査データの管理・保存に関するアンケート」調査を2012年2月に実施した。この調査結果を社会学領域の回答者に照準して紹介し、質的調査データをめぐる現状とアーカイヴ化の可能性を考える。質的調査ではインタビューが中心的な手法であり、多様なパーソナル・ドキュメントが質的データとして併用されている実態や調査対象者への二段階の許諾プロセスという倫理観の変化があきらかになった。さらに公共財としての調査データという認識の必要性が指摘され、質的調査データの公共性の認識のもとに、データの学術的意義や社会的意味、歴史的価値を明らかにして調査データを保存管理するアーカイヴ・ルールの確立とアーカイヴ・システムの設立が求められている。

著者

井原西鶴 著

出版者

愛鶴書院

巻号頁・発行日

vol.巻1, 1932

著者

島津 大宣 泉川 喬一

出版者

日本コーチング学会

雑誌

コーチング学研究 (ISSN:21851646)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.133-141, 1994