著者

落合 友則 安藤 純 原田 早希子 比企 誠 安藤 美樹 小松 則夫

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.58-60, 2021 (Released:2021-02-05)

参考文献数

5

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Immune thrombocytopenia (ITP) may occur following a viral infection. We report the case of a 30-year-old woman with thrombocytopenia who was subsequently diagnosed with ITP. Although she was asymptomatic, chest computed tomography (CT) showed ground-glass opacities in the lower lung regions. The patient had a positive severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 (SARS-CoV-2) real-time polymerase chain reaction (RT-PCR) test. She responded well to 400 mg/kg of intravenous immunoglobulin therapy. Coronavirus disease of 2019 or COVID-19 should be considered as a cause of ITP during the pandemic, and chest CT scans and RT-PCR tests should be performed in patients suspected of ITP.

著者

小原 克博

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.451-474, 2005-09-30

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本論文では、最初に日本および西洋における、一神教と多神教をめぐるディスコースの事例を取り上げ、その特徴を描写する。さらに、そのディスコースをオリエンタリズムやオクシデンタリズムの中に位置づけることによって、その文化的な構造を析出させ、さらに「偶像崇拝」を補助線として用いることによって、その宗教的な構造を明らかにする。偶像崇拝の禁止は三つの一神教、すなわち、ユダヤ教・キリスト教・イスラームに共通する信仰の基盤であるが、偶像崇拝は決して物質的な意味に限定されず、むしろ人間の作り出す観念やイメージをも含む「見えざる偶像崇拝」として機能する。また偶像崇拝が、近現代においては代替・拡張・反転というモデルの中で再解釈されていることを指摘する。最後に「見えざる偶像崇拝」は構造的暴力の温床になり得ることを終末論・進化論を交えて考察する。また同時に、一神教と多神教をめぐるディスコースが暴力的なディスコースへと転移しないための要諦を示唆する。

著者

吉田 孝夫 吉田 孝夫

出版者

奈良女子大学文学部欧米言語文化学会

雑誌

欧米言語文化研究 = Studies in European and American language and culture (ISSN:21880727)

巻号頁・発行日

no.3, pp.168-142, 2015

著者

伊藤 慎悟

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.97-110, 2006-02-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

28

被引用文献数

3 3

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本研究では,横浜市において1960年代後半に開発された住宅団地を対象とし,人口高齢化に差異が生じるかを検証した.その結果として,1975年という開発間もない時期に,すでに年齢構成に差異がみられた.そこで本研究は,住宅形態ごとに四つに類型化し,高齢化の進展状況を比較した.1975年は持家率の高さが居住者の年齢や,その偏りに影響を及ぼすことが判明した.しかし,1985年になると持家率にかかわらず公団・公社の共同住宅において居住者がかなり入れ替わり,居住者年齢の偏りは大幅に緩和された.一方,公営の借家住宅ではこの偏りがあまり緩和されず,中高年層の転入もあって急激に高齢化が進展した.戸建て住宅も同様に高齢化の進展が著しく,公営の借家住宅と戸建て住宅の中には,2000年時点で,高齢人口比率が30%を超えた地区も出ている.

著者

永井荷風 [編訳]

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1932

著者

宗景 志浩 山本 由徳 吉田 徹志 宮崎 彰 加藤 伸一郎 加藤 伸一郎 バクタ ジャティンドラ ナース

出版者

高知大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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ヴェトナムのエビ養殖池及びその周辺の底泥を採取して, 抗生物質, 重金属, 富栄養化物質の濃度を調べ, あわせて耐性菌の出現率や抗生物質の抵抗性に関する実験を行った。食料生産の場であるにもかかわらず, 重金属濃度は高く, 環境基準値を大きく超えるものもあった。多くの抗生物質や薬剤が使われており, 生物濃縮が危惧される。保全対策として光触媒と紫外線用いた蓄積抗生物質の分解, シリカセラミックを用いた重金属吸着除去法について研究した。

著者

宗景 志浩 Xuan Tuan LE 夏川 優樹 岩崎 望

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.1096-1100, 2002-10-10 (Released:2010-03-17)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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内湾養殖域の沈降懸濁物と底泥及びヴェトナムのエビ養殖池の海水に含まれる抗生物質濃度を分析した. 人工餌料が使われるようになって沈降懸濁物は減少傾向にあるが, 抗生物質は多量に含まれ, 分解しにくいアンピシリンは底泥中に高濃度で残留していた. エビ養殖池の海水中に含まれるサルファ系抗生物質の濃度レベルは0.05-2.3ppmで極めて高かった. 10~200μMのオキシテトラサイクリン (OTC) 含有培地中でプランクトン (A. klebsii及びS. costatum) を培養した結果, いずれの場合もOTC濃度が高い程吸収されやすくかつ細胞中に蓄積されやすいことがわかった. また, OTCは初期段階でこれらプランクトンの増殖を促進した.

著者

保正 友子 杉山 明伸 楢木 博之 大口 達也

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

no.140, pp.1-20, 2019-03-31

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本研究の目的は,現任医療ソーシャルワーカー(MSW)を対象に,現在の職場において過去にMSW 業務から離職しようと考えたことがあるかどうか(MSW 離職意向),もし考えたことがあれば何が影響しているのかという背景要因を明らかにすることである. 2 県の医療社会福祉協会会員のうち,医療機関に所属する701 人に郵送での質問紙調査を実施し,回収した397 通(回答率56.6%)のうち欠損値のない314 人分を分析対象とした. 確証的因子分析に基づき,鄭らの開発した「職場離職意向尺度」を参考にMSW 離職意向尺度を作成し,重回帰分析,共分散構造分析を行った結果,離職意向に影響を及ぼす次の2 系統が見出された.①「上司の配慮・誠実さ→部署環境の良し悪し→職員を尊重する組織運営/ワーク・エンゲイジメント」,②「多様で標準化困難な業務」.考察では,結果が見出された理由の検討と今後の対応策の提示を行った.

著者

奥山 加蘭

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.173, 2020 (Released:2020-03-30)

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日本では近年,多くの地震が発生しているが地震発生の時期や規模を正確にことは困難である.一方地震は繰り返し起こるとされており,過去の地震の被害状況を復元することは今後の防災を講ずる上で重要な情報となる.昭和19年東南海地震は戦時中に発生した地震であり,詳細な公的記録がほとんど残っていない.そこで本研究では数少ない地震体験者に体験談や資料を収集することで昭和19年東南海地震の被害状況をできるだけ詳細に明らかにし復元することを目的とする.またどうしてそのような被害が出たのかを地形条件と対応させて分析する.

著者

山田 徹

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.123, no.9, pp.1644-1669, 2014

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Goryosho 御料所, which are thought to have been the feudal estates under the direct jurisdiction of the Muromachi Bakufu shoguns, have been the focus of historians interested in medieval affairs beginning from regime of Ashikaga Yoshimasa on and have been characterized as being placed in the charge of the Bakufu's direct military vassals (hokoshu 奉公衆) and managed by its Bureau of Household Affairs (Mandokoro 政所). Due to this rather unbalanced image, it has become difficult to proactively evaluate various important aspects of Goryosho, such as its fiscal revenues. To begin with, if we focus on Goryosho during the Muromachi period as estates entirely prioritized as feudal holdings totally exempt from taxes and duties, the conventional characterization of them all having been placed in the hands of hokoshu becomes too limited, for such holdings had also been bestowed on kinsfolk of the Muromachi Shogunate Family, the patriarch of which the author of this paper refers to as Muromachi-dono 室町殿. Moreover, not only the Bakufu's hokoshu, but also its military provincial governors (shugo 守護) were the recipients of Goryosho holdings; and when we consider the Bakufu's golden age from the regime of Ashikaga Yoshimitsu, through that of Yoshinori, focusing exclusively on the estates managed by the Mandokoro becomes very problematic. Bringing into view such inconsistencies in the research to date, the author of this article attempts to reexamine what is known factually about Goryosho during the Bakufu's Yoshimatsu-Yoshinori golden age, in order to show that among Goryosho, there existed estates that were huge in terms of both capacity and the revenue they generated. The author also argues that the importance of Goryosho among the provinces should be reevaluated, indicating that the large scale revenues from its estates (shoen 荘園) were also generated in even the remotest regions, making the Ashikaga Shogun Family one of the elite among all shoen proprietors. Finally, turning to the fact that Goryosho estates were also bestowed upon kinsfolk of the Ashikaga Family, and often replaced and redistributed by each Muromachi-dono, the author again points to the importance of the Ashikaga Shogunate Family as a full-fledged shoen proprietor, a characteristic that has not been given sufficient attention in the research to date.

著者

野本 謙作

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

らん : 纜 (ISSN:09160981)

巻号頁・発行日

no.16, pp.21-31, 1992-06-30

著者

川野 佐江子

出版者

大阪樟蔭女子大学

雑誌

研究紀要 = Research Bulletin of Osaka Shoin Women's University (ISSN:24322458)

巻号頁・発行日

no.11, 2021-01-29

著者

岩崎 かおり

出版者

神戸女学院大学

雑誌

女性学評論 (ISSN:09136630)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.133-134, 2004-03-31

著者

笹野 遼平 黒橋 禎夫 奥村 学

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.1183-1205, 2014-12-15 (Released:2015-03-15)

参考文献数

24

被引用文献数

3

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本論文では,形態素解析で使用する辞書に含まれる語から派生した表記,および,未知オノマトペを対象とした日本語形態素解析における効率的な未知語処理手法を提案する.提案する手法は既知語からの派生ルールと未知オノマトペ認識のためのパターンを利用し対象とする未知語の処理を行う.Web から収集した 10 万文を対象とした実験の結果,既存の形態素解析システムに提案手法を導入することにより新たに約 4,500 個の未知語を正しく認識できるのに対し,解析が悪化する箇所は 80 箇所程度,速度低下は 6% のみであることを確認した.

著者

九皐散史 著

出版者

磯部甲陽堂

巻号頁・発行日

1913

著者

菊地 暁

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.165, pp.141-172, 2011-03-31

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従来の「民俗学史」が抱えてきた「柳田中心史観」「東京中心史観」「純粋民俗学中心史観」ともいうべき一連の偏向を打開すべく、筆者は「方法としての京都」を提唱している。その一環として本稿では国民的辞書『広辞苑』の編者・新村出(一八七六―一九六七)を取り上げる。新村は柳田国男と終生親交を結び続けたが、その学史的意義が正面から問われたことはこれまでなかった。その理由の一端は、両者の交流を跡づける資料が見つからなかったことによるが、筆者は、新村出記念財団重山文庫ならびに大阪市立大学新村文庫の資料調査から、柳田が新村に宛てた五〇通あまりの書簡を確認した。これらは便宜的に、a)研究上の応答、b)資料の便宜、c)運動としての民俗学、d)運動としての方言学、e)交友録、に区分できる。これらの書簡からは、明治末年から晩年に至るまで、語彙研究を中心とした意見交換がなされていること、柳田の内閣書記官記録課長時代に新村が資料閲覧の便宜を得ていること、逆に柳田が京大附属図書館長の新村に資料購入の打診をしていたこと、柳田が「山村調査」(一九三四―一九三六)の助成金獲得にあたり、新村に京大関係者への周旋を依頼していること、一九四〇年創立の日本方言学会の運営にあたって、研究会開催、学会誌発行、会長選考、資金繰りなど、さまざまな相談していること、等々が確認される。こうした柳田と新村の関係は、一高以来の「くされ縁」と称するのが最も妥当なように思われるが、その前提として、「生ける言語」への強い意志、飽くなき資料収集、言語の進歩への楽観、といった言語認識の基本的一致があることを忘れてはならない。さらには、二人の関係が媒介となって、京大周辺の研究者と柳田民俗学との交流が促進されたことも注目される。

著者

堀 繁久

出版者

ニューサイエンス社

雑誌

昆虫と自然 (ISSN:00233218)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.6-9, 2005-02

被引用文献数

1

著者

村澤 和多里

出版者

札幌学院大学総合研究所 = Research Institute of Sapporo Gakuin University

雑誌

札幌学院大学心理学紀要 = Sapporo Gakuin University Bulletin of Faculty of Psychology

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.19-33, 2018-10-31

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近年,ひきこもりについて,背景にある精神保健的問題を重視した対応が求められるようになってきている。しかし,その背景にある精神保健的問題についての認識は多様であり,また短期間のうちに変化してきている。本稿では,ひきこもりの背景について指摘されてきた精神保健的問題について概観し,それらの相互関係を整理しつつ,ひきこもりについての心理学的理論を包括的に理解するための枠組みについて検討することを目的とした。 検討を通して,ひきこもりに陥る要因とそれが継続する要因を区別すること,ひきこもりを自尊心や安全感が脅かされるリスクに対する本人なりの対処戦略として理解すること,そのプロセスで二次的に生じる症状を区別して論じる必要性があることを提示した。

著者

松田 啓輔 柳原 正実 小根山 裕之

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.A_78-A_86, 2020-02-01 (Released:2020-02-06)

参考文献数

9

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交差点の安全性や効率性について、交差点構造や現示パターンに着目した研究はあるが、信号灯器の位置に着目した研究は少なく、灯器位置の違いによる運転挙動の違い等の知見も十分に得られていない。 そこで本研究では、信号灯器の位置に着目し、日本で主流の交差点の右手前・左奥(far)と、ドイツなどで主流の交差点の左手前(near)による、交差点性能の違いについて、ドライビングシミュレータを用いた実験により得られた運転挙動データを用いて評価した。交差点性能を評価するための指標として、安全性については、「通過判断率と追突可能性」及び「交錯点通過時間差」、円滑性については「交差点の交通容量」を用いた。その結果、far より near の方が、円滑性および安全性の両方で性能が高い可能性があることを示した。

著者

Yumiko Takahashi Yutaka Matsunaga Yuki Tamura Eiki Urushibata Shin Terada Hideo Hatta

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine (ISSN:21868131)

巻号頁・発行日

vol.3, no.5, pp.531-537, 2014-11-25 (Released:2014-12-05)

参考文献数

26

被引用文献数

4 6

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Previous studies suggested that taurine (2-aminoethanesulfonic acid) administration enhances glucose uptake, one of the rate-limiting factors for glycogen synthesis. In this study, we investigated the effects of post-exercise taurine administration on glycogen repletion in skeletal muscle in ICR mice. In experiment 1, we orally administered either taurine (0.5 mg/g body weight) solution or physiological saline immediately after treadmill running at 25 m/min for 90 min. The serum free fatty acid (FFA) concentration at 60 min after the exercise was significantly higher in the taurine-treated group compared with the control group (p < 0.05). At 120 min after the exercise, the tibialis anterior muscle glycogen concentration in the taurine-treated group was significantly higher than that in the control group (p < 0.05). In experiment 2, we orally administered either glucose (1 mg/g body weight) solution or glucose solution containing taurine immediately after and at 60 min after the exercise. The area under the curve (AUC) for blood glucose concentration from 0 to 60 min after the exercise was significantly smaller in the taurine-treated group compared with the control group (p < 0.01). Our results show that post-exercise taurine administration enhances glycogen repletion in skeletal muscle. Higher skeletal muscle glycogen concentration by taurine administration may be partly due to the acceleration of glucose uptake. In addition, as the elevation of blood FFA level leads to an increase in fat oxidation, it is possible that a higher serum FFA concentration by taurine treatment is related to the sparing of carbohydrate for glycogen repletion.