著者

橋本 陽

雑誌

GCAS report : 学習院大学大学院人文科学研究科アーカイブズ学専攻研究年報 (ISSN:21868778)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.22-42, 2012-02-01

---

敗戦前後、中央省庁の命令により文書の湮滅が行われた。このとき、全国の兵事関係文書も多く消失した。しかし、当時、滋賀県東浅井郡大郷村役場にて兵事係を勤めていた西邑仁平氏は、この命令に逆らい文書を自宅へ持ち帰り隠した。本稿は、この西邑仁平氏が所蔵していた兵事関係文書を大郷村兵事係文書と呼称し、論じたものである。具体的には、大郷村兵事係を取り巻く関係法規と兵事関係文書の双方を分析し、記録管理がどのようになされていたかについて解明した。その結果、大郷村兵事係には幾つか系統の異なる文書管理方式があったことが明らかになった。まず1922年と1923年の間に記録管理の刷新があったことが確認された。次に1923年以降において、少なくとも3つの異なる記録管理の体系が認められた。それぞれ県庁及び郡役所の指定する簿冊に綴じられる平常時の文書、戦時動員時の召集・徴発に関する文書、兵事団体に関する文書の体系である。

著者

吉田 綾 田崎 智宏 寺園 淳

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.29, 2007

---

使用済みパソコンについて、日本における家庭用パソコンのリサイクル制度の施行前と施行後のマテリアルフローを、マテリアルフローデータにおける誤差を最小化することによって推定した。また、日本でリユース(再使用)されるパソコンと中古品として輸出されるパソコンの台数についても推定した。推計結果から、デスクトップパソコンに比べてノートパソコンの方が国内でリユースされやすいこと、2001年から2004年にかけて増加した排出台数2590千台はほとんど国内廃棄物処理ではなくリユースされており、リユース分も多くが輸出されていることが明らかになった。家庭やリース・レンタル会社から古物商へ引き取られる量が増えており、それが輸出台数増加につながっていると考えられた。

著者

神山 夏実 古屋 光一

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.5-8, 2020

---

<p>本研究では,第5学年の内容「天気の変化」の学習を終えた小学校高学年(5・6年生)19名に対して雲を見分けるための授業を開発し,実践を行い,授業で扱った雲を見分けることができるようになったのか実験をした.今回授業で扱った雲は4種類(すじ雲・うろこ雲・かみなり雲・あま雲)とした.この4種類を選んだ理由として,それぞれ雲の形や大きさが異なる雲であるため学習後に簡単に見分けることができると考えたからである.1単位時間(45分)の授業で小学校高学年(5・6年生)19名が雲を見分けることができるようにするために,分かりやすいような授業構成や内容を工夫し,効果的な学習ができるようにした.その結果,授業の前後で比較を行うと,対象児童19人中18人が4種類の雲を見分けることができるようになった.また4段階の確信度調査を同時に行うと授業後では,19人全員が4(とても自信がある)や3(自信がある)と回答した.このことから授業によって自信をもって雲を見分けられるようになったことが明らかになった.</p>

著者

青木 智広

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.575-584, 2016 (Released:2016-06-04)

参考文献数

43

---

縦隔原発大細胞型B細胞性リンパ腫(PMBL)の標準治療は未確立である。我々は,本邦のPMBL患者の治療法別の治療成績と予後因子を明らかにするために,多施設共同後方視的研究を行い,345例の初発PMBL患者の解析を行った。初回化学療法として最も多く選択されていたのはR-CHOP療法(N=187)であった。R-CHOP療法の後に,地固め放射線療法を受けていない患者(N=123)の予後因子を解析すると,IPI高値と胸水・心嚢水の貯留が,全生存率(OS)に対する予後不良因子として抽出された[IPI: hazard ratio (HR), 4.23; 95% confidence interval (CI), 1.48~12.13; P=0.007; effusion: HR, 4.93; 95% CI, 1.37~17.69; P=0.015]。これらの予後因子を組み合わせると,どちらの予後不良因子ももたない患者は,全体の約半数を占めており,地固めRTなしでも,4年無増悪生存率87%, 4年OS95%と非常に良好な成績を示した。これらの予後因子は,Validation Studyで確認される必要はあるが,患者のリスクに応じた治療選択をすることにより,初発PMBL患者に最適な治療を提供できる可能性が示唆された。

著者

Hideki TODA Takeshi MATSUMOTO Shin SUGIHARA

出版者

The Japan Society of Mechanical Engineers

雑誌

Journal of Advanced Mechanical Design, Systems, and Manufacturing (ISSN:18813054)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.JAMDSM0034, 2019 (Released:2019-05-14)

参考文献数

24

被引用文献数

4 4

---

In this paper, to mechanize a human ankle joint stretching treatment that is mainly performed by a PT (Physical Therapist), the geometrical relationships among the Ankle joint, Hip joint, Sole, and pushing device rotation center are analyzed using a simple numerical calculation model, and the effectiveness of the model was examined in an actual developed system. The stretching of the ankle joint is an important medical treatment that PTs perform to help their patients to recover their ability to walk and to prevent contracture. Because the ankle joint treatment requires a large amount of force (equal to the subject’s weight) and precise angle control at the same time, manual treatment by PTs has not been replaced by mechanical treatment systems. In a previous study, we developed a new mechanism of ankle joint stretching that involves fixing the length of the subject sitting chair and the device; the novel mechanism can realize comfortable stretching without pain. However, the optimum geometrical relationships among the Ankle joint, Hip joint, Sole, and pushing device rotation center have not been analyzed. In this paper, to develop the effective mechanism of the stretching treatment, the geometrical relationships were analyzed mathematically by using numerical calculation, and the effectiveness of the numerical calculation was confirmed by manufacturing a treatment device comprising two force sensors and two DC motors based on the calculation results. Numerical calculation results show that the PT’s key point of the ankle joint treatment was a position located between the Ankle joint and the pushing device rotation center. The analytical result will effectively promote the development of the mechanical systems used as ankle joint stretching treatment devices.

著者

池田 峻

出版者

木鐸社

雑誌

年報政治学 = The annuals of Japanese Political Science Association (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.1, pp.316-340, 2020-06

著者

卓 南生

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.60-79,239, 1995

---

"Nanpo"is the term used during the war era to describe South-east Asia. Extensive coverage of the region by the Japanese press began in September 1940 after the Japanese army invaded and occupied the French colony of Indo-China. The event sparked a five year long"Nanpo"news reporting craze. It was not untill the late 1960s, when the Japanese economy advanced rapidly Southward that the Japanese media would again to start to pay attention to South-east Asia. This study seeks to discuss and compare the changes in the stance of Japanese press reports on South-east Asia since 1940. A study of war correspondents' news reports on"Nanpo", as well as the lessons and experiences of post-war journalism will also be made.

著者

小野 祥太郎 谷津 元樹 原田 実

雑誌

第82回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, no.1, pp.471-472, 2020-02-20

---

本研究では、自由記述回答と選択肢回答の両部分が存在する回答データ(商品アンケートや不具合申告など)において、自由記述部分に存在するオノマトペを検出し、選択肢回答部分との対応関係を分析・表示する機能をテキストマイニングシステムSTMに実装した。このために、「擬音語・擬態語4500 日本語オノマトペ辞典」(編者 小野正弘)の意味分類別索引の分類を基に4つの大カテゴリ、12の小カテゴリを「擬音語・擬態語であらわされる様態」の下位概念としEDR電子化辞書に登録し、さらに2625概念、3750語のオノマトペをこれらの各カテゴリ下に分類配置し、日本語意味解析システムSAGEで抽出できるようにした。これにより、オノマトペと選択属性ごとの頻度を表示できるようになり、それを利用することで自動車の不具合原因の特定などに貢献できると考えられる。

著者

白石芳留 編

出版者

観音堂

巻号頁・発行日

1937

著者

天谷 賢児 宝田 恭之 松村 修二 澁澤 香代 小曽根 操 宗村 正弘 根津 紀久雄 大沢 善康

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会大会講演要旨集 (ISSN:24238317)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.292-293, 2012

---

Micro hydroelectric generation facilities with battery systems were developed for the electric power supply of the EV and micro-EV. Micro-EV was developed as single driver vehicle for the town use only. These vehicles were used for the CO_2 reduction experiments and for the enhancement of regional community power. Solar energy systems were also used for mobility of micro-EV. In this paper, the some experimental trial about the EV utilization for the community development is reported.

著者

松本 憲次

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.11-12, pp.145-148, 1945-12-15 (Released:2011-12-12)

---

一、甘藷は味噌に使用するには蒸して食鹽を一五%以上混合混捏して貯藏して置き必要に應じ使用する。一、蒸甘藷は既製味噌に混控して漉込み數日にして使用して差支ない、其際に食鹽は甘藷に甥し一零- 八%内外に添加する。一、干甘藷は製麹して米麥麹代替網とすることが出來るが、干甘護に適度に吸水し蒸し時には火蓋と交互に重ねて蒸し混控して生甘藷と同様に味噌に漉込んでも收得量には餘り生甘藷と相違を認めない、多少色澤を損じてをる位でもる。一、甘味多い甘藷は多少温暖なれば酸昧を早く増すことがあるから甘味の少ない藷を使用する方がよい。一、冠水甘藷は混捏が充分に行かぬから可成避けた方がよい。一、甘藷加用の味噌は所謂甘味が割合に少ない藷でよい、種類によつては味噌汁に粘味を與へ風味を軟げると同時に味噌汁の沈降速度を遲くする様になる。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ものづくり (ISSN:13492772)

巻号頁・発行日

no.732, pp.62-67, 2015-09

---

しかし、脱線防止ガードは最後の安全装置であり、そもそも車輪と脱線防止ガードが接触することは異常である。では、なぜ車輪の乗り上がりが発生してしまったのか。そこには、本事故後の車両検査で発見された台車の不具合があった。

著者

津村 健太

出版者

Society for Human Environmental Studies

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.25-30, 2020 (Released:2020-06-30)

被引用文献数

1

---

本研究の目的は、社会的排斥場面の目撃者による被排斥者への援助行動を促進する要因を検討することである。人にとって社会的なつながりはなくてはならないものであるため、被排斥経験後には他者との新しい社会的つながりへの欲求が高まる。しかし、被排斥者自身では社会的つながりを築くのが難しい場合もあり、そのような場合には、社会的排斥を目撃した者による被排斥者への援助行動が重要となる。これまでの研究では、排斥場面目撃者の感情反応について、十分に検討されてこなかった。そこで本研究では、目撃者が抱く罪悪感と恥に着目し、これらの感情が後続の行動に及ぼす影響について検討するため、インターネット調査を実施した。社会的排斥を目撃した際のことを想起してもらい、その時の感情や、その後の行動などについて尋ねた。その結果、目撃者が罪悪感を抱くと被排斥者への援助行動が導かれることが示唆された。他方で、恥を感じた場合には、その出来事や被排斥者を回避しようとする動機づけが高まることが示唆された。

著者

淺木 健司 山本 一誠

出版者

独立行政法人 海技教育機構

雑誌

海技教育機構論文集 (ISSN:24337749)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-10, 2020

---

<p> There is no report on the whole of communication among seafares in a navigation bridge although it is one of the most important factor in BRM. In this paper, charactaristics of communication are investigated based on thousands of discussion records by trainees and instructors after simulation exercises of BRM training. </p><p> First, the authors show the communication errors in a navigation bridge can be categorized into 24 elements, in which 7 elements relate to the quality of information to be communicated and remaining 17 ones relate to the failure of transmission. The data from the discussion records are analyzed by Principal Component Analysis ; it is shown that the degree of seafare's interest in each communication category is corresponding to the first principal component and difficulty on carring out communication is corresponding to the second one. </p><p> It is clarified that there is little correlation between the defference in types of simulation scenario and analysis results and the trainees give their mind to the matter on the failure of transmission rather than the quality of information except "ambiguity" and "obscurity".</p>

著者

沢田 利貞

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)

巻号頁・発行日

vol.5, no.6, pp.421-424, 1950 (Released:2011-06-17)

参考文献数

13

著者

石山 恒貴

出版者

法政大学地域研究センター

雑誌

地域イノベーション (ISSN:18833934)

巻号頁・発行日

no.6, pp.63-75, 2013

---

研究の概要(和文):近年、企業内外の知識創造に関し、実践共同体の重要性が注目されている。地域活性化においても、先行研究では実践共同体が重要な役割をはたすことが指摘されている。地域における実践共同体の主な効果は、個人学習、組織学習、知識創造におよんでいる。先行研究のレビューでは、地域における実践共同体の類型を、①教育機関と地域との連携、②地域における横断的な人材育成、③地域の内発的な実践共同体、④外部団体と地域との協働、と整理することができた。本研究では、実践共同体という枠組みをとおして、地域活性化に取り組む NPO2 法人に聞き取り調査を行い、実践共同体の生成の過程を調査した。その結果、1)地域の利害関係に巻き込まれていず、かつ地域活性化に情熱を持ち、当該地域について素直に学びたいという姿勢を持つよそ者(若者)が、触媒として実践共同体の生成に効果的であること 2)実践共同体の生成において、従来型の方法論では不十分であり、デザイン思考の活用が有効であることという 2 点が明らかになった。本研究の意義は、実践共同体の生成過程の課題と対処の過程を明らかにしたことにある。今後、地域に実践共同体を創設したいと考える際には、本研究で示した具体的な対応方法を考慮することが望ましいであろう。研究の概要(英文):The purpose of this paper is to examine the roles of communities of practice in regional activation. Communities of practice are an integral part of regional activation, and previous studies show that their functions include the fostering of individual leaning, organizational learning, and knowledge creation. However, the concept of communities of practice is unfamiliar in the context of regional activation. We need to make the concept and its utility in context clear and useful. Therefore, the present study takes as a topic of research the process of creation of communities of practice. Interviews with people involved in 2 NPO s were conducted, and the major findings were as follows: 1) A catalyst with no interest in the region is required for the creation of communities of practice. 2) Design thinking is important as a methodology for the creation of communities of practice. On the basis of these findings, it is suggested that we should try to more deeply investigate and understand the importance of a catalyst and design thinking for the creation of communities of practice.

著者

Cornwell Steve 芦田 佳世子

出版者

大阪女学院短期大学

雑誌

大阪女学院短期大学紀要 (ISSN:03877744)

巻号頁・発行日

no.31, pp.267-277, 2001

---

研究ノートThis paper describes the process that we went through to produce a study abroad video, highlighting problems and challenges that we had to overcome. This project is especially interesting in that a part-time management staff member and a junior faculty member were given the responsibility to work independently with an outside production company to produce a promotion video. The production company did not have experience working in English. The staff member is a Japanese female; the faculty member is a native English speaking male. The production company staff were all Japanese males. Given these parameters the context was ripe for miscommunication-both interculturally, and inter-departmentally. The value of this paper is that it allows readers an opportunity to take a moment and think critically about collaborative work projects/processes. Too often in our busy schedules as we create new curriculums, as we try to incorporate new technologies, and/or attempt to develop new programs, we do not take the time to look at the process we go through.本稿では、海外留学用ビデオ制作において、著者らが直面した問題、および、解決策に焦点を当てながら、ビデオ制作のプロセスについてまとめる。このプロジェクトの興味深いところは、パートタイムの職員と、教員のなかでも教授や助教授でない専任講師の立場のスタッフが、外部の制作会社とともに、自らの判断でプロモーションビデオを制作する責任を与えられたところにある。この制作会社は、英語で仕事をした経験がなく、制作に関わったのは大阪女学院側は、マネージメントスタッフ:日本人でメンバー中唯一の女性、ティーチングスタッフ:英語を母国語とする男性、制作会社側スタッフは全員日本人の男性、というメンバーで構成されていた-この要素を見れば、いかに状況が、お互いの文化の違いや、部門間の違いから、大きなミスコミュニケーションを招くのに十分な理由を備えていたかが分かる。本稿は、プロジェクトにおける共同作業について、批判的な視点をもって評価する機会を読者に提供する、という点において意義がある。なぜなら、新しいカリキュラムを作ったり、最新技術を身につけたりすることにあまりに多忙であり、新しいプログラムを起動させることに翻弄されていて、自分達の仕事のプロセスを見直す時間がとれないことが、私達の日常にはあまりにも多いからである。

著者

関口 信康 大津 宏康 伊豆 隆太郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント) (ISSN:21856605)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.I_121-I_130, 2011 (Released:2012-03-30)

参考文献数

14

---

近年の我が国では台風,集中豪雨等による斜面災害が多発しており,限られた予算の中で,明日にでも起こりうる斜面災害に対し,被害を最小限に止めることの重要性が再認識されている.しかしながら,現在の厳しい経済社会情勢において道路斜面の管理に対する予算が削減される中,道路防災総点検において対策が必要と判断された膨大な数の要対策斜面への対応が滞っているのが現状である.こうした状況の中,道路斜面の適切な管理によって自動車走行の安全・安心を向上させるためには,サービス水準の低下による社会的損失を明確にした事業優先度を定量的・客観的に評価し,効率的・重点的に道路斜面の管理を実施していく必要がある.このような観点から,本研究では道路斜面防災を対象に,道路斜面管理の各段階において取得可能な情報を最大限に活用した事業優先度の評価手法はいかにあるべきかについて提案するとともに,その効果について試算する.

著者

長尾 和之 澤野 幸輝 松崎 孝汰 風間 基樹 河井 正 加村 晃良

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.198-215, 2019 (Released:2019-05-20)

参考文献数

20

被引用文献数

1

---

近年,異常降雨や大規模地震に起因して高速道路の切土および盛土のり面が被災し,物流や日常生活に影響を与える事象が顕在化している.一方,高速道路の延長は約4割が供用30年以上を経過し,経年劣化のリスクの高まりが懸念される.本報告では,NEXCO東日本の最近の降雨等によるのり面の災害事例とその「素因」および「誘因」を紹介するとともに東北地方の高速道路ののり面で発生した213箇所ののり面の災害事例から,東北地方ののり面災害に大きく影響を与える地形,地質および盛土材料などの「素因」を抽出した.さらには,降雨による切土および盛土ののり面災害の規模と「素因」の関係やのり面災害の規模と頻度の関係など,のり面の「予防保全」のシステム作りに資する分析を試みたものである.