著者

かながわ考古学財団編

出版者

同成社

巻号頁・発行日

2015

著者

森本 泰夫 三木 猛生 東 敏昭 明星 敏彦 田中 一成 向井 千秋

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.129-134, 2009-06-20 (Released:2009-06-24)

参考文献数

22

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We reviewed the effect of lunar dust (regolith) on humans from technological and biological point of views. In physicochemical properties of lunar dust, hazard-related factors are that silicon occupies about 50 % in composition, and that fibrous materials and nanoparticles are included. Animal exposure studies have been performed using a simulant of lunar dust, and it was speculated that the harmful effect of simulant lies between crystalline silica (positive control) and titanium dioxide (negative control). Fibrous materials may not have low solubility judging from the component. The nanoparticle in lunar dusts may have harmful potentials by the components. In microgravity, the deposition of particles with less than 1 μm in human lung did not decreased, but the deposition of particles with diameter of several μm decreased linearly with reducing the gravity. In microgravity the functions of macrophage including phagocytosis were suppressed. These data on the deposition of particles and the function of macrophage suggested that fine and ultrafine particles may be accumulated in the lung in microgravity. The researches on lunar dust and microgravity are preliminary and very much limited, therefore it is necessary to perform lots of researches in this field.

著者

植戸 貴子 Takako Ueto

出版者

神戸女子大学

雑誌

神戸女子大学健康福祉学部紀要 (ISSN:18836143)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-13, 2011-03

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今日の知的障害者福祉分野では,施設から地域への移行が進められている。一方で,いわゆる「親亡き後」に施設入所する人や,地域で様々な課題を抱えながら生活している人も多い。そのため,親によるケアが難しくなった後も,知的障害者を地域で適切に支えていくことが必要となるが,この点の議論はまだ十分ではない。そこで本稿では,知的障害者が地域で安心・安全に暮らし続けるために,どのような支援や仕組みづくりが必要かを探るために,障害者相談支援事業の相談支援専門員等を対象に聞き取り調査を実施した。その結果,地域の知的障害者の「相談支援事例に見られる課題」としては,①本人の要因,②家族関係の問題,③家庭外の人間関係,④危機的状況があることが分かった。また「必要な支援や仕組み」として,①生活基盤の確保,②本人への直接的支援,③本人を取り巻く支援環境の整備,④支援者の支援力などが挙がった。さらに「相談支援の課題」としては,①生活の拠点の確保の問題,②本人の課題への対応,③家族の課題への対応,④サービスの仕組みの問題,⑤相談支援体制の問題が指摘された。今後さらに,知的障害者の地域での自立生活を保障するような支援の仕組みを構築していくことが求められる。

著者

鈴木 睦

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.116, no.3, pp.156-158, 1996-02-20 (Released:2008-04-17)

著者

前田 眞治

出版者

フレグランスジャーナル社

雑誌

Aroma research : Journal of aroma science and technology (ISSN:13454722)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.317-320, 2011

著者

水野 愛子 牛田 洋一 児玉 真澄 星井 桜子 藤井 武夫 倉山 英昭 京谷 征三 細川 進一 浜口 武士

出版者

社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析療法学会雑誌 (ISSN:09115889)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.631-637, 1993

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思春期の末期腎不全患者 (F群) 27例 (男19例, 女8例) について, 6か月以上入院中の腎疾患患者 (D群) 33例を対照としてその心理的問題点を検討した. F群の発病年齢は平均6.4±4.2歳でD群 (9.2±3.8歳) より有意に低く, 70%が3年以上の入院を経験し, 発育障害が著しく, 44%がステロイド剤投与を受けていた. 主治医による評価では, 体力低下は89%でD群 (45%) より多く, 気力低下・学業の遅れ・友人および家族関係の問題・自己管理不良はD群と同程度であった. YG性格検査で, 情緒不安定・社会的不適応因子が高く, 性格類型でD類が少なくB類とE類が多い特徴があり, D群もほぼ同様の傾向であった. MASでは, F群の32%が高不安例で, 透析導入2年未満症例の得点が高かった. 20答法では, 健常高校生と似た傾向であったが, 自己の帰属性・生活感情の記述が少なく, 身体イメージ・病気の記述が多かった. また, 陽性生活感情の記述が少なく, 陽性の希望や将来の夢を語る記述が多かった. F群の心理性格傾向はD群に共通していたが, より長期の経過と生活制限, 著しい発育障害と体力低下および透析療法などが偏りを強めていると思われる.

著者

四戸 隆基 佐藤 正夫 馬場 岳士 角田 恒

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.1, 2007

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【目的】高齢者大腿骨近位部骨折において医療費高騰の要因とされる「社会的入院」の実態を知る.【対象】2003~2005年に加療した60歳以上の大腿骨近位部骨折症例のうち解析可能であった75例(男24,女51例)を対象とした.年齢は平均81.2歳(60~97歳).骨折型の内訳は頚部骨折39例,転子部骨折36例.治療法は保存治療1例,人工骨頭置換29例,骨接合(頚部骨折)11例,骨接合(compression hip screw,以下CHS)21例,骨接合(ネイルタイプ)13例.在院日数は平均57.3日(15~163日).【方法】主治医より本人,家族に退院勧告した日以降の入院日数を「社会的入院日数」と定義し,社会的入院日数が2週間を越える「長期群」(46例),2週間以内の「標準群」(29例)に群別し各項目を比較した.【結果】1)年齢:長期群81.7歳(60~97歳),標準群83.4歳(64~94歳).有意な差は認めず.2)歩行能力:当施設のGrade分類を用い歩行能力をGrade1からGrade4までの4段階に分けた.退院時の歩行能力は,長期群でGrade1が21例(45.7%),Grade2が11例(23.9%),Grade3が14例(30.4%).標準群でGrade1が11例(37.9%)Grade2が4例(13.8%)Grade3が13例(44.9%),Grade4が1例(3.4%).長期群で退院時歩行能力が高い傾向にあった.3)治療:長期群は人工骨頭15例(32.6%),CHS15例(32.6%),ネイル9例(19.6%),骨接合(内側)7例(15.2%),標準群は人工骨頭14例(48.3%),CHS7例(24.1%),ネイル4例(13.8%),骨接合(内側)3例(10.3%),保存治療1例(3.4%)で治療されていた.治療による差は明らかでなかった.3)退院後の生活環境:長期群で,退院後自宅生活者35例(76.1%),施設入所11例(23.9%).標準群で自宅16例(55.2%),施設13例(44.8%).長期群で自宅退院が多かった.4)社会的入院日数と在院日数:社会的入院日数と在院日数は有意な強い正の相関を示した.5)社会的入院の理由:長期群46例の退院できない主因は, 疼痛の残存と日常生活動作の不安が入院継続希望の理由である「本人の希望」が15例(32.6%), 経済的な理由や家族関係の問題を理由とした「家族の希望」が9例(19.6%), 手すり増設や段差解消等の「自宅整備のため」12例(26.1%),「施設の空き待ち」10例(21.7%).であった.中には,永久的な入院を家族が希望する例や,本人と家族の施設入所に対する意志の相違が著しく紛糾した症例もあった.【考察】当院においては,高齢者の大腿骨近位部骨折症例の在院日数は社会的入院により長期化していた.社会的入院の長期化の要因としては,実際の歩行能力や治療法,骨折型等の純粋な医学的問題よりも本人や家族の意識の問題や経済的事情,後方施設との連携の方がより重要であった.入院が長期化することは国民医療費の増大に繋がり,病床稼働率の低下に伴う病院経営の悪化や空床不足による地域医療への悪影響といった弊害をも生み出す.社会的入院長期化の改善のため医療スタッフが適切な治療や効果的なリハビリ等の「狭義の医療」に力を注ぐのは当然だが,ソーシャルワーカーと本人および家族との相互理解を深め後方施設との風通しを良くするなど「広義の医療」を実践するべく大きな視野を持つ事が望ましい.また経済的な問題も決して少なくない.介護保険の適用や診療報酬の問題など行政の対応に依存する部分については,現場の状況を最もよく知る我々が声を発信し理解を求めていくことが必要であると改めて認識した.

著者

米村 敦子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.47, no.11, pp.1109-1117, 1996

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(1) 対象要援護高齢者への公的な住宅保障は低調で, 市部の単独世帯に民営借家居住が多い.各自の寝室は, 健康を害すほど, 広狭に関わりなく療養室化し, 食寝も不分離で一日中を寝室で過ごす比率が増すが, このような虚弱な高齢者ほど寝室評価は低い.借家居住者広さと収納と使いやすさの評価が低い.<BR>(2) 住宅の危険感や不便感とその改善要求は, 水まわり空間・設備と, 通過・上下動作に関わる箇所に集中している.単独世帯に家事空間, 車イス使用者に移動時の不安感が強く, また, 個人による自由な改造の難しい借家居住者に全般に改善要求が高い.寝室には緊急通報装置の要求が高く, 緊急時の不安感が示された.重介護層に移動用リフト等の介護設備要求がある.<BR>(3) 高齢者がヘルパーから受ける介助の内容は多岐にわたり, 重介護層や虚弱層では入浴介護やその他の介護, 高齢者のみの世帯では家事援助が中心となっている.精神面での介助も重要で, 高齢者の心身および日常生活はヘルパーによって支えられている.ヘルパー訪問日以外の生活行動では, 単独世帯の男性と健康を害した高齢夫婦世帯に, 基本的な家事の維持に不安が読みとられた.また, 同居世帯高齢者の家事行動率は非常に低い.ヘルパーの介助の重要性が明示される一方, 高齢者や家族の自立性保持への意識低下を伴う, ヘルパーへの過剰依存の問題も推察される.<BR>(4) 現在の生活の不安は, 健康と家事・家計の問題に高く, 特に, 借家居住者に不安感が強い.また, 単独世帯に健康と家事, 同居世帯で家族関係の不安が高い.今後の生活は, 子への期待と公的な高齢者福祉制度・施設への期待とに二分される.借家居住者と単独世帯に将来を未定的に捉える傾向が強く, 高齢者施設への期待が高い.ヘルパーへの期待感は全般に強く, 現行よりも高い訪問頻度が望まれている.<BR>以上の考察から, 在宅要援護高齢者の住環境と生活支援の整備に向けて, つぎの課題があげられる.<BR>住環境や住生活において厳しい現状にあるのは, 単独世帯を中心とする借家居住者と, 重介護層の高齢者であった.援護を要する高齢者に対する公的な住宅供給事業 (入居前提の自立性の基準は, 在宅の意志を尊重し, 篤い援護を要する高齢者に対しても, 生活支援サービスの整備のもとで柔軟に対応する), および, 民営借家向けの本格的な補助事業 (高齢者向けの住宅改造補助を含む) とともに, 寝室の機能性と居室としての居住性の向上に関する施策上および研究上の課題がある.<BR>生活行動や生活支援の考察からは, 単独世帯の家事や精神生活の問題, 夫婦世帯の介護問題, 同居世帯の家族関係の問題など, 生活状況によって種々に異なる問題点が明らかとなり, また, ヘルパーの介助の重要性が認識された.さらに, 特に借家居住者に現在の生活や将来への不安感が強い現状から, 住環境整備の重要性が生活意識の面からも裏づけられた.居住環境の整備とともに, 高齢者自身の自立性の保持を助ける生活技術の学習や, 給食サービスや安全な車イスなど高齢者向けサービス・機器の開発, 利用しやすい地域施設の整備と緊急時等に即応できる支援体制整備の課題がある.

著者

林 芙美 坂口 景子 小岩井 馨 武見 ゆかり

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.245-258, 2020-11-30 (Released:2020-12-08)

参考文献数

34

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目的:児童を対象に食に関する主観的QOL(subjective diet-related quality of life: SDQOL)を用いて食生活の満足度を総合的に評価し,食行動・食態度や児童の食事中に本人や家族がスマートフォン等(以下,スマホ等とする)を使用することがSDQOLとどう関連するかを検討する.方法:研究デザインは横断研究である.2019年3月,埼玉県S市内の公立小学校3校に在籍する5年生全員を対象に自記式質問紙調査を集合法により実施した.当日欠席者等を除く255名(男子114名,女子141名)を解析対象者とした.食行動・食態度およびスマホ等の使用状況別に対象者を4群に分け,クラスカル・ウォリス検定を用いてSDQOLの合計得点を比較した.結果:食行動・食態度が良好で且つ食事中に児童本人や家族のスマホ等の使用がまったくないと回答した児童でSDQOLは高かった.しかし,食行動・食態度が良好であっても,家族がスマホ等を使用することがある児童のSDQOLは低かった.また,児童本人や家族が食事中にスマホ等を使用していても,夕食時に自発的な会話があるなどの食行動が良好な児童のSDQOLは高かった.結論:SDQOLの向上においては,児童の食事中に家族がスマホ等を使用しないこと,また,スマホ等を使用することがあってもコミュニケーションが活発になる環境を整えることが重要であると示唆された.

著者

田中 彰吾

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第71回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.1AM007, 2007-09-18 (Released:2018-08-15)

著者

土田 英俊 真田 茎 森部 和彦

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.74, no.7, pp.1449-1452, 1971-07-05 (Released:2011-09-02)

参考文献数

1

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N, N, N', N'-テトラメチルエチレンジアミン (TED) と二塩化-p-キシリレン (XDC) の逐次メンシュトキン反応における重合速度を考察した。反応の進行につれ速度は小さくなるが, これは官能基濃度の減少, 生長鎖荷電部が末端アミノ基の窒素弧立電子対を部分的に引き寄せその求核攻撃力を弱めることにより二次反応速度定数が漸減するためと考えられる。溶媒効果を次表に示した。DMSO は ε の関連だけでは説明できない促進作用がある。これは分極している DMSOの δ+性イオウと XDC の塩素とが静電相互作用を及ぼし, C-Cl 結合を弛緩する過程が反応に関与するため TED の求核攻撃を容易にするからと考えられる。

著者

中村 正行

出版者

信州大学

巻号頁・発行日

1994-03-20

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信州大学博士(工学)・学位論文・平成6年3月20日授与(乙第3号)・中村正行

著者

紀平正美 述

出版者

皇訓協会出版部

巻号頁・発行日

1935

出版者

アララギ派短歌会

巻号頁・発行日

0000

著者

Kane Sarah 谷岡 健彦

出版者

京都造形芸術大学舞台芸術研究センター

雑誌

舞台芸術

巻号頁・発行日

no.8, pp.1-49, 2005-05

著者

澤田 則宏 的場 一成

出版者

一般社団法人 日本歯内療法学会

雑誌

日本歯内療法学会雑誌 (ISSN:13478672)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.107-113, 2017 (Released:2017-06-20)

参考文献数

6

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Abstract : Nickel-titanium files can be used to prepare curved canals, but cannot penetrate the original canals if a previous dentist modified the root canal morphology. Negotiation, patency, and glide path before nickel-titanium instrumentation are important for success. This case report introduces a novel technique for negotiating root canals. Negotiation was performed by the novel technique using clockwise and counter-clockwise motion of the engine in three cases. This technique was effective in cases of a ledge in retreatment, a canal not easy to access, and challenging anatomy.

著者

川瀬 慈

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.1-5, 2015-06-30 (Released:2017-04-03)

著者

出口 実紀

出版者

大阪芸術大学

巻号頁・発行日

2011

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博士論文

著者

井坂 惠太 只見 侃朗 藤原 杏実 渡邊 友貴 菅澤 誠 山田 泰之 吉田 弘 中村 太郎

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.330-340, 2019 (Released:2019-05-23)

参考文献数

39

被引用文献数

1

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Seabed mineral resources were found on the bottom of the ocean. To utilize these resources, it is necessary to collect and analyze samples. Therefore, we intend to develop a seafloor robotic explorer that can excavate and sample the seafloor soil. In a previous study, we developed a drilling robot and experimentally demonstrated the ability of this robot to produce curved boreholes with a turning radius of 1,670[mm], and a depth of 613[mm] in land environment. However, an underwater excavation has not been successful. It is necessary to improve the gripping torque and to reduce the drilling resistance for underwater excavation. In this paper, we present a propulsion unit with the setae that imitates an earthworm's setae. As a result, the drilling robot succeeded in drilling into the ground while underwater. In addition, we aim to reduce the drilling resistance. We adjusted the penetration speed and the rotational speed of the drilling robot based on the drilling properties of underwater ground. We also consider the shape of the earth auger to reduce the drilling resistance. As a result, we succeeded in reducing the drilling resistance, which both lowered the excavation energy by 39.2% and reduced the completion time.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.397, pp.70-73, 2006-04-14

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民主党の松本剛明衆院議員などの要求に基づき,衆院調査局は国家公務員の公益法人などへの天下り状況を調査。その結果を2006年3月24日に取りまとめた。あらわになった天下りの実態から,熟年の官庁技術者の雇用問題が改めて注目を集めそうだ。