著者

東木 龍七

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.5, no.5, pp.422-458, 1929-05-01 (Released:2008-12-24)

著者

阿部 利洋

出版者

大谷大学真宗総合研究所

雑誌

大谷大学真宗総合研究所研究紀要 = ANNUAL MEMOIRS OF THE OTANI UNIVERSITY SHIN BUDDHIST COMPREHENSIVE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:13432753)

巻号頁・発行日

no.36, pp.31-44, 2019-03-29

著者

Takuo AOYAMA Shogo SHIMIZU Yuki YAMADA

出版者

Japan Association for Philosophy of Science

雑誌

Annals of the Japan Association for Philosophy of Science (ISSN:04530691)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.1-18, 2015-03-30 (Released:2017-08-31)

参考文献数

19

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This paper presents what the authors call the 'divergence problem' regarding choosing between different future possibilities. As is discussed in the first half, the central issue of the problem is the difficulty of temporally locating the 'active cause' on the modal divergent diagram. In the second half of this paper, we discuss the 'second-person freedom' which is, strictly, neither compatibilist negative freedom nor incompatibilist positive freedom. The divergence problem leads us to two hypothetical views (i.e. the view of single-line determination and that of one-off chance), and these views bring humans closer to the afree side - i.e. outside of the contrast between being free and being unfree. The afree side is greatly different from the ordinary human side. This paper tries to secure the second-person freedom as a substitute for the ordinary human freedom while preventing the divergence problem from arising.

著者

福山 秀敏

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.887-888, 1995-11-05 (Released:2019-10-09)

著者

藤原 遥

出版者

環境経済・政策学会

雑誌

環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.67-70, 2015-09-28 (Released:2015-11-26)

参考文献数

3

被引用文献数

2

著者

髙橋 若菜

出版者

環境経済・政策学会

雑誌

環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.62-66, 2015-09-28 (Released:2015-11-26)

参考文献数

16

被引用文献数

1

著者

高井 健太郎 田瀬 則雄

出版者

公益社団法人 日本地下水学会

雑誌

地下水学会誌 (ISSN:09134182)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.145-157, 2000-05-30 (Released:2012-12-11)

参考文献数

20

被引用文献数

4 1

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本研究では.環境庁による調査でホウ素による汚染が確認されている.千葉県睦沢町の瑞沢川流域と.市原市から大多喜町にかけての養老川流域を研究対象地域とし147本の地下水サンプルを採取した.そして対象地域付近の地下水中のホウ素濃度とホウ素含有地下水の水質の特徴を明らかにし.ホウ素の起源を推定した.分析の結果.147サンプル中21サンプルから旧指針値の0.2mg/Lを超過するホウ素が検出された.ホウ素濃度が旧指針値を超過していた井戸は比較的集中していることが多かった.ホウ素を比較的高濃度に含む地下水では.Na+.HCO3-濃度.pHやECなどの値が高く.弱アルカリ性を示し.Ca2+の値は極端に低く.茶褐色に着色していることが多いなどの特徴があったが.水質データのクラスター分析によってアルカリ非炭酸塩型とアルカリ重炭酸塩型の2種類に分類された.アルカリ非炭酸塩型の汚染地下水についてはホウ素の主な供給源は化石水であること.またアルカリ重炭酸塩型の地下水に関しては地質起源と推定された.

著者

朝倉 輝一 アサクラ コウイチ Koichi Asakura

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 = Toyohogaku (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.314-300, 2011-12

著者

松本 一喜

出版者

愛知淑徳大学大学院英文学専攻

雑誌

Language & literature (Japan) (ISSN:09191046)

巻号頁・発行日

no.6, pp.39-50, 1997-03-01

著者

浅田 拓史

出版者

日本管理会計学会

雑誌

管理会計学 : ⽇本管理会計学会誌 : 経営管理のための総合雑誌 (ISSN:09187863)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.71-86, 2010-01-10 (Released:2019-03-31)

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本稿は,個別企業における管理会計の変化プロセスについてより良い理解を提供することを目的としている.このために本稿では進化的アプローチを採用し,株式会社村田製作所の事例を用いて,その優位性を経験的に検証する.また,歴史研究において蓄積されてきた豊かな知見を利用し,これを拡張するという方法でより説明力の高い分析枠組みを構築しようと試みる.このような新たな分析枠組みを用いることで,村田製作所のマトリックス経営における管理会計技法の機能のみの変化という新たな進化型や,経路依存性などの組織的な変化の性質について考察することが可能となる.最後に,進化的アプローチの有用性を主張するとともに,将来研究へ向けたいくつかの課題を述べる.

著者

由崎 俊道 村山 大記

出版者

The Phytopathological Society of Japan

雑誌

日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, pp.260-266, 1966-12-25 (Released:2009-02-19)

参考文献数

17

被引用文献数

4 4

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紫外線照射によって不活性化されたTMVを活性TMVに混ぜて植物に接種すると,照射TMVの干渉作用によって,活性TMVの感染は阻止された。この照射TMVの干渉作用は接種した植物によって異なり,Datura stramoniumでは最高の阻止率を,Nicotiana glutinosaでは最低の阻止率を示した。照射TMVの干渉作用はpH 5.2とpH 7.0では大差がなかった。活性および照射TMVの混合液の感染力は蒸溜水で希釈することによって回復した。干渉(阻止)作用はTMVの蛋白によって示され,紫外線照射によって不活性化されたTMV-RNAでは認められなかった。また,照射TMVを接種したナス科植物汁液のTMV感染阻止作用をしらべたが,未接種植物汁液の阻止作用との間に大きな差は認められなかった。以上の結果から,照射TMVの干渉作用はTMV蛋白の接種植物に対するある種の作用に起因するものと考えられた。

著者

岩田 敏

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.7-8, 2009-01-15

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Virusはラテン語で「毒」を意味する言葉である.医療倫理の根幹を成す患者の生命・健康保護の思想,患者のプライバシー保護,専門家としての尊厳の保持などを謳った「ヒポクラテスの誓い」で有名なヒポクラテスは,病気を引き起こす「毒」という意味でこの言葉を使ったとされている.日本では最初,日本細菌学会によって「病毒」と呼ばれていたが,1953年に日本ウイルス学会が設立され,本来のラテン語発音に近い「ウイルス」という表記が採用された.感染症の発症に細菌以外の病原体が関与していることを最初に示したのはロシアのディミトリ・イワノフスキーで,彼は1892年にタバコモザイク病の病原が細菌濾過器を通過しても感染性を失わないことを発見し,それが細菌よりも微小な,顕微鏡では観察できない存在であることを示した.その後1935年にアメリカのウェンデル・スタンレーがこのタバコモザイク病の病原であるタバコモザイクウイルスの結晶化に成功し,この結晶が感染能を持っていることを示した.こうした発見や研究に端を発し,ウイルスに関する様々な研究が進められてきた訳である. ウイルスは,他の生物の細胞を利用して,自己を複製させることのできる微小な構造体で,蛋白質の殻とその内部に詰め込まれた核酸から成っており,細胞をもたないことから,生物学上は非細胞性生物または非生物として位置づけられている.ウイルスは持っている核酸の違いから,大きくDNAウイルスとRNAウイルスに分けられる.ウイルスはそれ自身単独では増殖できず,他の生物の細胞内に感染して初めて増殖可能となる.また,他の生物の細胞が2分裂によって対数的に数を増やすのに対し(対数増殖),ウイルスは1つの粒子が感染した宿主細胞内で一気に数を増やして放出される(一段階増殖).ウイルスの増殖は通常,ウイルスの細胞表面への吸着→細胞内への侵入→脱殻(だっかく)→部品の合成→部品の集合→感染細胞からの放出,というようなステップで行われる.ウイルスの細胞表面への吸着は細胞表面のレセプターを介して行われ,インフルエンザウイルスが気道上皮に高い親和性を持つのは,気道上皮細胞のシアル酸糖鎖がインフルエンザウイルスのレセプターとなっているからである.

著者

白井 清兼 西村 崇 山本 淳子 伊藤 興一 加藤 浩徳 城山 英明

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.93-106, 2009 (Released:2010-05-14)

参考文献数

30

被引用文献数

3

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本論文は,地域のアイデンティティ確立を目指すまちづくりに成功した事例として,千葉県香取市(旧佐原市) の先進的な取組を取り上げ,過去の取組経緯をインタビューによって丹念に調査するとともに,関係主体の問題構造認識を分析することによって,成功の要因を抽出することを目的とする.情報収集のため,佐原の観光政策に関係する主要主体に対するインタビュー調査を実施し,また,分析に当たっては,問題構造化手法を適用した.分析の結果,「町並み保存関係者」と「佐原の大祭関係者」による独自活動がもたらした意図せざる相乗効果,市民団体による巧みな行政の活用および行政の巧妙な戦略的なプロセスマネジメントが,佐原の持続的な観光政策ならびにまちづくり型観光地形成を成立させるための成功要因であったことを明らかにした.

著者

西山 智則 Tomonori NISHIYAMA

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University. Faculty of Humanities (ISSN:13470515)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.77-91, 2004-12-01

著者

細川 義隆 細川 育子 尾崎 和美 松尾 敬志

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.10-16, 2018 (Released:2018-02-28)

参考文献数

15

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目的 : テアフラビンは紅茶に含まれる渋味成分の一つであり, ポリフェノールに分類される色素成分である. テアフラビンは, 抗酸化作用・抗炎症作用などさまざまな生理活性作用が報告されているが, 口腔上皮細胞に対する作用に関しては不明な点が多く, 十分に明らかにされていない. 本研究では口腔上皮細胞に対するテアフラビンの抗炎症作用について調べることを目的とし, 炎症性サイトカインの一つであるインターロイキン (IL)-27が誘導するケモカイン産生に与えるテアフラビンの影響を明らかとするため検討を行った. 本研究では, Th1細胞浸潤に関与するケモカインであるCXC chemokine ligand (CXCL) 9, CXCL10およびCXCL11産生に着目した. 材料と方法 : 口腔上皮細胞としてTR146細胞を用いた. TR146細胞のケモカイン産生は市販のELISAキットを用いて, テアフラビンにて1時間前処理後にIL-27で24時間刺激を行い, 上清中のCXCL9, CXCL10およびCXCL11産生を測定して検討した. また, IL-27が活性化するシグナル伝達経路に与えるテアフラビンの影響についてWestern blot法を用いて検討した. シグナル伝達経路としては, IL-27が活性化することが知られているprotein kinase B (Akt), extracellular signal-regulated kinase (ERK), signal transduction and activator of transcription (STAT) 1およびSTAT3に着目した. 結果 : テアフラビンの前処理によりIL-27で誘導されたTR146細胞のCXCL9, CXCL10およびCXCL11産生は, 濃度依存的に抑制された. また, IL-27が誘導したAkt, ERK, STAT1およびSTAT3のリン酸化は, テアフラビン処理により抑制された. 結論 : テアフラビンは口腔上皮細胞においてIL-27誘導ケモカイン産生を抑制することにより, 歯周炎組織の炎症を軽減できる可能性が示唆された.

著者

高安 直子

出版者

近代セールス社

雑誌

Financial adviser

巻号頁・発行日

vol.16, no.10, pp.4-7, 2014-10

著者

岩城 覚久

出版者

関西学院大学人文学会

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.171-194, 2011-05

著者

池田 健太郎

出版者

愛知教育大学数学教育講座

雑誌

イプシロン (ISSN:0289145X)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.117-122, 2012-12-08

著者

西沢 喬 田高 智美 種田 智成 田中 優介 今井田 憲 川井 純子 植木 努 曽田 直樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101734, 2013

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【はじめに、目的】一般的に腰部脊柱の安定性の改善が腰痛疾患の治療成績を向上させるするとされており、腰部の疾患にとって腰部脊柱の安定性の確保は重要である。腰部脊柱の安定性に関与する筋には、腹横筋や内腹斜筋、多裂筋などがあり、それらが同時収縮することで、胸腰筋膜の緊張増加と腹腔内圧の増加をもたらし腰部の安定性向上につながるとされている。また同時収縮が関節のスティフネスを増加させて、マルアライメントの改善に影響するとの報告もあり、体幹筋の同時収縮が腰部安定性に重要である。そのため体幹筋の同時収縮により腰部安定性向上を目的とした運動が一般的に行われている。しかし実際に行われている運動が同時収縮しているかどうかの検証やどの運動が効果的なのかなどの報告は少ない。そこで今回我々は、腰部安定性向上を目的とした運動における多裂筋と内腹斜筋の筋活動を計測し、同時収縮の指標であるco-contraction index(以下CI)を用い、その運動の特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は腰部に疾患のない健常成人男性15 名(平均年齢29.4 ± 5.0 歳、平均身長173.8 ± 4.3cm、平均体重64.3 ± 8.3kg)とした。筋活動の測定には表面筋電図(Myosystem G2)を用い、測定筋は左側の多裂筋(正木らに従い第5腰椎レベルで第1・2 腰椎間と上後腸骨棘を結んだ線上)、内腹斜筋(赤羽らに従い腹直筋、鼠径靭帯、臍から上前腸骨棘を結ぶ線に囲まれた領域で鼠径靭帯に平行)の2 筋とした。測定課題は1)四つ這い位から右上肢と左下肢を水平まで挙上した肢位(以下四つ這い)、2)背臥位で後頭部に手を組ませ膝関節約90°屈曲位となるよう膝を立てた姿勢から体幹と下肢が一直線になるように殿部を拳上した肢位(以下お尻上げ)、3)長坐位で体幹約45°後方に傾斜させ上肢を床面に対して垂直に接地した姿勢から、体幹と下肢が一直線になるように殿部を拳上させた肢位(以下逆ブリッジ)、4)左側を下にしたサイドブリッジ(以下サイドブリッジ)、5)端坐位での腹式呼吸最大呼気位(以下腹式呼吸)の5 つの肢位とした。各条件において波形が安定した、3 秒間の筋活動をサンプリング周波数1000Hzにて記録した。得られたデータは最大等尺性収縮時の筋活動を100%として正規化し、各条件での筋活動を%MVCとして算出した。同時収縮の評価はFalconerらの方法を用いて多裂筋と内腹斜筋のCIを算出した。統計学的分析にはSPSS12.0Jを用い、各肢位間における筋活動及びCI値の比較に関して、一元配置分散分析後、多重比較検定を行った。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には,本研究の主旨および方法,研究参加の有無によって不利益にならないことを十分に説明し,書面にて承諾を得た。また本研究は当院倫理委員会の承認を得て行った。(承認番号120705-1)【結果】多裂筋活動は四つ這い27.3 ± 12.6%、お尻上げ30.3 ± 11.7%、逆ブリッジ33.3 ± 12.0%、サイドブリッジ24.3 ± 7.3%、腹式呼吸6.4 ± 8.0%であった。内腹斜筋活動は四つ這い14.1 ± 10.0%、お尻上げ3.8 ± 3.2%、逆ブリッジ10.0 ± 7.3%、サイドブリッジ32.0 ± 20.2%、腹式呼吸42.1 ± 38.4%であった。多裂筋活動では腹式呼吸が他の動作に比べ有意に低かった(P<0.05)。内腹斜筋活動では、 お尻上げが逆ブリッジ以外の動作に比べ有意に低かった(P<0.05)。また腹式呼吸がサイドブリッジ以外の動作に比べ有意に高かった(P<0.05)。CIでは、四つ這い57.8 ± 30.0%、お尻上げ24.6 ± 21.1%、逆ブリッジ44.8 ± 25.0%、サイドブリッジ76.6 ± 11.8%、腹式呼吸33.6 ± 24.7%であった。サイドブリッジが四つ這い以外の動作に比べて有意に高かった(P<0.05)。【考察】今回の結果においてCIはサイドブリッジが四つ這い以外の動作に比べ有意に高かった。サイドブリッジは、前腕と足部外側で支持するため、他の課題に比べ支持面が小さくまた関節自由度が少ない、加えて支持面からの重心位置が遠くにあることから課題の中で最も腰部の不安定な肢位であることが考えられる。先行研究より腰部の不安定性が筋活動を増加させることが報告されており、このためサイドブリッジで多裂筋と内腹斜筋の同時収縮が高まったと考えられる。【理学療法学研究としての意義】サイドブリッジは、体幹筋の同時収縮に優れており、腰部安定性に対する有効な運動となりえる事が示唆された。また、体幹筋の同時収縮を知ることで、腰部安定性の評価や運動効果の指標に貢献できると考える。

著者

中尾 央

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.236-248, 2015