著者

横尾 邦義

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.112, no.4, pp.257-262, 1992-04-20 (Released:2008-04-17)

参考文献数

13

著者

金丸 正剛 伊藤 順司

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.612-617, 1991-05-20 (Released:2011-03-14)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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ミクロン以下のサイズの電子放出源を利用した真空管の研究開発が活発になっている.我々が行っている素子試作結果を報告するとともに, この分野の研究動向を電子源の作製方法とその応用例を中心に紹介し, 今後の展望を述べる.

著者

河原井 俊丞 宮本 直樹

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.55-60, 2019

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<p>本研究では,「問い」の生成プロセスに関する実証的研究において授業中の発話と授業後の「問い」の生成に関するインタビューの内容をワークシートとアンケート調査の記述内容に併せ,それらをもとに「問い」の生成プロセスの検討を行うことで,生徒の実態に即した「問い」の生成プロセスを示し,どのようなプロセスが存在しているのかを明らかにすることができた.</p>

著者

植野 真臣 宇都 雅輝

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.169-182, 2011-12-20 (Released:2016-08-08)

参考文献数

29

被引用文献数

7

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本研究は,他者からの学びを誘発するeポートフォリオ・システムの開発を目的とする.本システムの特徴は,(1)個人のeポートフォリオを構造化し,ハイパーリンクでつなぐことにより,多様なパスで有用な他者情報の発見を支援する,(2)高度な検索機能により,キーワード検索,過去の優秀なレポートやテスト成績の良い学習者,相互評価の高い学習者などを容易に検索できる,(3)すべての階層でのアセスメント機能として,テスト,ピア・アセスメント,セルフ・アセスメント,教師推薦によるベストプラクティス,他者からのコメント入力やリンク付けなど多様な手法が用意されており,自己のリフレクションを誘発するだけでなく,優秀な他の学習者の発見に利用できる,などが挙げられる.実データより,本システムが他者からの学びを誘発し,持続学習への動機向上と深い知識の獲得を支援できることを示す.

著者

沖野誠編

出版者

宮崎県立西都原考古博物館

巻号頁・発行日

2016

著者

西村 幸隆

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1980

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論医博第826号

著者

岩崎 公弥子 大橋 陽 Kumiko Iwazaki Akira Ohashi

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学人文・社会科学研究所紀要 (ISSN:13469495)

巻号頁・発行日

no.18, pp.15-31, 2014

著者

大堀 研

出版者

東北社会学会

雑誌

社会学年報 (ISSN:02873133)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.23-33, 2011

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東京大学社会科学研究所の希望学プロジェクト釜石調査グループは,地域活性化に必要な条件の一つとして,「ローカル・アイデンティティの再構築」を掲げた.しかし,調査グループが2009年に調査成果として発刊した書籍では,ローカル・アイデンティティという用語は,地域の個性・らしさという言い換えが示されている以外に,明確な概念規定はなされていなかった.またそれが地域活性化をもたらすという論理は,釜石の事例に関しては検討すべき点が残されている.後者の論点については,筆者の考えでは,岩手県葛巻町,福井県池田町の事例でみてとることができる.葛巻町ではクリーン・エネルギーのまちという新しい要素が導入されたことにより,交流人口が増大している.池田町では,従来の「能楽の里」という自己規定に加え,農村という特性に基づき環境のまちづくりを推進したことから,NPO など各種環境団体が形成されるようになっている.これらの事例を踏まえ,本稿では「地域(社会)」を自治体と規定し,ローカル・アイデンティティは,自治体のキャッチフレーズ等に表示されるものとして捉えた.これを敷衍すれば,ローカル・アイデンティティの再構築とはキャッチフレーズの更新に象徴されるようなものとなり,自治体戦略の一環となる.ただしこの再構築は,自治体行政だけでなく,企業や住民など多様な主体が関与しうるものであり,その意味で偶有的である.

著者

佐々木久子著

出版者

鎌倉書房

巻号頁・発行日

1989

著者

永井 研二

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.363-371, 2016 (Released:2018-05-01)

参考文献数

2

著者

村田 敏

出版者

The Japanese Society of Agricultural Machinery and Food Engineers

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.1-2, 1991 (Released:2010-04-30)

著者

久坂 哲也

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.33-36, 2016 (Released:2018-04-07)

参考文献数

6

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本研究は,高校生の理科学習場面における達成目標傾向,

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.2-10, 1970-10-15 (Released:2010-10-13)

著者

森 一樹 大浦 由紀

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.G-104_1, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに、目的】 超高齢化に伴い、地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう地域包括ケアシステムの構築に向けた動きが加速している。理学療法士の役割の一つに介護予防があげられ、心身機能・活動・参加それぞれの要素に働きかけQOLの向上を目指すことや、リハビリテーション専門職等を活かした自立支援に資する取り組みを推進することが提言されている。 生きがいのひとつに旅行がある。内閣府による高齢者の意識調査においても取り組みたい活動、優先的にお金を使いたいものとして上位にあげられている。しかし、介護保険対象者は旅行をあきらめた方が多い。その理由は、移動やトイレの不安、情報の不安、周りの方に迷惑をかける不安など様々である。 そこで「旅をもう一度、旅はいつまでも」をテーマに不安をできるだけ取り除いた旅行「Re:旅り」(りたびり)を企画した。旅行の不安軽減・成功体験により、旅行に対する自己効力感の向上、旅行回数の増加、日々のリハビリの目標づくりになることを期待し、アンケート調査を行った。Re:旅りの内容及びアンケート調査の結果を報告する。【方法】 対象は弊社の各サービス(通所、訪問、住宅等の医療・介護保険サービス)の利用者とその関係者の中で、弊社が設定した参加条件(バス乗降・排泄間隔・トイレ動作・体調管理等の能力)をクリアする者とした。 「Re:旅り」は、弊社提携の旅行会社(企画、募集、実施)による日帰りバスツアーとした。事前に移動情報(距離やバリア)、排泄情報(休憩間隔やトイレ環境)などを収集、具体的な参加条件を設定した。また、各サービスで参加を目標としたリハビリを実施した。当日はスタッフが旅行に同行し、希望者には自費サービスとして介助を行った。旅行後は参加者から参加されなかった方に伝達する機会を設け、口コミからの不安軽減を期待し、次回参加の促しを行った。 アンケート調査は参加者に対し、旅行後に配布した。年齢、性別、介護度、過去一年間の旅行回数、旅行に対する自己効力感を調査した。【結果】 参加者の内訳は平均年齢75歳(58歳~98歳)。介護度は事業対象(1名)支1(14名)支2(20名)介1(13名)介2(20名)介3(3名)介4(1名)介5(2名)、男女比(7:13)の方が参加された。過去一年間の旅行回数は0回50%、1回28%、2回以上22%であった。自己効力感は一般の日帰りツアーに比べ、Re:旅りへの参加に自信がある傾向にあった。1年間旅行に参加できていない方も参加いただけた。【結論】 Re:旅りでは、電動車いすに挑戦された方、バス乗降能力を獲得された方、認知症の方を含むグループでの参加、介護者様と共にバス旅行の自信を取り戻し一般ツアーに参加できた方等の報告があげられた。Re:旅りは、旅行を通じて自助、互助を構築するサービスとして有益であると考え、継続とともに効果についても発信していきたい。【倫理的配慮,説明と同意】「Re:旅り」参加者に対し、アンケート結果等の使用について、倫理的配慮と説明と同意を受けている。

出版者

日宗十万人団結報恩会

巻号頁・発行日

1913

著者

岡田 義治 初田 亨

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.64, no.519, pp.279-286, 1999-05-30 (Released:2017-02-03)

参考文献数

41

被引用文献数

1

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T. Matsugasaki, an architect retired from the special Architecture Bureau in 1888. However, he remained active for 15 years he worked as a designer at the Architect Design Office. One of Mr Matsugasaki's important works was the Bank of 77. He also was the architect for 17 other project one of which was the Goni Hall. He went to Taiwan in 1907 and he was employed by the Taiwan's National Railway, the Taipei and Taichu city governments as a part-time nonregular engineer and engaged in architectural design, Some of his prominent works in Taiwan include the Taiwan Railway Hotel, the Shintyu Station building and the Taipei West Gate Market which are still utilized today.

著者

山口 剛

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.17-39, 2015-03-31

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本研究は学習方略の使用に対して,時間がかかる,疲れを感じる,難しいというコスト感に注目し,方略使用への影響を明確にすることを目的とした。また,上述の影響に対する達成目標や自己効力感といった動機づけ要因の調整効果についても検討した。大学生 104 名を対象に調査を実施し,参加者の項目に対する回答をレベル 1,達成目標や自己効力感といった動機づけ要因をレベル 2 としたマルチレベル分析の結果,難しさの認知がもつ方略使用への負の影響がみられ,その影響は動機づけ要因の変数によって変化しなかった。最後に,コスト感を分ける意義と教育実践への介入を考察した。

著者

久野 潤 クノ ジュン Jun Kuno

雑誌

国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 = OIU journal of international studies

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.45-57, 2013-01-31

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The opinions and discourse of intellectuals during the Sino-Japanese conflict from 1937 had a great effect on the construction of theories favoring escalation of the conflict. Many liberal intellectuals were involved in drafting important national policies while Fumimaro Konoe was premier and some such groups even attempted to promote socialism; influencing public opinion to approve of the war and distancing Japan from the US and UK. Eijiro Kawai was a typical liberal intellectual, but unique in that he approved of the war against China, especially the Communist Chinese, advocated parliamentarianism, and also viewed Comintern as a threat. His advocacy was never wavering or ad-hoc, but based on a reasoned awareness of crisis and understanding of the international situation.

著者

平地 康剛

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.35, no.9, pp.710-718, 1981-09-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

29

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現在GaAs FETは, UHF帯からKu帯 (18GHzまで) にいたる周波数帯域で最も重要な半導体デバイスとなりつつある. 低雑音用FETは, 12GHzでNF1.5dBが実用レベルになり, 18GHzでも2dBを切るデータが報告されている. パワーFETは6GHzで25Wが達成され, C帯は完全にGaAsFETの実用化時代に入った. Ku帯では, 数Wクラスの素子の開発が急がれている. 次世代のデバイスとして, 高移動度電子トランジスタ (HEMT) が登場した.

著者

糟谷 望 北原 格 亀田 能成 大田 友一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J97-D, no.9, pp.1385-1393, 2014-09-01

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本論文では,自由視点映像技術を用いた一人称視点映像生成処理において,一人称視点映像らしくかつ快適に視聴できる映像を獲得する仮想カメラの運動モデルを提案する.モーションキャプチャシステムによって計測した歩行・走行時の人間の視点の移動軌跡を解析し,動作を構成する運動をモデル化する.これらの運動モデルに基づいて仮想カメラの位置を決定することにより,提示映像に一人称視点らしさを与えられることが期待される.一方で,仮想カメラを大きく運動させることは見づらさの原因となることが知られている.そこで,上述した運動を選択的に反映させた選手視点映像を生成し,映像の一人称視点らしさを高めつつ見づらさを引き起こしにくい撮影視点の運動モデルを主観評価実験により求める.評価実験の結果,視点の上下動を再現した場合,映像が一人称視点映像らしく,他の運動に比べて見やすい映像が生成されることが分かった.