著者

Takebayashi Takashi Takahashi Kayoko Amano Satoru Uchiyama Yuki Gosho Masahiko Domen Kazuhisa Hachisuka Kenji 五所 正彦

出版者

Frontiers

雑誌

Frontiers in Neurology (ISSN:16642295)

巻号頁・発行日

no.9, 2018-08

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Background: Stroke patients experience chronic hemiparesis in their upper extremities leaving negative effects on quality of life. Robotic therapy is one method to recover arm function, but its research is still in its infancy. Research questions of this study is to investigate how to maximize the benefit of robotic therapy using ReoGo-J for arm hemiplegia in chronic stroke patients.Methods: Design of this study is a multi-center parallel group trial following the prospective, randomized, open-label, blinded endpoint (PROBE) study model. Participants and setting will be 120 chronic stroke patients (over 6 months post-stroke) will be randomly allocated to three different rehabilitation protocols. In this study, the control group will receive 20 min of standard rehabilitation (conventional occupational therapy) and 40 min of self-training (i.e., sanding, placing and stretching). The robotic therapy group will receive 20 min of standard rehabilitation and 40 min of robotic therapy using ReoGo®-J device. The combined therapy group will receive 40 min of robotic therapy and 20 min of constraint-induced movement therapy (protocol to improve upper-limb use in ADL suggests). This study employs the Fugl-Meyer Assessment upper-limb score (primary outcome), other arm function measures and the Stroke Impact Scale score will be measured at baseline, 5 and 10 weeks of the treatment phase. In analysis of this study, we use the mixed effects model for repeated measures to compare changes in outcomes between groups at 5 and 10 Weeks. The registration number of this study is UMIN000022509.Conclusions: This study is a feasible, multi-site randomized controlled trial to examine our hypothesis that combined training protocol could maximize the benefit of robotic therapy and best effective therapeutic strategy for patients with upper-limb hemiparesis.

著者

加川 敏規 Toshinori Kagawa

出版者

電気通信大学

巻号頁・発行日

2013-03-25

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近年我が国では,高齢化社会の到来により独居者や在宅医療を受ける患者が増加し,患者の健康状態評価や生存確認を行う目的で,生体情報の24時間常時モニタリングの必要性が高まっている.このような背景の中,バイタルサイン(脈拍数,呼吸数,心電図,運動量,血圧など)の無侵襲・無拘束計測技術の研究が盛んに行われている.無侵襲・無拘束計測技術とは,利用者の身体を傷つけず,日常生活や生活行動を制限することなく,利用者のバイタルサインを取得することを目指すものである.本研究では,人間のバイタルサインをモニタし,必要な情報をインターネットなどを介してリアルタイムで医療,介護,健康管理センタに提供するヘルスケアネットワークシステムの実現を目指している.ヘルスケアネットワークは1)バイタルサインセンサ,2)Body Area Network (BAN),3)インターネットを用いた情報ネットワークで構成される.1)バイタルサインセンサとはバイタルサインの常時センシングを可能とするセンサ群であり,2)BANとはバイタルサインセンサ群から得られたセンシングデータを本用途に特化した最適な通信方式によって集約するネットワークである.3)インターネットを用いた情報ネットワークとはBANが集約したセンシングデータを医療,介護,健康管理等の目的でインターネットを介して利用できるようにする仕組みである.その中で本論文では,1)バイタルサインセンサがセンシングするバイタルサインの中で脈拍数と呼吸数に着目し,毛細血管からの赤外線反射を利用して得た光電脈波から呼吸数・脈拍数を測定するセンサを検討した.脈拍数・呼吸数を無侵襲・無拘束で計測する技術は,大きく分けてi)センサを身体に取り付ける方法(ウェアラブル型),ii)環境にセンサを設置しリモートセンシングを行う方法(環境埋め込み型)の2つがある.環境埋め込み型は,ウェアラブル型と異なり身体に器具を取り付ける必要はないが,例えばベッド上に圧力センサを配置し,呼吸に伴う体表面の上下変位を取得するといった方法で呼吸数を計測する.しかしこのような方法の場合,バイタルサインの計測がベッド上などの場所に限定されてしまう.利用者は自由に動き回るため,連続的なバイタルサイン測定をするためには場所を限定することのないウェアラブル型が望ましい.本論文では,利用者に対するストレスのない24時間連続測定を可能にするために,既に日常生活に溶け込んでいる腕時計の形をした腕時計型のセンサに着目した.従来の腕時計型脈拍数測定センサは脈波検出が安定せず,脈拍数の精度も低かったが,脈波波形を安定して取得できるアレイ状フォトインタラプタ,および脈波波形を周波数解析し体動状態を検出することで体動状態除去をするアルゴリズムを考案し実装することで,高精度かつ安定した脈拍数測定が可能となった.さらに,呼吸数測定センサでは,脈波波形に呼吸性変動が重畳することに着目し,腕時計型脈拍数測定センサから得られた脈波波形を周波数解析し脈波波形内の脈拍数成分と呼吸数成分を切り分けることで,脈拍数と呼吸数を同時に腕時計型センサで取得することを可能にした.これらの要素技術を組み合わせた脈拍数・呼吸数計測法によって,従来の技術では空間的に限定され,また精度の低かった脈拍数測定を場所や時間を選ばずいつでもどこでも的に限定され,また精度の低かった脈拍数測定を場所や時間を選ばずいつでもどこでも常時測定できるものにし,さらに呼吸数を同時に測定する方法を確立した.これらの技術は,独居者や入院・在宅患者の健康状態をより正確かつ詳細にモニタ可能にするもので,現在の高齢化社会において重要な役割を担うと考える.

著者

飯山 陽

出版者

ワック

雑誌

Will : マンスリーウイル

巻号頁・発行日

no.169, pp.197-203, 2019-01

著者

飯山 陽

出版者

日本在外企業協会

雑誌

グローバル経営 (ISSN:13452932)

巻号頁・発行日

no.423, pp.22-25, 2018-11

著者

白土 なほ子

出版者

東京医学社

雑誌

周産期医学 (ISSN:03869881)

巻号頁・発行日

vol.47, no.9, pp.1179-1182, 2017-09

著者

飯山 陽

出版者

山川出版社

雑誌

歴史と地理 (ISSN:13435957)

巻号頁・発行日

no.616, pp.26-33, 2008-08

著者

安重根著 うのていを訳 愛知宗教者九条の会編

出版者

ほっとブックス新栄 (発売)

巻号頁・発行日

2011

著者

寺田 澄史

出版者

富士見書房

雑誌

俳句研究

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.213-215, 1973-05

著者

山本 浩基 上野 順也 平沢 良和 藤盛 嵩広 宮本 定治 好井 覚

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C4P1144, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】大胸筋不全断裂は比較的稀な疾患である。今回、大胸筋不全断裂の理学療法を経験し良好な結果が得られたので考察を加え報告する【方法】症例は60歳代、男性、製造業、バレーボール指導者、左利きである。勤務中にローラーに右腕を巻き込まれ、右尺骨骨幹部骨折、前腕筋断裂と同時に腋窩皮膚裂創、大胸筋鎖骨部繊維遠位の筋腱移行部に近い筋腹の不全断裂を受傷した。手術は断裂部を2号PDS糸でマットレス縫合した。術後より固定は三角巾とバストバンドにて肩関節内転、内旋位とし患部以外の運動を開始した。術後2週より肩関節内転、内旋位での他動屈曲運動開始、術後4週で固定を除去し自動介助での水平内転運動を開始、術後8週より鎖骨部繊維を含む大胸筋への積極的な筋力増強運動を開始、術後12週で可動範囲および筋力に改善を認め理学療法終了となった。筋力改善の指標として、乳頭部胸囲と超音波画像診断装置SONOLINE G60S(SIMENS社製)を使用し、鎖骨内側2/3の直下で大胸筋鎖骨部繊維の筋厚を健側と比較した。【説明と同意】本発表の内容を詳細に本人に説明し同意を得た。【結果】肩関節可動域は術後4週で屈曲140°、伸展40°、外転80°、水平伸展5°、第1肢位外旋60°、第2肢位外旋20°、肩関節屈曲90度での外旋(以下、第3肢位外旋)5°。8週で屈曲175°伸展50°外転180°水平伸展30°第1肢位外旋60°、第2肢位外旋60°第3肢位外旋10°。12週で正常可動範囲を獲得、乳頭の位置に左右差を認めず、胸囲は4週の101.2cmから12週で103.7cmと2.5cmの拡大を認めた。超音波画像診断装置による大胸筋鎖骨部繊維の筋厚は12週で健側6.9mm患側6.8mmとなった。【考察】大胸筋不全断裂は稀な疾患である。我々が渉猟しえた限りでは不全断裂の手術例についての報告はなく、完全断裂の症例についての報告が本邦で26例あった。26例の報告の中で術後の後療法について述べられた報告は1例のみであった。大胸筋断裂は特に若年者のスポーツによる受傷が多く、断裂部については、筋腱移行部、停止部に頻度が高いと報告されている。高齢者における報告は少ないが、受傷前の活動が低い場合は保存療法でも日常生活に制限をきたすことが少ないとされ保存療法を選択されることが多い。手術例ではpeak torqueが健側比99%まで改善するが、保存例では56%の回復に留まると報告されている。大胸筋断裂は初診時に見逃されることも多く陳旧例となりやすい。陳旧例では断端の瘢痕化や癒着、筋萎縮などの理由から可動範囲、筋力の改善に時間を要する。今回の症例は、腋窩皮膚裂創があり早期に大胸筋断裂と診断され手術を行った症例であり、早期から疼痛を避けて大胸筋鎖骨部繊維を弛緩させた状態で可動域訓練を行った事により可動範囲を確保することができた。筋力の改善においては大胸筋に対してだけでなく、大胸筋の作用と拮抗する筋への筋力維持を行い筋力の不均衡を起こすことのないよう注意する必要があると考えられる。本症例においては橈尺骨骨折及び前腕の筋断裂の治療は継続しておりスポーツへの参加は果たせていないが、更衣動作など大胸筋断裂による日常生活における問題は解消された。【理学療法学研究としての意義】大胸筋不全断裂術後に対する理学療法を経験した。大胸筋不全断裂に対しては早期より安全な肢位で肩関節可動域を確保する為に早期からの理学療法が必要であると考えられる

著者

金子 喜三

出版者

國士舘大學政經學會

雑誌

國士舘大學政經論叢 (ISSN:05869749)

巻号頁・発行日

vol.16, 1972-06

著者

金子 喜三

出版者

國士舘大學政經學會

雑誌

国士館大学政経論叢 (ISSN:05869749)

巻号頁・発行日

no.16, pp.121-139, 1972-06

著者

田中菊雄 編

出版者

求古堂

巻号頁・発行日

1881

著者

安井 久一

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.67, no.8, pp.339-344, 2011-08-01 (Released:2017-06-02)

参考文献数

26

著者

平凡社 編

出版者

平凡社

巻号頁・発行日

vol.第十三卷, 1936

著者

周 敏

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.23-41, 2009-04-30 (Released:2014-09-15)

参考文献数

60

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International migration among Chinese-ancestry people is centuries old. Long before European colonists set foot on the Asian continent, the Chinese moved across sea and land, seasonally or permanently, to other parts of Asia and the rest of the world to pursue better economic opportunities or alternative means of livelihood. They have now spread to more than 150 countries across the globe, with nearly 80% in Asia and 15% in the Americas. This article aims to examine how long-standing migrant communities and social networks interact with broad structural factors—colonization, or decolonization, nation-state building, and changes of political regimes—to shape the characteristics, processes, and directions of international migration. I argue that the distinct streams of emigration from China, and remigration from Chinese immigrant communities, are contingent upon the history, economy, and policy of both sending and receiving societies, as well as social developments in the Chinese diaspora. It is not solely up to the state to manage and control international migration; the power of ethnic institutions and social networks must be considered in policymaking.

著者

宮田 佳奈 深井 康子

出版者

富山短期大学

雑誌

富山短期大学 紀要 = Journal of Toyama college

巻号頁・発行日

vol.52, pp.31-44, 2017-03-10

著者

藤井 動

出版者

一般社団法人 日本鉱物科学会

雑誌

鉱物学雜誌 (ISSN:04541146)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.167-180, 1961-07-30 (Released:2009-08-11)

参考文献数

28

著者

原 弘道 松田 智明 月橋 輝男 松田 照男

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.485-497, 1995-12-15

参考文献数

26

被引用文献数

2 4

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クリ果実における渋皮組織の発達とタンニンの蓄積過程ならびに渋皮剥皮の難易について形態学的な検討を行った.<BR>1.ニホングリ果実の発育初期における渋皮のタンニンは渋皮細胞の液胞に蓄積されており, 液胞内に顆粒が分散しているもの, 液胞膜に沿って集合しているもの, 液胞内全体の電子密度が高くなっているものおよび液胞がタンニンで埋めつくされているものなどいくつかのタイプが見られたが, 収穫期の渋皮細胞ではほとんどの細胞が多量のタンニンで埋め尽くされていた. タンニンが高密度に蓄積された細胞は渋皮の中央, 外層部分に多く, 子葉に近い細胞のタンニン蓄積は少なかった.<BR>2.渋皮の剥皮には渋皮組織と子葉組織の接着程度によっていくつかの様相がみられたが, 品種に固有の様相は認められなかった.<BR>3.収穫期において渋皮の剥皮が困難であった果実の渋皮は, タンニンの蓄積が多く, 子葉に接する細胞の電子密度が高く, 細胞壁の崩壊が認められた. また, 渋皮と子葉の間には低電子密度のマトリクスと電子密度の高い網目状構造が特徴的に認められた.<BR>4.電子密度の高い部分は子葉表皮細胞壁にも浸潤していたが, これらの構造は, 従来推定されていた渋皮と子葉を接着するタンニン様物質によるものと考えられた.<BR>5.一方, チュウゴクグリの果実は渋皮の剥皮が容易であり, 渋皮が薄く, タンニンの蓄積密度が低く, 子葉に接する細胞の退化は遅かった.<BR>6.これらの観察結果は, 渋皮剥皮の難易が渋皮組織細胞に蓄積されたタンニンの多少だけでなく, 中間層および子葉に接する細胞の退化とも密接に関係していることを示唆している.

著者

横尾 邦義

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.112, no.4, pp.257-262, 1992-04-20 (Released:2008-04-17)

参考文献数

13

著者

金丸 正剛 伊藤 順司

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.612-617, 1991-05-20 (Released:2011-03-14)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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ミクロン以下のサイズの電子放出源を利用した真空管の研究開発が活発になっている.我々が行っている素子試作結果を報告するとともに, この分野の研究動向を電子源の作製方法とその応用例を中心に紹介し, 今後の展望を述べる.