著者

五島 寧

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.93-104, 1993-06-01 (Released:2010-06-15)

参考文献数

44

被引用文献数

1

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本論文は, 李氏朝鮮王朝時代からの既存の都城であった「京城」(現: ソウル) が日本帝国の植民地統治下において, 物理的あるいは空間的にどのように変容したのかという点を, 街路整備の観点から明らかにすることを目的としている。植民地時代の朝鮮半島の都市建設については, 全体を総括した既存研究が存在するが, 具体的な整備の展開について平面図上での検討は省略されているため, 本研究では街路整備の面的展開を明らかにし, 土地利用の変化から街路の機能の変化を考察した。結果として, 既存大街路の, 形態に担保された機能の積極的活用と展開, 及び事業費低減の取り組みの中での既存細街路の消極的利用を示した。

著者

岩﨑 崇宏 梶原 瑠衣 木下 博貴 竹内 嘉与子 平野 かおる

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.165-168, 2018-04-01 (Released:2018-04-01)

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九州大学附属図書館では,2018年10月にグランドオープン予定の新中央図書館に対する利用者の期待感創出等を目的として,2017年6月から附属図書館公式Instagramアカウントの運用を開始した。運用開始にあたっては,運用ガイドラインを定めると同時に,動作検証を重ねて投稿要領を作成した。情報の拡散のため,Instagramへの投稿内容は,附属図書館公式Twitter・Facebookアカウントとも連携させている。投稿前には,図書館広報室内で内容を精査し,適切かつ効果的な広報となるよう調整している。新中央図書館の建物等だけではなく,図書館移転全般に関わる内容をコンスタントに投稿することにより,2018年1月時点で約240人のフォロワーを獲得している。

著者

八巻 知香子 高山 智子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.270-279, 2017 (Released:2017-06-14)

参考文献数

44

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目的 欧米諸国においては,障害のある人の健康状態が悪いこと,健康サービスの利用が阻害されていることを施策上の課題と捉え,実態の把握と改善に向けた検討が行われているが,日本においては実態すら把握されていない。本研究では,視覚障害者における健康診断・人間ドック(以下,健診と記載)・がん検診受診と健康医療情報の入手の実態を探索的に明らかにすることを目的とする。方法 大阪府堺市在住の視覚障害者のうち,市内の点字図書館に利用登録をしている人および同市の視覚障害者団体の会員計311人を対象として質問紙調査を行い,回答された150件(回収率48.2%)を対象とした。結果 対象者の健診の受診率は男性70.3%,女性62.2%,対策型がん検診の対象年齢における受診率は男性で34.5%~44.8%,女性では30.8%~40.0%であった。健診やがん検診の未受診の理由は,「心配なときはいつでも医療機関を受診できるから」,「毎年受ける必要がないから」など一般住民と同様の回答が多かったが,付き添い者の確保が困難であることや医療機関の対応への不安など,障害による困難や不安もあげられた。健康医療情報の入手にあたっては,「一般的な健康情報の入手経路」において一般マスメディアからの情報入手が多く,「自分や身近な人ががんと診断されたときの情報の入手(以下,がん情報の入手)経路」では,「専門家からの指導」に次いで,一般マスメディアや身近な人を介した情報入手経路をとる人が多かった。考察 本研究の対象者は,相対的にサービス利用や日常生活スキルが確保できている人たちであると考えられ,健診・がん検診の受診については,調査対象地域の一般住民と大きな差は見られなかった。しかし,未受診の理由に障害による不安や困難が挙げられ,改善の必要性が示唆された。健康医療情報の入手については,一般住民ではインターネットや専門的資料の利用の割合が増える「がん情報の入手経路」においても,一般のマスメディアからの情報や人を介した情報入手経路が多数を占めることが特徴であった。医療機関に対して視覚障害のある人への適切な対処方法を周知すること,医療者が視覚障害のある人への説明しやすい環境を整備すること,視覚障害者が利用しやすい健康医療サービスや情報について,視覚障害者サービス機関を通じた周知と一般向けの広い周知の双方が必要であると考えられた。

著者

LONG Jingchao WANG Yuqing ZHANG Suping

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

pp.2018-018, (Released:2018-01-15)

被引用文献数

1

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The cloud variability and regime transition from-stratocumulus-to-cumulus across the sea surface temperature front in the Kuroshio region over the East China Sea are important regional climate features and may affect the earth’s energy balance. However, because of large uncertainties among available cloud products, it is unclear which cloud datasets are more reliable for use in studying the regional cloud features and to validate cloud simulations in the region by climate models. In this study, the monthly low cloud amount (LCA) and total cloud amount (TCA) datasets in the region from Cloud-Aerosol Lidar and Infrared Pathfinder Satellite Observation (CALIPSO), Moderate-resolution Imaging Spectroradiometer (MODIS) and International Comprehensive Ocean-Atmosphere Data Set (ICOADS) are validated against the combined product of CloudSat+CALIPSO (CC) in terms of the consistency and discrepancy in the climatologically mean, seasonal cycle, and interannual variation. The results show that LCA and TCA derived from MODIS and CALIPSO present relatively high consistency with CC data in the climatological annual mean and show similar behavior in seasonal cycle. The consistency in LCA between the three datasets and the CC is generally good in cold seasons (winter, spring and fall) but poor in summer. MODIS shows the best agreement with CC in fall with the correlation coefficient of 0.77 at the confidence level over 99%. CALIPSO and MODIS can provide competitive description of TCA in all seasons while ICOADS is good in terms of the climatological seasonal mean of TCA in winter only. Moreover, the interannual variation of LCA and TCA from all datasets is highly correlated with that from CC in both winter and spring with the Matching Score ranging between 2/3 and 1. Further analysis with long-term data suggests that both LCA and TCA from ICOADS and MODIS can be good references for the studies of cloud interannual variability in the region.

著者

藤倉 恵一

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.201-201, 2018-04-01 (Released:2018-04-01)

著者

横山 彰

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択の研究 (ISSN:02869624)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.56, pp.30, 2011-07-15 (Released:2014-07-13)

参考文献数

1

著者

小林 重喜 山内 和子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.295-301, 1998-03-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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In this paper, the conditions for dyeing cellulose in red with anthocyan were suggested.Cyanidin and pelargonidin were used as anthocyan. The number of hydroxyl group in the B ring in the chemical structure of anthocyanidin is two in the former and one in the latter.The results obtained were as follows : Cellulose treated with acidic materials such as tannic acid or thyntan were dyed in red with anthocyan solutions adjusted to pH 2, 3.4 and 4.Then, the important factor to consider when dyeing in red with anthocyan is to ensure that the acidic materials are free from constituents which form chelates with anthocyan, and that the anthocyan molecule does not have the structure to form chelates with metal ions in the mordants.Silk was directly dyed in red effectively in an acidic solution of anthocyan.

著者

梶田 秀

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.1_183-1_207, 2009 (Released:2013-02-07)

参考文献数

37

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Parliamentary reform between 1945 and 1947 was one of the key policies implemented in Japan during the Allied occupation. It brought a fundamental change to the institutional arrangement of the Japanese legislature. This article finds that it was truly a by-product of the U.S. congressional reform around that time. The newly established National Diet of Japan bore a significant resemblance to the U.S. Congress reorganized by the Legislative Reorganization Act of 1946. Some novel institutions proposed by congressional reformers were struck down at home but survived on the opposite side of the world. Although the main content of the reform was not optimal for Japan, it was the best choice from the subjective view of GHQ/SCAP in Tokyo. The author also contends that GHQ/SCAP expected the House of Councillors to be an obstacle to the democratization of Japan. Thus it was rational for GHQ/SCAP to provide the House of Representatives with veto power that would infringe the autonomy of the upper chamber.

著者

渡部 和

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.102-104, 2010-10-01 (Released:2010-12-01)

著者

工藤 正子

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.116-135, 2009-06-30 (Released:2017-08-18)

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本稿の主な目的は、1980年代後期にその来日が急増したパキスタン人男性と日本人女性の国際結婚を事例として、在日ムスリムとしての差異の生成とそれにともなう主流社会との関係のあり方を明らかにし、それが日本社会の多文化共生の課題に示唆するところを考察することである。最初に、これらの夫婦が日本でおかれた社会・経済的布置について、結婚数の増加と自営業への移行という2点から示す。つぎに、関東郊外のモスクに焦点をあて、そうした場に集うことが夫と妻にいかなる意味をもってきたかを検討する。つづいて、子の就学で居住地域の非ムスリムとの関係が形成されるにともない、そこでムスリムとしての差異がいかに包摂/排除されているのかを検討する。最後に、こうした主流社会との関係を、夫と妻それぞれの立場から個別に考察し、さらにこれらの家族形成の過程が日本の地域社会からトランスナショナルな空間につながっていることを指摘する。まとめと考察では、本稿が日本の多文化共生の議論に示唆するところとして次の3点を提起する。第一に、これまでの議論がしばしば「日本人」と「外国人」という単純な差異を想定しがちであったのに対して、そうした二項対立的な図式には回収されない、複雑な多文化化のプロセスと多面的な差異のあり方を明らかにすることがもとめられている。第二に、非ムスリムの主流社会の人々と同じ地域空間を共有しているにもかかわらず、在日ムスリムの微細な日常は見えにくい。その不可視性の背景にある諸要因を検討するとともに、見えにくいマイノリティの声を多文化共生の構築プロセスに反映させていく必要がある。第三に、多文化共生が一時滞在あるいは定着しつつある外国人を主な対象として議論されがちであるのに対して、そのいずれでもない、トランスナショナルな空間を循環移動する人々をも議論の視野に収めていく必要がある。

著者

青島 一平 内田 圭 丑丸 敦史 佐藤 真行

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.238-249, 2017-07-31 (Released:2017-07-31)

参考文献数

36

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都市緑地は都市域における重要な生態系サービス源であり,都市住民の生活満足にも貢献している。しかしながら,都市部における人口増加に伴って,緑地が提供する生態系サービスが十分に考慮されずに都市開発が進められている。都市部の緑地が軽視されてしまう理由として,生態系サービスが可視化されていないことが挙げられる。市街地に点在する都市緑地が果たす役割は生態系サービスの中でも文化的サービスによるところが大きく,その価値は一般的な市場では取引できない性質のものである。本研究では,こうした非市場価値を貨幣評価するためにLife Satisfaction Approach(LSA)を適用する。この手法を用いることで,人々の主観的な生活満足度が緑地から受けている影響を貨幣単位で評価し,それを緑地の価値として認識することができる。本研究は兵庫県の六甲山系を含む阪神間地域を事例に,GIS(地理情報システム)を利用して地理データを独自に構築した。都市緑地については学校林,社寺林,公園緑地を特定した。その上で,同地域で社会調査を実施し,それらデータを合成して緑地の価値評価を行った。その結果,生活満足度をベースにしたときに,都市緑地は森林の6倍程度の価値を有することが示された。さらに本研究では心理学分野で使われるK6指標を採用することで,緑地が近隣住民の精神的健全性に与える影響についても分析した。結果として,都市緑被率の高いところに居住する人ほど,精神的健全性が良好な状態にある傾向を示した。さらに都市緑地の中でも社寺林が精神的健全性に与える影響が顕著であることを示した。本研究では,LSAを適用して森林と都市緑地の価値を区別して推定した。それによって都市緑地は近隣住民の主観的福利に大きく貢献していることが明らかとなり,主観的福利の観点から都市緑地の評価を行う必要性が示された。一方で森林については,LSAでは価値の過小評価につながってしまう可能性が示唆された。

著者

林 伸和

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.2, pp.279-282, 2017-02-10 (Released:2018-02-10)

参考文献数

3

著者

山野 薫 小寺 正人 小堀 博史 西川 仁史 松永 秀俊 秋山 純和

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.467-473, 2011 (Released:2011-09-22)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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〔目的〕2010年4月に理学療法士免許を取得した理学療法士(新人理学療法士)を対象にリスクマネジメントに関する不安について,その現状把握と問題点の整理をおこなった.〔対象〕新人理学療法士47名(平均年齢23.9±3.8歳)とした.〔方法〕自記式アンケート調査により,回収した回答を分析した.〔結果〕新人理学療法士の診療を行ううえでの不安の第1位は「自分の評価や治療に自信がないこと」(31人)であった.職場の規則やシステムなどにおける不安の第1位は,「緊急時に組織の一員としての動きに自信がないこと」(19人)であった.〔結語〕新人理学療法士のリスクマネジメントに関する不安は,個人の能力に帰属する卒前教育の要素と入職直後に取り組む施設内教育システムの要素があることがわかった.

著者

渡邉 真伍 吉武 良治

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.51, no.Supplement, pp.S118-S119, 2015-06-13 (Released:2015-08-06)

著者

仲里 信彦

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.153-154, 2010 (Released:2015-05-30)

参考文献数

4

著者

木原 一晃 鎌田 理之 松尾 善美 橋田 剛一 川村 知裕 平田 陽彦 藤村 まゆみ 井口 和江 木島 貴志 奥村 明之進

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.267-271, 2015-08-31 (Released:2015-10-06)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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早期離床は肺癌術後周術期管理の重要な課題の1つである.私たちは肺癌術後患者の早期離床に関連する因子を,栄養指標を含む術前因子や術中因子から検討した.肺癌手術患者で呼吸リハビリテーションを施行した45例に対し,年齢等の背景因子,術前のGeriatric Nutritional Risk Index(GNRI)や呼吸機能,肺切除割合等と術後病棟歩行自立までの日数を調査した.その結果,術後2日以内に病棟歩行が自立した群(24例)は歩行が遅延した群(21例)よりGNRIが有意に高値(102±5/97±8),肺切除割合が低値(14±8%/22±10%)となった.さらに,多重ロジスティック回帰分析でもGNRIと肺切除割合は術後2日以内病棟歩行自立に影響し,ROC曲線によるカットオフ値はGNRIで99,肺切除割合で21%を示した.以上より,術前栄養状態及び手術侵襲の程度が肺癌術後患者の早期離床に影響することが示された.

著者

岸本 寿男 濱野 雅子 磯田 美穂子 藤原 香代子 松岡 保博 服部 妙子 藤井 理津志 岡 弘子 筒井 みちよ 木田 浩司

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.104, no.9, pp.2011-2019, 2015-09-10 (Released:2016-09-10)

参考文献数

10

著者

海邊 昭子 穴澤 卯太郎 結束 寿 高石 慎也 蓮 琢也 増田 文子 吉村 剛 飯野 孝 田中 康広

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.10, pp.1220-1225, 2015-10-20 (Released:2015-11-07)

参考文献数

16

被引用文献数

7

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2011年5月から2014年3月までの間に当科で入院加療となった扁桃周囲膿瘍患者115症例を対象に年齢, 性別, 患側, 入院期間, 排膿方法, 喫煙歴, 糖尿病の既往, 抗菌薬, 検出菌の9項目について検討を行った. 性別の内訳は男性98例 (再発症例5例含む), 女性17例と男性が85%を占め, 年齢平均は36歳であった. 最も多い世代は30歳代男性で, 全体の27.8%を占めた. 入院期間の中央値は7日であり, 患側は右が52%, 左が44%, 両側例が4%であった. 排膿方法は, 切開が63%, 穿刺のみが37%であった. 喫煙歴は51%で認められ, 糖尿病の既往歴は3.5%に認めた. 抗菌薬は主に ABPC/SBT 単剤を使用している例が多く, 75%を占めた. 検出菌では, 嫌気性菌が検出された症例が63%を占め, そのうち87%が好気性菌との混合感染であった. 好気性菌では α 溶連菌, 嫌気性菌では Prevotella 属が最も多かった. 年齢, 喫煙歴の有無, 切開排膿, 抗菌薬の違い (ABPC/SBT 単剤と複数薬使用) により入院期間を比較検討したところ, 年齢のみ有意差を認め, 65歳未満と65歳以上の群では65歳以上の方が有意に入院期間は長くなる結果を得た. よって高齢者は重症化予防のために慎重な治療介入が必要である. また, 抗菌薬選択には ABPC/SBT の使用により好気性菌と嫌気性菌, 耐性菌を幅広くカバーし, 単剤で十分な効果が期待できる.

著者

野田 加奈子 児玉 悟 野田 謙二 渡辺 哲生 鈴木 正志

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.113, no.12, pp.898-906, 2010 (Released:2011-06-10)

参考文献数

22

被引用文献数

14 11

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深頸部感染症は抗菌薬が発達した今日では減少傾向にあるが, 重症化すると致死的な疾患である. 今回, 過去10年間に経験した深頸部感染症299例について, 深頸部膿瘍群と扁桃周囲膿瘍群に分けて, 年齢, 性別, 基礎疾患, 前治療, 肥満の程度, 喫煙歴, 感染の原発部位, 膿瘍の存在部位, 検出菌, 使用抗菌薬, 手術方法, 治療経過, 入院期間などについて比較検討した. さらに, 年齢, 性別, 喫煙歴, 糖尿病, 肥満 (BMI≥25, BMI≥30) の有無によって, 初診時のCRPと在院日数に差がみられるか検討した. 深頸部膿瘍群は50歳代に, 扁桃周囲膿瘍群では20歳代にピークがあり, 健常人と比べて両群ともに喫煙率が高く, 深頸部膿瘍群は肥満, 糖尿病が多い傾向がみられた. また扁桃周囲膿瘍では60歳以上群で, 深頸部膿瘍では高度肥満群で, 在院日数が長くなる傾向がみられた.

著者

山口 仁

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.76-93, 2009-01-31 (Released:2017-10-06)

参考文献数

24

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In this paper, I consider the media coverage of dioxin emissions i n Japan. The“disproportionality” i s one element of the moral panic, and this focuses on theextent to which the“ degree of public concern over the behavior i tself, the problemi t poses, or condition i t creates i s far greater than i s true for comparable,even more damaging actions (Goode & Ben-Yehuda 1994:36)”. But about socialproblems have high “uncertainty”, such as environmental problems i n therisk society, we are hard to explaining the “objective” risk of social problemsand reviewing the process of construction. In this paper, I would suggest a standard to consider“ uncertainly”, and applyto the media coverage of dioxin emission i n Japan.