著者

太田 慧 池田 真利子 飯塚 遼

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.000220, 2018 (Released:2018-06-27)

---

1.研究背景と目的 ナイトライフ観光は,ポスト工業都市における都市経済の発展や都市アメニティの充足と密接に関わり,都市変容を生み出す原動力としても機能し得るという側面から2000年代以降注目を浴びてきた(Hollands and Chatterton 2003).この世界的潮流は,創造産業や都市の創造性に係る都市間競争を背景に2010年代以降加速しつつあり,東京では,東京五輪開催(2020)やIR推進法の整備(2016),およびMICE観光振興を視野に,区の観光振興政策と協働する形で,ナイトライフ観光のもつ経済的潜在力に注目が向けられ始めている(池田 2017).このようなナイトライフ観光の経済的潜在能力は,近年ナイトタイムエコノミーと総称され,新たな夜間の観光市場として国内外で注目を集めている(木曽2017).本研究では,日本において最も観光市場が活発である東京を事例として,ナイトタイムエコノミー利用の事例(音楽・クルーズ・クラフトビール)を整理するとともに,東京湾に展開されるナイトクルーズの一つである東京湾納涼船の利用実態をもとにナイトライフ観光の若者の利用特性について検討することを目的とする.2.東京湾納涼船にみる若者のナイトライフ観光の利用特性東京湾納涼船は,東京と伊豆諸島方面を結ぶ大型貨客船の竹芝埠頭への停泊時間を利用して東京湾を周遊する約2時間のナイトクルーズを展開している,いわばナイトタイムの「遊休利用」である.アンケート調査は2017年8月に実施し,無作為に抽出した回答者から117件の回答を得た.回答者の87.2%に該当する102人が18~35歳未満の若者となっており,東京湾納涼船が若者の支持を集めていることが示された.職業については,大学生が50.4%,大学院生が4.3%,専門学校生が0.9%,会社員が39.3%,無職が1.7%,無回答が2.6%となっており,大学生と大学院生で回答者の半数以上が占められていた.図1は東京湾納涼船の乗船客の居住地を職業別に示したものである。これによれば,会社員と比較して学生(大学生,大学院生,専門学校生も含む)の居住地は多摩地域を含むと東京西部から神奈川県の北部まで広がっている.また,18~34歳までの若者の83.9%(73件)がゆかたを着用して乗船すると乗船料が割引になる「ゆかた割引」を利用しており,これには18~34歳までの女性の回答者のうちの89.7%(52件)が該当した.つまり,若者の乗船客の多くはゆかたを着て「変身」することによる非日常の体験を重視しており,東京湾納涼船における「ゆかた割」はこうした若者の需要をとらえたものといえる.以上のように,東京湾納涼船は大学生を中心とした若者にとってナイトライフ観光の一つとして定着している.

著者

安藤 徳明 Ando Noriaki アンドウ ノリアキ

出版者

「宗教と社会貢献」研究会

雑誌

宗教と社会貢献 (ISSN:21856869)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-28, 2016-04

---

When the Great East Japan Earthquake occurred in 2011, many religious facilities, including Buddhist temples, were utilized as evacuation shelters. Although a large number of studies have been made on temples as shelters, there is little analysis determining what factors caused these temples to become shelters. To answer this question, this paper adopted binary logistic regression analysis using a dataset gathered by questionnaires distributed to each local government, and GIS. What the analysis makes clear is that government guidance played an important role in making temples become shelters.2011年の東日本大震災では多くの宗教施設が避難所として活用され、仏教寺院もまた例外ではなかった。避難所としての寺院の研究は、個別の事例研究をはじめ豊富に存在する一方で、如何なる寺院が避難所として開設したかを実証する研究はまだ十分になされていない。この問いに答えるために、本稿では、行政に対するアンケート調査やGIS を用いてデータを収集し、二項ロジットモデルで避難所開設要因の定量的な検討を行った。そこで明らかになったのは、行政による避難所としての指定それ自体が大きな影響を持っているということである。この結果は、災害時における行政の役割の重要性を示唆するものである。

著者

谷山 勇太

出版者

同志社大学

雑誌

社会科学 (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.37-67, 2007

---

本稿は本誌第78号「近世の嵐山と日切茶店」に引き続き、天龍寺の寺務日誌『年中記録』を素材として、近世という時間のなかで名所嵐山をめぐって繰り広げられたさまざまな人びとの営みの跡をみつめようとするものである。本稿では、とくに渡月橋の記録を通して、近世の嵐山と法輪寺、十三詣り、渡月橋のそれぞれのかかわり合いと結びつきについて考えるとともに、近世の嵐山という名所文化の一面にまなざしを向ける。

著者

秋山 孝子

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.304-316, 1975 (Released:2007-10-19)

参考文献数

6

被引用文献数

31 48

---

豪雨期間を含む1972年6月29日から7月14日に至る16日間について,日本列島近傍の水蒸気流束分布•水蒸気収束の状況を解析した.その結果は下記のごとくに要約される.(1)豪雨域の下層(700mb∼地上)で,強い水蒸気流束の収束がみられる.この収束は,下層の水蒸気sink(負のδq/δt,つまり降水)をもたらすと同時に.上向きのωqを通して,上層でのsinkをひきおこす.(2)稠密な雨量観測点から求めた面積平均雨量と,収支計算から求めた降水量は,よい一致を示している.(3)降水量の多寡によって,解析期間を"light","heavy"および"extremely heavy"rainfall periodに分類すると,その各々について,極めて特徴的な水蒸気流束分布が得られた.(4)heavy rainfall periodでは,南西諸島海域からSW-風によって,日本列島上のcloud zoneに流入する水蒸気流束の収束が特徴的である.またこのSW-水蒸気流束は,南西諸島海域で,太平洋上からの湿潤なSE-風によって強化されたものである.(5)extremely heavy rainfall periodでは, cloud zoneによる水蒸気の輸送量は減少し,日本列島の南方から,直接豪雨帯に向うSE-風による, transversalな水蒸気流束がいちじるしく増大し,その収束が,豪雨域内の主な水蒸気sinkとなる.(6)豪雨期間,降雨の水蒸気sourceは,太平洋高気圧によっておおわれている,雲のない亜熱帯海域であることが結論される.

著者

小林 英一 黒森 正一

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.858-863, 2007-09-01 (Released:2010-05-31)

参考文献数

3

著者

大村 拓也

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.609, pp.6-11, 2015-02-09

---

2013年に水害を受けた京都市嵐山地区を流れる桂川の改修工事が進む。景勝地の中心である渡月橋付近の施工は、観光客が比較的少ない1月から3月の間に限定した。本格的な河川改修に向け、景観と治水の両立を模索している。

著者

奥林 里子

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.P_79-P_82, 2006 (Released:2006-05-01)

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.549, pp.18-20, 2012-08-13

---

富士通が,海外を含めたグループ全体のIT製品やサービスにおける,二酸化炭素(CO2)排出量削減の目標を発表した。2012年度末までの4年間で累計1500万トンの削減を目指す。 この目標は,富士通が提供するIT機器やサービスを使って,顧客のCO2排出量をどの程度削減するかを示したもの。海外拠点における削減分は約200万トン,国内では残り1300万トンを目標値に設定した。

著者

荒川 直樹

出版者

日経BP社

雑誌

日経エコロジー (ISSN:13449001)

巻号頁・発行日

no.114, pp.47-49, 2008-12

---

今年3月から気象庁が「竜巻注意情報」を提供しているのをご存じだろうか。竜巻発生の恐れがある地域の住民らに早めの避難を呼び掛けるための情報提供だが、専門家の反応は複雑だった。「竜巻発生のメカニズムは不明な点が多い。

著者

佐藤, 栄中

出版者

写

著者

能登谷 拓 小林 健一郎 奥 勇一郎 木村 圭佑

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集

巻号頁・発行日

vol.27, 2014

---

2013年9月,台風第18号が日本に上陸し,近畿地方においては,淀川水系の桂川や宇治川などが氾濫し,京都府,滋賀県を中心に大規模な浸水被害が生じた.日本は地形的に洪水災害が発生しやすくなっており,突発的な豪雨に備えた防災体制が必要であると考えられる.本研究は,淀川流域における将来的な大雨の影響評価を行うことを目的とし,最新のメソ気象モデルであるWRFを用いて,平成25年台風第18号による大雨の再現実験と温暖化差分を加算した海面水温を境界値とする海面水温温暖化実験を行う.本来温暖化の影響を厳密にシミュレーションするためには,気温,水蒸気量,気圧などのあらゆる諸物理量の気候変動の影響を考慮した擬似温暖化実験の手法が用いられるべきという報告がある.しかし,今回は海面水温の上昇だけを考えた海面水温温暖化実験を行うことにより,海面水温の変動がもたらす影響を定量的に評価することとした.本研究で行った実験では,海面水温を上昇させると時間降水量,積算降水量ともに大きく増加した.このことから,将来的な台風第18号を超える大雨の発生を想定し,河川計画の策定なども含めた防災体制を整える必要があると考える.

著者

長野 一也 東阪 和馬 角田 慎一 堤 康央

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.138, no.7, pp.903-909, 2018 (Released:2018-07-01)

参考文献数

15

---

Human epidermal growth factor receptor 2 (Her2)-targeting antibodies and anti-hormone therapy are effective for most breast cancer patients. However, such approaches are not viable with resistant cases or in triple-negative breast cancer (TNBC) patients, given the lack of Her2 and estrogen and progesterone receptors in these patients. Thus, new drug targets are urgently required. From this perspective, we searched for novel drug targets using proteomic analysis, and identified Eph receptor A10 (EphA10), which is elevated in breast cancer cells as compared to normal breast tissue. Here, we evaluated the potential of EphA10 as a drug target by analyzing its protein expression profile/function in cancer cells, and then by using an anti-EphA10 antibody to treat EphA10-expressing tumor-bearing mice. Protein expression profile analysis showed that EphA10 was expressed in various breast cancer subtypes, including TNBCs, with no expression observed in normal tissues, apart from the testes. Moreover, functional analysis of the cancer cells revealed that ligand-dependent proliferation was observed in EphA10-expressed cancer cells. Thus, we developed our novel anti-EphA10 antibody, which binds to EphA10 with high specificity and affinity at the nanomolar level. Finally, therapeutic analysis indicated that tumor growth was significantly suppressed in the mAb-treated mice in a dose-dependent manner. These results suggest that the EphA10-targeting therapy may be a novel therapeutic option for the management of breast cancer, including in TNBCs which aren't currently treated with molecular-targeted agents. Consequently, we hope that these findings will contribute to the development of a new targeting therapy for refractory breast cancer patients.

著者

元馬端臨撰

出版者

劉氏愼獨齋刊

巻号頁・発行日

vol.[14], 1519

著者

中島 里菜

出版者

龍谷大学民俗研究会

雑誌

歴史民俗学研究

巻号頁・発行日

no.2, 2018-02-20

著者

望月 利男 江原 信之

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.34, pp.p65-91, 1988-09

---

1987年10月1日に発生した地震は,大都市ロサンゼルスにおける16年ぶりの被害地震であり,合衆国内でも災害対策が進んでいるカリフォルニア州での地震という点で注目に値する。筆者らはロサンゼルス市を中心に,主として行政組織の地震後の対応について現地調査を実施した。また,過去における地震災害や,災害対策制度の変遷を理解することにより,それらの教訓や諸制度が,今回の地震にどのように生かされたかを学んだ。少なくとも今回の地震は,大被害に至らなかったものの防災関係機関にとって,被害特性や規模の正確な把握に基づく対応優先順位のつけ方や,地震対応範囲の早期決定を行ううえで微妙な規模,影響を与えた地震であり,今後の地震対策を考えるうえでいくつかの教訓を生んだ。特に,地震後にロサンゼルス市建設安全部の行った建物の危険度判定に見られる,危険建物に対する迅速な退去命令や安全性の判定は,今後のわが国の緊急対応においても十分教訓に成り得るものであった。また,ロサンゼルス市の抱える今日的問題が,地震という災害によって表面化し,移民を含めた公共情報の伝達方法の改善や,建物の耐震化などの対策は大都市ロサンゼルスにとって急務の課題である。

著者

狩野 彰宏 Kano Akihiro

出版者

九州大学大学院比較社会文化学府

雑誌

比較社会文化 : 九州大学大学院比較社会文化学府紀要 (ISSN:13411659)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.11-18, 2013

---

Collaboration between Earth and Historical Sciences is a promising approach to understand climatic influences to human society. High-resolution paleoclimatic records of late Holocene allow correlation with the historical records. A recent study on lacustrine sediments suggested coincidence between cooling events and collapse of the Chinese dynasties, such as Shang, Han, and Tang. However, this suggestion is inconsistent with statistic data examination of historical meteorology. More reliable paleoclimatic researches have focused on a short cold periods of 17th and 18th centuries, so-called Little Ice Age that is closely associated with the weakened solar activity during the Maunder Minimum (1645-1715). The frozen Dokai Bay in 1684 is an example of the cooling events, which was described in northern Kyushu.

著者

吉越 昭久

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.23, pp.p111-122, 1995-03

---

近年、台風などに伴う大洪水は少なくなった。これに対して、特に都市域における局地的な豪雨によって、比較的狭い範囲での洪水が目立つようになった。また、都市域の拡大や、最近の降水量の減少傾向に伴って、現在では常に渇水の危険性に直面している状態にある。その典型的な例が、1994年夏における西日本を中心にした渇水であった。たとえ堤防の建設や河川改修がおこなわれても、ダムが建設され節水対策がかなり浸透しても、水災害が減少してきたとは考えにくい。むしろ、質を変えながら災害そのものは存続しているといえる。このような例は、各地でみられる。ところで、奈良盆地における開発の歴史は古く、史資料も他地域に比較して多く存在している。この奈良盆地には「一年日照りで、一年洪水」という言葉がある。その妥当性については後で若干検討するとして、この言葉は奈良盆地における水災害の多さを意味し、長い歴史の中でこの災害がくりかえされてきたことだけは確かである。このような観点からすれば、水災害を歴史的にとらえる場合、奈良盆地は都合のよい条件を備えているといえる。そこで、本稿では奈良盆地を例にとり、その主な水災害である洪水と渇水を中心に、その原因・現象・対策などについてその特徴を比較的長いタイムスケールの中でとらえてみたい。対象とする時期は、近世以降を主体とするが、統計的には7世紀以降について触れた。また、現在の景観に対して過去の水災害が多少なりとも影響を与えていると考え、それらの関わりについても検討してみたい。ところで、奈良盆地における水災害を扱った研究には、一般論としてその特徴を述べた堀井甚一郎や藤田佳久などがある。また、青木滋一は、飛鳥時代以降の気象災害に関する史資料をたんねんにとりあげ、コメントを加えている。これには、水災害も含まれていて、奈良県の災害史を考える上では欠かせない業績である。青木滋一は、これをもとにその後いくつかの研究をおこなっている。なお近年、古気候学の分野の研究が大きく進展し、水越允治などによって過去の気候が復元されつつある。これらの研究との対比によって、今後より正確な水災害の研究がおこなえる可能性がでてきた。また、歴史学の分野だけでなく、農学でも奈良時代における森林状態を研究し、その中で災害を扱った丸山岩三などもあげることができる。そこでは、京都に比較して奈良における災害が相対的に少なかったことが明らかにされている。このように、奈良盆地における水災害の研究は、歴史的な分野からのものが多く、最近の具体的な水災害を扱った研究は少ない。恐らく、昭和57(1982年)の洪水時の避難行動を扱った研究がある程度であろう。渇水については、小林重幸の他には、まとまった研究はないようである。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1910, pp.78-80, 2017-10-02

---

続いて、検出した顔写真の「特徴点」を把握する。瞳と瞳の間の距離や小鼻の幅、顔の凹凸とほくろの位置など、それぞれの人を特徴付ける点のことだ。目を中心に口や鼻など複数の部位の位置情報を組み合わせて、顔のパターンを精密に数値化していく。

著者

後水尾天皇 講

出版者

[飛鳥井]雅章 写

巻号頁・発行日

vol.[4], 1657

著者

松本 健次郎 加藤 伸一 堀江 俊治

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.146, no.4, pp.233-235, 2015 (Released:2015-12-10)

参考文献数

25