著者

岡田 謙介

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.71-83, 2015 (Released:2015-08-25)

参考文献数

61

被引用文献数

1 15

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測定の信頼性は,実証的研究のおよそすべてに関わる問題である。本稿ではまず,信頼性の観点から直近1年間の教育心理学研究を概観する。近年のわが国における心理学諸分野のレビューからも確認されたように,研究場面において最もよく利用される信頼性の指標としてCronbachのα係数がある。しかし,α係数とはどのような指標なのかについては,心理学者の間で必ずしも理解がされていなかったり,誤解がされていることも少なくない。そこで本稿では,α係数がどのように解釈できる指標なのか,またどのように解釈してはいけない指標なのかを論じる。具体的には,前者についてはα係数が (1) 可能なすべての折半法による信頼性の平均であること,(2) 信頼性の下界の一つであること,(3) 本質的タウ等価の条件のもとで信頼性と一致することを述べる。後者については,α係数が (1) 大きいことが一次元性(等質性)の根拠とはならないこと,(2) 内的一貫性の指標とされることが多いが近年批判も高まっていること,(3) 項目数など様々な要因に依存すること,(4) 信頼性の「下限」ではないことを述べる。最後に,α係数に代わる信頼性の推定法と今後の展望,そして信頼性を高めるような測定の重要性を述べる。

著者

松川二郎 著

出版者

アルス

巻号頁・発行日

1922

著者

塚崎 勇宜

出版者

早稲田大学社会科学学会

雑誌

早稲田社会科学総合研究. 別冊, 2010年度学生論文集 (ISSN:13457640)

巻号頁・発行日

pp.121-133, 2011-06-25

著者

土井 陸雄 松田 肇 内田 明彦 神田 栄次 神谷 晴夫 紺野 圭太 玉城 英彦 野中 成晃 奥 祐三郎 神谷 正男

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.50, no.7, pp.639-649, 2003 (Released:2014-12-10)

参考文献数

12

被引用文献数

3

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目的 北海道から本州への移動畜犬数および国外からの輸入畜犬数を調査し,畜犬を介する本州への多包条虫,単包条虫侵入のリスクを検討する。方法 青森県から兵庫県まで29都府県 9 政令市を対象に,狂犬病予防法に基づく畜犬の居住地変更届の年間届出数を平成 8~13年度の 5 ヶ年余にわたり集計し,航空 3 社およびフェリー 3 社からペット輸送状況を聴取し,また人口移動統計などを資料として北海道から本州への年間移動畜犬数を推計した。次に,動物検疫所報告資料により国外からの輸入畜犬数を集計し,単包条虫,多包条虫流行圏との関係を検討した。また,ペット同伴宿泊施設の実態をアンケート調査した。結果 狂犬病予防法に基づく畜犬の居住地変更届から,毎年,約140頭の畜犬が北海道から本州へ飼主とともに移動していることが分かった。しかし,未届犬が相当数ある実態から,実際の移動畜犬数は約300~400頭余と推定された。また,北海道に乗り入れている航空 3 社およびフェリー 3 社への調査結果から,年間 1 万頭余のペットが北海道から道外に輸送されていることが分かった。その大半は観光目的などで飼主とともに来道し道外に戻るペットだが,北海道内から居住地移転するペットおよび観光目的などで道外へ移動する道内居住のペットが含まれている。北海道における野犬,畜犬の多包条虫感染調査結果を考慮すると,北海道からの移動畜犬中に毎年数頭から最大30頭程度の多包条虫感染犬が含まれる可能性が示唆された。 また,輸入畜犬数は毎年約1.5万頭に上り,ドイツ,フランス,中国など多包条虫,単包条虫常在国からも数百頭が無検疫で輸入されていた。 ペット同伴宿泊施設は概ね衛生的に運営されているが,多包虫症感染予防について適切な行政指導が必要と思われた。結論 多包条虫流行地の北海道から本州へ移動する畜犬および多包条虫・単包条虫常在国からの輸入犬について,早急に糞便検査を行って本州への多包条虫,単包条虫侵入のリスクを明らかにするとともに,流行拡大阻止体制を早急に整備するべきである。

著者

浜 由樹子

出版者

静岡県立大学

雑誌

国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))

巻号頁・発行日

2019

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本研究は海外の研究機関での国際共同研究を計画の基本としているが、新型コロナ・ウィルス感染症の世界的な拡大を受け、予定していた期間中の渡航が叶わず、また、所属予定の機関でも海外からの研究者の受け入れを停止しているため、2020年度はほとんど進展をみることができなかった。参加を予定していた国際学会もすべて延期・中止となったので、学会での成果の発表やフィードバックを受けることもかなわなかった。渡航前にできることとして、共同研究者へのプロポーザルとして、英語での論文執筆を進めているが、ロシアでの(公文書を含む)一次資料の補強ができない状況であるため、基課題で収集済みの二次資料に大きく依拠するものとなっている。新たに入手した二次資料を整理し直す過程で、書評を1本、論文を1本執筆したが、これらは掲載待ちの状態で、未刊行である。今後、渡航の目途がいつ頃立つのかがまったく不透明だが、オンラインでも実施可能な海外の研究者との共同研究の形態、内容の修正を考えていく必要があるだろう。また、ネオ・ユーラシア主義とも地政学とも関係の深い「ファシズム」概念を、ロシアの地域的文脈の中で再検討するという方向に研究テーマを展開させており、研究の重層化を試みているところである。これは、アジア、とりわけ日本においても重要なトピックであるため、本研究の目的の基本路線は同じでありながらも、より広がりと厚みを持たせることにつながると見込んでいる。この研究成果は、2021年度中に刊行予定である。

著者

山室 恭子

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.99, no.5, pp.702-708, 1990

著者

鶴岡 路人

出版者

慶応義塾大学大学院法学研究科内「法学政治学論究」編集委員会

雑誌

法学政治学論究 (ISSN:0916278X)

巻号頁・発行日

no.51, pp.559-593, 2001

著者

成田 奈緒子 Narita Naoko

巻号頁・発行日

2004

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自閉症とは、対人関係の障害、コミュニケーションの障害、こだわり、限局された興味の範囲を主症状とする広汎性発達障害である。神経伝達物質セロトニンがその発症に関与しているとされるが、詳細は不明である。私たちの研究室では、自閉症モデルラットを作成した。これは、1 9 6 0 年代のサリドマイド薬害禍で自閉症発症が高率に増多したという疫学的事実にヒントを得たもので、血中及び脳内のセロトニン・ドパミンの上昇、セロトニン神経系の起始核形成異常などの脳の形態変化など、ヒト自閉症でも一部観察される所見がみられることを明らかにしてきた。しかしながら本モデルラットが真の「自閉症モデルラット」といえるためには行動学的検討を加える必要がある。そこで本研究では、この自閉症モデルラット、即ちサリドマイド又はバルプロ酸を妊娠ラットに投与して出生した仔ラットにおける新規探索能力、空間認知能力、社会的行動を行動学的実験法によって解析し、さらにその行動異常のもととなると思われる物質、即ちセロトニン系の受容体発現について検討することで自閉症の病態を解明することを目的とした。八方向放射状迷路実験では、自閉症モデルラットは学習達成能力がコントロール群と比較して劣っており、非探索的行動が見られ、オープンフィールドテストでは、新しい環境下でのみ自閉症モデルラットで活動性( 行動量) が増加していること、そして社会相互作用テストでは、社会相互作用が低下していた。さらに、これら行動変化をもたらすと思われる分子基盤の解明のために、脳内セロトニン機能を調節しているセロトニン2A 受容体と5A 受容体のmRNA 発現量を、今回は特に海馬と小脳で定量したところ、自閉症モデルラットにおいて海馬のセロトニン2A、5A 受容体mRNA 発現量の低下、一方小脳では、VPA 投与で作成した自閉症モデルラットでセロトニン2A、5A 受容体mRNA 発現量の上昇が見られた。 ...

著者

吉川速男 著

出版者

極東書院

巻号頁・発行日

1920

著者

小原 一馬 川田 航輝 Kazuma KOHARA Kouki KAWATA

出版者

宇都宮大学共同教育学部

雑誌

宇都宮大学共同教育学部教育実践紀要 (ISSN:24333506)

巻号頁・発行日

no.8, pp.131-148, 2021-08-31

著者

澤 宗則 南埜 猛

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2020, 2020

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<p><b>1</b><b>.問題の所在</b></p><p></p><p>日本において, 「インド料理店」が急増している。しかし新規店舗は, ネパール人経営者と料理人であることがほとんどである。しかも, チェーン店化していてもあまり繁盛しているようには見えない。本発表ではネパール人経営の「インド料理店」が急増している理由・背景の解明を出発点として, ネパール人移民のエスニック戦略を神戸市を事例として明らかにする。</p><p></p><p>エスニック戦略とは, エスニックな社会集団の構成員が, そのネットワークを社会関係資本(Social Capital)として活用しながら, ホスト社会の中で独自に実践する方策である。</p><p></p><p>日本ではベトナム人とならびネパール人の移民が急増している。ネパール人は日本語学校の留学生(いわゆる「出稼ぎ留学生」 が多い), 「インド料理店」の経営者・料理人, および料理店関係者の妻子が主である。</p><p></p><p><b>2</b><b>.神戸市のネパール人</b></p><p></p><p>神戸市もネパール人は急増している。東灘区深江浜に食品工場(弁当・冷凍食品など), 中央区・東灘区に多くの日本語学校・専門学校が立地し, 両区にネパール人は多い。食品工場の労働者は, かつては「日系人」が主力であったが, 現在は日本語学校のベトナム人・ネパール人などの留学生や, ネパール人料理店経営者や料理人の妻子が主力となった。日本語学校は, 東日本大震災(2011年)以降減少した中国人学生の代替としてベトナム人とネパール人学生を積極的に増やした。人手不足のコンビニ, 食品工場, ホテルのベッドメーキングが, ネパール人留学生と料理人の妻子のアルバイト先となった。</p><p></p><p><b>3</b><b>.神戸市の「インド料理店」のエスニック戦略</b></p><p></p><p>神戸市のインド料理店も急増し, 新規店舗の多くはネパール人経営である。「インド料理店」とは, インドカレーを看板メニューにした飲食店であるが, 経営者がインド人, パキスタン人, ネパール人でその経営戦略が大きく異なる。①インド人経営の場合, 古くからのインド人集住地(中央区北野〜三宮)に集中し, インド人定住者向けの料理店を発祥とし, 現在は日本人(観光客を含む)向けのやや高級な非日常的なエスニック料理を提供する。食事も内装もインド伝統にこだわる。ウッタラカンド州のデヘラドゥーン周辺出身からのchain migrantがほとんどである。②パキスタン人経営の場合, 中央区の神戸モスク・兵庫モスクのそばにハラール食材店とともに局地立地。ムスリムが主な顧客で, ハラール食材のみ使用し, アルコール飲料も原則置かないため, 収益はあまり期待できない。経営者は, 中古車貿易業が主であり, 料理店は食事面で不便なイスラム同胞のために開始したサイドビジネスであることが多い。印パ分離独立(1947年)にインドからパキスタン・カラチに避難したムスリムが多い。③ネパール人経営の場合, 駅前・郊外・バイパス・ショッピングモールなどに居抜きで出店(出店料を抑える)。昼はランチ1000円未満のセット(ナン食べ放題など)を提供する定食屋, 夜は飲み放題などの居酒屋として, コストパフォーマンス重視の戦略である。主な顧客は日本人である。経営不振の際は夜にもランチメニューを導入, さらには価格を下げることで対応しているが効果は薄い。経営赤字は妻子の収入(食品工場・ベットメーキング)で補填している。できる限りチェーン店化を進め, 兄弟, 親戚, 同郷者を呼び寄せる。チェーン店化が進むほど, チェーンマイグレイションが進む。山間部のバグルン周辺出身者がほとんどである。必ず実家へ送金し(料理人の月収は約13万円, 生活費3万円, 残りの10万円送金), 実家の子どもの教育に投資, さらには実家が平野部の都市・チトワンに移動する場合もある。日本のネパール人留学生が卒業後, 料理店を起業する場合も増加した。さらには, 出身地で「日本語学校」を起業する場合もある。</p><p></p><p><b>4</b><b>.エスニック料理店のエスニック戦略</b></p><p></p><p>「エスニックビジネス」としての「インド料理店」はそれぞれの地域の資源(顧客層)を独自に読み解きながら, エスニックネットワークを社会関係資本として活用し, 独自のエスニック戦略のもと経営を行っている。「エスニックビジネス」を単体のみで考えるのではなく, トランスナショナルな領域で形成されている社会関係資本の一部として考える必要がある。</p>

著者

松崎天民 著

出版者

磯部甲陽堂

巻号頁・発行日

1912

著者

中野 政尚 國分 祐司 武石 稔

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 : hoken buturi (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.60-65, 2009-03

被引用文献数

4

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The tritium concentrations in seawater collected around the Tokai Reprpcessing Plant (TRP) were measured for 10,800 samples in 30 years from 1978. The tritium concentration, dillution factor and diffusion situation were investigated. As a result, the tritium was occationaly detected due to the discharge from TRP. But it was considered to be the result of expected diffusion assumed in the safety assessment. It was confirmed that the tritium concentration was much lower than the concentration limit defined in the law and that it was not concern of environmental safety.

著者

落合 仁司

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.629-651, 2005-12-30

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本論はキリスト教や仏教といった世界宗教を数学的に表現し解析する試みである。宗教は、その哲学的な表現である存在論あるいは形而上学と同様に、科学と同じ意味における検証可能性は持ちえないが、論理的一貫性を問うことは出来る。数学もまた検証可能性は持ちえないが論理的一貫性は問われねばならない。そこに宗教分けても存在論として哲学的に表現される宗教を数学的に表現し解析する可能性が開けて来る。本論はまず第一節において、キリスト教や仏教といった世界宗教を哲学的に表現しうる存在論を提示し、続いて第二節において、その存在論によるキリスト教と仏教の哲学的な表現を試みる。これを受け第三節において、宗教を数学的に表現しうる可能性を持つ数学である集合論の基本的な結果を整理し、最後に第四節において、その集合論による宗教の数学的な表現と解析を試みる。

著者

世古 真臣 三宅 哲也 武田 邦彦

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.20, no.8, pp.547-552, 1978-08-30 (Released:2009-04-21)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

著者

菅原 里恵 堀中 繁夫 八木 博 石村 公彦 小口 渉 矢野 秀樹 石光 俊彦

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.44, no.11, pp.1432-1436, 2012-11-15 (Released:2014-04-03)

参考文献数

17

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脱水と溢水を繰り返し,心不全加療に難渋し全身性毛細血管漏出症候群と診断した症例を報告する.症例は66歳,男性.入院時の主訴は意識障害でBP 85/63mmHgと低血圧,血液検査ではHt上昇ならびに低アルブミン血症が認められたため,大量補液にて血圧は改善するも溢水となる.その翌日から急に5,000mL/日以上の多尿が認められ脱水となることを繰り返した.各種ホルモン検査および負荷試験はいずれも異常は認められなかった.しかし,尿中Na排泄量が多いため食塩負荷およびフルドロコルチゾンの投与を開始し増量したところ,再び溢水に伴う体重増加や心拡大,胸水貯留が認められたが用量の調整にて上記発作を出現することなく安定した状態で約2年間,外来通院内服加療した.再度心不全発症し,入院治療するも死亡.全身性毛細血管漏出症候群は,非常に稀な疾患であるが通常の加療に反応しないうっ血性心不全には,当疾患も鑑別疾患の1つとして念頭におくべきと考えられる.

著者

広瀬 一聖 川崎 一朗 岡田 義光 鷺谷 威 田村 良明

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.11-23, 2000-07-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

23

被引用文献数

4 6

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科学技術庁防災科学技術研究所の関東・東海地域の地殻変動連続観測記録を, BAYTAP-G [ISHIGURO and TAMURA (1985)] を用いて解析し, 1989年12月9日, 南関東一帯で, 時定数約1日の傾斜ステップが生じたことを見いだした.データの観測数が少ないので, インバージョンにおける自由度を減らすため, 傾斜ステップの震源はフィリピン海プレートの上面の非地震性スベリと仮定し, ISHIDA (1992)によるフィリピン海プレートの上面にそって0.1度ごとに, 断層の走向, 断層の傾斜, スリップの方向, 食い違いの大きさの4つのパラメーターをフリーに, 断層面モデルを求あるインバージョンを行った.その結果, 次のことがわかった. 断層面の主要部分がFig. 7のように東京湾に分布し, ほぼ北に向かって約13度で低角に傾く, 下盤のスリップ・ベクトルの方向北60度西の, フィリピン海プレートの沈み込みと大局的に調和的な断層面モデルが得られた. 解放されたモーメントは約0.7×1018Nm (Mw5.9相当) であった. ただし, 統計的検定からは, 東京湾中央部ではなく東京湾周辺である可能性も存在する.震源核 (サイレント・アースクェイク) の発生予測を行うには, その発生法則が重要である. しかし, 日本列島周辺のスロー・アースクェイクやサイレント・アースクェイクの発見事例は数個しかないので, 発生法則などを議論するには時期尚早である. スロー・アースクェイクやサイレント・アースクェイクなど間欠的非地震性すべりの経験を蓄積することが, 地震短期予知研究の戦略として重要であろう.1989年12月の事例ではS/Nの良い記録が少なく, フィリピン海プレート上端という条件を付けざるをえなかったとか, インバージョンによって得られた断層の位置の分解能など, 残された問題もあるが, 本研究で得られた知見は, 発展し始めたばかりの「非地震性すべりを組み込んだプレート境界ダイナミクス研究」や, 地震予知研究などの関連諸分野の研究にとって, 意義ある一ステップとなるであろう.

著者

浜井 浩一

出版者

東洋館出版社

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.143-162[含 英語文要旨], 2007

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Although Japan traditionally enjoyed a reputation for being one of the most crime-free economically advanced countries in the world, since the late 1990s its crime rates have increased and clear up rate have dropped. It now appears that the Japanese public has lost confidence in the effectiveness of the criminal justice system and is more anxious about safety. The Japanese public now believes that young offenders are becoming increasingly violent and that more and more adolescents are committing serious offenses. This view stems from a belief that there has been a breakdown in family life and that as a consequence, young people have become more amoral. In response, the Japanese government is trying to overhaul the national education curriculum, with a major focus on imposing and improving public morality. However, a careful examination of crime statistics shows that the perception of ever-increasing youth crime is groundless. There has been no decline in the age of youngest offenders. On the contrary, the average age of young offenders has risen, partly because the job market for young people, especially those without skills and/or a high school diploma, has become tight. The delinquency rate in Japan used to peak at age of 15 and then drop sharply. Most juvenile delinquents had ceased to offend by the age of 20. There is a large gap between what the public believes about youth offenses and the reality. The measures adopted by the government to prevent youth offenses, mainly focusing on morality, are based on a kind of stereotypical young offender. If the government continues to ignore the real problem, i. e., the shrinking job market for unskilled young people, it will create a self-fulfilling prophecy of future violent offenses by young people.

著者

西ヶ谷 恭弘

出版者

駒沢大学歴史学研究室内駒沢史学会

雑誌

駒沢史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

no.55, pp.24-41, 2000-03

著者

米地 文夫

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.239-244, 2009 (Released:2012-03-15)

参考文献数

15