著者

岩田 惠美子 後藤 昌弘

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 2022年度大会(一社)日本調理科学会

巻号頁・発行日

pp.113, 2022 (Released:2022-09-02)

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【目的】ブロッコリーやコマツナなどのアブラナ科野菜を低温スチーミング加熱した場合,アスコルビン酸含量が増加することをこれまでに報告した。他のアブラナ科植物でも同様の作用が見られるかを検討するため,同じアブラナ科で,奈良県の伝統野菜の一つである『大和まな』を低温スチーミングで加熱し,アスコルビン酸含量の変化を調査した。【方法】『大和まな』は仲卸業者から購入し,外葉部と内葉部ならびに葉身部と葉柄部に分けてオーブンレンジ(東芝製ER-SD5000)の低温蒸し機能を用いて60℃と80℃加熱を行った。加熱前と加熱5,10,15分時の総アスコルビン酸含量と酸化型アスコルビン酸含量の測定は,ジニトロフェニルヒドラジン法を用いた。検定は一元配置分散分析の後,Tukeyの多重解析を行いp<0.05を有意とした。【結果・考察】総アスコルビン酸含量は,60℃加熱ではすべての部位で加熱前より有意に増加した。80℃加熱ではすべての部位で加熱前より有意に減少したが,内葉・葉柄部のみ15分加熱で増加し,加熱前と差が無くなった。酸化型アスコルビン酸含量は,60℃加熱ではすべての部位で加熱前より有意に増加した。80℃加熱では,外葉・葉柄部で加熱前と5分加熱で差がなかったものの,他の部位では加熱後5分で増加し,その後はすべての部位で減少した。還元型アスコルビン酸含量は,60℃加熱ではすべての部位で加熱前より有意に減少した。80℃加熱では内葉・葉柄部で5分と10分加熱で減少したが、加熱15分では増加して加熱前と差が無くなった。しかし,その他の部位では加熱により有意に減少した。本研究は,JSPS科研費(JP18K02197)の助成を受けたものである。

著者

佐藤 泰介

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.400-407, 2010-05-01 (Released:2020-09-29)

著者

田島 廣之 村田 智 中沢 賢 福永 毅 小野沢 志郎

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.40, no.10, pp.822-827, 2008-10-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

15

著者

日数教編集部

出版者

公益社団法人 日本数学教育学会(旧 社団法人 日本数学教育会)

雑誌

日本数学教育会誌 (ISSN:0021471X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.18-28, 1969 (Released:2021-10-01)

著者

和田 篤始 筒井 雄樹 小松 雄高 岩田 隆敬

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.66, no.8, pp.319-327, 2022-08-15 (Released:2023-02-15)

参考文献数

14

著者

谷 直之

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.317-330, 2007-04-01 (Released:2020-11-05)

著者

松久保 隆 石川 哲之 真木 吉信 高江洲 義矩 北條 祥子

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

栄養と食糧 (ISSN:18838863)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.213-216, 1982-06-10 (Released:2009-11-16)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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食品の齲蝕誘発能は, 食品の齲蝕誘発病に与える基質としての性質と, その基質としての性質の作用時間とで評価することが, 可能であることを著者らは提唱してきた。本報では, 食品の物理的性状によって影響されると考えられる食品の作用時間としての性質を測定することをその目的とした。食品の作用時間としての性質は, 摂取中の作用時間と嚥下後の作用時間とに分けられ, 前者は, 食品単位重量あたりの摂取時間で, 後者は, 食品の付着性を23種の食品について測定し, その結果から, 食品の物理的性状よりその齲蝕誘発能を評価する方法について次のような考察を得た。1) 従来の報告で食品の作用時間としての性質が正しく評価されていない種類の食品についても, 食品の作用時間としての性質を二つに分けて行なう本研究方法によって, その評価が可能であることが明らかとなった。2) 本研究方法は, 従来の方法と比較して簡単であり, 被験者間の個人差もみられない。3) レオメーターによる食品の物理的性状の測定は, 齲蝕誘発能の評価のための指標として有用であることが, 示唆された。

著者

久保庭 真彰

出版者

Japan Association for Comparative Economic Studies

雑誌

比較経済体制学会年報 (ISSN:13484060)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.18-29,120, 2003-01-01 (Released:2009-07-31)

参考文献数

11

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この10年間におけるロシアの市場経済化プロセスは,周知のように様々な特異な様相を呈している。最近3年間のロシア経済の好調の中で,投資の増加や連邦財政黒字基調や非貨幣取引抑制など顕著な改革の成果をみることができるが,極端な「産業空洞化」と「サービス経済化(商業肥大化)」が依然として見られる。また,グローバリゼーションが進行する中で,ロシアの国際資本市場への統合は,依然として,相対的に僅少な外国直接投資(FDI)流入と膨大なキャピタル・フライトという好ましからぬ2要因によって特徴付けられる。国内市場の特異性と国際市場のそれとをリンクするキイセクターの1つは,ロシアの「サービス経済化」の中核を担う商業部門である。本稿は,最新の産業連関表の付帯表として作成されている商業マージン・マトリックスを基本データとして利用して,ロシアの商業マージンを分析し,国際比較の中にそれを位置づけることによって,ロシア市場経済化の特異性の一側面を浮き彫りにするこれまでの筆者の試みをフォローアップしている。

著者

赤木 邦江 勇上 和史

出版者

日本経済政策学会

雑誌

経済政策ジャーナル (ISSN:13489232)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1-16, 2021-09-15 (Released:2021-09-15)

参考文献数

31

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本稿では、労働者は初めに自身に適したキャリアとのマッチを探索した後に、キャリアを保持したまま企業とのマッチを探索するという Neal [1999]の「2 段階職探し」モデルの妥当性について日本のデータを用いて検証した。その結果、労働市場の流動性が低く、転職市場が未発達とされる日本においても、キャリアの早い段階では「2 段階職探し」が概ね成立しており、転職による適職選択行動が行われていることが示唆された。

著者

平方 裕久

出版者

経済学史学会

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.137-138, 2019 (Released:2019-10-14)

著者

鳥潟 幸男

出版者

大館郷土博物館

雑誌

火内 (ISSN:24360074)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-5, 2022-05-31 (Released:2022-06-17)

参考文献数

9

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秋田県大館市の低標高地3地点でヤマネが観察された.幼獣が含まれていたことから,大館市内で は標高の低い場所に繁殖も含めてヤマネが適応していける環境があるものと考えられる.

著者

吉川 真美子

出版者

The Japanese Association of Sociology of Law

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.55, pp.159-174,250, 2001-09-30 (Released:2009-01-15)

参考文献数

18

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The legal responses to domestic violence (hereinafter DV) in the States drastically changed from no-intervention to pro-arrest policy in the last quarter of the 20th century. The feminist movement since the 1970s, Minneapolis Experiment in 1984 and the following experimental projects affected very much the formation of judicial policy to confront DV. Epoch-making in this stream was the legislation of the Violence Against Women Act in 1994.The arrest of DV perpetrators, though its deterrent effect having been questioned, has different meanings for victims, investigators and judges respectively. They have practical interests to pursue, 'safety' for victims, 'successful prosecution' for investigators and 'deterrent to crime' for judges. The pro-arrest policy is the result of politics with contestation and coordination of these interests. In the process of such politics, the theory of 'gender' functions to analyze power structures of the society. It also highlights the subordination of 'personal life' to 'public structure' given the priority in the judicial system. The purpose of this paper is to overview the arrest policy of DV perpetrators as the response to 'gender-based violence' and to find some key to overcome the coercion of gender structure embedded in judicial process.

著者

田尻 由起 柘植 雅義

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.117-128, 2021-03-31 (Released:2021-09-30)

参考文献数

21

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パリ在住邦人家庭の障害乳幼児の子育ての実態と支援課題を明らかにするために、6名の母親に対し半構造化面接を行った。インタビューを分析した結果、【フランスでの子育てに関する肯定的な捉え】、【フランスでの子育てに対する不安・戸惑い・困り感】、【言語・文化的障壁による情報収集・利用の制限】、【パリに住む邦人家庭障害乳幼児親子の子育て支援ニーズ】の4つのカテゴリーが示された。母親はパリでの子育てを肯定的に捉えつつも子育てに関する社会的資源については不安や戸惑いを感じていた。また支援ニーズとして言語的な支援の必要性、日本の医療や子育てに関する情報提供、発達に関する日本人専門家の存在が挙げられた。特に在留邦人であるが故の支援の脆弱さが、子育て困難さを増幅させ、邦人同士がつながりを持つための場と機会の提供は重要課題であった。今後は子育てに関する情報を発信しつつ、日系関連機関と連携しながら子育てを支援するシステム作りが必要である。

著者

小林 和博 山口 晃一郎

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

日本応用数理学会論文誌 (ISSN:24240982)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.11-35, 2023 (Released:2023-03-25)

参考文献数

11

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概要. 電欠予防配送計画問題では,電気自動車を用いた配送計画を作成する. 電気自動車を用いる場合は,ルートの途中で電欠を起こさないよう充電場で充電を行う必要がある.このような配送計画を作成するための局所探索に基づくメタヒューリスティックを述べるとともに,実運用環境を模擬した数値検証により性能を評価する.近傍探索は配送計画でよく用いられるものとShaw removalヒューリスティックとを組合せたものである.

著者

野際 大介 佐藤 栄作

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.3-13, 2022 (Released:2022-11-10)

参考文献数

29

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In recent years, more and more consumers who cancelled their newspaper subscription have signed up for online-flyer portal sites. However, their site access logs are not necessarily linked with their purchase records stored in ID-POS data, which is a marketing problem from the sellers' point of view. As a solution to this problem, we propose a practical framework of a hidden Markov model which allows for the assessment of the flyer advertisement. We also present a hierarchical Bayesian model which sheds light on the information search and shopping behavior of consumers, given individual heterogeneity. Our results demonstrate that the subscribers of online flyers are more likely to visit stores as they have more flyer accesses, email advertisements from portal sites and the announcements of time-limited sales.

著者

尾西 康充

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.64, no.11, pp.25-35, 2015-11-10 (Released:2020-12-02)

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石川達三は、中央公論社特派員として、陥落後の南京にでかけ、京都第16師団津歩兵第33連隊の兵士に、直接取材した。凄惨を極めた戦闘では、婦女子への暴行や一般市民の虐殺などがみられ、達三はそれらの事実を小説「生きてゐる兵隊」のなかに描いた。しかしすぐに発禁処分となって、作家本人も新聞紙法違反に問われることになった。一九三〇年代の検閲の諸相を、中国の状況をふまえながら論述する。

著者

関 和広 水田 孝信 八木 勲 落合 友四郎 酒井 浩之 和泉 潔

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.905-910, 2017-11-01 (Released:2020-09-29)

著者

山本 喜多男

出版者

The Robotics Society of Japan

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.13, no.6, pp.780-783, 1995-09-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

3

著者

原田 春美 小西 美智子 寺岡 佐和 浦 光博

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.72-83, 2009 (Released:2009-08-25)

参考文献数

19

被引用文献数

1 3

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本研究の目的は,支援という枠組みにおける保健師と精神障害者や彼らにとっての重要他者との相互作用について,保健師が用いた人間関係形成の方法に焦点をあて,その特徴とプロセスを明らかにすることであった。対象は市町村に所属する保健師12名であった。データ収集は半構成的面接法を用いた。分析は,面接内容の逐語録をデータとし,Modified Grounded Theory Approachを用いて質的・帰納的に行った。分析の結果抽出された29の概念から,【温かで人間的な関係の結び方】【冷静で客観的な関係の結び方】【他者との関係の取り持ち方】【適切な心的距離で関係を維持する方法】という4つのカテゴリが生成された。支援場面における相互作用は,保健師が精神障害者と良好な関係を形成し,その関係が途絶えることの無いように適度な距離を保ちながら,さらに精神障害者と彼らを取り巻く地域の人々との関係形成とその維持を支援しようとするプロセスであった。同時に,その関係性の中で,個々の精神障害者のための支援の仕組みを作り,精神障害者が主体的にその仕組みを活用しながら地域で暮らし続けることを目指すものであった。

著者

小林 絵理子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.206-207, 2017-09-30 (Released:2017-10-31)