著者
佐藤 滋 戸沼 幸市
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文報告集 (ISSN:09108017)
巻号頁・発行日
no.402, pp.53-63, 1989-08-30

Dojunkai-Foundation was established in 1923 in order to supply public housings and to accomplish various social policies for the sufferers from the Kanto Earthquake. The first project practically done by this Foundation is to build 11 housing estates which was made up with 3,270 wooden terraced houses named Ordinary-style Housing Estates. These Policies and Methods are analyzed in this paper. In this survey, three critical findings have been established. The first is that the Ordinary-style Housing Estates were the first practice to design residential estates comprehensively in this century in Japan. The second is that the methods and policies in these projects to design residential neighborhoods, special structure, public open-space and all other residential space, was critically important as the origin of urban design of housing estates. The third is that these design policies had been affected by European ones especially R. Uwin's ideas.
著者
大井 浩二 Koji Oi
雑誌
人文論究 (ISSN:02866773)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.14-26, 1993-05-20
著者
大西 一功
出版者
日本信頼性学会
雑誌
日本信頼性学会誌 : 信頼性 (ISSN:09192697)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.37-45, 2004-01-25

微細加工技術の進展とともに,半導体素子の高密度高集積化が進み,パーソナルコンピュータから携帯電話,デジタルカメラと,今や社会のあらゆるところで当然のように使われるようになった.これは低消費電力,小型,高機能というだけでなく,非常に高い信頼性(故障し難い)を有しているためである.地球上のあらゆる環境で高信頼性を発揮する半導体素子であるが,原子炉周辺や宇宙放射線環境では非常に故障しやすい.本稿では,半導体素子の放射線から受ける影響について,物質との相互作用として,電離と変位損傷があり,これらが素子内部でどのようなメカニズムで故障や劣化を引き起こすのかを概説した.また半導体素子は宇宙応用には欠かせない部品であり,地上とは異なり故障すれぱボードを取り替えればよいというわけにいかないため,半導体素子の耐放射線性が如何に重要であるかを広く認識していただければとの願いを込めた.
著者
樋口 京一 森 政之 澤下 仁子 亀谷 富由樹 内木 宏延 前田 秀一郎
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

アミロイドーシスとは蛋白質がアミロイド線維に異常凝集し、生体に傷害を与える疾患群である。アミロイド線維による伝播現象に注目して、合成ペプチドを用いた新たな線維形成解析システムと新規のアミロイドーシスモデルマウスの開発を行い、アミロイドーシスの発症機構や治療方法に関して体系的な解析を行った。その結果、1)糞や骨格筋を介した新たな伝播経路の発見、2)線維形成阻害ペプチド、熱ショック転写因子(HSF1)、アポリポプロテインA-I(apoA-I)等の治療ターゲットの発見、3)今後アミロイドーシス研究者が利用可能なモデルマウスの開発、などの成果を得た。
著者
鈴木 晃 阪東 美智子
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
no.637, pp.523-532, 2009-03-30
参考文献数
27
被引用文献数
1 3

The contents written on the standard application forms of house adaptation were analyzed, and the actual conditions of activities which were supposed to be improved by housing repair were clarified. The three major activities concerned with the purpose of housing repair were “rising from and/or sitting on the toilet seat”, “getting in and/or out of the bathroom” and “getting in and/or out of the bathtub”. However, one third of samples did not indicate nor materialize the purpose of house repair. To carry out suitable house adaptation, the guidance of the standard application forms which materializes the purpose was required.
著者
電気車研究会 [編]
出版者
電気車研究会
巻号頁・発行日
1948
著者
小木曽 加奈子 今井 七重
出版者
岐阜医療科学大学
雑誌
岐阜医療科学大学紀要 (ISSN:18819168)
巻号頁・発行日
no.4, pp.19-26, 2010

我が国では,人口の高齢化に伴い,身体障害や認知症などにより,介護を要する高齢者が増加傾向にある。2008年10月現在で471万人が要支援・要介護認定を受けており,高齢者人口の16.1%を占めている。要介護高齢者の発生率は,加齢に伴い上昇傾向にあり,85歳以上では56.1%の高齢者が要支援・要介護認定を受けており,約2人に1人が日常生活を送る上で何らかの介護が必要であることを意味する1)。介護の対象となる高齢者はさまざまな心身機能・身体構造の低下を伴っているため,安全・安楽に日常生活が営めるように援助する必要があり,介護福祉士の教育においては,利用者のリスクをあらかじめ予測をし,多方面から情報収集できる能力とアセスメント力の向上を目指すことが重要である2)。川村ら3)は,療養上の世話におけるヒヤリ・ハット事象としては,転倒・転落が最も多いことを指摘している。老年看護学実習におけるヒヤリ・ハットは,入浴,食事,排泄などの日常生活援助場面に多く,リスクとしては,転倒・転落が最も多い4)。また,祢宜ら5)も,介護福祉実習のインシデントとして転倒・転落が最も多いことを明らかにしている。このような事象により,利用者の自立支援のためには転倒・転落事故を未然に防ぐことが重要であり,国際生活機能分類(International Classification of Functioning, Disability andHealth,以下ICF)の視点6)を用いて,「活動と参加」や「環境因子」の側面からも情報収集を行い,「安全で安楽」なケアを実践するためのリスクマネジメントを行う必要がある。そこで,介護福祉実習の事後学習に実施するリスクマネジメント演習の一環である転倒・転落振り返りシートを分析することにより,転倒・転落に対する学生のリスクマネジメントの傾向が明らかとなったためここに報告する。
著者
大湾 明美 佐久川 政吉 上原 綾子
出版者
沖縄県立看護大学
雑誌
沖縄県立看護大学紀要 (ISSN:13455133)
巻号頁・発行日
no.11, pp.25-30, 2010-03

【目的】ケアマネジメントに不満を訴える事例の事例検討から、ケアマネジャーの援助技術向上のための役割を再考する。【方法】対象は、A居宅介護支援事業所と大学教員で事例検討した事例Bの事例検討会での討議内容である。方法は、1.5時間の事例検討の内容をテープで録音し逐語録をおこし、(1)対象の捉え方、(2)不満内容の状況、(3)不満への対応プロセスと居宅サービス計画への反映、(4)利用者本位の視点での事例提供者の自己評価について、整理分析した。【結果】1.対象の捉え方は、事例提供者は問題の多い問題解決困難なケースとしていたが、事例検討ではニーズ把握がしやすいケアマネジメント容易なケースとしていた。2.不満内容は、サービス事業所に対する不満(ヘルパーとリハビリスタッフへの不満)と保険者(介護保険制度)に対する不満であった。3.不満への対応プロセスは、可能な限り対応していたが、制度の狭間で本人のニーズには応じられていなかった。しかし、居宅サービス計画では、本人の意向の反映が不十分でズレがみられた。4.事例提供者の自己評価では、メディカルモデルの視点が強く、利用者本位のケアマネジメントに繋がりにくいと評価した。【結論】ケアマネジヤーの役割として、対象をプラス面やストレングスで捉える援助技術が求められる。不満も情報として受け止め、ケアマネージャーは居宅サービス計画に反映させることである。不満を訴える事例は、ケアマネジメントの援助技術を向上させる貴重な事例である。
著者
豊島 裕子 遠藤 陽一 木村 直史 小幡 徹 衛藤 謙
出版者
東京慈恵会医科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

(1) ヒトは、大きく分けてストレスが身体反応を起こしやすいタイプと、そうでないタイプに分けられる。前者では、ストレス負荷に対して脳血流が急激に増加する、脳波の伝達が速くなる、心電図所見で交感神経優位になっているなど、過剰な反応が確認された。(2) また、ヒトにストレスが加わると、血小板が活性化され、血栓を作りやすくなることがわかった。つまり、ストレス耐性の低いヒトでは、ストレス負荷で、血栓性疾患を起こしやすいことがわかった。
著者
影山 輝國
出版者
実践女子大学
雑誌
實踐國文學 (ISSN:03899756)
巻号頁・発行日
vol.78, pp.64-70, 2010-10-15
著者
樋口 友紀 小川 妙子 狩野 太郎 清水 千代子 廣瀬 規代美
出版者
群馬県立県民健康科学大学
雑誌
群馬県立県民健康科学大学紀要 (ISSN:18810691)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.55-65, 2011-03

目的:地域で生活する健康高齢者および要支援・要介護1の認定を受けている高齢者の足トラブルとフットケアニーズの実態を明らかにし,支援策を検討する際の基礎資料を得る.方法:関東地方の1カ所の老人福祉センターおよび2カ所の通所介護施設を利用する高齢者154名を対象に,自作の調査票を用いた足部の観察および面接調査を行った.結果:角質肥厚や巻き爪,胼胝など専門家によるケアが必要な足トラブルが2~4割の高齢者に認められた.足トラブルの深爪,肥厚爪,胼胝,鶏眼と『フットケア習慣』,【意識的なフットケア実践】,【フットケア指導への関心】に有意な関連が見られた.結論:セルフケアによる改善が期待できる足トラブルを持つ高齢者が多く,対象の問題に合わせ医療機関の受診も含めた具体的な指導を行う必要性が示唆された.また,足爪に問題を持つ高齢者は,フットケア指導への関心が高いため,正しい爪の切り方を含めた実用的なフットケア指導の必要性が示唆された.原著
著者
三品 桂子 Keiko MISHINA 花園大学社会福祉学部 THE FACULTY OF SOCIAL WELFARE HANAZONO UNIVERSITY
出版者
花園大学社会福祉学部
雑誌
花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)
巻号頁・発行日
no.19, pp.15-36, 2011-03
被引用文献数
1

本稿の目的は、日本の包括型地域生活支援プログラム(Assertive Community Treatment: ACT)チームのスタッフが用いるスキルを明らかにすることである。調査対象機関はDACTSの値が比較的高い日本の3つのACTチームである。調査期間は2007年8月~2008年12月であり、記録、スタッフへの半構造化面接、フォーカスグループ、ミーティングや訪問場面の参与観察、出版物などをデータとした。分析協力者とともにこれらのデータをM-GTAで分析し、カテテゴリー6、サブカテゴリー16、概念45、具体的スキル 268を生成した。日本のACTチームにおいては、英国や米国と比較すると心理療法やリハビリテーションに関するスキルを用いることが少なく、チームリーダーのリーダーシップのスキルが見えにくいという特徴が認められた。また、未治療・治療中断者の割合が高いために、利用者との関係づくりのスキルや、家族が利用者の介護を担わされてきたという日本の状況から家族支援のスキルが多く認められた。さらに、環境を整え、薬物を可能な限り少なくして、人間のもつレジリアンスの増強に努めるスキルを駆使している点は、英国のスキルと似通っていることが明らかになった。
著者
川合 承子
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
国際医療福祉大学紀要 (ISSN:13424661)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.54-62, 2011

要支援・要介護認定を受けたひとり暮らし在宅高齢者132人を対象に,買い物・調理に関する実行状況と日常生活自立度との関連を明らかにし,買い物・調理の実行に必要な要因を検討するためにアンケート調査を行った。有効回答の116人について,全体と女性の日常生活自立度および買い物・調理との相関分析を行った。その結果,買い物・調理の実行状況と「障害高齢者の日常生活自立度」とは関連があり,「認知症高齢者の日常生活自立度」とは関連がなかった。買物に必要な要因は歩行能力と個人因子・環境因子が考えられた。調理に必要な要因は男性には調理方法の支援,女性には調理の意欲と調理が行いやすい台所の環境整備の必要性が高いことが分かった。