著者

三谷 徹

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌. 建築年報 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.1996, pp.14-17, 1996-09-20

著者

岡 千曲

出版者

相模女子大学

雑誌

相模女子大学紀要. A, 人文・社会系 (ISSN:09167668)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.15-26, 2007

著者

小川 賢一

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.77-80, 1992

被引用文献数

5 7

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神奈川県川崎市内の住宅地域を流れる二ケ領用水で大発生するR. kyotoensisの飛群真近に音響トラップを設置して, ユスリカを捕獲する野外実験を初めて行った。飛群は水面上0.3∿2.5mの高さに形成され, 飛群を構成するユスリカの97%以上は雄であった。1989年および1990年の10月から12月にわたる実験期間中, 雄は周波数180Hzから300Hzの範囲の音響に対して顕著に応答し, トラップに誘引・捕獲された。この雄の音響応答において, 捕獲に最適な音響周波数と気温との間にきわめて高い正の相関が認められ, その音響周波数の変動が約11Hz/℃であることを明らかにした。また, 一定の気温条件下では, 雄が応答する音響周波数の範囲がかなり狭いことも示された。

著者

今井 悦子

出版者

聖徳大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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嚥下補助食品は、高齢者施設では介護職員等が経験と勘によって使用していた。嚥下補助食品を添加した食べ物の嚥下しやすさを客観的に評価するために、嚥下過程を測定することのできる生体計測法(嚥下筋の表面筋電図、咽頭部の超音波エコー)を用いて検討したところ、食べ物の嚥下しやすさを評価するのは難しいことが示唆された。嚥下補助食品の利便性を高めるために、食べ物の嚥下しやすさを客観的に評価することのできる測定法のさらなる検討が必要と考える。

著者

塩崎 弘明

出版者

長崎純心大学・長崎純心大学短期大学部

雑誌

紀要 (ISSN:02867249)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.132-120, 1984-12-31

著者

塩崎 弘明

出版者

長崎純心大学・長崎純心大学短期大学部

雑誌

紀要 (ISSN:02867249)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.17-28, 1980-03-31

著者

加藤 あすか 今井 智也 大槻 武志 加藤 隆義 小沢 建斗 斉藤 友貴哉 高橋 雄太 中川 貴博 山崎 礼華 和多田 昇平 渡辺 俊也 渡邉 逸人 和田 雅昭 長崎 健

出版者

情報処理学会

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.5, pp.1-6, 2010-08-02

被引用文献数

1

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近年,水産資源の保護管理が重要視されていることを受け,著者らはマリンブロードバンドを構築し,ナマコのリアルタイム資源評価を実施している.本研究では,リアルタイム情報と親和性の高いデジタルサイネージを用いて開発した資源評価情報配信システムと,稚内水産試験場★1 および中央水産試験場★2 への導入事例について報告する.In recent years, it has been necessary to manage the aquatic resources, we have constructed a marine broadband framework and have been carried out the real-time resource assessment of the sea cucumber. In this paper, we report on the development of real-time aquatic resource assessment system by using the digital signage system and the introduction case to fisheries experiment stations★1★2.

著者

渋沢 光紀

出版者

日蓮宗宗務院

雑誌

現代宗教研究 (ISSN:02896974)

巻号頁・発行日

pp.148-202, 1998-03

著者

ダーウィン著 渡辺政隆訳

出版者

光文社

巻号頁・発行日

2009

著者

中串 孝志

出版者

和歌山大学

雑誌

観光学

巻号頁・発行日

pp.205-212, 2009-03

著者

木多 彩子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.72, no.616, pp.99-106, 2007

被引用文献数

4 2

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This study aims to obtain the basic data on supply planning of community facilities in planned communities. Differences of distributions and changes of community facilities are inspected among districts developed under different methods which located in Suma New Town, Kobe City. Fluctuation of the number of facilities in each district is surveyed from the early stage of the New Town development. On the other hand, opinions and attitudes of residents in each district toward their residential environments are obtained by means of questionnaires. As the results; the distribution of community facilities is still strongly influenced by the methods of development which planned over 40 years ago; most of residents moved in the early stage have been aged and composing the member of aging societies, although community facilities are not well sufficient for their daily livings; and residents tend to change their opinions to affirm mixed land use within the restriction of building types.

著者

川端 浩一 金子 公宥

出版者

大阪体育大学

雑誌

大阪体育大学紀要 (ISSN:02891190)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.71-76, 2011-03

著者

高橋 憲一

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.47, no.246, pp.121-124, 2008-06-25

著者

津村 良祐 木村 暢夫 藤森 康澄 岩森 利弘

出版者

北海道大学大学院水産科学研究院 = RESEARCH FACULTY OF FISHERIES SCIENCES, HOKKAIDO UNIVERSITY

雑誌

北海道大学水産科学研究彙報 (ISSN:13461842)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1-2, pp.19-24, 2006-11

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Ship motions on the small fishing boats for scallop cultivation in Funka-Bay, Hokkaido, are usually influenced by the dynamic force of large scale cultivation facilities. On the rough sea condition, it would generate fatal ship motions like large amplitude rolling motion. To reduce such ship motions under fishing conditions, we designed a new type of mooring device with buffer materials used as absorber for ship motions. We carried out the tank experiment used the model in the wave conditions corresponded to the actual fishing operation to confirm the effect of reducing ship motion. For the waves in the long-period frequently generated under rough sea, the damping effect of the absorber was effective to reduce rolling motion, and accounting for nothing less than 10.0% compared with the normal mooring device without the absorber. As a result, the mooring device with absorber is effective for the improvement of seakeeping qualities of the fishing boats for scallop cultivation.

著者

樋野 幸男

出版者

東海学園女子短期大学国語国文学会

雑誌

東海学園国語国文 (ISSN:02858436)

巻号頁・発行日

no.58, pp.30-41, 2000-12

著者

山内 星子

出版者

一般社団法人日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.287-295, 2010-09-20

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本研究は,感情のデュアルプロセス理論の枠組みを用いて,母親の感情特性が青年の感情特性に影響を与えるメカニズムを検討することを目的とした。感情生起に先行する認知的評価の枠組みが母親から子へと言語的やりとりを媒介して伝達し,間接的に青年の感情特性に影響するという"認知レベルの学習"と,母親の感情特性が連合学習によって直接的に青年の感情特性に影響するという"行動レベルの学習"の2つの学習の存在を仮定した。高校生97名とその母親(計194名)から得られたペアデータに対して共分散構造分析を行ったところ,4つの感情(怒り,悲しみ,不安,恥)において"認知レベルの学習"のみが見出された。一方,"行動レベルの学習"はいずれの感情においても見出されなかった。この結果は,青年の感情特性が,連合学習のようなシンプルなメカニズムではなく,認知的評価に関する母親との言語的やりとりのような,比較的高度な認知処理をともなう過程によって形成されていることを示唆しており,不適応的な感情特性の形成に対する予防的アプローチの可能性が示唆された。

著者

先﨑 真奈美 柴山 真琴

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.221-231, 2010

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本研究では,幼児期までに異なった自己制御行動を発達させつつあるとされる小学生が出会い,同じ活動に参加する時に,どのような自己制御行動をとるかを,ある体操教室でのフィールドワークに基づいて明らかにすることを目的とする。研究方法は,エスノグラフィーの手法を採用し,実際の場面で子どもが他者とやりとりをする中で,自己制御行動がどのように生起しているのかを検討した。日本学校通学児5名と国際学校通学児3名を対象とし,2006年7月から2007年3月までの間に23回観察を行った。分析の結果,国際学校通学児は自己主張・実現行動の方略が日本学校通学児よりも多様であるだけでなく,自己主張行動では複数の自己主張・実現行動カテゴリーを組み合わせた方略を用いていた。一方,日本学校通学児は,自己抑制行動の対象とする幅が国際学校通学児よりも広く,さらに自己主張・実現行動とも自己抑制行動とも捉えられる自己主張/自己抑制行動をとっていることが明らかになった。

著者

祖川 浩也

出版者

広島大学

雑誌

広島大学マネジメント研究 (ISSN:13464086)

巻号頁・発行日

vol.4, 2004-03-19

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広島大学大学院社会科学研究科マネジメント専攻平成15年度(2004年3月)修士論文要旨

著者

藤原 敬一

出版者

日本マネジメント学会

雑誌

日本経営教育学会全国研究大会研究報告集

巻号頁・発行日

no.39, pp.42-46, 1999-06-25

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マルチメディアの出現などのメディア多様化をすすめた伝達技術の進展は、マスメディア企業の競争戦略に大きく影響することになった。コンテンツと伝達機能を強化し、競争優位を獲得するというマスメディア企業の行動が顕著になっている。米国の放送メディアの動向からは、差別化およびシナジー効果が期待できるコンテンツを獲得し、伝達範囲を広げる方向で伝達機能を強化するという傾向がみられる。また、コンテンツの生産・加工と伝達機能が一貫したシステムをとっているため、コンテンツを獲得する場合には、伝達機能の獲得を含んだ垂直統合という形態が共通してみられた。一方、欧米の新聞社の企業行動からは、新聞というメディアの言論性の高いコンテンツの優位性を強化しながら、電気通信系メディアの伝達機能を補完的に強化して即時性を高めるという傾向がみられた。

著者

佐藤 和

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.1-21, 1993-10-25

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本論文では組織文化を「あるグループのメンバーに共有された基本的価値観と,そこから生じる行動パターンのことである」と定義し,企業におけるその外部適応機能,内部統合機能の検討を通じて,組織文化がその組織の広義の情報処理特性を特徴付けていることを示した。そして情報システムを企業におけるコミュニケーション・メディアの一つであるとし,組織文化に応じて異なった特性や異なった発展度を持つ情報システムが必要とされると考えた。そこで組織文化の直接的,間接的な分類項目によって企業の分類を行ない,これと組織の情報処理特性や情報システムの発展度との関係について実証分析を行なった。3つの組織文化の分類軸が抽出され,これを用いて企業を6つのグループに分類した。また情報システムを含む広義の情報処理特性の発展度を表す5つの評価軸を抽出し,組織文化による企業分類との関係を分析した。こうした結果から,組織文化は組織の広義の情報処理特性と強い関連を持つと同時に情報システムの発展度に影響を与えていることがわかった。有効な情報システムの構築を通じて企業全体の総合的な情報処理特性を向上させてゆく為には,組織の個性としての組織文化に応じた対応策が必要なのである。