著者

柴田 高

出版者

日本情報経営学会

雑誌

オフィス・オートメーション (ISSN:0389570X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.55-61, 1997-04-10

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Software business has four levels of hierarchy,contents,application software,operational software,and media. The competitive structures are different to each others.Contents are independent from architecture,which is defined by the operational software,media,and hardware. The basic strategy of contents business has four patterns, which are to make series of contents,to complexify the media,to interactivate the program,and to encode electronically.

著者

平野 雄一 伊藤恵

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告ソフトウェア工学(SE) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.119, pp.93-100, 2005-11-29

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近年,ソフトウェア開発は開発対象の分野にかかわらず,シズテムの大規模化と複雑化により難しいものとなってきている.そのような現状を解決するための一手法として,現在のプログラムコード中心のソフトウェアの記述に代わり,直感的に記述・理解のたやすい状態遷移図からプログラムコードを生成することを試みた.ここでは状態遷移図としてUML2.0で定義されているステートマシン図を用い,ステートマシン図の状態(State)と遷移(transition)にネイティブな実行コードを埋め込んでいくことで,ステートマシン図記述からネイティブなプログラムコードの生成を行っている.これによりシステムの問題領域を状態遷移図で表現される「制御」と,図上に埋め込まれる実行コードで表現される「動作」に分割することにより,ソフトウェア開発の効率化を試みている.評価のため,ステートマシン図からプログラムコードの生成を行うグループと,手動でプログラムコードを記述するグループに分け,比較実験を行い,今後の課題を検討する.We propose an automated program generation from UML 2.0 statemachines while more efficient of the software developing. It generates executable native program codes from the Statemachines which native codes is embedded in its states and transitions. It divides the problem area of the development software into the "control" on the statemachine and the "operation" on the native codes and efficient of the developmeat.

著者

花村 萬月

出版者

角川書店

雑誌

本の旅人

巻号頁・発行日

vol.17, no.11, pp.68-78, 2011-11

著者

玄侑 宗久 中沢 新一

出版者

集英社

雑誌

すばる (ISSN:03876381)

巻号頁・発行日

vol.33, no.12, pp.152-167, 2011-12

著者

竹貫 元勝

出版者

淡交社

雑誌

淡交 (ISSN:02893908)

巻号頁・発行日

vol.65, no.11, pp.68-71, 2011-11

著者

佐々木 貴宏 所 真理雄

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.717-726, 1997

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エージェントが環境に対して適応していく過程には,各個体によって為される「学習」と変異および淘汰によって集団レベルで起こる「進化」の二つの側面があり,それぞれが相補的に作用していると考えられる.本稿では,進化論の歴史に登場するダーウィニズムとラマルキズムに基づく遺伝機構を持つ集団を考え,それぞれの集団が辿る進化的な過程をニューラルネットワークと遺伝的アルゴリズムを用いた抽象的なモデル上で観察する.特に,動的な環境下でのそれぞれの集団の適応性について評価および議論する.その結果,ダーウィン型の集団の方が,静的環境下では効率的なラマルク型の集団よりも,環境の変動に対して安定した挙動を示すばかりでなく,世代を通じて動的環境自体に適応していくことが可能であることを示す.

著者

山本 麻由 土屋 誠司 黒岩 眞吾 任福継

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.76, pp.31-35, 2007-07-24

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感情に関わる研究において、言語データに発話者の感情を表すタグ(感情タグ)を付与した感情コーパスの構築が望まれている。しかし、人手で作成するには多くのコストを要する。そこで本稿では、感情コーパス作成の自動化を目指し、文中の語に基づいたナイーブベイズによる感情分類手法を提案する。Web から収集した学習データを用いた評価実験により提案手法の有効性を確認する。In this paper, we aim to develop Emotion corpus automatically using Naive Bayes Classifier. Emotion corpus is language data with emotion tags. Language data is the corpus which made by the sentences that we collected from web. Emotion tag stands for emotion of the people who wrote the sentences at the time. At first, we put emotion tags on the language data we collected. Next, we classify the language data using the Naive Bayes Classifier based on this data set, and I confirm the effectiveness of the method.

著者

中山 欣也 柏原 昭博

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.470, pp.65-70, 2009-02-28

被引用文献数

1

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Webは極めて有用な情報媒体であり,学校教育でもWebリソースを用いて調べ学習を行う機会が増えてきた.本稿では,Webにおける情報探求スキルの育成を目的として,Web調べ学習を支援する手法について述べる.まず,Web調べ学習を「与えられた学習課題を段階的に詳細化すること」と捉え,学習課題を表現するキーワードを順次Webページから獲得しながらキーワード間の関係構造を作り上げていくプロセスとしてモデル化した.次に,このモデルに基づき,Webから学習課題キーワードを収集・構造化するための支援ツールを開発した.ケーススタディの結果,開発したツールの有効性が示唆された.

著者

Sakurada Ichiro

出版者

Institute for Chemical Research, Kyoto University

雑誌

The Commemoration volume for the silver jubilee

巻号頁・発行日

pp.84-91, 1951-02-15

著者

後藤 和彦

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、19世紀中葉における後発近代化を共有するアメリカ南部と近代日本において、「敗北の文化」に惹起され産出された公的文化言説、「ナショナル・ナラティヴ」が、その後に出現してきた私的言説としての文学にとってどのような意義をもったか、さまざまな文化テクストの実証的な分析によって歴史的に跡づけ、今後の両文学の本格的比較研究への新しい視座を切り開いた。

著者

中山 亨

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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キンギョソウの花色発現に関わるフラボノイド(アントシアニン・フラボン・オーロン)生合成関連酵素間の相互作用を酵母ツーハイブリッド法やBimolecularfluorescencecomplementation法などの各種の方法で解析した.その結果,キンギョソウ花弁細胞内でフラボンとアントシアニンの生合成酵素群が代謝酵素複合体を形成し,オーロン生合成関連酵素と空間的かつ機能的に仕分けられていることが強く示唆された.

著者

多田 耕三

出版者

シチズンファインテックミヨタ株式会社

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2011

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目的:研究者は、科学技術人材を育成するために地域でロボット教室を企画実施している。参加者の技術レベルの向上により、現状教材の陳腐化が進み、参加者の要求を満たさなくなってきた。新規ロボット基板を開発し、教材への機能追加をはかり、教室の持続的な発展させる。方法:制御できるモーター数を現状の3個から4個に増やし、より広く機能の工夫ができる教材を開発する。その効果については、実際の教室と競技会で運用し、参加者の創作意欲の維持状態を観察し評価する。実証試験の競技会では、従来の3個モーターのロボットも参加し、4個モーターの新規教材ロボットの機能と比較することで、教材の実用性と有効性が検証できる。また、従来参加者の購入であったロボット制御基板については、手動コントロール回路とモーター制御+無線操縦回路の二つに分離し、前者を参加者の購入、後者を教室運営側の用意とすることで高機能化による参加者の経済的な負担増を回避し、参加しやすくする。成果:平成23年4月~11月に開発したロボット制御基板を、平成23年12月~翌3月に実施したロボット教室の教材に組み込んで投入し、成果を検証した。参加者は、前年の25名から34名となり36%増加し、経済性も含め新規教材への興味関心が高かったことが伺える。教室への参加率は85、88、91%と高いレベルで推移し、競技会においては100%の参加であった。新規教材の投入により、参加者の製作意欲の維持ができたと考えられる。競技会で4個のモーターを上手に使った新人チームが、経験者の3個モーターのロボットと互角以上の性能を発揮し準優勝するなど、新規教材の機能性も確認された。また、保護者の参加が例年より非常に多く、家庭における科学技術教室への関心と理解が進んだこともわかった。以上をもって、研究の目的は達成された評価している。

著者

生態工学研究委員会

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.170-171, 2006-10-20

著者

中村 俊一郎 峯村 治実 山口 智久 清水 洋 渡辺 尚 水野 忠則

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.115, pp.123-128, 1995-11-30

被引用文献数

3

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ビデオサーバーの性能(同時ビデオ配信数)向上を目指した分散RAID方式ビデオサーバーの提案を行う。本方式は通常ディスク群に対して適用されるRAID技術をサーバー群に対して適用するものであり、ディスクRAID技術と同様に性能及び信頼性の向上を図ることを狙ったものである。これが実現すると普及型の安価なパソコンサーバーを追加していくことにより、ビデオサーバーをスケーラブルに性能向上出来るという非常に大きな利点が得られる。ここではRAIDO型の分散RAID方式ビデオサーバーの試作を行ったので、その方式と評価結果について述べる。In this paper, we present a distributed RAID style video server that addresses the problem of increasing video stream supplying capability in VOD systems. "Distributed RAID Style" means extending the RAID method usually applied to disks to the servers, so as to achieve improvements in performance and reliability. The great advantage of this architecture is that the linear performance improvement can be achieved by adding inexpensive servers. Here we describe the implementation of RAID Style video server that we conducted and its evaluation result.

著者

津田 眞一

出版者

国際仏教学大学院大学

雑誌

国際仏教学大学院大学研究紀要 (ISSN:13434128)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.214-135, 2011-05

著者

代田 智明

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

vol.63, no.7, pp.1-12, 2009-07-25

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近年竹内好が再び論壇に登場し,再読されている現象が起きている。これに対する肯定的評価は孫歌,加々美光行などによってなされているが,一方これに対応する形で批判的継承を試みる子安宣邦の言論も生じた。拙稿は,これを簡便に整理したうえで,再度竹内の議論を吟味し,その現在的意義のありかと限界を探るとともに,中国を焦点のひとつとせざるを得ない危機的な「世界金融危機」にあって,グローバルな<資本>の運動に対し,思想的対抗軸の可能性を不完全ながら提示する試みである。

著者

廖 菲 川浦 康至

出版者

東京経済大学

雑誌

コミュニケーション科学 (ISSN:1340587X)

巻号頁・発行日

no.26, pp.73-90, 2007-03-21

著者

松尾 豊 MATSUO Yutaka 安田 雪 YASUDA Yuki

出版者

人工知能学会

巻号頁・発行日

2007-11-01

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Our purpose here is to (1) investigate the structure of the personal networks developed on mixi, a Japanese social networking service (SNS), and (2) to consider the governing mechanism which guides participants of a SNS to form an aggregate network. Our findings are as follows:the clustering coefficient of the network is as high as 0.33 while the characteristic path lenght is as low as 5.5. A network among central users (over 300 edges) consist of two cliques, which seems to be very fragile. Community-affiliation network suggests there are several easy-entry communities which later lead users to more high-entry, unique-theme communities. The analysis on connectedness within a community reveals the importance of real-world interaction. Lastly, we depict a probable image of the entire ecology on mixi among users and communities, which contributes broadly to social systems on the Web.

著者

深尾 昌一郎 橋口 浩之

出版者

福井工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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熱や物質の鉛直輸送に重要な寄与をするとされる大気乱流とその主要因であるケルビン・ヘルムホルツ(KH)不安定はそのスケールが小さいことから直接観測はこれまで困難であった。これをMUレーダーのイメージングモードによる超高分解能観測に加えて、多周波数帯レーダーとライダー観測を援用して、総合的に解析した。自由大気中におけるKH不安定の構造をかつてない高分解能映像観測で解析し、KHIと風速シアとの関係が明らかとなった。

著者

長瀬 美子 小谷 卓也 田中 伸

出版者

大阪大谷大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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「心情」「意欲」「態度」にかかわるわが国の幼稚園教育の目標は、その総合性のため、明確な到達目標が描きにくく、幼児教育・保育に携わる者の共通認識になりにくいという課題がある。本研究では、乳幼児期に、あそびを通して形成した力を、小学校以降の学校教育での科学教育につなぐためには、形成すべき力を明確にし、それを体系化することが必要であると考え、現在の幼児教育の基本である5領域について、「観察」「コミュニケーション」能力が年齢にそってどのように発達するかを体系化した。このことで、発達の筋道が明確になり、保幼小連携型カリキュラムを作成するためのモデルが提供できた。