著者
池田 勝
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
関西造船協会誌 (ISSN:03899101)
巻号頁・発行日
no.138, pp.6-11, 1970-12-30

As a series of studies on small harbour crafts, the data on small crafts under GT 5 tons are presented in this paper.
著者
本田 啓之輔 松木 哲 井上 欣三
出版者
公益社団法人 日本航海学会
雑誌
日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)
巻号頁・発行日
vol.59, pp.119-134, 1978

Authors carried out the model experiment for two buoys-mooring system, in the case of GT 5,000t cargo ship, in order to find the critical wave conditions which exist for safe buoy mooring in the harbour under the heavy weather. The wave condition acting on the ship were extensively changed regard to the wave length, wave height and the attack angle of wave to the fore and after buoys center line. As main results for the model experiment in regular wave, it is emphasised that the most important factors affecting the tension of buoy's mooring lines are the drifting force due to the wave than the amplitudes of the periodic ship's motions with six degrees of freedom, and that the critical height of waves for safe buoys mooring may be given 0.8m in the full draft condition and 1.0m in the half draft condition in beam seas to the ship. In addition to these experiment, the simulation for the ship's motion and mooring force were carried out by the linearized numerical model of the multiple buoys mooring system which was developed by the Japan Ship Rerearch Association.
著者
平田 謙次 鷹岡 亮 瀬田 和久 仲林 清
出版者
東洋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

本年度は、以下に上げる3つの目標領域を定めて研究をすすめました。(1)eポートフォリオ共通インターフェイスの特定eポートフォリオの規格化をすすめているISO国際標準化機構での会議に参加し、研究発表を介して、eポートフォリオ規格の調査研究とのデータ定義について最新の研究を把握しました。韓国教育情報学術院での共同プロジェクトも進めています。国内の学会の年次大会において、課題セッションの企画と運営、および発表をおこない、品質と学習者情報との連携の方法について多様な視点から発表をおこない普及しましたが、国際学会でのスペシャルセッションの企画は叶いませんでした。(2)コンピテンシーセマンティック情報モデルの開発コンピテンシーセマンティック情報のデータ要素、属性について国内関連団体と共同により標準規格開発をおこない、その基礎となる2本の論文を執筆し書籍として刊行されました。また、当該テーマについてISO国際標準化機構会議においてプロジェクトの運営、研究発表、および規格提案をおこなってきています。(3)学習要求-学習活動ログ一致度測定機能企業組織における人材開発の要求調査を実施し、分析をし、アジア欧州会議の生涯学習委員会(ASEM-LLL)仕事場学習研究小委員会の運営と、会議での発表、および論文の執筆をおこないました。また、効果的学習活動について論文を執筆し、書籍の一節として発行しました。さらには、具体的な一致の連携についての方法論について、国際学会で発表し、その後、選抜された論文として書籍の一節として発行されました。
著者
伊藤 詔子
出版者
松山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究「文学批評理論としてのエコクリティシズム確立にむけての研究」2年目では、1年目のソローを中心とする研究から、1)エコクリティシズムの批評そのものの現状を分析し、2)環境文学の始まりとなったレイチェル・カーソンの『沈黙の春』を中心に、汚染の言説と環境正義のレトリックの特質を考察し、3)『沈黙の春』以降の女性環境作家作品について、発展的な考察をした。3点についての具体的成果は以下であった。1)ロレンス・ビュエルによる最新のエコクリティシズム研究書Future of Environmental Criticismをエコクリティシズム研究会で研究し、5人で協力してその邦訳を、巻末書誌、環境批評用語解説とともに鶴見書店より2007年5月に出版した。序文と第1章、5章、あとがき、原稿取りまとめ、監修を伊藤が担当した。また英語青年に「ビュエルエコクリティシズム三部作の完成に寄せて」と題して、エコクリティシズムの修正主義である第二波について概説した。2)アメリカ学会・学会誌の特集「自然と環境」に、「Silent Spring--Toxic Infernoを下って沈黙のジェンダー的ルーツを探る」と題する論文を寄稿し、エコクリティシズム第二派が焦点化する、汚染の言説と環境正義のテーマについて考察した。3)ソローとカーソン以降の女性環境作家について、阪大の人文COEプロジェクト「環境と文学」第三回フォーラムで講演し、その他二つの論文で調査研究の成果を発表した。(1)「ソローとホーガンのいきもの表象をめぐって」(日本ソロー学会『ヘンリー・ソロー研究論集』No.33(2)「『沈黙の春』とアポカリプス」ミネルヴァ書房名作シリーズ『カーソン』(2007年5月刊行)
著者
岩崎 雄一
出版者
横浜国立大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2008

水生生物の保全を目的とした亜鉛の水質環境基準の妥当性を検討する上での資料を得るために,以下の研究を行った。1.河川上流域において亜鉛濃度が河川底生動物群集に及ぼす影響去年度の成果より,底生動物群集の種多様性は基準値(30μg/L)の2倍程度の亜鉛濃度でも顕著に減少しないことが示唆された。本年度はこの成果を広く公表するべく,国際学会での発表や国際亜鉛協会への訪問等を行い,高い評価を受けた。さらに,この結果をより多く調査データを用いて検証するために,英国に3ヶ月間滞在し,英国・米国等の重金属汚染河川約400地点における底生動物調査結果を用いた解析に着手した。本研究の成果は日本の水質環境基準や海外で提示されている安全濃度の妥当性を検討する上で有用な資料となることが期待される。2.河川下流域において亜鉛濃度が河川底生動物群集に及ぼす影響前述した上流域の結果が下流域に適用可能かを検討するために,群馬県碓氷川水系及び粕川での野外調査を去年度実施した。暫定的な結果ではあるが,碓氷川での調査結果より下流域でも上流域の結果と同様な傾向が得られている。今後は,有機汚濁の進行した河川(粕川)での調査結果をまとめ,これら成果をできるだけ早く公表する予定である。上記に加え,亜鉛等重金属がファットヘッドミノー個体群に及ぼす影響を数理モデルを用いて評価した。その結果,当該個体群が維持される亜鉛濃度は約80μg/Lと推定された(掲載雑誌において,注目論文に選出された)。
著者
伊藤 剛
出版者
独立行政法人農業生物資源研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2003

昨年度得た多数の近縁ゲノム間での自然選択強度のデータを整理し、特に水平移行の有無に関して着目しながら、機能と自然選択による進化の関係を明らかにした。これまでの研究で、水平移行した遺伝子では自然選択の緩和が生じている可能性(=同義置換数に対して非同義置換数が比較的多い)が示されていた。一方で、遺伝子の機能に関する考察から、量的に偏ってより多く水平移行している遺伝子のうち、細胞表面構造に関係するタンパク質の遺伝子などでは正の自然選択が示唆された。しかし、そのほかの大量移行の例では、例えば遺伝子発現の制御に関与する遺伝子のように、分子レベルでの生命活動に大きな変化をもたらす可能性は考えられるものの、水平移行と正の自然選択の関係は必ずしも明確ではない。そこで、近縁種(株)間のオルソログにおいて、水平移行した遺伝子とそうでない内在性のものとで、フレームシフトによるタンパクコード遺伝子の読み枠の破壊があるかどうかを比較した。すると、例えば大腸菌K-12株とO157の間では、内在性遺伝子では1.0%(34/3291)でフレームシフトによる偽遺伝子化が見られたが、一方で水平移行したものでは6.9%(23/332)と明らかに水平移行での遺伝子破壊が多かった。これは、水平移行したものではむしろ大部分で自然選択が緩和されているという考え方を指示するものである。本研究により、水平遺伝子移行によって大きな生命多様性がもたらされるが、自然選択という意味では重要度の高いものは小数に限られることが明らかになった。本研究に関しては一部を論文化するとともに国内外の学会等でも発表しており、また全ての結果をデータベース化し可視化するプログラムも作成したので、誰でも容易に大量解析の全情報を活用できるようになっている。
著者
松坂 尚典 SAKAMOTO HIDEKI SATO ITARU SHINAGAWA KUNIHIRO KOBAYASHI HARUO NISHIMURA YOSHIKAZU
出版者
日本放射線影響学会
雑誌
Journal of radiation research (ISSN:04493060)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.196-202, 1995-09
被引用文献数
2

Whole-body retention and fetal uptake of ^<65>5Zn under a Zn-deficient diet were studied in pregnant mice in the late gestational stage after a single oral administration of ^<65>Zn. Whole-body retentions were much greater in mice given a Zn-deficient diet than in those given a Zn-normal diet. Accordingly, the amount of ^<65>Zn transmitted to the offspring in utero was greater in the Zn-deficient diet group. In another experiment, fetal uptake of ^<65>Zn in dams on gestation day 17 was examined over a period of 24 hr after a single intravenous administration of ^<65>Zn to the Zn-deficient and Zn-normal animals. There was no major difference in fetal uptake between the two groups, indicative that approximately a similar proportion of the ^<65>Zn retained in the maternal body was transmitted to the in utero offspring in both groups.
著者
水間 大輔
出版者
早稲田大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2006

本研究は中国古代の秦・漢において、いかなる防犯体制及び刑事手続体制が設けられていたのかを検討し、当時の国家が犯罪の予防をどのように実現させようとしていたのかを明らかにすることを目的とする。平成20年度は犯罪の捜査から、逮捕・取調べ・裁判を経て、刑罰の執行に至るまで、いかなる手続が設けられていたのかを明らかにしようと試みた。具体的には、(1)各手続の名称及びその内容、(2)各手続の際に作成される文書の名称及びその伝達、(3)各手続をいかなる者が担っていたのか、などの問題を中心に検討した。如上の問題を検討するため、秦律・漢律(秦・漢で行われていた法律)及び関連する史料の中から、刑事手続に関する史料を抽出して分析を加えた。秦律・漢律に関する史料は近年中国で出土した竹簡・木牘が中心となるので、それらを分析したり、あるいは中国の博物館へ赴いて実見したりした。さらに、秦・漢の刑事手続制度を後世の唐代以降の制度と比較することによって、秦・漢の刑事手続制加が前近代中国の中でも相対的にいかなる性質を有するものであったのかを把握するよう努めた。以上の検討、及びこの三年間の検討を通して、秦・漢の県における防犯体制及び刑事手続制度の全体像が明らかになった。それによると、秦・漢では地方の末端に至るまで、防犯と刑事手続を担う機関が設置されていた。また、裁判は県以上の機関によって行われるのが原則であったが、一部の郷・亭でも裁判を行う権限があったこと、県でも死刑判決が下せたことなど、秦・漢の刑事手続制度は唐代以降と比べると、地方機関の権限が大きかった。それゆえ、秦・漢では犯罪の予防をより強く地方へ浸透させる体制になっていたといえる。
著者
AUDA H. KHALEF Z.
出版者
日本放射線影響学会
雑誌
Journal of Radiation Research (ISSN:04493060)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.141-149, 1982-06

The kinetics of degradation and synthesis of DNA and the nature of radioactive substances released from M. radiodurans R_<11>5 labeled with thymidine-methyl-^3H after UV and gamma irradiations were investigated. The release of labeled material from the DNA began immediately upon incubation and terminated in due time 90 min and 180 min for UV and gamma irradiations, respectively. When acriflavine was added to the medium, post-irradiation degradation process did not terminate even after 9 h in the case of UV exposure. However, it terminated after 6 h in the case of gamma irradiation. In the presence of acriflavine, DNA synthesis resumed after termination of DNA degradation in the case of gamma irradiation and this was not observed in the case of UV irradiation. Degradation products were chromatographed and it was found that they were located in one major radioactive peak. However their locations were different for UV and gamma radiations. For UV irradiation, the peak fell in the thymine region, while for gamma irradiation it fell in the thymidine region.
著者
木島 明博
出版者
東北大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1990

母系遺伝をし、交又しないとされている核外遺伝子のミトコンドリアDNAは、核内遺伝子(アイソザイム)と遺伝様式が異なることから、集団の世代を越えた繁殖構造を母系の観点から捉えることができる遺伝標識として近年脚光を浴びてきている。しかし、集団構造の解析に効果的に応用するためには、多くの個体の分析を簡単に行える手法の開発と、魚類のmtDNAの基本となる制限酵素切断地図の作成を行い、切断型の変異が塩置換によることを確認しなければならない。本研究はヤマトゴイおよびサクラマス類を対象として以下のことを明らかにした。(1)ヤマトゴイとサクラマス類のmtDNA精製度の高い簡易単離法として、木島ら(1990)のアルカリ処理法にグラスビ-ズによる精製法を加えた一連の手法を開発した。(2)ヤマトゴイのmtDNAを15種類の制限酵素で切断し、5種類のハプロタイプの存在を明らかにした。(3)これらの制限酵素切断型変異から5種類のハプロタイプの制限酵素切断地図を二重消化法によって作成した。(4)作成した制限酵素切断地図の比較によってヤマトゴイの制限酵素切断型の変異が単純な塩基の置換によって起こっていることを示唆した。(3)(2)によって、制限酵素切断片の長さの比較(RFLP)によってヤマトゴイのmtDNA分析による比較ができることを確認できた。また、魚類においても同様にRFLP法によってmtDNAの制限酵素切断型変異の比較ができることを示唆した。(4)そこで6塩基認識の6種類の制限酵素を用いてサクラマス2系統、ヤマメ1系統、アマゴ1系統の養殖集団のmtDNAの切断型変異を明らかにし、特別な選択を行っていないサクラマスとヤマメは天然からいくつかの母系が起源となって繁殖されているが、パ-に選択を重ねたアマゴは単一母系から生産されているという繁殖構造が推定された。
著者
河合 康
出版者
上越教育大学
雑誌
上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.381-397, 2007-02-28

本稿では,イギリスにおけるインテグレーション及びインクルージョンに関する1970年代以降の施策の展開を検討した。その結果,1970年代以降,政府の諸文書や法令においてインテグレーションやインクルージョンの促進が明示されてきてはいるが,実際の統計データにおいてはインクルージョンが進展しているとはいえない状況にあること及びインクルージョンの実態についてはかなりの地域差がみられることが指摘された。さらに,イギリスでは特別学校の存在が否定されてはいるわけではなく,むしろ1970年代から特別学校がインクルージョンを進展させるために重要な機能を果たす存在として認識されていることが明らかにされた。さらに,1970年代から今日まで,インテグレーション及びインクルージョンを実施するための条件が明示されており,この条件の検討が今後の課題である点が指摘された。The purpose of this study was to analyze the political development of integration and inclusion from 1970s in UK. It was clarified that inclusion was not accelerated as a whole according to the actual statistical data though the promotion of integration and inclusion was indicated at some acts and political documents. The existence of special schools was not rejected. If anything it was accepted that special schools had very important roles to promote inclusion. It was suggested that some statutory conditions to implement inclusion should be examined.
著者
佐藤 満雄 佐藤 貴虎
出版者
北海道教育大学
雑誌
情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.213-221, 2002-02-05

特別な教育的ニーズという概念を打ち出したイギリスの特殊教育(ウォーノック報告等)を概観しながら日本との比較を試み,実際に現地調査を試みて,21世紀の我が国の特別支援教育の在り方について述べた。英国がインクルージョン理念のもとに教育改革を進めているのに対し,日本では障害児と健常児の二分法的なインテグレーション理念に基づく改革であることを指摘した。
著者
小林加織里 北山大輔 角谷和俊
雑誌
平成22年度情報処理学会関西支部支部大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2010, 2010-09-22

本研究ではストリートビューを再利用するための編集システムを提案する.システムでは,ストリートビュー操作からユーザ意図を抽出することにより,ユーザが重点を置いている箇所を特定し編集を行う.
著者
保谷 徹 箱石 大 山田 史子 横山 伊徳 小野 将
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1998

本研究の成果は、第1に、下関戦争を主導した英国をはじめ、仏・米・蘭各国の動向を当時の国際関係の中で立体的に解明するさまざまな一次史料の発掘にある。本研究は「19世紀列強の陸・海軍省文書を中心とした在外日本関係史料の調査報告」(平成11-12年度科学研究費補助金基盤研究(B)-(2)、課題番号:11691006、研究代表者:保谷 徹)と連携させて遂行した。これまで十分に利用されてこなかった海軍省文書をはじめ、欧米各国の日本関係史料に幅広く目配りし、とくに英国の出先機関(駐日公使)と本国外務省、あるいは軍部(出先と本国)や政府首脳の動向に関して、多くの新たな史料と論点の解明をおこなった。第2に、戦争記録の発掘によって、列強側の軍事行動の具体的有様と、当時の日本および長州藩の軍事力に関するデータと列強側の評価を具体的に明らかにすることができた。第3に、かかる軍事記録に含まれた数々の画像史料の発掘も大きな成果である。本研究遂行の過程で収集した英仏海軍省文書などの欧文史料群あるいは長州藩毛利家の国内史料、作成した目録類は、東京大学史料編纂所に寄贈され、マイクロフィルムやデジタル画像のかたちで、同所において広く公開され研究に供される。
著者
中村 俊輔 古殿 幸雄
出版者
バイオメディカル・ファジィ・システム学会
雑誌
バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.26-32, 2008-01-31

本研究では、消費者の需要予測モデル構築のために、まず、あるアパレル店舗の1年間(2005年9月から2006年8月まで)の日ごとの売上高を調査した。この調査の目的は消費者の需要予測モデルの構築にある。また、同モデルを気象要因との関連で考察するために、この間の気温や湿度など、気象データを調査した。そして、売上高と気象要因の関係性を明らかにするための統計学的分析を試みる。まず始めに、相関分析と分散分析を適用することで日々の売上高と気象要因との関係について解析を試みる。この解析結果から、とりわけ重要と考えられる気象要因を選定する。続いて、得られた要因を用いて需要予測を行うファジィ推論モデルを構築する。そこで、今回は、以前提唱された1ヶ月ごとのファジィ推論モデルを応用し、より精密な予測が期待されると考える。最終的に、今回提案するファジィ推論モデルと、上述の既存モデル、ならびに回帰分析での予測との比較を試みる。そこでは、本稿において提案されるファジィ推論モデルの有用性が考察されている。本考察により、人々の消費行動は、多大とは言えないまでも、ある一定のレベルで気象要因に左右されることが伺い知れた。
著者
村橋 勝子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.260-260, 2002 (Released:2002-07-01)

総合経済団体の事務局にある経団連レファレンスライブラリーは,対内的にも対外的にも「便利屋」として多様な業務を担い,迅速・的確なサービスに努めている。同ライブラリーの概要,特に人材育成についての考え方,スタッフ教育,訓練の実践について紹介し,さらに,ネットワーク,社会科学系データベース構築の難しさ,コンピュータ化がもたらした弊害,レファレンスサービスの高度化など,最近直面している問題点および課題を述べる。
著者
加藤 信哉
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.51, no.10, pp.743-752, 2009

図書館で購読する電子ジャーナルなどの電子情報資源が増加するにつれてライセンス契約は図書館と出版社の双方にとって大きな問題となっている。NISO (National Information Standards Organization) のSERU(Shared E-Resources Understanding)は著作権法と購入発注書に依拠することにより,ライセンス契約を結ぶ代わりに出版社と図書館の共通理解に基づいて電子ジャーナルの利用を行う代替手段である。本稿では,SERUの背景,成立の経緯,概要および現状について紹介する。<br>