著者
中島耕太 佐藤充 久門 耕一 谷口 秀夫
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌コンピューティングシステム(ACS) (ISSN:18827829)
巻号頁・発行日
vol.48, no.18, pp.69-82, 2007-12-15
被引用文献数
1

本論文では,10Gb Ethernet上のRDMA転送機能による仮想マシン移動の設計と評価について述べる.転送時間の削減のために,RDMA転送機能の適用と,NICによる通信処理とCPUによるページのマップ/アンマップ処理のオーバラップ化を図る.また,転送処理が消費するCPU時間の削減のためには,1ページ転送あたりのCPU時間と総転送ページ数を削減する必要がある.仮想マシン上でアプリケーションを動作させたまま転送する場合は,転送処理の間,アプリケーションがページを更新するため,更新ページの再送が生じる.そこで,転送時間の削減により,再送ページ数を削減する.そして,RDMA転送機能の適用により,1ページ転送あたりのCPU時間を削減する.RDMA転送を適用した結果,TCP/IPによる転送時と比較して,アプリケーションが動作している2GBの仮想マシンの転送時間を40.7%削減し6.40 s(336MB/s相当)を達成した.また,転送処理が消費するCPU時間を最大73.6%削減し,仮想マシン上で動作するアプリケーション性能を最大2.68倍に改善した.さらに,オーバラップ化を適用した結果,オーバラップ化非適用時と比較して,転送時間を50.8%削減し3.15s(681MB/s相当)を達成した.また,転送処理が消費するCPU時間を最大11.7%削減し,仮想マシン上で動作するアプリケーション性能を最大6.4%改善した.This paper describes design and evaluation of a virtual machine (VM) migration using RDMA data transfer mechanism over 10Gb Ethernet. In order to reduce elapsed time, we apply RDMA data transfer mechanism and overlap data transfer processing by NIC and page map/unmap processing by CPU. In order to reduce CPU time of VM migration, it is necessary that reduction of CPU time per a page transfer and total number of transfer pages. We apply RDMA to reduce CPU time per a page transfer. And in running application on VM, the reduction of elapsed time reduces total number of transfer pages. By using RDMA data transfer, the migration time of the 2GB VM on which application was running was shorter in 40.7% than using TCP/IP data transfer, and 6.40s (suitable to 336MB/s) was achieved. Moreover, CPU time of VM migration was reduced in 73.6% and the performance of application on VM is improved 2.68 times. In addition, the migration time applied the overlap method was shorter in 50.8% than applied only RDMA, and 3.15s (suitable to 681MB/s) was achieved. CPU time of VM migration was reduced in 11.7% and the performance of application on VM is improved 6.4%.
著者
奥野 達也
出版者
神戸大学
雑誌
若手研究(スタートアップ)
巻号頁・発行日
2008

病態時における細胞においては、疾患関連タンパク質の分泌およびプロテアーゼなどの分解により、さまざまに代謝・分解された代謝産物が生成される。このような疾患特異的な低分子量代謝産物を網羅的、包括的に解析した研究は、さまざまな問題から十分に成果を達成していない。申請者は、消化器がんに発現、生成が認められる低分子代謝産物を中心に網羅的に解析してがんバイオマーカーを同定し、将来の臨床応用をめざす。
著者
池田 裕明 西村 孝司 近藤 哲 宮本 正樹
出版者
三重大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

【ヒト検体を用いた研究】食道癌患者の癌細胞HLA class I発現は癌組織CD8^+T細胞浸潤と相関し、癌組織CD8^+T細胞浸潤は良好な患者予後と相関することを見出した。即ち、CD8^+T細胞が食道癌の免疫監視に重要であり、HLA class I発現低下は食道癌の免疫監視回避機序の一つであると考えられた(論文投稿中)。157例の肺癌において、CD4^+、CD8^+両T細胞が浸潤する症例は良好な予後を示した。(Int J Oncol,2006)。CEAに対する抗体とT細胞レセプターのキメラ分子遺伝子を導入したT細胞を作成し、自家大腸癌に対する有効な抗腫瘍効果を示した(Cancer Sci,2006)。癌精巣抗原NY-ESO-1のCD4T細胞認識エピトープとして多種類のMHC class II分子に提示されるプロミスカスなペプチドを同定した(Cancer Sci.,2007)。骨肉腫腫瘍抗原としてCLUAP1を同定した(lnt J Oncol,2007)。【マウスモデルを用いた研究】抗原提示細胞とI型ヘルパーT細胞の相互作用の抗腫瘍効果における重要性(Cancer Res,2006)、トル様レセプターリガンドCpGを用いた腫瘍ワクチンにおけるI型インターフェロンの重要性(Int Immunol,2006)を見出した。腫瘍進展と共に腫瘍内制御性T細胞(Treg)が増加し、同時に腫瘍特異的T細胞移入療法の効果が低下した。T細胞共活性化分子GITRを刺激することにより腫瘍内Tregが減少し、T細胞療法が増強した(基盤的癌免疫研究会2007東京、CRI symposium 2007NY、日本癌学会2007横浜、日本免疫学会2007東京)。GITRを始めとする共活性化分子を刺激する方法が腫瘍の免疫監視エスケープ機序を克服する有望な技術となることが示唆された。
著者
澁澤 栄 荻原 勲 千葉 一裕 南石 晃明 小島 寛明
出版者
東京農工大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

土壌情報及び農作業の記録データに基づき,農家の判断プロセスを模倣した農業AIシステムと知農ロボットスキームを提案した。農産物流通プロセスの記録技術を基礎にして,情報付き農産物の新流通スキームとアグロメディカルフーズの生産構想を提案した。本庄PF研究会が生産出荷する「本庄のトキメキ野菜」のブランド化に成功した。生産者と仲買・卸および小売の役割や利害関係の裏付けを入手するのが困難であった。
著者
辻本 豪三 平澤 明 木村 郁夫 奥野 恭史 輿水 崇鏡 足達 哲也 寺澤 和哉
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2007

研究対象(各種がん株化細胞)に対する包括的トランスクリプトーム解析による疾患・治療関連のcRNA/ncRNA群の抽出、それらのネットワーク解析に基づく機能予測、細胞レベルにおける遺伝子発現調節の検証と生物機能学的効果の同定、更にこれらを統合する新たな生命制御機構の発見を目的とする。平成22年度は(1)cRNA/ncRNA包括的トランスクリプトーム解析:昨年度までに構造決定した約2,000種のncRNAに関して、通常のマイクロアレイDNAチップでは検出感度の問題から、低発現量のcRNA/ncRNA群に関してはその量的変化が正確にモニター出来ない可能性があることから、企業と共同研究開発した超高感度DNAチップをプラットフォームに用いて、主としてncRNA,それらの機能対象候補cRNAの量的変化をモニターする新たなチップ解析用ツール開発技術を用いてオリゴDNA合成により相補的プローブを合成してDNAチップに固相化し、miRNAを含む包括的トランスクリプトーム解析チップを作製した。このチップと従来型のチップの機能に関しての比較検証を行った。(2)解析の対象:対象としては、疾患関連cRNA/ncRNA群の解析実験には、各種患者検体より株化された食道がん細胞や乳がん細胞を用い、細胞増殖と各種抗がん剤による作用の経時変化と同時に採取された組織から抽出されるRNAの包括的トランスクリプトーム解析用DNAチップによる発現プロファイル解析を行い、更に各種薬物治療によりこれらの遺伝子群がどのような発現変動を行うかを経時的にモニターし、個体における発現型変動(生理、生化学パラメーター)との相関を一部解析した。食道がんよりバイオマーカー候補を同定し、知財化した。
著者
小野 玲
出版者
神戸大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究の目的は、食道癌の診断による食道切除再建術施行患者について、術前より行動変容技法を用いた術前運動指導プログラムを実施することが術後呼吸器合併症予防につながるかを検討することである。対象は、当院食道胃腸外科にて食道癌と診断され、食道切除再建術を施行した患者100 名(男性87 名、女性13 名、平均年齢66.5±8.6 歳)であった。これらを、7 日以上運動プログラムを実施できた群(実施群)63 名(男性44 名、女性9 名、平均年齢67.0±9.3 歳)と実施できなかったまたは7 日未満しか実施できなかった群(非実施群)31 名(男性28 名、女性3 名、平均年齢64.6±7.9 歳)の2 群に分け、術後呼吸器合併症の発症率を比較検討した。主要アウトカムは術後呼吸器合併症の発症率とした。2 群間の比較にはχ2 検定とロジスティック回帰分析を使用し、交絡要因で調整を行った。術後呼吸器合併症は実施群で4 名(6.4%)、非実施群で9 名(24.3%)と実施群において有意に術後呼吸器合併症が低下(p = 0.01)しており、その関係は交絡要因で調整を行っても同じであった(オッズ比; 0.14)。食道切除再建術施行患者において、術前からの積極的な呼吸リハ介入により術後呼吸器合併症が予防できることが示唆された。
著者
蓬田 高正 吉田 充 加藤 譲
出版者
筑波大学体育センター
雑誌
大学体育研究 (ISSN:03867129)
巻号頁・発行日
no.24, pp.35-42, 2002-03

現在の大学教育では、初等中等教育における自ら学び、自ら考える力の育成を基礎に「課題探求能力の育成」を重視することがもとめられている。そうした自ら学ぶ力や課題探求能力は、自発的な取り組み、つまりはその行動自体が「報酬」でその行動をするという内発的動機づけとして捉えることができよう。 ...