出版者
法学研究科附属国際法政文献資料センター
巻号頁・発行日
1998

POLEM(POlitical and LEgislative Materials (Primary Sources))は「外国の政治・立法過程第一資料(法律学では法令集や判例集がその代表的資料)に関する書誌情報および文献所在情報を提供する。収録年代:1813~1998。収録件数:11,327。データはEUC。
著者
高坂 史朗
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

日本は植民地朝鮮と台湾の地に帝国大学を設立した。1924年に京城帝国大学が、1928年に台北帝国大学が設置され、日本の教育制度がそのまま適用され運営された。これは1945年の日本の敗戦まで続いた。その地で「哲学・哲学史」講座を担当した安倍能成と務台理作を中心に「植民地教育」が日本の知識人の思索のどのような影響を与えたかを論じた。また李光来著『西洋思想受容史』を翻訳出版し、その「解題」に東アジア(中国・朝鮮・日本)の西洋思想受容の特色を比較する考察をなした。
著者
岩崎 博之
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)
巻号頁・発行日
vol.77, no.3, pp.711-719, 1999-06-25
被引用文献数
4

NOAA衛星のSplit-windowデータを用いて陸域の可降水量を見積もるIwasaki(1994)のアルゴリズムを30画素×30画素からなる山岳域を含んだ解析単位について応用し、マイクロ波放射計で得られた可降水量と比較した。12事例について比較した結果、回帰直線の傾きは1.0に近く、y軸切片も-1.68mmと小さく、相関係数は0.81と良好な結果を得た。このアルゴリズムを使うことで、熱的局地循環に伴う晴天域のメソスケールの可降水量分布とその時間変化を可視化できた。熱的局地循環が卓越した1995年7月28日の07時30分がら14時30分の間に、海岸付近では可降水量が5-20mm増加していた。山岳域では可降水量は0-20mm増加し、逆に、山麓では可降水量が0-15mm減少していた。
著者
中島 敦司 養父 志乃夫 山田 宏之 駒走 裕之
出版者
社団法人日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.61, no.5, pp.505-510, 1998-03-30
被引用文献数
9 12

本論では,潜在自然植生の構成種等を植栽した「エコロジー緑化」施工地での樹林の形成状況を解明するため,湾岸発電所にある施工後18年目の試験地において林分調査を行った.この結果,試験地の林分では,最上層にトウネズミモチ,ヤマモモ等の階層が形成され,地表付近では多数のシャリンバイやトウネズミモチの生育を認めた。このように,試験地では階層構造が形成されつつあり,この要因はギャップ形成の影響によると考えられる。また,土壌中では炭素,窒素の蓄積が深部にまで進み,セミの定着や森林性昆虫の生息が確認される等,森林化への傾向が認められた。しかし,林分の構成植物種は植栽時とほとんど変わらず,種組成は地域の自然植生であるカナメモチーコジイ群集等とは異なるものであった。
著者
大城 安弘 Oshiro Yasuhiro 琉球農業試験場
出版者
沖縄農業研究会
雑誌
沖縄農業 (ISSN:13441477)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.9-18, 1970-05

本稿はカンシャシンクイハマキ Tetramoera schistaceana Snellen の羽化と産卵におよぼす照明と暗の影響を調査し,その結果をまとめたものである. 1)自然状態における羽化時刻は2~3月で17~21時の4時間で全体の52%が羽化し,7~17時までの日昼でも33%が羽化している.7~8月では17~21時間に68%,日昼で24%が羽化している. 2)25℃で1~2月の日長下では17~21時間に72%が羽化し,日昼は5%しか羽化してない.前蛹期処理24時間照明区の場合,17~21時間に21%,日昼は42%が羽化した.暗区は17~21時間に31%が,日昼は52%が羽化している.羽化前処理照明区は17~21時間に13%が,日昼は47%が羽化し,暗区は17~21時間に25%が,日昼は49%が羽化している. 3)受精卵率で,野外が平均82%,25℃無処理区が83%,暗区が70%,照明区は9%となっている.受精個体数は野外19頭中18頭,無処理区17頭中16頭,暗区18頭中13頭,照明区19頭中2頭となっており,照明によって受精個体数,受精卵率の低下することがわかった. 4)産卵前期は野外が2.8日,25℃無処理区が1.2日,暗区が1.6日,照明区が5.1日となっている. 5)産卵期間は野外が8.8日,他の三者は7.4―7.6日で差はなかった. 6)産卵数は25℃無処理が平均208個,野外199個,暗区190個で,照明区は81個となっており,照明によって産卵数の減少することがわかった. 7)羽化後産卵最盛日までの日数は,25℃無処理の4.6日ともっとも短かく,暗区の5.5日,野外の5.9日,照明区の8.8日となり,めす成虫寿命は無処理区8.8日,暗区9日,野外11.6日,照明区12.3日となっている. 8)以上のことから24時間明るくしたり,暗くしたりすることは,羽化時刻を乱すことを示している.それは処理時期が早くなればなるほどより強くなっている.また24時間照明することによって,交尾,受精卵率,産卵数,産卵前期などが強力に抑制される.24時間暗区も,受精卵率,受精個体数,産卵数など抑制されるが,照明区ほどでない.これらのことから,受精卵を多く得るには一定時間毎の明暗が,また交尾,産卵には暗が必要であると考えられる.
著者
清水 誠 佐國 勝
出版者
埼玉大学教育学部
雑誌
埼玉大学紀要 〔教育学部〕 教育科学 (ISSN:03879321)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.17-25, 2003
被引用文献数
6

じゃがいものデンプンは、どこで作られるか話し合いを行った。話し合いをするため、2つのクラスを設定した。1つのクラスは、3〜6人の小グループを作った。小グループのメンバーは、異なる予想に基づき実験をした児童で編成した。もう1つのクラスは、全員で各児童の実験結果について話し合いをした。小グループでの話し合いは、クラス全員での話し合い比べ、次のような違いがあることがわかった。1)児童の間に社会的相互作用が多く見られる。2)児童は、自身の考えに自信を持つ。3)話し合いを通して新たな疑問や考えを見いだすことである。Children discuused how the starch of a potato is produced. Two classes were set up to have discussions. One class established small groups of 3 to 6 children. The members of the small groups were organized based on the different expectations of each child about how the experiment would result. Another class held a discussion with all of the class members about each child's results of the experiment.When compared with the discussion with all of the class members, the following differences were noticed in the small group discussions :1) more social interactions were seen between the children ;2) the children had more confidence in their thoughts ;3) the children discovered new doubts and expectations through their discussions.
著者
森河 裕子 三浦 克之 西条 旨子 中西 由美子 中川 秀昭 北岡 和代 西条 旨子 中西 由美子 中川 秀昭 北岡 和代
出版者
金沢医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

交代勤務特に深夜勤務への適応・不適応(耐性)に伴う健康問題と、適応・不適応に関連する要因を検討した。一製造工場の男性夜勤交代勤務者を対象に全体調査と抽出調査を行った。夜勤交代勤務への適応に最も強く影響したのは年齢であり、慣れによって不適応感が軽減していくものではないことが示された。客観的睡眠モニターから深夜日の睡眠はコマ切れであり、効率の悪い睡眠であることがわかった。不適応者における睡眠以外の健康影響として、疲労蓄積による自然免役能の低下が示唆された。夜勤交代勤務による健康影響の最小化のためには、特に不適応感を抱いている者に対する適切な対応が必要である。
著者
有森 直子 堀内 成子
出版者
聖路加看護大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

人工妊娠中絶につながる出生前検査や母乳を介して病気が感染する可能性のあるヒトT細胞白血病ウィルスI型(以後HTLV-1)の栄養方法選択は、当事者にとって苦渋の選択となる。本研究は、患者やその家族がよりよい決定ができるように支援する看護職のための教育プログラムを検証した。本プログラムは情報提供のみではなく、患者の価値観を考慮した支援のあり方を重視している。受講した看護職は支援について理解が深まり、今後このプログラムがより広く活用されるための示唆が得られた。
著者
伊藤 精亮 藤野 安彦
出版者
帯広畜産大学
雑誌
帯広畜産大学学術研究報告. 第I部 (ISSN:0470925X)
巻号頁・発行日
vol.9, no.4, pp.817-824, 1976-06-25

1.アルファルファの遊離ステロールとステロールエステルの主要な構成ステロールは,β-シトステロールであった。ステロールエステルの主要な構成脂肪酸はパルミチン酸,ラウリン酸およびミリスチン酸であった。2.アルファルファのトリグリセリドの脂肪酸は,リノレン酸,リノール酸およびパルミチン酸が主なものであった。トリグリセリドの1位と3位の脂肪酸組成は類似していて,比較的飽和脂肪酸が多く,これに反して2位はほとんど不飽和脂肪酸によって占められていた。
著者
瀬戸 秀春 禿 康雄 銭 昭輝 清水 猛
出版者
日本農薬学会
雑誌
日本農薬学会誌 (ISSN:03851559)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.61-67, 1992-02-20
被引用文献数
5

ククルビン酸のすべての立体異性体および種々の類縁体をラセミ体にて立体選択的に合成し, 構造活性相関の解明ならびに農業上実用可能な植物生長調節剤の探索を目的として, これら化合物について水稲の幼苗根およびトウモロコシの草丈の成長に対する阻害活性を調べた.その結果, 水稲の幼苗根の成長阻害活性を高めるククルビン酸類縁体の化学構造要因として, 1) 1位と2位の置換様式がシスであること, さらに, 2) 3位の水酸基, 3) (Z)-2´-petenylあるいはbutyl基に代表される2位のalkenylあるいはalkyl置換基, および, 4) 1位のmethyl acetate置換基が重要であることが解明された.水稲の幼苗根の成長阻害活性において, ククルビン酸類縁体の中で, 相当する3-oxo体である, ジャスモン酸メチルあるいはエピジャスモン酸メチルに勝るものはなかったが, 茎葉処理によるトウモロコシ草丈の成長阻害活性においては, これらの化合物と同等あるいは若干強い活性を示す化合物がいくつか見い出された.これにより, より実用的な茎葉処理においては, 3位がケトンであるより水酸基のほうが, また, 2位の置換基がalkenylよりもalkyl基のほうが活性発現に適していると推測された.
著者
谷古宇 尚
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

おもに13世紀から14世紀にかけてのゴシック期のフランシスコ会修道院の建築と絵画を取り上げて, これまであまり研究の対象とされなかった修道院参事会室や修道女席, また回廊などに描かれる絵画図像について, 建築的文脈や当時の宗教的・政治的状況を考慮に入れながら考察した。特にナポリのサンタ・マリア・ドンナレジーナ修道院とサンタ・キアーラ修道院, シエナのサン・フランチェスコ聖堂については, 全般的な調査に基づき, 絵画の図像的な意味と建築の役割を明らかにすることができた。
著者
山口 由二 山口 不二夫
出版者
大東文化大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

研究調査国内の地方自治体について、自治体財政運営の実態調査ならびに資料収集を実施した。特に10月には財政破綻・財政再建準用団体移行を表明した北海道夕張市を訪れ、経理担当者にインタビューするとともに、市の運営する施設を見学した。この調査に関しては『環境創造第10号』「自治体が財政破綻にいたるまでの分析-赤池町と夕張市の財政分析による比較-」(2007年5月刊行)に論文として公表している。データベースの作成本研究の主要課題であるバランスシートのデータベース化に関しては総務省方式でバランスシートを作成し、公表している44都道府県で完成させた。分析結果このデータベースを活用して、山口不二夫の「総務省方式自治体バランスシートの経営分析方法」で、まとめられている、従来の分析指標、柳田(2004)が提案している総務省方式のバランスシートのもとづく分析指標、山口不二夫ならびに山口由二が新たに提案する分析指標を算出した。この結果については報告書巻末に掲載し、利用可能な状態にある。「格付け」などの評価の作業もこのデータベースと分析結果にから可能であり、利用価値の高いものである。今後、このデータベースを毎年更新して、各自治体の時系列分析も可能となる。最近の動向地方自治体のバランスシート作成状況は2006年公表では都道府県レベルでは100%市町村レベルで52%となり、初めて過半数となりかなり浸透してきている。しかし「第三世代の方式」といえる連結バランスシートの作成に関しては市町村レベルではわずか4.1%にすぎず、データベース化して比較分析できる状態にはない。今後の進展に期待する。
著者
上野 洋 深川 周和 飯田 登 水野 忠則 渡辺 尚
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.84, no.4, pp.707-716, 2001-04-01
被引用文献数
2

モバイルコンピューティング環境のもとで, 即時系データと待時系データを統合的に送受信するマルチメディア通信方式として, 無線を使用した分散制御型の多重アクセス方式(DMMA)を提案する.DMMA方式は, (1)制御局を必要とせず, 端末が集まればその場でアドホック無線ネットワークを構築できる.(2)即時系データの連続性を保証しつつ低負荷時には待時系データの送信に複数のスロットを割り当て, チャネルの有効利用と不必要な遅延を回避する.(3)コンテンション領域(期間)が可変となるため, 即時系データを扱うには不向きなTreeアルゴリズムを, 領域が間欠的に現れる構造に改良している.(4)新規加入端末はある有限時間ネットワークを監視すれば網の状態を把握できるため, 動的に網に出入り可能である.以上の四つの特徴をもつ.また, DMMAの性能をシミュレーションにより評価を行い, その結果マルチメディアデータの種類によらず, 等しいスループットを提供できることを示した.
著者
笠井 裕之 高屋 和幸 児玉 明 富永 英義
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告オーディオビジュアル複合情報処理(AVM) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.1997, no.118, pp.31-38, 1997-12-05
被引用文献数
3

筆者らは,利用者の利用面,機能面に沿って構造化されたマルチメディアパッケージ情報によりサービス提供する,"マルチメディアプロシーディング()" を提案している.MPへの要求条件としてパッケージ情報(P)の柔軟な編集・加工機能が挙げられる.本稿では,コンテント情報が内容的階層構造をもつMPPを対象とした,コンテント情報単位での編集処理手法について検討した.特にMPP再編集・加工を実現するためのデータとして論理構造データを導入し,論理構造データを編集することにより,一括してMPPビットストリーム変換を実現する手法について述べた.最後に処理量の観点から変換処理について考察し,変換処理時間がMPPビットストリーム内におけるデータ検索のためのスキャニング処理に大きく依存することを明らかにした.In this paper, we study the Multimedia Proceedings(MP) bitstream transformation method for re-edition of Multimedia Proceedings Package(MPP). At first, we summarize the requirement for re-editing function in MP, and show the logical structure data for re-edition. Next the re-editing processing for the logical structure data is showed, and MPP bitstream transformation method using this data is explained. In particular, we indicate the function of each transformation processors, which are MPP Parser, Decoder, Encoder and Controller, and transformation processing order. At last, we realize the transformation, and estimated the transformation from the viewpoint of processing times.
著者
神谷 研二 笹谷 めぐみ 飯塚 大輔 増田 雄二
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

最新の突然変異誘発機構の研究成果を応用して、低線量放射線被ばくに対する分子レベルの生物線量計の開発を試みた。生物線量計として、突然変異を誘発する Rev1 トランスジェニックマウスとヒト家族性大腸腺腫症のモデルマウスを交配した F1 マウスを使用した。その結果、F1 マウスは、自然誘発がんのみならず、放射線誘発がんを高頻度に発症した。このマウスを使うことで放射線発がんリスクを評価できる可能性があると考える。
著者
田中 良明 斉藤 勉 藤井 元彰 斉藤 友也 前林 俊也
出版者
日本大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

難治性悪性腫瘍に対する放射線治療において、進行固形癌や再発癌は通常の放射線照射単独では十分な治療効果が得られない場合が多い。そこで、三次元原体照射による優れた線量分布と、放射線増感作用を有する温熱療法併用することにより、局所一次効果と臨床症状に改善が得られるかを検討した。対象は平成15年1月以降の4年間に温熱併用放射線化学療法を行った消化器系の癌腫25例(男/女=18/7、平均年齢59.4歳)で、内訳は、膵癌8例、胆嚢癌2例、胆管癌4例、小腸腫瘍2例、S状結腸癌2例、直腸癌7例で、現症別では局所進行・手術不能12例、術後再発12例、その他1例である。放射線治療は可能な限り三次元原体照射、多門照射を適用し通常分割で50〜60Gy、温熱療法はRF波誘電加温装置(Thermotron-RF8)を用い、病巣部41℃、30分以上で週1回、計4回以上を目標に実施した。化学療法は膵癌にはGEM(800-1000mg)、結腸・直腸癌には5-FU/LV、UFT、TS-1もしくはFOLFOXを適用した。結果は、治療内容について予定の70%以上実施できた症例を完遂例とすると、完遂率は68%(17/25)で、臓器別では膵癌(7/8)、結腸・直腸癌(7/9)で完遂率が高かった。画像診断や臨床症状による治療効果は、著効7例、有効12例、無効6例であり、臓器別の奏効率は膵癌(6/8)、結腸・直腸癌(8/9)で高く、胆道癌(4/6)、十二指腸・小腸癌(1/2)では相対的に低かった。完遂率別の治療効果は完遂例で著効6、有効10、無効1(奏効率94%)、非完遂例で著効1、有効2、無効6(奏効率38%)であり、完遂例の方が奏効率が高かった。臨床的に疼痛の軽減、異常分泌物の排泄減少など、QOL(生活の質)の向上が得られる例が多かった。有害事象として、2例に急性胃潰瘍がみられたものの、局所の疼痛、熱感などは軽微であった。以上、本法により奏効率の向上と一次効果持続期間の延長ならびに患者のQOLに改善がみられ、難治性腫瘍に対して有効な治療法であることが明らかとなった。