著者

菅原 英和 佐々木 信幸 後藤 杏里 高岸 敏晃 宮野 佐年

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.43, 2006-05-18

著者

蜂須賀 啓介 中田 杏里 武田 輝人 柴 建次 佐々木 健 保坂 寛 板生 清

出版者

一般社団法人日本時計学会

雑誌

マイクロメカトロニクス (ISSN:13438565)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.53-64, 2002-06-10

被引用文献数

11

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Personal area network requires wireless communication system for exchanging information among wearable electronic devices. Intra-body communication that uses a human body as a transmission medium allows wireless communication without using airborne radio waves. Measurements of transmission characteristics of intra-body communication have shown that the optimum carrier frequency was 5MHz. Audio frequency signal was successfully transmitted through a human body using newly developed 10.7MHz FM transmitter and receiver modules, both having the size of 3cm by 3cm. The carrier frequency was selected to utilize commercial RF devices.

著者

寺沢 良夫 福田 陽一 鈴木 康義 森田 昌良 加藤 正和 鈴木 騏一 今井 恵子 高橋 寿 鈴木 富夫 関野 宏

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.84, no.12, pp.2137-2145, 1993-12-20

被引用文献数

6

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1985年4月から1992年9月までの7年6ヵ月において,当院での血液透析症例1,556人に,腹部超音波検査(US)を行い,腎癌を36人(41胃癌)診断し,手術で組織学的に確認した.血液透析症例の腎癌の検出率は2.3%(43人に1人の割合)で,健常人発生の胃癌(当院健診センターで延27,933人のUS検査のうち22人の腎癌,0.079%)の29倍高頻度発生であった.36人の内訳は,萎縮腎発生15人,ACDK (acquired cystic disease of the kidney)発生18人,腎移植後の固有腎発生3人で,ACDKの8人が1側腎多発,5人が両側腎多発であった.腎癌の診断率はUS100%,CT68%,血管造影55%で血液透析症例における腎癌の診断にはUSが最も優れた検査法であった.

著者

五井 正憲 長谷川 西原 裕

出版者

香川大学

雑誌

香川大学農学部学術報告 (ISSN:03685128)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.53-59, 1978-09-30

著者

Baba Akiko Takasaki Kenji Tanaka Fujinobu Tsukasaki Naoki Kumagami Hidetaka Takahashi Haruo

出版者

Taylor & Francis

雑誌

Acta oto-laryngologica (ISSN:00016489)

巻号頁・発行日

vol.129, no.1, pp.25-29, 2009-01

被引用文献数

16

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CONCLUSIONS: Our results suggest that summating potential/action potential (SP/AP) area ratio may not necessarily have higher sensitivity in the diagnosis of endolymphatic hydrops of Meniere's disease (MD) than SP/AP amplitude ratio in transtympanic electrocochleography (ECochG). OBJECTIVE: Recent studies suggested that SP/AP area curve ratio was more sensitive to endolymphatic hydrops in comparison with SP/AP amplitude ratio in extratympanic ECochG. The purpose of the present study was to evaluate the utility of the SP/AP area curve ratio in transtympanic ECochG for the diagnosis of MD. PATIENTS AND METHODS: A retrospective chart review of 198 patients (209 ears) was conducted in cases of MD. RESULTS: With regard to SP/AP amplitude ratio, 57.1% in definite cases of MD (group 1), 39.6% in probable cases of MD (group 2), and 50.0% in the cases who had transformed from probable MD to definite MD (group 3) showed abnormally high values, respectively. Abnormally high values were observed in 43.9%, 27.7%, and 30.0% in SP/AP area ratio in groups 1, 2, and 3, respectively, indicating that abnormal values were observed more frequently in the amplitude ratio than in the area ratio in all three groups.

著者

恒吉 勇男 永田 悦朗 當房 和己 竹原 哲彦 上村 裕一

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.119-123, 2004 (Released:2005-03-31)

参考文献数

12

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敗血症を合併し長期間臥床を余儀なくされた患者で多発性に骨化性筋炎を発症した症例を経験した. 患者は61歳男性. 前交通動脈の動脈瘤破裂によるくも膜下出血に対し緊急開頭クリッピング術を施行した. 術後に肺炎から敗血症を合併し, 約2ヵ月間意識障害を呈した. 初期より強い痙縮を伴った下腿関節の拘縮が出現したため, 関節可動域増強訓練を施行した. また, 排痰を目的として, 患者を定時的に腹臥位とした. しかし, 第40病日ごろから下腿関節部および肩・肘関節部の可動域が著明に低下し, 単純X線所見で多発性に異常骨化像が認められた. 長期臥床を要する患者では理学療法が必要とされるが, 骨化性筋炎の発生には十分注意すべきである.

著者

奥山 美奈

出版者

メディカ出版

雑誌

スマートナース (ISSN:18835376)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.204-207, 2010-02

著者

高原 喜八郎

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.26-27, 1987-02-20

著者

小入羽 秀敬

出版者

東京大学

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.309-316, 2006-03-10

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This paper focuses on the reason why the private high school subsidies differ between prefectural governments. To answer this question, this paper mainly refers to Ito's policy diffusion model. According to Ito and other foregoing studies on government, factors of policy decision can be segmented into "internal factor" and "external factor". In addition to these two factors, this paper discusses the "institutional factor". The discussion of the private school subsidy system adds new information to the hypothesis made by the internal and external factor. The output of the analysis shows that 1) internal and external factor effects the subsidy, and 2) also the institutional factor effects the subsidy.

著者

菅原 洋一

出版者

立正大学

雑誌

立正大学文学部論叢 (ISSN:0485215X)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.83-118, 1981-12-01

著者

長谷川 成一

出版者

弘前大学

雑誌

文経論叢. 人文学科篇 (ISSN:03854191)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.91-136, 1992

著者

岡部 哲子 長谷川 めぐみ 山部 秀子

出版者

天使大学

雑誌

天使大学紀要 (ISSN:13464388)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.27-33, 2008

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鉄分は、月経や妊娠との関わりから、20〜30歳代女性には特に必要な栄養素であるが、食事からの鉄分摂取量の不足が報告されている。一方、管理栄養士教育課程の学生は、将来、食生活の指導を行う立場になることから、学生時代における好ましい食態度の形成は重要な課題である。本研究では、栄養学科の女子学生288名を対象に「鉄分を含む食品に対する意識調査」を行い、鉄分に関する食態度の実態把握と検討を行った。内容は、鉄分を多く含む食品を3つあげ、料理名および食べる頻度を質問した。その結果、回答者の約70%が鉄分の多い食品をレバーと答えていたが、食べる頻度については、約80%はほとんど食べていないと回答していた。ほうれんそうと小松菜を食べる頻度は他の食品に比べると高く、学年による摂取頻度の差がみられた。鉄分の摂取量を増やす一つの方法として、一連の教育(食品の知識を高める→料理に取り入れる技術を習得する→食品の摂取が増し習慣化する)を反復することが必要であると考えられる。

著者

伊良子 暉造

出版者

京都府立医科大学

雑誌

校友会雑誌

巻号頁・発行日

vol.15, pp.6-8, 1899-05-28

著者

佐藤 宏 サトウ ヒロシ SATO Hiroshi

出版者

文部科学省21世紀COEプログラム「史資料ハブ地域文化研究拠点」総括班

雑誌

史資料ハブ地域文化研究 (ISSN:13483250)

巻号頁・発行日

no.5, pp.98-104, 2005-03

著者

礒永 和貴

出版者

東亜大学

雑誌

総合人間科学 : 東亜大学総合人間・文化学部紀要 (ISSN:13461850)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.31-37, 2007-03

著者

斉藤 寛海

出版者

イタリア学会

雑誌

イタリア学会誌 (ISSN:03872947)

巻号頁・発行日

no.39, pp.29-61, 1989-10-20

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Sul prezzo dei panni fiorentini nel mercato damaschino del periodo dagli ultimi anni del Trecento ai primi del Quattrocento, esiste una controversia tra i due studiosi Ashtor e Hoshino. Ashtor dice che il prezzo dei panni occidentali, nonche fiorentini, cade a livelli estremamente bassi. Egli insiste che questo fenomeno e il risultato del processo di dumping. Opponendosi a questa teoria, lo Hoshino sostiene che il prezzo non diminuisce. La causa diretta della controversia e dettata dalla diversa interpretazione del D, il segno abbreviativo dell' unita monetaria, che si trova nelle valute(liste dei prezzi)dei documenti del Zane(ASV). Ashtor interpreta D come ducato, ritenendo che il prezzo si riferisca alla pezza, mentre Hoshino pensa che si tratti del daremo, e che il prezzo sia per picco, cioe il braccio damaschino. L'autore di questo articolo, esaminando lettere commerciale nei documenti stessi, accerta che D significa ducato, e suppone che il prezzo sia per pezza. Nello stesso tempo, suggerisce che non si puo insistere sul dumping. Ashtor vede i movimenti del prezzo sempre in misura del ducato. Egli insiste sul dumping basandosi sul movimento nel ducato. Invece, il prezzo si presenta in daremo fino ad un certo periodo, quando il tasso di cambio ducat-daremo fluttua acutamente. Quanto al prezzo del daremo, non si trova caduta. Quando ci si limita al prezzo nel ducato, i prezzi delle merci varie oscillano in comune, provocando oscillazioni nel tasso di cambio. Quindi, non dare corretto parlare di dumping.

著者

前川徹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.41, no.7, pp.870-871, 2000-07-15

著者

田中 實男

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿兒島大學農學部學術報告 (ISSN:04530845)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.125-134, 1993-03-31

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国民栄養的觀点から, 良質の動物性たん白質の供給源としての鶏卵が首位を占めていたのは1979年(昭和54)までであったが, 現在でも重要な地位を占めている.その鶏卵生産を担った採卵鶏経営は, 1960年(昭和35)ごろまでは農家の80%を占める450万戸で10羽程度の鶏が飼養されていた.しかし, 1965年(昭和40)に生産性の高い外国鶏が過半を占めるころには規模拡大が進行し, こののち経営数の急減と飼養羽数の急増は加速化され, 消費を上回る供給増大のために1974年(昭和49)には, 現在まで続く生産調整が開始された.この間の鶏卵生産の特徴は, 農外資本による鶏卵生産への参入であり, さらには1万羽以上飼養の経営数は10%ながら, 成鶏めす羽数シェアは90%にも達していることである.このように大規模化した採卵鶏経営の特徴は, 専ら規模拡大を指向して絶えず生産技術水準の向上を図っていることである.この点について, 18年間にわたる家族労力経営事例について点検すると, 明確に生産技術水準の向上が確認された.そのことは, 生産性の高い鶏種の導入による側面もあろうが, 他方, 高生産性の鶏種の能力を発揮させ得る管理能力の存在も示している.それらは, 1人あたり管理羽数の増大のなかで成鶏めす羽数規模の拡大を図りつつ, 平均産卵率を70%から75%へ, 平均卵重を58gから62gへ向上して成鶏年間産卵量を15kgから17kgへと増加させている.一方, 生産費の60%も占める飼料費については, 成鶏年間飼料消費量を殆ど増減のない39kgに保ちつつ, 飼料要求率を2.6から2.2へと低下させている.結果として, 管理労働1時間あたり鶏卵生産量は, 15kgから40kgへと向上した.鶏卵生産における生産技術上の改善努力がなされるなか収益性の動向は, 1974年(昭和49)に鶏卵の生産調整が開始され鶏卵価格は停滞するが, 飼料価格は高値を維持したままなので卵飼比は70%にも達していた.1985年(昭和60)の円高によって飼料価格は急落するが, 鶏卵価格も低落したため卵飼比は50%に下落した.しかし, 高卵飼比でも鶏卵価格が高水準の場合は, 所得は可成りの額が実現されるが, 鶏卵価格が低水準になると, 卵飼比は低下しても所得額は増大しない.低卵価のなかでの低所得額が, 現在の採卵鶏経営の実態である.このような状況の場合, これまでは規模拡大による鶏卵生産量の増大によって, 所得総額の維持拡大を図ってきていた.そして, 現在の鶏卵生産は, 規模拡大を行っても生産性水準の維持向上が可能であった経営のみによって担われて来ているのである.このことは, 18年間にわたる家族労力中心の採卵鶏経営の分析においても観察された.このような採卵鶏経営の困難さは, 古くから指摘されていたことでもあって, 採卵鶏を200〜300羽飼養して専業経営と言われた時代にも, 「農家殺すに刃物は要らぬ, 鶏を半年も飼わせれば良い」ということばがあった.鶏卵生産は, 農産物のなかでも所得率の最も低い作目の生産であるために, 昔からも生産技術上の失敗は許されなかったのである.これからの採卵鶏経営は, ますますその数を減じて行くであろう.他方, 鶏卵供給水準を維持するためには, 経営規模は拡大化を続けざるを得ない.その経営規模の拡大を図りつつ採卵鶏経営を存続させるには, 何よりも生産技術水準の維持向上の努力が前提条件となるのである.

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.83, pp.23-24, 1950-08-11

著者

武藤 晃 湯川 奈穂美

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.510-519, 2000

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"欧州は一つである"という認識が一般化してきている。共通通貨ユーロができたのはまだ最近のことであるが,特許の世界は一足早く1973年に欧州特許条約(EPC)が調印され,単一の手続きにより特許を得ることができる欧州特許機構(EPO)が創立された。現在では加盟国は25か国にのぼっている。2000年5月18日には公開特許の件数が遂に100万件に達した。今回は加盟国のハーモナイゼーションを主要な目的とするEPOのウェブサイトを解析する。EPOのホームページを見ると,米国特許商標庁ほどのボリュームはないものの,公用語の英語,ドイツ語およびフランス語によって必要な事柄が簡潔に平易な文章で表現されている。文化の異なる国の人にも分かりやすいように工夫されていることが分かる。「エスパスネット」esp@cenetの名で知られている EPO特許情報データベースは欧州を中心とする約3,000万件の特許情報を擁していて,世界の特許情報を一挙に検索できるメリットがある。また,欧州特許(EP)やPCT国際公開特許(WO)の個別データベースに加え,日本の公開特許英文アブストラクトのデータベースも用意されている。英語の多少分かる人なら日本人でもアクセスして調査を行ったり,特許明細書のコピーを得ることができる。簡単な使い方を解説する。