著者
中田 つかを
出版者
鈴鹿大学短期大学部
雑誌
鈴鹿国際大学短期大学部紀要 (ISSN:13450085)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.69-89, 2000

学校に外部の人が入る「スクールカウンセラーの役割」として,地域住民,各種の相談所,各関係機関と連携する場合に,教育委員会とともに関係する人々が「結束する方向」にむくよう気を配ることが重要です。そのことは,「スクールカウンセラー」が多くの組織を「横につなぐ役割」をすることになります。そうなれば,親と子供,教師とスクールカウンセラーが,お互いに「適切な情報の処理」ができるからです。現在は親も子供も「情報」が少なく「処理が適切にできない」ため困惑している状態にあります。「情報と情報の間」で「ある種の通訳」をすることをスクールカウンセラーに求められています。子供や親は,教師,専門家や地域の人の「光と熱を持った協力と支援」を求めているのが実情です。スクールカウンセラーは,学校や家庭,地域の中で深刻な現実に直面しており,他の専門家たちの協力と支援なしには,子供と親たち,教師の支援を適切にできないでいます。住民や相談所,関係機関の人々の「バリアー」をこえた「地球市民」としての協力と支援が重要になります。次にスクールカウンセラーが持つべき主な観点を列記します。1.「子育ち,孫育ち,親育ち」の基本ノウハウを地域のみんなで普及する観点 2.「バリアーフリー」という観点 3.「住民の子育て同盟」をもつ観点 4."かけこみ寺"という「子供の居場所」を多くもてる「村や町」にする観点 5.「公的私的な相談所を5つ以上尋ねてに出向く」観点 6.「ボランティア」を公募する観点 7.「地域の子,孫は地域で育てる」観点 8.「三者(学校代表,市町村教育委員会代表,スクールカウンセラー)協議」の観点 9.「子供を守る家」・「安心の家」を協議する場の観点 10.「三世代の子育て,孫育て方式」が町や村に根付く観点 11.「地域広報の活用」の観点 12.「子供の心身の健康は,各相談所・各機関の協力で始めて達成できる」という観点 13.「親と子供に一番いい相談所,関係機関を提供する」観点 14.「四者(学校代表,教育委員会代表,県教委関係者とS・C)の連携と広域の人材協力を強化する」観点 15.「県内の大学がある都市部の連携」を得る観点 16.「村などの地域では大学生も少ないので,大学の協力を得る」観点 17.「状況把握を迅速にするために県単位かその次の単位の広域の関係者の会合が年間3回(春,秋,冬)は必要という観点
著者
田中 完爾 木室 義彦 山野 健太郎 平山 満 近藤 英二 松本 三千人
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)
巻号頁・発行日
vol.88, no.9, pp.1759-1770, 2005-09-01
被引用文献数
20

ロボットが作業環境内における自己位置を推定するために, 安価かつロバストなランドマークが望まれる. 本論文では, このような要求を満たすものとして, RFIDタグを利用する自己位置推定法を提案する. 従来の位置推定用RFIDシステムでは, 空間配置が既知のタグを用いたり, 各タグに位置情報を記録したものが多い. これに対し, 本手法では, オフィスや家庭などでユーザが多目的に使用するタグを想定し, タグの配置が不規則かつ未知の場合を対象とする. タグの発信時刻や発信強度のばらつき, 障害物による電波遮へい, 不測のタグの配置変更などの不確かさのもとで, タグの信号と自己位置との関係をサポートベクタマシンを用いてロバストに学習する方法を示す. また, 提案した自己位置推定法を利用して, ユーザがタグに関する専門的な知識を必要とせずに, 最適なタグ配置作業を行うための方法を提案する.
著者
安本 亮二 浅川 正純 尾崎 祐吉 堀井 明範 梅田 優 田中 重人 森 勝志 西島 高明 山口 哲男 川喜多 順二 西尾 正一 前川 正信
出版者
社団法人日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.79, no.11, pp.1765-1768, 1988-11-20
被引用文献数
2

最終濃度3,000μg/mlになるように作成したHPC-PEPを8例に,Saline-PEPを3例に投与し,両群における,1)尿中PEP濃度の経時的推移,2)PEPの血液内への移行,さらに,3)尿中PEP濃度を用いた薬物動態力学的パラメーターの違いを検討した.HPC-PEP法では,尿中PEPの時間的推移は投与後6時間後では61.0μg/ml(15〜90μg/ml),12時間後では16.4μg/ml(0.09〜73μg/ml),1日目では18.3μg/ml(0.3〜105μg/ml),2日目では13.1μg/ml(0.24〜50μg/ml),3日目では6.25μg/ml(0.07〜53μg/ml),4日目以降は平均値0.03μg/ml以下でいずれも測定限界以下であった.一方,Saline-PEPを膀胱内へ注入した場合,投与後3時間後では0.05μg/ml(0.04〜0.06μg/ml)を示したが,それ以降3日目まですべて測定限界値以下であった.薬物動態力学理論で解析すると,Saline-PEP法では半減期が平均4.18時間であるのに対し,HPC-PEP法では平均51.0時間と有意に延長しており,PEPの膀胱内での貯留性が示唆された.以上より,HPC-PEPの膀胱内注入療法は薬物動態の検討より,従来のSaline-PEP法より優れている臨床的に有用な膀胱内注入療法と考える.
著者
吉永 英俊 平田 祐司 藤山 千里 市木 康久 井口 厚司 真崎 善二郎 南里 和成
出版者
社団法人日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.86, no.2, pp.304-307, 1995-02-20
被引用文献数
2

過去6年間に7例の成人巨大尿管症を経験した.年齢は46〜67歳(平均53.7歳)で,すべて女性であった.偶然発見例が4例あり,残り3例はそれぞれ腎盂炎,血尿,嘔気嘔吐で受診した.全例が片側性で,左5例,右2例であった.Pfister-Hendrenの重症度分類でgrade I 1例,grade II 5例,grade III 1例で,grade II以上の6例に再建術(Tapering and Reimplantation)を行った.尿漏などの合併症もなく,術後平均15日目に尿管ステントは抜去した.術後平均観察期間は25.4ヵ月でgrade IIの5例は著明に改善し,grade III 1例は軽度の改善に留まった.成人の場合積極的治療の要否には議論のあるところであるが,上記成績は再建術の有効性を示すものと考えられた.
著者
青 輝昭 内田 豊昭 横山 英二 向井 伸哉 宋 成浩 西村 清志 藤野 淡人 小柴 健
出版者
社団法人日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.84, no.8, pp.1404-1410, 1993-08-20
被引用文献数
2 1

膀胱全摘出術後の尿路再建術としてMainz pouch techniqueの変法で尿禁制を保つappendix stomaの手術を10例に施行した.10例中8例は完全に尿禁制を保つことができ,容易に自己導尿を習得できたが,2例はストーマの狭窄のためカテーテル留置を要した.術後観察期間は3〜24ヵ月(平均14.7ヵ月),pouch容量は350〜900ml(平均565ml)であった.1日3〜7回(平均4.4〜5.4回)の自己導尿で,患者の満足も十分得ることができた.Appendix stomaは術式も比較的容易で,手術時間も短時間ですみ,ステープルも不必要であり,ニップルの滑脱の危険もなく,カテーテル挿入も簡単であることから,従来の方法に比して極めて有用な尿路再建術であり,術後のQOLにも十分貢献できる術式であると考えられた.
著者
渡辺 政俊 大畠 誠一
出版者
一般社団法人日本森林学会
雑誌
日本林學會誌 (ISSN:0021485X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.9-16, 1980-01-25
被引用文献数
3

地上部の樹形に関する理論的研究は, パイプ・モデル理論, 靜力学モデル, 吉良・小川の理論によって, 一連の定量的解析がなされた。竹稈は中空部分を内在し, しかも肥大生長を伴わない。このため, 竹稈には特有の形態的特徴が存在する。この特徴を明らかにするため, 竹稈の形と上記のモデルとを比較検討した。厳密な意味では, パイプ・モデル理論によりマダケ竹稈の形の説明はできない。しかし, 使いふるされたパイプが蓄積してできあがる直稈部分, 根株部分の形は, 静力学モデルと吉良・小川の理論にみごとにあてはまる。肥大生長をしない竹稈は古いパイプの蓄積を伴わないにもかかわらず, 両モデルがあてはまる事実は, 竹類の生長の重要な性質を示している。竹類では, 葉と連結すべきパイプが, 新竹の完成時点ですでに準備されていると考えると, パイプ・モデル理論に対するマダケ竹稈の形が示した矛盾は消える。竹類の生長の特徴から, 中空部分を除いたマダケ竹稈の形は常に相似形になる。
著者
宮崎 一哉 中嶋 春光 中川路 哲男
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.55, pp.246-247, 1997-09-24
被引用文献数
2

インターネットの爆発的普及に伴い, その本格的な活用に対する要求が高まるなか, エレクトロニック・コマース(EC)が次代情報通信産業の牽引役として注目されている。とりわけECの対象商品をデジタルデータとする場合, 流通コストの削減効果は絶大であるため, 制作から配布, 利用まですべてネットワーク上で行なえるデジタルコンテンツは, ECにおいて最も有望な商品の一つとみなされている。ところが, デジタルコンテンツには「完全な複製が非常に容易である」という性質があることに起因する問題点を抱えている。これに対処するため, 著作権管理, 課金管理, 不正利用防止という切り口から情報セキュリティ技術を応用した様々な研究が行なわれている。一方, PCの高性能化やオーサリングツールの高機能化により, 専業者から非専業者まで, 計算機の熟練者から非熟練者までと, デジタルコンテンツの制作者の裾野は拡大をつづけている。このことは, コンテンツの配布者や利用者に対して, より弱い立場の制作者が増大することを示しているが, 従来の研究においては, コンテンツの配布者対利用者という視点からのアプローチがほとんどであり, 制作者からの視点に基づいたものがみられなかった。本稿では, 立場の弱い制作者の保護に重点を置いたデジタルコンテンツの配布方式について述べる。
著者
渋井 哲也
出版者
中央公論新社
雑誌
中央公論 (ISSN:05296838)
巻号頁・発行日
vol.116, no.10, pp.243-250, 2001-10
著者
宮本 義弘 横山 裕 太田 睦
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. AVM,[オーディオビジュアル複合情報処理] (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.25-32, 1995-07-14
被引用文献数
2

低ビットレートでのビデオ符号化において,オブジェクト階層符号化(Object Scalability)を実現する方式を提案する.ISO/IEC MPEGでは次世代低ビットレートビデオ化符号化方式(MPEG-4)の標準化を進めているが,従来の方式に比較して符号化効率を改善するだけでなくマルチメディアデータアクセスに適した符号化技術の開発を目標としている.例えばオブジェクト階層符号化の技術により,画像中の注目する被写体領域だけを符号化伝送したり,圧縮データのままの状態で領域単位での画像の合成や編集などが可能になる.提案方式はワーピング予測を基本方式とし,ワーピング処理の単位であるパッチを注目する被写体領域の輪郭に適合させることで,オブジェクト階層符号化を実現する.領域形状はパッチにより近似表現するので,形状符号量は僅かですむ.ワーピング予測は予測効率に優れ,予測による歪が視覚的に目立ち難いので低ビットレート符号化に適している.またパッチ形状に合わせた可変形状DCTを用いることで予測誤差を効率的に変換符号化する.計算機シミュレーション結果により方式の効果を示す.