著者
成瀬 厚 杉山 和明 香川 雄一
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:13479555)
巻号頁・発行日
vol.80, no.10, pp.567-590, 2007-09-01 (Released:2010-03-12)
参考文献数
85
被引用文献数
3 3 1

近年, 日本の人文地理学において, 言語資料を分析する研究が増加しつつある. 本稿では, そのような論文を方法論的な観点から批判的に検討することを目的とする. まずは日本の地理学における言語資料分析を概観し, 言説概念の英語圏地理学への導入・批判を紹介することを通じて, 地理学研究で言語の分析をすることの意義を探求した. 人文地理学における言語の分析は, 単に新たな研究の素材の発掘や量的分析を補完する質的分析にとどまらない可能性を有している. それは, 社会を根源的に見直す概念となり得る. 現在の研究に不足しているのは, 言語資料の分析方法に関する詳細な検討, 関係する主体のアイデンティティの問題, そしてその言葉の生産過程における政治性への認識, である. 地理学的言説分析とは, 生産された言葉が発散するように地理空間に流通し, それを人々が消費し, 解読することによって, 意味的に収束させていく過程を分析し, また同時に, その意味的収束において発信者と受信者のアイデンティティと記述要素としての地理的要素との関係を論じていくことである.
著者
舩田 正彦
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.126, no.1, pp.10-16, 2005 (Released:2005-09-01)
参考文献数
33
被引用文献数
3 3

薬物依存症の治療法の確立および治療薬の開発のために,依存性薬物による精神依存形成機構の解明が必要である.このためには,精神依存動物モデルを確実に,かつ安定して獲得する方法論を確立することが必須となる.条件付け場所嗜好性試験(Conditioned place preference,CPP法)は,薬物の精神依存形成能を報酬効果から予測する方法として注目されている.CPP法はパブロフ型条件付けの原理に基づいており,動物に薬物を投与した時,その薬物が引き起こす感覚効果(中枢神経作用)と装置の環境刺激(視覚,触覚,嗅覚刺激など)を結びつける方法として開発された.CPP法は薬物の報酬効果を簡便な装置を利用することで,短期間で評価できることが最大の特徴である.また,短期間での評価が可能であることから,薬物の脳内微量注入による条件付けにより,精神依存形成における責任脳部位の同定が可能になった.一方,揮発性有機溶剤は“吸入”により乱用されることから,依存形成メカニズム解明のためには,薬物吸入により精神依存性を評価する装置の開発が必須であった.そこで,薬物吸入による揮発性有機溶剤用CPP装置の開発を試みた.その結果,トルエン吸入により報酬効果の発現が確認された.このCPP装置は簡便な操作で,一定量の揮発性有機化合物を動物に吸入させることができ,トルエン以外の揮発性有機化合物の報酬効果の評価にも応用できると考えられる.CPP法は装置を工夫することで薬物吸入による依存モデルの作製も可能であり,さまざまな薬物の精神依存形成能の一次的評価方法として非常に有用である.また,操作が簡便であり,評価に要する時間も短期間であることから,薬物の精神依存形成機構の解明に大きく貢献する評価法の一つである. 現在,わが国は第三次覚せい剤乱用期にあり,薬物乱用が大きな社会問題となっている.特に,覚せい剤,コカインおよび大麻などの違法性薬物の入手の可能性がこれまでになく高まり,薬物乱用の若年層への拡大が表面化している.また,こうした薬物の慢性的な使用により,精神疾患を発症することが知られている.医療施設における薬物関連精神疾患に関する調査から,その発病に至る薬物として覚せい剤が50%,有機溶剤は30%を占め主要な原因薬物になっているのが現状である(1,2).こうした薬物関連精神疾患,薬物依存症の治療法の確立およびその治療薬の開発のために,依存性薬物による精神依存形成機構の解明が必要である. さらに,法的規制を受けていない化学物質である通称“脱法ドラッグ”の乱用は若年層を中心に浸透しているのが現状である.こうした化学物質は,強力な精神依存形成能を有する危険性や未知の毒性などが発現する危険性を有する.事実,幾つかの化学物質は乱用され重大な社会問題となっている.したがって,化学物質の薬物依存性を,迅速に評価できる動物実験の必要性が高まっている. こうした背景から,薬物の依存形成能を迅速に評価し,さらに精神依存動物モデルを確実かつ安定して獲得する方法論を確立することが重要である.国内および海外の研究施設において,条件付け場所嗜好性試験(Conditioned place preference,CPP法)は,薬物の精神依存形成能を報酬効果から予測する方法として注目されている(3,4).海外では1980年代に,ラットを使用した研究からCPP法が確立されてきた(3,4).国内では1990年代に世界に先駆けて,鈴木らにより遺伝子改変マウスの利用を視野に入れたマウスを使用したCPP法が確立された(5).その後,マウスを利用したCPP法に関する研究報告が飛躍的に増えている.CPP法に関する詳細な実験技術に関しては,既に鈴木らのグループにより紹介されている(5,6).本総説では,こうした報告を踏まえCPP法の基礎として,実際の実験方法と実験を実施する際の留意点に関して総括した.また,CPP法は薬物の報酬効果を,短期間で評価できることが最大の特徴および有用性である.すなわち,動物の維持が短期間で済むため「薬物の脳内微量注入による条件付け」の実施が可能になった.そこで,こうした技術とCPP法を利用した薬物の報酬効果発現の解析を通じ,明確になりつつある薬物精神依存形成における責任脳部位に関する代表的な知見をまとめてみた.さらに,CPP法の応用例として,当研究部で確立に成功した揮発性有機溶剤であるトルエン吸入による報酬効果評価の実例を紹介する.

4 0 0 0 OA 職員録

出版者
印刷局
巻号頁・発行日
vol.明治45年(甲), 1912

4 0 0 0 OA 通航一覧

著者
林韑 [等編]
出版者
泰山社
巻号頁・発行日
vol.第5・6巻, 1940
著者
原 祐輔 赤松 隆
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.70, no.5, pp.I_611-I_620, 2014 (Released:2015-05-18)
参考文献数
21
被引用文献数
1 1

本研究はNetwork GEVモデルを用いた確率的利用者均衡配分(SUE)モデルを提案する.Logit型SUEは重複経路の選択肢間相関によって,経路負荷が不自然となる問題が存在する.経路相関を扱う既存の経路選択モデルは経路列挙を必要とし,大規模ネットワークへの適用が困難であった.本研究は道路ネットワーク構造を直接的に用いて経路間の相関構造を表現するNetwork GEVモデルを提案し,終点別リンク交通量を用いたリンク・ノード表現によるNetwork GEV型SUEの等価最適化問題を定式化する.この表現はノードごとに分解した推移確率であるため,マルコフ連鎖配分やDialのアルゴリズムをNetwork GEVモデルに容易に拡張可能である.最後に,Logit型SUEとNetwork GEV型SUEを数値計算により比較し,IIA特性が緩和可能であることを示す.
著者
平井 美佳
出版者
The Japanese Group Dynamics Association
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.103-113, 2000-02-15 (Released:2010-06-04)
参考文献数
30
被引用文献数
11 17

本研究は, いわゆる日本人論における「日本人らしさ」についてのステレオタイプを, 当の日本人はどのように捉えているのかを検討したものである。すなわち, 「日本人らしさ」のステレオタイプを「一般の日本人」については認めるにしても, 個々人に注目した場合には, それほどにはあてはまらないとするのではないかという仮説を検討した。まず, 代表的な日本人論の記述から2, 000項目を抽出し, これをもとに3ヵテゴリー45項目からなる「日本人らしさの尺度」を作成した。この尺度を用い, 大学生の男女226名に「一般の日本人」と「自分自身」の2評定対象についての評定を求めた。その結果, 「日本人らしさ」についての肯定度は「自分自身」についてよりも「一般の日本人」についてより高いという有意差が認められた。さらに, カテゴリー別には, 集団主義的傾向を記述したカテゴリーにおいて, 最も顕著な差が見出された。この結果に基づいて, 「一般の日本人」のレベルと個人のレベルの評定が異なる理由について考察した。
著者
庵本 直矢 竹林 崇 日比野 新
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.39, no.5, pp.579-589, 2020-10-15 (Released:2020-10-15)
参考文献数
21

要旨:ロボット療法は,脳卒中後上肢麻痺の改善に有効だが,麻痺手の使用行動の改善が困難である.今回,亜急性期の脳卒中後中等度~重度上肢麻痺患者に対し,ReoGoⓇ-Jを用いた自主練習(Reo練習)と麻痺手の使用行動の改善に有効であるCI療法に準じたアプローチ(以下,修正CI療法)を6週間実施し,麻痺手の使用行動の改善が可能かを先行研究の結果と比較することで検討した.結果,先行研究よりも明らかな上肢機能の改善と実生活における麻痺手の使用行動の改善を認めた.これより,ロボット療法によって獲得された機能を実生活に活かし,さらなる上肢機能の改善といった相乗効果を得るには,修正CI療法の導入が有効であることが示唆された.
著者
野部 公一
出版者
日本農業史学会
雑誌
農業史研究 (ISSN:13475614)
巻号頁・発行日
vol.54, pp.3-13, 2020

For a long time, the Soviet agricultural system of the 1930s- early 1950s, described as "Stalin's Kolkhozy" in the article, had been regarded as the orthodox system of Socialist agriculture. The purpose of the article is to clarify the features of "Stalin's Kolkhozy" and its transformations in the post-Stalin period. The main feature of "Stalin's Kolkhozy" is the heavy "exploitation" of Kolkhozy. Based on the "Biological harvest", the state estimates the level of the compulsory delivery from Kolkhozy to the state. The state paid pay a fixed procurement price, which was normally very low (much lower even than the production costs). Kolkhozy were also obligated to pay the MTS (Machine Tractor Stations) in kind for work done on Kolkhozy. As the level of mechanization was raising, the proportion of the harvest paid to the MTS increased. Agriculture thus made a decisive contribution to the financing of so-called "forced industrialization" at the expense of Kolkhozniki (Kolkhozy peasants). They were little paid and were able to survive just because of their private plots and animals. After the death of Stalin in 1953, the Soviet agricultural system had been gradually but significantly changed. The procurement prices became cost-cover-prices in the 1960s, then profit-guaranteed prices in the mid-1980s. Above all, the position of agricultural sector in national economy was radically changed. By the 1980s agriculture had begun to consume large part of the state budget.
著者
中室 牧子 藤澤 啓子 グリフェン アンドリュウ 澤田 康幸 真野 裕吉 佐々木 みゆき 樋口 裕城 奥村 高明
出版者
慶應義塾大学
雑誌
挑戦的研究(開拓)
巻号頁・発行日
2020-04-01

厳密な政策評価の方法を用いた効果検証はほとんど行われて来なかった。そこで本研究では、政策評価の専門家で構成される研究者グループが、文部科学省・埼玉県教育委員会・埼玉県和光市・兵庫県尼崎市、アジア開発銀行と協力し、政策主体が実際に実施している下記の5つの教育政策の効果測定を実施し、「エビデンスに基づく教育政策」の先行事例をつくり、その定着に貢献することを目的とする。
著者
大力 一雄 梁原 智晶 河津 祐子 牧野 聖也 狩野 宏 逸見 隼 浅見 幸夫
出版者
Japan Society of Nutrition and Food Science
雑誌
日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.61-66, 2020 (Released:2020-04-15)
参考文献数
20

ストレスを感じているタクシードライバー100名をランダムに2群に割り付け, 一方にブルガリア菌 OLL1073R-1 株で発酵したヨーグルトを夏期に1日1本 (112 mL) , 12週間摂取してもらい, ヨーグルト非摂取群と比較した。ストレスの度合いは簡易ストレス度チェックリスト (以下, SCL) のスコアで, SCLの主な項目は個別にVisual Analogue Scaleで, 便性は日本語版便秘評価尺度により評価した。その結果, ブルガリア菌 OLL1073R-1 株で発酵したヨーグルト摂取群 (n=39) は非摂取群 (n=47) と比較して12週間後に 1) SCLのスコアが有意に改善し, 2) 「めまい・ふらつき」と「疲労感」が有意に改善し「頭のスッキリ感」および「睡眠の満足感」が有意に高まり, 3) 「便の排泄状態」と「下痢または水様便」が有意に改善した。以上からストレスを感じているタクシードライバーはブルガリア菌 OLL1073R-1 株で発酵したヨーグルトを摂取することにより夏場の体調が改善する可能性が明らかとなった。
著者
董 海濤
出版者
日本通訳翻訳学会
雑誌
通訳翻訳研究 (ISSN:18837522)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.99-120, 2018 (Released:2021-03-06)
参考文献数
28

There is a common misunderstanding in the translation market that simultaneous interpretation is more difficult than consecutive interpretation, thus the former one is superior to the latter. The majority of existing research concentrates on English-oriented interpretation with single material. Chinese-Japanese language pairs have been rarely studied. Against this backdrop, this thesis aims to compare the completeness rates between Japanese-Chinese simultaneous interpreting and consecutive interpreting of professional interpreters by analyzing three separate case studies. The three cases presented in this thesis are extracted from public speeches in the website of the Japan National Press Club, and fall into three categories in terms of the feature of original speech, speech pace, and information density. Nine professional interpreters are divided into CS and SC group, and interpret different parts of the speeches consecutively or simultaneously. Comparisons are made between the same interpreter with different but same-level materials, and different interpreters with the same material.
著者
大西 主紗 志築 文太郎 田中 二郎
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.1_78-1_90, 2016

大型のタッチ画面を備える携帯情報端末(以降,大端末)を片手にて操作する場合,その大きさゆえに指が届かず,操作が困難な画面領域が存在する.この時ユーザは片手のみを用いて端末の把持姿勢を変えるという煩雑な動作を行う必要があり,不安定な把持及び端末の落下の原因となる.そこで我々は,大端末向けの安定した片手親指操作手法であるTouchOverを示す.TouchOverは画面下部にて発生したタッチイベントを画面上部に転送する.画面上部に対するTouchOverと画面下部に対する直接操作とを使い分けることにより,大端末に対する安定な操作,すなわち片手親指のみを用いた持ち替えを必要としない,画面の全領域に対する操作を実現する.本稿においては,操作の切り替えにホームボタンのダブルタップを用いることにした.この動作の検出のため,我々はAndroid端末におけるホームボタンのダブルタップを検出するウィジェットを作成した.提案手法の評価を行うため,我々はTouchOverのプロトタイプをAndroidアプリケーションとして実装した.本稿ではプロトタイプを用いた使用例及び,性能評価のために行った比較実験の結果を示す.