著者
橋本 和明
出版者
花園大学
雑誌
花園大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:09192042)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.31-60, 2010-03

これまでの配偶者虐待研究は、実態調査や量的研究を中心とした虐待の発生や要因についての分析であった。本研究では、「事例のメタ分析」という質的研究法を用いて、虐待の深刻化のメカニズムについての要因分析を行った。対象とした事例は、ある都道府県の児童相談所及び配偶者暴力相談支援センターに持ち込まれた配偶者虐待 23事例であり、「事例のメタ分析」を実施してカテゴリーを生成し、そのカテゴリー間の構造化を図った。その結果、(1)加害者と被害者のパートナー関係、(2)加害者の特徴、(3)被害者の特徴、(4)家族関係の特徴、(5)関係機関との特徴にそれぞれ特徴が見出された。その一方で、虐待の深刻化を低下させるものとして、「ネットワーク機能のある切れ目のない支援」等、6つの要因が見出された。
著者
島田 一平
出版者
素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部
雑誌
素粒子論研究
巻号頁・発行日
vol.108, no.4, pp.D30-D31, 2004

ふたつの異なる分野において,ふたつの異なる量がほとんど同一の公理系に基いて導入されている。一つは数理経済学における"効用の数値的尺度"であり、他の一つは熱力学における"エントロピー"である。このことから、複数の主体間の競合という点を別にすれば、経済的均衡が熱平衡と形式的に同一の概念である事が結論でき。均衡点(熱平衡)の安定性の考察を経て、経済動学と非平衡動力学との関係へと、アナロジーをたどる足掛かりが与えられる。
著者
柴田 貴広 内田 浩二
出版者
養賢堂
巻号頁・発行日
vol.93, no.5, pp.389-395, 2018 (Released:2018-07-18)
著者
白神 敬介 川野 健治
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.89.16212, (Released:2018-07-14)
参考文献数
18
被引用文献数
2 3

Health-related quality of life (HRQOL) is a useful evaluation measure of medical, health, and welfare activities, but it is difficult to apply it at the individual level. To solve this problem, we analyzed a widely used HRQOL instrument, the Medical Outcomes Study short form-36 (SF-36), using latent rank theory (LRT) to try to identify findings useful for supporting health care activities. We analyzed data from 2952 people obtained in a population health survey. In Analysis 1, we examined the feasibility of applying LRT. In Analysis 2, we performed qualitative interpretation analysis of the LRT results of Analysis 1 to determine more effective use of support activities in local public health care. Analysis 1 showed that LRT could properly extract information from SF-36 data. In Analysis 2, the LRT results allowed for the classification of each subject based on HRQOL status. The method would therefore be useful for determining appropriate interventions and selecting subjects for interventions. This study demonstrated a new methodology to more effectively use HRQOL measures in health care and psychological support.
著者
安部 祥太 Shota Abe
雑誌
法と政治 = The journal of law & politics (ISSN:02880709)
巻号頁・発行日
vol.72, no.3, pp.85(1011)-124(1050), 2021-11-30

4 0 0 0 OA 福沢全集

著者
福沢諭吉 著
出版者
国民図書
巻号頁・発行日
vol.第2巻, 1926

4 0 0 0 OA 福沢全集

著者
福沢諭吉 著
出版者
国民図書
巻号頁・発行日
vol.第4巻, 1926
著者
木戸 博 高橋 悦久 澤淵 貴子 IL Indalao
出版者
徳島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

インフルエンザ感染重症化は、「インフルエンザ─サイトカイン─プロテアーゼ」サイクルと「サイトカイン─代謝不全」サイクルが共に回転した時に生じる。両サイクルの共通因子のサイトカインの中で、IL-1βが中心的役割を演じ、ミトコンドリアのエネルギー代謝を抑制して細胞機能障害と生体防御機能の低下を引き起こす。これまでの研究から、糖代謝障害修復にPDK4阻害剤が、脂質代謝修復にBezafibrateが有効であることを明らかにした。抗体産生能の低下には、イムノモデュレータ機能を有するマクロライドとR-1乳酸菌が有効であることを見出した。これら薬剤はインフルエンザ感染重症化の治療に有効であった。

4 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1940年01月13日, 1940-01-13

4 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1921年12月08日, 1921-12-08

4 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1921年11月14日, 1921-11-14
著者
宮崎 彰吾 皆川 陽一 沢崎 健太 飯村 佳織 脇 英彰 田原 伊織 吉田 成仁 赤岩 忠孝 佐保田 満美 田村 憲彦 藤岡 隆司 森野 一巳
出版者
社団法人 全日本鍼灸学会
雑誌
全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.254-265, 2019 (Released:2020-07-13)
参考文献数
20
被引用文献数
1

【背景】欠勤には至っていないが、 様々な徴候や症状で労働遂行能力が低下している労働者の状態 (プレゼンティーイズム) が、 企業に多額の損失を与えている。 しかし、 包括的かつ実効性のある労働衛生対策は未だ提示されていない。 そこで、 鍼治療を含む施術費用への助成が労働者のプレゼンティーイズムに有用であるか中間解析した結果を報告する。 【方法】プレゼンティーイズムと自覚しているオフィスワーカーを対象として、 4週間のランダム化群間比較試験を行い、 各職場において励行されている通常のプレゼンティーイズム対策を任意で行う対照群、 通常の対策を任意で行うことに加えて鍼治療を含む施術に要した費用に対して最大8,000円まで助成を受けることができる介入群、 のいずれかに割り付けた。 主要評価項目はWHO-HPQの相対的プレゼンティーイズム値 (1から低下するほど労働遂行能力が低下していることを意味する) で、 最大の解析対象集団を対象に解析した。 【結果】52例を介入群30例と対照群22例とに割り付けた。 介入群では、 首や肩のこり (67%)、 腰痛 (26%)、 うつ (5%)、 アレルギー (2%) に対して鍼治療を平均1.4回受療して合計7,219円支払い、 6,556円の助成を受けた。 その結果、 相対的プレゼンティーイズム値は対照群0.91に対して介入群0.95で、 群間差は0.04 (ES(r)=0.22、 P=0.12) であった。 【結論】プレゼンティーイズムと自覚しているオフィスワーカーに鍼治療の費用に対して4週間に合計最大8,000円助成する、 と提示すると平均1.4回受療し、 提示しない場合と比べて労働遂行能力が約4% (一人当たり19,691円に相当) 向上することが示唆された。
著者
中杤 昌弘
出版者
特定非営利活動法人 日本バイオインフォマティクス学会
雑誌
JSBi Bioinformatics Review (ISSN:24357022)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.58-75, 2021 (Released:2021-10-05)
参考文献数
69

近年の測定技術の発展は、ゲノム情報だけでなく様々なエピゲノム情報の取得を可能にした。中でもDNAメチル化は、他のエピゲノム情報の担い手と比べて安定的に遺伝子発現制御を行う仕組みである。ヒトのDNAメチル化は、疾患の有無や、これまでの生活習慣によって変動する。このことから、DNAメチル化は種々の疾患の病態解明のカギになると考えられ、さらに診断・発症リスク評価等のバイオマーカーとしての活用も期待されている。DNAメチル化アレイによって、ヒトゲノムのDNAメチル化プロファイルを比較的安価に取得できるようになり、大規模なエピゲノムデータの解析が可能になった。本稿では、エピゲノムワイド関連研究(Epigenome-wide association study, EWAS)に焦点を当て、DNAメチル化のデータ形式や、頻用される解析方法及び解析上の注意事項について概説する。また、近年提案されたアプローチや残されている課題についても概説する。
著者
伊勢田 哲治
出版者
名古屋工業大学 技術倫理研究会
雑誌
技術倫理研究 (ISSN:13494805)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.1-36, 2016

フォード・ピントの設計上の欠陥の事例は, その設計のもとになったとされる非倫理的計算を示す「ピント・メモ」とともに, 日本の技術者倫理教科書の中で頻繁に言及されてきた. しかし、この事例についての「通説」には多くの不正確な点があり, とりわけ, 「ピント・メモ」は実はピントの設計に直接は関係しない文書であることが分かっている. この問題についての注意喚起はすでになされているが, 技術者倫理教育コミュニティの反応はそれほど敏感とはいえない. 本論文では「通説」の不正確な部分をより一次資料に近い文献をもとに確認するとともに, 現行の技術者倫理教科書でこの事例がどのように扱われているか, 具体的に検討し, 分類する. さらに, 現行のさまざまな取り上げ方に長短があることを踏まえ, 本論文で「フィクション派」と名付ける, 別の取り上げ方を提案する.