著者

神保格 著

出版者

大倉書店

巻号頁・発行日

1927

著者

石崎 聡之 石原 啓次

出版者

独立行政法人 国立高等専門学校機構 小山工業高等専門学校

雑誌

小山工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:02882825)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.17-22, 2002-03-28 (Released:2021-01-21)

著者

段下 一平 手塚 真樹 花田 政範

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.73, no.8, pp.569-574, 2018-08-05 (Released:2019-03-12)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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超弦理論は重力の量子論の有力な候補として長年研究され続けている.究極の目標は自然界のあらゆる相互作用を統一する万物の理論の構築だが,副産物として数学や物理学の様々な分野との繋がりが見出されてきた.特に,この2,3年で物性理論,量子情報理論と超弦理論の意外な関係が明らかになってきた.超弦理論を非摂動的にどう定義したらよいかというのは長年の問題だが,重力を含まないある種の量子場の理論が超弦理論,あるいはより一般的な量子重力理論の定義になっているのではないかというホログラフィー原理という考えがここ20年ほど有力視されている.対応が最もよく理解されているのは極大超対称ゲージ理論と呼ばれる一見特殊な理論の場合だが,最近,SYK模型という物性分野から出てきた理論が重力理論の少なくともある種の特徴をとらえていることがわかってきた.SYK模型は,N個のフェルミオンが非局所的にランダムに相互作用している模型である.元々は1990年代初頭にサチデフ(Sachdev)と叶(Ye)が銅酸化物高温超伝導体の関連物質の実験に関係して非フェルミ液体状態を記述するために提案したSY模型というものがあったが,SYK模型はこれを簡単化してキタエフ(Kitaev)が2015年に提案した模型である.サチデフはもともと物性理論への応用という立場からホログラフィー原理に興味を持っていたようだが,途中から,SY模型を使って量子重力理論を定義するという方向性も追求し始めた.2015年にキタエフがSYK模型が「カオスの上限」を実現することを示し,量子重力の観点からの研究に火が付いた.現在では,SYK模型と対応する重力理論が何かはまだわかっていないものの,量子重力や量子カオスの研究の舞台として積極的に研究され,また,関連する模型も多々提案されている.著者らは,光格子中の冷却気体を用いてSYK模型を実現する方法を提案した.この方法では,深い光格子の1サイトに複数のフェルミ原子を捕獲し,光会合レーザーにより,任意の2準位から分子状態への遷移を可能とする.形成された分子が別の2準位の原子へと速やかに光解離する状況で,分子の内部自由度を活用することにより,必要な相互作用のランダムさを実現できるという提案である.SYK模型や超対称ゲージ理論のような量子重力理論の定義となると目されている理論を実験的に実現することができたとすると,量子重力系の様々な性質,たとえばブラックホールの生成や蒸発などを実験的に調べることができると期待される.そのような意味で,物性理論や冷却気体実験の専門家が,量子重力の研究に貢献できる可能性が拓かれつつある.

著者

Kunio Yufu Tsuyoshi Shimomura Kyoko Kawano Hiroki Sato Keisuke Yonezu Shotaro Saito Hidekazu Kondo Akira Fukui Hidefumi Akioka Tetsuji Shinohara Yasushi Teshima Ryuzo Abe Naohiko Takahashi

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-23-0365, (Released:2023-08-22)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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Background: We have reported that a prehospital 12-lead electrocardiography system (P-ECG) contributed to transport of suspected acute coronary syndrome (ACS) patients to appropriate institutes and in this study, we compared its usefulness between urban and rural areas, and between weekday daytime and weekday nighttime/holiday.Methods and Results: Consecutive STEMI patients who underwent successful primary percutaneous coronary intervention after using P-ECG were assigned to the P-ECG group (n=123; 29 female, 70±13 years), and comparable STEMI patients without using P-ECG were assigned to the conventional group (n=117; 33 females, mean age 70±13 years). There was no significant difference in door-to-reperfusion times between the rural and urban cases (70±32 vs. 69±29 min, P=0.73). Door-to-reperfusion times in the urban P-ECG group were shorter than those in the urban conventional group for weekday nighttime/holiday (65±21 vs. 83±32 min, P=0.0005). However, there was no significance different between groups for weekday daytime. First medical contact to reperfusion time (90±22 vs. 105±37 min, P=0.0091) in the urban P-ECG group were significantly shorter than in the urban conventional groups for weekday nighttime/holiday, but were not significantly different between the groups for weekday daytime.Conclusions: P-ECG is useful even in urban areas, especially for patients who develop STEMI during weekday nighttime or while on a holiday.

著者

藤居 祐輔 安積 卓也 西尾 信彦 加藤 真平

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.1048-1058, 2014-02-15

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サイバーフィジカルシステム(CPS)が注目される中,その技術基盤として,GPUなどのデバイスが利用され始めている.GPUはデバイスドライバを経由して利用されているが,CPSのように短い周期で繰り返し多くの処理が行われると,ホストへの負担が増えるとともに,デバイス制御や処理の同期によってレイテンシが発生する.さらにGPU処理では,データをデバイスメモリへと転送する必要があり,上記問題を悪化させ,データ転送処理自体にも影響を与える.そのため我々は,GPU制御処理の一部をGPUマイクロコントローラ上で動作するファームウェアへオフロードし,GPU処理の効率化をめざす.本論文では,オフロード基盤としてコンパイラ,デバッグ支援ツールを含んだGPU制御ファームウェア開発環境と,既存のNVIDIA社製ファームウェアと同等の機能を持つファームウェアを開発する.次に,オフロード基盤を用いて,制御処理の一部であるDMA転送処理をファームウェアに追加実装することで,オフロードを実現しGPU処理を効率化する.我々は,実装したファームウェアと既存のファームウェアを比較し,性能低下がないことを示すことで,オフロード基盤の有効性を確認した.オフロードしたデータ転送処理では,既存のデータ転送処理と比べ,一部のデータサイズにおいて約1.5倍の転送速度を実現し,さらに既存データ転送処理へのオーバラップ転送を実現した.

著者

松平 和也 小久保 幹紀

出版者

一般社団法人 情報システム学会

雑誌

情報システム学会 全国大会論文集 第7回全国大会・研究発表大会論文集 (ISSN:24339318)

巻号頁・発行日

pp.2-2, 2011 (Released:2020-05-25)

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日本には情報参謀が育たなかったと信じられている。直近の太平洋戦争での情報戦は戦争開始前から負けていた。情報という言葉が明治初年に軍事用語として使われ始めた。そのため、一般の日本人にはなじみがないというのかもしれない。確かに太平洋戦争において、情報の活用は未熟であった。そのため、真珠湾奇襲からして、その奇襲により米国民の意欲を挫いてしまうという目的を達成できなかった。逆にルーズベルト大統領に外交暗号を解読されていて、“リメンバー・パールハーバー”という合言葉で、米国国民の日本への憎しみをあおられ、米国国民一丸となった参戦をはたした。しかも、“日本人はずるい”という言葉が戦争中流布された。誇り高い山本五十六大将は、この戦争開始時の米国への情報伝達について大変気にしていた。不思議なことに、山本大将自身は、司令部に情報参謀を配置しなかった。しかも、自分自身が米国の傍受網にかかり乗機が撃墜されて戦死した。戦後、米軍は日本の諜報技術をつぶさに調べて、陸海軍の一部情報参謀の優秀性を評価している。日本の陸海軍の情報参謀は、情報の無視と軽視の環境下でも地道に努力を継続し、劣勢の中で独特の工夫をしていた[1]。しかしながら、指導者に影響を与えられるだけの知識を有した国家的参謀を育てられなかったので戦争に負けたといえる。現在に至るまで、国家情報参謀は育てられていない。本論文では、日本人の情報活用能力が諸外国に比して遅れていたわけではないことを主張する。と同時に、日本の歴史上国家に貢献した参謀を見出し、彼らが如何に国家情報参謀足りえたかを、彼らの知識獲得の仕方、獲得した知識の分野などから学ぶ。これにより、今後、国家参謀を育成する上で、不足している教育分野を明らかにした。本論から、国家情報参謀育成の知識モデルを示す。国家が、進化的変革を達成しつつ持続的成長を実現するためには優れた人材を育て、その知識資源の有効活用によって、日本国家リーダが正しい意思決定を行うことで日本の政治経済力の一歩前進を期待するのである。

著者

迫田 順哉

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.67-74, 2021-04-10 (Released:2021-04-15)

参考文献数

36

著者

内田 太郎 小杉 賢一朗 大手 信人 水山 高久

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.330-339, 1996-07-05 (Released:2009-10-22)

参考文献数

39

被引用文献数

14 8

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山腹斜面土層内には地表面とほぼ平行にパイプと呼ばれる連続した空洞が存在することが広く確認されている.こうしたパイプによる水移動が斜面安定に与える影響について,研究の現状を検討し,解明すべき問題を提示する.本稿ではパイプ流の斜面安定に与える影響を通常の降雨時の現象と大きな降雨時の現象に分類した.通常の降雨時にはパイプは良好な排水システムとして働き,斜面安定に寄与すると考えられる.しかし,パイプは下流端が閉塞していることも考えられ,このようなパイプは排水システムとしては不完全であるため,崩壊の要因となることが考えられている.一方,大きな降雨時においては,浸透水量の排水システムの許容量の超過および地下侵食による排水システムの破壊が水の集中を引き起こし,パイプが崩壊の要因となることが考えられている.パイプが斜面安定に与える影響を解明するために検討すべき事項として,1)観察される現象が空間的・時間的に普遍的か否かを検討する,2)パイプの降雨流出過程に及ぼす影響を定量的に評価する,3)パイプの構造の動的変化を評価する,の3点が考えられる.

著者

永瀬 圭

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.41-57, 2017-02-01 (Released:2020-06-27)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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本稿では、若年層の女性において、就業形態や収入といった経済的地位の変化に伴って結婚意欲にどのような変化が生じるのかを明らかにする。 日本における近年の先行研究では、女性の就業形態の不安定さや収入の低さが結婚意欲の弱さにつながることが示唆されている。しかし、そのほとんどがクロスセクションデータの分析であるため、基本的な性格、価値観やライフスタイルといった観察されない異質性の影響を取り除いた、経済的地位の直接的な影響を解明できておらず、また、同一個人の変化を分析していないので、両者の因果関係についての判断を下すことができない。 そこで、本稿では女性の経済的地位と結婚意欲の連動性を正確に把握することを目的として、東京大学社会科学研究 所パネル調査プロジェクトが行った「東大社研・若年パネル調査(JLPS-Y)wave1-6, 2007-2012」を用い、カテゴリカル変数の変化の方向や変化しない場合の状態の違いを区別する一階差分モデルに沿って分析を行った。その結果、一九七二~一九八六年生まれのコーホートの女性に関しては、①就業形態自体の変化によって結婚意欲に変化が生じるとは言えないこと、②収入が増加すると結婚意欲が強まる傾向があり、また、就業時間や交際相手の有無に関係なく、収入自体が結婚意欲に対してプラスに作用する要素であることが示された。女性の収入が結婚意欲に影響を及ぼす理由としては、家庭生活において女性の経済力の重要性が増してきたことや、経済状況の悪化によって女性の経済力に対する男性側の関心が高まってきたことが考えられる。

著者

磯部 洋明

出版者

兵庫県立大学自然・環境科学研究所天文科学センター

雑誌

Stars and Galaxies (ISSN:2434270X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1, 2022-12-31 (Released:2023-02-10)

参考文献数

52

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本稿はハンセン病療養所である国立療養所長島愛生園に1949年に設置され、1960年頃まで入所者による天文観測が行われていた長島天文台に関する記録をまとめたものである。同天文台は長島愛生園の気象観測所の一部として設置され、主に太陽黒点の観測と恒星等の掩蔽観測を行う他、園内の入所者や職員に向けた観望会も開催していた。天文台の設置と観測の指導にあたっては、京都大学花山天文台の台長であった山本一清と彗星観測者として知られる本田実が深く関わっており、観測記録は山本および東京天文台に送付されていた。ハンセン病療養所という特異な環境における長島天文台の天文観測はアマチュア天文学の歴史とハンセン病療養所の歴史の双方の観点から他に類例を見ない、後世にその記録を残すべきものである。

著者

植木(川勝) 千可子

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.203, pp.203_1-203_16, 2021-03-30 (Released:2022-03-31)

参考文献数

47

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This special issue explores the impact of nuclear weapons on international relations. This problem is particularly important because several changes are underway that may alter our understanding of nuclear weapons and how they might shape and be shaped by international relations. What is the situation surrounding nuclear weapons today and have the changes increased or decreased the likelihood of war?The changes we observe are threefold. First is the proliferation of nuclear weapons. We are now in what some call the “second nuclear age.” There has been an emergence of new and potential nuclear powers, such as India, Pakistan, North Korea and Iran. Second, we see the development of lower yield nuclear weapons. Third, there is a growing and strong support in the world community for the ban on nuclear weapons.Then, what are the impact of these changes? And how will we be able to reach the answers? I offer several hypotheses about nuclear weapons and war. How does the acquisition of nuclear weapons change the behavior of the state that has acquired them? Secondly, will smaller nuclear weapons decrease or increase the chances of war? What are the arguments in favor of and against lower yield nuclear weapons? And thirdly, how do norms help deter the first use of nuclear weapons?The articles in this issue share this understanding of these changes and seek to offer insights into overcoming the problems. They analyze the current situation and seek to find answers from past cases of success and failure. Several articles focus on the future of nuclear disarmament and arms control. They seek to identify causes for success from past agreements and analyze possible problems in the future. One article tests competing hypotheses on nuclear stability and bipolar stability and finds that nuclear hypothesis offers a stronger explanation. Still another looks at the strength of norms on nuclear weapons. Others explore the policies of Russia, Japan and the United States.

著者

一杉 正仁 高相 真鈴 中川 季子 村上 典子 古川 智之

出版者

日本職業・災害医学会

雑誌

日本職業・災害医学会会誌 = Japanese journal of occupational medicine and traumatology (ISSN:13452592)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.264-268, 2017-09

著者

廣重 陽介 加藤 基

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.167-174, 2023-08-20 (Released:2023-08-20)

参考文献数

24

著者

梶島 岳夫 太田 貴士 岡崎 和彦 三宅 裕

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.63, no.614, pp.3247-3254, 1997-10-25 (Released:2008-03-28)

参考文献数

25

被引用文献数

13 13

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To apply the direct numerical simulation (DNS) and the large-eddy simulation (LES) of turbulence to flow fields of complicated geometry, a higher-order finite-difference method (FDM) has been developed for the body-fitted coordinate system. The consistency and the conservation property of FDMs are discussed for the collocated grid. As numerical examples, DNS results of decaying isotropic turbulence and DNS/LES results for plane channel flow are shown and the influence of variable arrangement is examined. The results by the consistent 'interpolation' method for gradient form on the collocated grid agree well with those by other proper FDMs and the spectral method.

著者

岩崎 英治 仲井 大樹 山本 寧音

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.23-00035, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

12

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鋼トラス橋は,他の橋梁形式に比べて,構造冗長性は高くなく,主構部材の損傷により橋梁全体の構造安定性を損なう恐れがある.一方,鋼トラス橋は多くの骨組部材で構成されているため,腐食損傷の発生パターンは多様であり,損傷部位の力学的な合理性に基づいた定量的な健全性の診断方法は確立していない.トラス橋の斜材の断面は,鋼板のすみ肉溶接や部分溶け込み溶接により構成することが多く,溶接部に腐食減肉を生じると分離することがある.そして,腐食切れの範囲が長くなると,圧縮斜材では構成する板の局部座屈を生じる可能性がある.そこで,圧縮斜材の柱としての全体座屈と斜材を構成する板の局部座屈の連成座屈強度による健全性レベルの分類を示す.また,腐食切れ部を含んだ板の座屈強度式,および連成座屈評価式を提案する.

著者

道上 知弘

出版者

日本華南学会『華南研究』編集委員会

雑誌

華南研究 (ISSN:21884846)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-22, 2015 (Released:2019-03-08)

著者

大崎 隆彦

出版者

近畿大学語学教育部

雑誌

近畿大学語学教育部紀要 = Kinki University Department of Language Education bulletin (ISSN:13469134)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.59-74, 2005-07-01

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著者専攻: ドイツ文学

著者

松平 頼暁

出版者

東京都立大学

巻号頁・発行日

1965

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博士論文

著者

真田 哲也

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.53, no.11, pp.760-764, 2011 (Released:2019-09-06)

参考文献数

7

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2011年3月11日に発生した東日本大震災は地震による直接的な被害はもとより,それによって引き起こされた大津波により,さらに多くの壊滅的な被害をもたらした。今回の事故では,ベントや水素爆発による原子炉建屋の損傷により放射性物質の環境への放出があり,広範囲にわたり空間線量率の上昇や農畜産物の汚染,汚染水の漏えいによる,海水や海産物への影響が報告されている。 放射性物質の環境への放出はやがて飲食物の汚染へと広がり,最終的には人への内部被ばくの直接の要因となるため,それらの放射能濃度を把握することは極めて重要である。本稿では平常時の日本人の食物摂取による預託実効線量を評価した結果を概説し,現在では天然の放射性物質(ポロニウム210およびカリウム40)からの寄与が大きいことについて述べる。

著者

辻 麻友

雑誌

日本人間工学会第64回大会

巻号頁・発行日

2023-08-07