著者

桐山 金吾

出版者

国学院大学出版部

雑誌

国学院雑誌 (ISSN:02882051)

巻号頁・発行日

vol.91, no.11, pp.p82-92, 1990-11

著者

堤康次郎 著

出版者

三康文化研究所

巻号頁・発行日

1962

著者

堤康次郎 著

出版者

堤康次郎

巻号頁・発行日

1914

著者

Barrios Arroyave A. Freddy Rodríguez Velásquez O. Javier Prieto Bohórquez E. Signed Grisales E. Carlos Correa Herrera C. Sandra Jattin Balcázar J. Jairo Soracipa Muñoz Ribka Ruiz Morales J. Jhon

出版者

The Japanese Society of Strategies for Cancer Research and Therapy

雑誌

Annals of Cancer Research and Therapy (ISSN:13446835)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.7-12, 2023-02-14 (Released:2023-02-14)

参考文献数

26

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Introduction: fractal geometry has been implemented to study natures’ irregular objects with diverse applications in medicine, from characterizations of human structures such as the division of bronchial or arterial trees to the diagnosis of abnormal cells, as it has been evidenced in the study of neoplasms. In this investigation, a characterization of the degree of irregularity of histologic samples of normal and thyroid gland neoplasms was developed in the context of fractal and Euclidean geometry.Methods: photographs of normal and neoplastic thyroid histologic samples obtained as surgical pieces were processed by a software that allows to delimit the borders of cellular structures. Then, grids of 5 and 10 pixels were superimposed over the images in order to measure their surfaces and occupation spaces through the Box-Counting method.Results: For nucleus measures values between 14 to 34 in the 5 pixels grid and values between 7 to 16 in the 10 pixels grid suggest normality.Conclusions: The surface of the nucleus and the cytoplasm measured by grids of 5 and 10 pixels, allow to carry out a more objective characterizations of both normal and abnormal thyroid cells.

著者

中野 和典

出版者

日本近代文学会

雑誌

日本近代文学 (ISSN:05493749)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.208-223, 2009-11

著者

(宋) 確庵 耐庵编 崔文印箋證

出版者

中華書局

巻号頁・発行日

2010

著者

大森 翔子 平野 浩

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.73-87, 2017 (Released:2020-03-01)

参考文献数

39

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近年,マスメディア報道の多様化を受けて,娯楽化したニュースが有権者の政治意識・投票行動に与える影響についての研究が進められている。本稿は,そうしたニューススタイルの中でも「戦略型フレーム」とされる報道への接触と,有権者の外的及び内的有効性感覚との関連について,受け手の政治知識レベルとの交互作用を含めて検討を加えるものである。JESⅢ2003年衆院選データを用いた分析の結果,戦略型フレーム報道への接触は,政治知識レベルの高い受け手については外的,内的いずれの有効性感覚ともネガティブな関連が見られることが示されたが,政治知識レベルの低い受け手においては外的有効性感覚との関連は殆ど無く,内的有効性感覚についてはむしろポジティブな関連があることが示された。この結果について,それを生じさせる心理学的メカニズム及びその民主政治に及ぼす影響が考察された。

著者

境家 史郎

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1_236-1_255, 2013 (Released:2016-07-01)

参考文献数

30

被引用文献数

1 1

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In the late 1980s, Ikuo Kabashima empirically showed that uneducated voters in rural areas were more likely to participate in elections in postwar Japan unlike other developed democracies. He argued that this participation structure was the key to Japan's postwar super-stable party system and rapid economic growth with equality. This paper reexamines this well-known “political equality” thesis. The analysis of survey data covering the period from 1958 to 2009 shows that the participation structure shown by Kabashima existed only in the 1970s-80s or the golden age of the 1955 system. The study then explores why the structure changed in the 1990s comparing data from the 1980s and 2000s. The analysis suggests that rural political networks became weaker and the political efficacy of urban educated voters increased over the past 20 years, which resulted in rural voters' lower turnout and educated voters' higher turnout in recent elections.

著者

岩本 朋大

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.79-100, 2020 (Released:2021-03-31)

参考文献数

19

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都市や地域を結ぶ交通網は年々改善している。空間経済学の理論では輸送コストの低下は人口集積を招くとする。したがってそのような改善は人口移動を誘発させていると考えられる。本稿では航空・鉄道・バス・自家用車による移動時間の改善が地域間人口移動を増加させるのかを都道府県間平均移動時間のデータを用いてグラビティモデルの手法で分析する。 分析の結果、航空と鉄道での移動時間の短縮が人口流出を加速させることが確認された。さらに若年者の人口移動に限り分析を行うと、航空と鉄道での移動時間の短縮は人口流出を増加させ、さらにバスでの移動時間の短縮も人口流出を増加させる傾向を確認した。

著者

植松 英穂

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.834-836, 2003-11-05 (Released:2019-03-07)

著者

永山 スミ子 中村 敦子 鈴木 一正 印南 敏

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.265-271, 1975-11-25 (Released:2010-10-29)

参考文献数

9

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こんにゃくカルシウムの有効な利用の指針を得るべく, 板こんにゃくとしらたきを用いて実験を行なったところ, 次のような結果を得た。1. 胃のモデル実験として用いた0.1N塩酸溶液へのカルシウムの溶出は板こんにゃく約74%, しらたき約93%でしらたきの方が高い溶出率を示したが, 板こんにゃくでも細切すると, しらたきとほぼ同じ高い溶出率を示す。2. 人工胃液中へのカルシウムの溶出は概して低かったが, 細切することにより溶出率が上昇することを認めた。3. こんにゃくカルシウムの水溶液や食塩水への溶出はそれ程高くない。醤油, おでん汁では前2者よりやや高く, 食酢ではかなり高い溶出率を示した。とくに, しらたきでは食酢中に80%以上のカルシウムが溶出する。つまり, 調味液の種類により溶出の程度の異なることを認めた。4. こんにゃくゲル内のカルシウムは溶出し易いので, 調理後に残存する量にもよるが, こんにゃくカルシウムはこんにゃくの不消化性にも拘らず生体に吸収利用される可能性が大きいと推定した。

著者

田中 秀憲

出版者

都留文科大学大学院

雑誌

都留文科大学大学院紀要 = 都留文科大学大学院紀要 (ISSN:18801439)

巻号頁・発行日

no.27, pp.111-130, 2023-03-01

著者

長谷川 功

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.79, no.4, pp.630-633, 2013 (Released:2013-07-25)

参考文献数

19

被引用文献数

3 1

著者

高岸 勝繁

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.140-142, 2019-02-15

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Case患者:50代、男性。悪寒と発熱で受診。現病歴:もともとアルコール依存症であったが、6年前に禁酒し、以後禁酒継続できていた。また、1〜2年前よりうつ病と診断され精神科を受診していたが、自己中断している。 来院1カ月前に抑うつ症状が増悪。活動性が低下していた。3週間前より疲労感・倦怠感があり、徐々に食欲低下も進行。2日前に尿失禁し、やや興奮気味となり、来院の前日より悪寒を伴う発熱を認め、救急要請された。既往歴:うつ病、アルコール依存症。内服:現在はなし。身体所見:意識清明だが、軽度興奮・多弁。体温40.2℃、血圧156/89mmHg、心拍数140回/分(整)、呼吸数26回/分、SpO2 99%(室内気)。 眼球運動正常、瞳孔は4/4mm、対光反射は軽度鈍い。流涙や唾液分泌の亢進なし。顔面・皮膚紅潮なし。発汗あり。腹部腸管蠕動音はやや亢進。 胸部・腹部・四肢の診察にて、明らかな感染を示唆する所見は認められず。検査所見:WBC 16,940/μL(好中球88%)、Hb 16.1g/dL、Plt 23.5×104/μL、AST 263IU/L、ALT 66IU/L、LDH 1,125IU/L、ALP 241IU/L、γ-GTP 58IU/L、CPK 12,661IU/L、BUN 21.6mg/dL、Cr 1.4mg/dL、Na 132mEq/L、K 3.9mEq/L、Cl 94mEq/L、CRP 3.4mg/dL。 胸部X線、胸腹部CTでは、明らかな発熱のフォーカスとなる異常は認められない。 血液培養検査は陰性。初診時のアセスメントとその後の経過:フォーカス不明の発熱、興奮症状、頻脈、高熱、CPK上昇などより、何かしらの薬物、離脱症状の可能性を考慮した。アルコール摂取歴を再度確認するも、使用した形跡は認められなかった。家人に自宅内で薬物を探すように指示したところ、患者の上着ポケットからパブロンゴールドA®が複数発見された。 ベンゾジアゼピンを使用し経過をフォローしたところ、徐々に症状、検査所見は改善を認め、第5病日には症状の消失が得られた。 改善後にパブロンゴールドA®を見せつつ、薬物歴を本人から詳細に聴取した結果、以下の経過が判明した。●〜6年前:アルコール依存で入院。以後禁酒継続。●3年前:アルコールの代わりにパブロンゴールドA®やその類似薬を常用し始めた。連日1〜2袋、咳止め液として2本程度使用していた。●1〜2年前より無気力感や抑うつ症状が出現し、精神科にてうつ病と診断。投薬も受けたが、すぐに自己中断した。●1カ月前よりさらに無気力感が強くなり、咳止め液を1日に4本使用し始めた。さすがに使用に対して不安感があり、来院の3日前からは使用しなかった。 以上の経過より、最終的に「ブロン依存症、ブロン離脱症」と診断した。

著者

安藤 昌也 アンドウ マサヤ Masaya ANDO

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2009-03-24

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1章 序論<br /> ユーザビリティや人間中心設計は、我が国の産業界だけでなく、世界的にも次第に定着しつつある。しかし近年、ユーザの実利用の実態と乖離したユーザビリティ評価に対する批判がなされるようになった。User Experience (UX: ユーザ体験) に対する議論の広がりや、ユーザビリティ指標の批判的研究などは、その動向の一例である。<br /> 本研究は、インタラクティブな操作を伴う製品 (インタラクティブ製品と呼ぶ) を対象に、製品を購入したユーザが実利用環境において、長期に渡り製品を利用することで形成する製品評価の構造を研究対象とする。<br /> ユーザビリティ研究分野において、実利用環境や長期の利用に関する先行研究には、フィールドユーザビリティやユーザビリティ評価の経時的変化に関する研究などがある。しかし、実利用環境における製品評価構造に関する研究はこれまで行われていない。また、消費者行動論における顧客満足研究では、製品の利用過程そのものが研究の焦点となっておらず、ユーザビリティと顧客満足に関する研究は行われていない。<br /> 本研究の目的は、インタラクティブ製品の実ユーザが、実利用環境での利用経験に基づいて行う製品評価の構造を明らかにすることである。そのため本研究ではまず、実利用環境における製品評価について定性的研究アプローチにより把握し、ユーザの製品評価構造及びの心理的要因を明らかにする。次に、導出した製品評価構造に基づき、定量的に把握可能な変数を定めた上で、定量的研究アプローチによって実際の評価構造を検証する。なお、定量的研究では、ユーザの心理的要因と製品評価との相互関係に着目し分析を行う。<br /><br />2章 実利用経験に基づく製品評価構造<br /> 製品の長期利用の実態と評価の関係を把握するために、7名のインフォーマントに対して、製品利用の来歴を記入する利用年表を用いた回顧的なデプスインタビューを行った。<br /> デプスインタビュー結果の分析から、長期にわたる製品の利用と評価に対する洞察を得た上で、利用経験 (出来事) と評価の関係性に注目し、修正版グラウンデッド・セオリー・アプーチ (M-GTA) により、共通の事象を概念として抽出し、「製品評価プロセスモデル」を導出した。分析過程では、発話データのコーディングに基づいて20個の概念を抽出し、さらにそれを10個のカテゴリにまとめた。<br /> 製品評価プロセスモデルでは、利用経験と製品評価の関係については把握できたものの、インタラクティブ製品の利用に対するユーザの心理的要因の影響については十分ではなかった。そこで、改めて同一のインフォーマント6名と追加の4名の計10名に対して、インタラクティブ製品を利用する際の態度や感情などに注目して、デプスインタビューを行いM-GTAを用いて分析を行った。<br /> その結果、ユーザの心理的要因として「インタラクティブ製品の利用に対する自己効力感(自己効力感)」と「利用対象製品に対する製品関与(製品関与)」の2つの要因を抽出した。<br /> これら二つの調査と分析の結果から、「実利用環境での利用経験に基づく製品評価構造(製品評価構造)」を導出した。<br /><br />3章 製品利用に関する心理尺度の構成<br /> 3章では、2章で導出した製品評価構造に基づいて、ユーザの心理的要因である自己効力感を測定する心理尺度と製品関与を測定する心理尺度を、それぞれ構成した。<br /> 自己効力感尺度は、1,200件の訪問留置法による質問紙調査によりデータを把握し、因子分析等によって項目選択を行い、最終的に1因子20項目で構成される尺度を作成した。<br /> 製品関与尺度は、製品の普及率のバランスを考慮し、8種類のインタラクティブ製品と2種類の白物家電を取り上げ、それぞれの製品に対する関与度を把握するウェブ調査を実施した。有効回答数は600件である。分析では、因子分析等によって項目選択を行い、10項目の尺度原案を作成した。ウェブ調査はサンプルの偏りが大きいことが指摘されているため、ウェブ調査データの補正法である傾向スコアによる共変量調整法を用いて、データの補正を行った。補正後のデータを用いて、10項目の尺度原案の因子構造が安定的であることを確認した。これらの手続きにより、最終的に3因子10項目による尺度を構成した。<br /><br />4章 ユーザの心理的要因と製品評価<br /> 4章では、2章で導出した製品評価構造に基づいて、実際の製品の製品評価を把握した。対象とした製品はアップル社の「iPod nano」である。iPodはユーザビリティやUser Experienceを考慮した製品だといわれており、また、普及率も高くデータを収集しやすいことから調査対象とした。<br /> 調査方法はウェブ調査とし、サンプリングは2年未満の利用期間を5つの区分に分割して、各期間のユーザの回答を収集した。有効回答数は262件である。<br /> 製品評価は、ユーザビリティ評価に関するものとUser Experienceに関するもので、合計85項目について回答を得た。因子分析を行った結果、「使う喜び・愛着感」「主観的ユーザビリティ評価」「不満感」の3つの評価因子が抽出された。これらの評価因子の因子得点を、利用期間ごとの平均値で比較したところ、利用期間によって大きく異なる傾向があり、2章で示した製品評価プロセスモデルの特徴と類似する傾向が見られた。<br /> また調査では、3章で構成した自己効力感尺度及び製品関与尺度を把握し、尺度得点を算出した。<br /> ユーザの心理的要因と製品評価の関係を分析するために、自己効力感及び製品関与の尺度得点と、3つの評価因子の因子得点を用いて、共分散構造分析を行った。分析モデルは、2章の製品評価構造に基づいてパス図を作成した。その結果、自己効力感は「主観的ユーザビリティ評価」に正の影響があり、製品関与は「使う喜び・愛着感」と「主観的ユーザビリティ評価」の両方に正の影響があった。<br /> また「使う喜び・愛着感」が利用経験に基づく製品評価の総合的な評価であることを示した。<br /> 製品評価の特徴をわかりやすく分析するために、自己効力感尺度得点と製品関与尺度得点の分布に基づいて、ユーザを4群に分割し、製品評価、利用経験 (出来事) 及び利用実態の特徴を分析した。その結果、ほとんどの項目で各群に有意な差があり、ユーザの特性に応じた製品評価の特徴を、的確に把握・分析できることを示した。<br /><br />5章 結論<br /> 本研究で得られた、実利用環境での利用経験に基づく製品評価構造及び、ユーザの心理的要因が製品評価に及ぼす影響に関する知見を整理し、ユーザビリティ活動において実利用環境での製品評価を把握することの重要性を、従来のユーザビリティテストと対比させて考察した。<br /> また、ユーザの心理的要因尺度の尺度得点によってユーザを分類し、製品評価を分析する手法の有効性を示し、実利用環境における製品評価の分析手法として提案した。この手法は、SEPIA手法 (Self-Efficacy & Product Involvement Analysis) と名付けた。またSEPIA手法は、新しいユーザ支援のあり方の検討にも応用することができ、試みとして自己効力感を高めることにより、ユーザビリティの問題点を緩和するアイディアについて検討を行った。<br /><br /> 本研究は、得られた知見の一般化にはなお限界があり、今後の研究により知見を蓄積することが必要である。また他にも検討すべき課題があるものの、今後の研究の基礎となる研究成果は得られており、実ユーザの利用体験をより快適で満足度の高いものとするために、貢献できるものと考えている。

著者

呉羽 正昭

出版者

日本スキー学会

雑誌

スキー研究 (ISSN:1349449X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.27-42, 2014 (Released:2018-02-08)

参考文献数

22

被引用文献数

6

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This study examines the regional pattern of lost and closed ski fields in Japan, analyzing closing trend of all developed ski fields including those equipped only with T-bar lifts. Around 750 ski fields were opened between 1950 and 2003 in the whole country. However, nearly 37 percent of them were already closed or completely disappeared. This trend was dominant around 2000, involving owners' changes of lift companies. Most of the lost fields tend to be very small with one or two ski lifts. Whereas there are many lost ski fields previously operated by urban capital around the metropolitan areas, the outer extent areas from there have many lost ski fields by local governments. The increasing difficulty of the management plays an important role for the closing based on the decrease in the number of active skiers, rather than shortage of snow depth. The changing environment of the management has been affected through the changes in locational conditions for ski fields, the diseconomies of fields' agglomeration in an appropriate region, the very short-term of growth period around 1990, and problems in local municipalities(such as deficit budget and amalgamation).While the number of active skiers continuously decreased in the last 20 years, especially in snowy regions in eastern Japan, there are some signs for recovering market of skiers now. Operating firms of existing ski fields face various tasks for the sustainable development, including measures against the expanding foreign skiers.

著者

谷山 牧 荒木田 美香子 山下 留理子 橋本(小市) 理恵子 大久保 豪 甲斐 一郎

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.263-273, 2018 (Released:2019-02-16)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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【目的】就労支援を受ける生活保護受給者,生活困窮者自立支援法対象者(以下,生活困窮者)31名への面接調査を通じ,就労意欲に影響を与える健康特性を明確化すること.【結果】質的分析の結果,【他者から理解されがたい持続的な苦痛】,【ストレスへの脆弱さ】,【社会的適応の困難さ】,【自己流の健康管理】の4カテゴリーを抽出した.また,就労意欲への影響要因として,【就労することへの期待】,【生活保護廃止への不安と葛藤】,【社会から排除されているという感覚】の3カテゴリーを抽出した.これらが関連し〖健康課題を抱えながらの就労と,生活保護受給継続との間での就労意欲のゆらぎ〗を引き起こしていた.【結論】今回抽出した健康特性からみると,生活困窮者の就労支援に医療や心理の専門職が参加することにより,効果的な就労支援につながる可能性が示唆された.

著者

内山 巌雄 谷川 真理 東 賢一 東 実千代 青野 明子 萬羽 郁子

出版者

公益財団法人ルイ・パストゥール医学研究センター

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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化学物質に対する過敏状態の解明は、臭い負荷による脳機能イメージング研究によって、外的ストレスに対する大脳辺縁系を介した作用機序に焦点があてられてきた。本研究では、随意的な眼球運動に関与する大脳の領域が前頭前皮質の前頭眼窩野にもあり、サルの実験では嫌悪刺激への応答がみられることに着目し、臭い負荷による脳機能イメージング研究で得られた知見をもとに、臭い負荷による滑動性追従眼球運動(SPEM)検査との関係を把握する。SPEM検査は簡易であることから、簡易検査法の開発に寄与する基礎データを得る。また、認知(行動)療法や運動療法等を含む介入効果についても臭い負荷SPEM検査法で客観的に検証する。

著者

Ma'ruf Kasim Hiroshi Mukai

出版者

The Plankton Society of Japan, The Japanese Association of Benthology

雑誌

Plankton and Benthos Research (ISSN:18808247)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.104-114, 2009-08-25 (Released:2009-09-25)

参考文献数

29

被引用文献数

14 18

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The gut content was analyzed in order to clarify the potential food sources of the oyster (Crassostrea gigas) and the clam (Ruditapes philippinarum) in the Akkeshi-ko estuary. Benthic diatoms in the diets of oysters were most abundant and accounted for 70% in 2003 and 67% in 2004, followed by pelagic diatoms and dinoflagellates. In gut of clams, benthic diatoms represented 78% in 2003 and 87% in 2004, also followed by pelagic diatoms and dinoflagellates. There are no differences in dietary preference between oyster and clam. There are no significant correlations between phytoplankton compositions in gut of oyster/clam and water column. The Index of electivity was high particularly in dinoflagellates and several species of benthic diatoms such as Amphora sp., Cocconeis scutellum, Nitzschia sp., Paralia sulcata, Rhoicophenia curvata and Thallasiosira sp., Gramatophora marina, and so on.

著者

風呂本 惇子

出版者

アメリカ学会

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.38, pp.21-39, 2004-03-25 (Released:2010-10-28)

参考文献数

38