著者

末広重恭 著

出版者

博文堂

巻号頁・発行日

vol.下, 1887

著者

後藤 康文

出版者

北海道大学

雑誌

北海道大学文学研究院紀要 (ISSN:24349771)

巻号頁・発行日

no.164, pp.1-20, 2021-07-16

著者

吉田 幸司 岡室 博之

出版者

経営史学会

雑誌

経営史学 (ISSN:03869113)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.3-26, 2016 (Released:2018-03-30)

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Using longitudinal micro data for Mitsubishi Shipbuilding employees from 1918 to 1946, this paper quantitatively analyzes the promotion and selection process for white-collar workers during the prewar period. Previous studies on the postwar period have mostly examined this career pattern quantitatively, while historical studies focusing on the prewar period are mostly qualitative. Moreover, even the few quantitative studies on the prewar period do not employ such methods as career trees and event history analysis, which are generally used in the studies focusing on the postwar period. Therefore, the main purpose of this paper is to investigate the career pattern of white-collar employees in prewar Japan in a quantitative way comparable with studies focusing on postwar Japan.We target two cohorts of white-collar workers—those who joined Mitsubishi Shipbuilding in 1918 and 1921—and track their careers (section and position) until 1946 by matching three internal data sources, including lists of personnel. We first draw up the career trees of new white-collar employees in both cohorts to illustrate the characteristics of their career patterns. Next, we employ event history analysis to test the differences in the career patterns between sub-groups, such as clerks and engineers. Finally, we estimate a logit model to determine the factors of their “survival” until 1939. We find that (1) the speed of promotion differs considerably across white-collar workers in the same cohort, (2) “return match” is observed not only in promotion to section manager positions but also in promotion to division manager positions, (3) despite a high ratio of resignation, most remaining white-collar workers are promoted to division managers, and (4) engineers are more likely than clerks to stay with the company for more than 20 years. Findings (1) to (3) are common to the career patterns of white-collar workers in the prewar core banks of Zaibatsu groups but contrast with those of large postwar firms.

著者

清成 忠男

出版者

JAPAN PUBLIC CHOICE SOCIETY

雑誌

公共選択の研究 (ISSN:02869624)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.56, pp.18-18, 2011

著者

西崎 絵麻 坂口 早紀 尾崎 知伸

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.2H15, 2017

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<p>本研究では,簡易版人狼であるワンナイト人狼を対象とした投票行動の分析結果を報告する.10名の被験者による約100ゲームを対象に,投票先と投票理由を収集し,その変化やパターン,傾向について分析を行った.</p>

著者

小木曽 早苗

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

no.140, pp.89-110, 2019-03-31

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全国的に人口減少や高齢化が進行し地域移行支援対象が拡大するなかで,権利擁護支援ニーズは高まりを見せているが,地方の小規模自治体では人員・人材不足や財政面の負担も大きく,継続的に対応する上での困難さが生じている状況がある. 本稿では,小規模自治体の権利擁護支援の形成プロセスにはどのような条件整備が必要であるか,筆者ら大学研究チーム1が関わる高知県中山間地域の小規模自治体と実施主体である社会福祉協議会(以下,社協)の共同作業を例に,3 つの展開プロセスを通じて考察した. 結果,①先駆的な自治体調査のプロセスを経た小規模自治体型の検討,②継続的なスーパービジョンによる関係者の連携強化と支援力の向上,③各種調査研究等による根拠あるミッションの共有,④地域福祉を基盤とした権利擁護支援の方向性,が条件として確認された.また,⑤安定的な財源確保の必要性,⑥外部からの長期的な支援の重要性,も見えている. 中土佐町では,第2 期地域福祉計画の柱立てとしても権利擁護支援の充実を置く判断をし,より目指す方向性が明確になった.権利擁護支援を重要軸とした体制構築は,支え合いに留まらない地域共生社会の実現においても大きな役割を担おうとしている.

著者

鶴崎 裕雄

出版者

中世文学会

雑誌

中世文学 (ISSN:05782376)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.84-91, 1989 (Released:2018-02-09)

著者

川人 光男

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.296-303, 1994-04-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

31

著者

小林 真 佐久間 亨 小林 育斗

出版者

ヒューマンインタフェース学会

雑誌

ヒューマンインタフェース学会研究報告集 (ISSN:21859329)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.13-16, 2017

著者

佐藤 淑子

出版者

鎌倉女子大学

雑誌

鎌倉女子大学紀要 (ISSN:09199780)

巻号頁・発行日

no.20, pp.1-10, 2013-03-31

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"本研究は、 育児期家族において、 社会・人口動態的な変数が、 父親と母親の自己認識や性別役割分業意識、 夫婦間コミュニケーション、 心理的ストレスにどのような影響を与え、 それが育児の協同にどうかかわっているかを検討した。 対象者は乳幼児を育てる366組の夫婦である。 主な結果は、 (1) 父親の労働時間が長い場合、 子どもの身体的な世話の頻度が少ない。 (2) 夫婦間コミュニケーションがよいと、 父親は子どものしつけ、 遊びの行動を多くする。 (3) 父母の自尊心は育児への肯定感と相関があるが、 母親の就業形態による自尊心に顕著な違いはみられない。 (4) 心理的ストレスは有職母親の方が父親より高いが、 仕事から家庭へのネガティブ・スピルオーバーは父親の方が高く、 家庭内のミクロのジェンダー・ポリティックスの可能性が示唆された。 (2012年 9月28日受稿)"

著者

平野 秀秋

出版者

法政大学

雑誌

社会志林 (ISSN:13445952)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.1-47, 2005-03

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5)プラトンは『国家』のなかに哲学者による理想国家論を書き残し、理想国家は理性により構築されるものであり感覚によってはならないと指摘した。これがいわゆる「詩人の追放」問題である。グノーシス宗教やその中の新プラトン主義の影響の元に『神の国』を書いて真理と善悪とのすり替えを行ったのがキリスト教進学者アウグステイヌスである。ニーチェはこれを蛇蜴のごとく嫌ったが無理もない。真理と善悪とは相互補完して多元的習俗・文化を構成すべきものだから。近代にいたって西欧文明の中で、この誤った認識はヘーゲル『法哲学』やマックス・ウェーバーを含む新カント派を通じて修復不能になった。こうして二〇世紀理論は甚だしく混迷した。当然これへの反作用も成立する。現象学の中で認識を数学に還元するというフッサールに対抗し、ハイデッガーは問題の本質を、正しく文明による世界の破壊に見ようとした。フランスで現象学者と近縁とされるベルグソンは「生の跳躍」という神秘主義の中に飛躍した。こうした事実を踏まえてスペンサー、ジンメル、レビ=ストロースなどの重要な寄与があった社会学は見直すべきである。見直しの中心には西欧文明による多元的文化の圧殺という事実を置くべきである。

著者

鈴木 曠二

出版者

The Japan Society of Mechanical Engineers

雑誌

日本機械学会論文集 C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.50, no.457, pp.1736-1739, 1984

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The Dynamic Soaring is the soaring technique making use of the wind gradient. The order, Albatross belongs to, includes several species which use this technique and have various scale. Main conclusion is as follows: They practice almost physically similar dynamic soaring. The larger one practices a larger dynamic soaring and requires a stronger wind than the smaller one does, in the wind near the sea surface. Such a scale effect corresponds with the fact that a Wandering Albatross lives in the zone of the westerlies of the Southern hemisphere; on the other hand, a Streaked Shearwater which is smaller than it lives in areas where it is not so windy. But if the wind profile was almost linear, the said relation between the scale of a bird and the wind strength would be reversed.

著者

牧野 均 生駒 一憲

出版者

北海道文教大学

雑誌

北海道文教大学研究紀要 (ISSN:13493841)

巻号頁・発行日

no.39, pp.73-85, 2015-03-15

著者

河野 通長

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.106-111, 2018-02-10 (Released:2018-02-20)

参考文献数

13

著者

孫 詩彧

出版者

北海道大学大学院教育学研究院・教育福祉論研究グループ

雑誌

教育福祉研究 (ISSN:09196226)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.43-51, 2017-11-27

著者

吉田 文

出版者

一般社団法人 CIEC

雑誌

コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.9-13, 2001-05-31 (Released:2014-12-25)

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本稿は、アメリカのオンライン高等教育を市場とみなす近年の動向を、1)私企業と2)既存大学の2つの組織を対象とし、事例にもとづいて検討し、それが高等教育システムに投げ掛けている問題について考察することを目的とする。検討の結果、1)私企業は、オンラインによる営利大学を、設置認可や単位や学位などに関して従来の大学の枠組みの外で設立し、2)既存大学は、大学外部に私企業を設立し、ビジネスとしてオンライン教育を行うという新たな動向が生じていることが明らかになった。そして、それらの新たな動向は、「教育機会の拡大」と「教育で収益をあげる」というまったく異なる考え方がオンライン教育の登場によって両立可能とみなされるようになったことを示しており、それはまた、「大学」とは何かという問題の再考をわれわれに迫っている。

著者

源内 直美 平松 良浩 河野 芳輝

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.411-418, 2002-11-29 (Released:2017-03-20)

参考文献数

26

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A three-dimensional density structure in the shallower crust beneath the Hida Mountains, central Japan, is estimated by using gravity data. We employed seismic velocity structure models both as an initial condition and constraints of gravity structure models. We estimated that an extremely low-density body (density is smaller than 2.1 g/cm3) exists at 4-8 km depth (2 to 6 km below the sea level) beneath Mt. Tateyama (3,015 m) and also along the Hida mountains. Estimated horizontal extent of the body is about 14 km in east to west, about 28 km in north to south directions, respectively, and about 4 km in thickness. The volume of the body is about 1,000 km3. Spatial distribution of the extremely low-density body is well consistent with a low velocity region estimated from studies of seismic tomography.

著者

久保 俊一 新井 祐志 高橋 謙治

出版者

京都府立医科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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分子シャペロンであるheatshockprotein70(HSP70)は,低酸素環境に対するストレス応答機構として軟骨細胞に誘導され,基質代謝を亢進し,細胞を保護していた.われわれは,関節軟骨にHSP70を安全に,効率的に誘導する方法としてアミノ酸であるグルタミンを関節内注射し,すでに臨床応用されているマイクロ波で温熱刺激を加える方法を開発した.このHSP70誘導療法は,動物実験で変形性関節症の進行を抑制した.グルタミンと温熱療法を併用したHSP70誘導療法は変形性関節症の新規保存療法として臨床応用につながる可能性がある.

著者

中村修也

出版者

文教大学

雑誌

生活科学研究 = Bulletin of Living Science (ISSN:02852454)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.155-168, 2000-03-01

著者

濱本 真輔

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.32-47, 2015

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日本の首相は与党内をどのように統治し,議員はそれにどのように対応しているのか。1990年代の首相,総裁権限の強化により,首相や官邸を軸とした政策決定への変化が観察されている。ただし,首相や党執行部への集権化の指摘がある一方で,首相・党首の交代を意図した党内対立も存在しており,首相-与党関係の全体像は必ずしも明らかとなっていない。本稿は1980年から2014年までの政府人事と造反を分析し,首相の党内統治のあり方を検討する。分析からは,選挙制度改革後に①主流派優遇人事の増加,②造反の増加,③人事と造反の関係の変化を明らかにする。結果として,1980年代以降の自民党政権下の党内統治のあり方は,人事権を派閥に大きく委ねつつも造反を抑止する状態から,首相への委任が安定的ではないものの,首相及び首相支持グループを軸とした党内統治へと進みつつあることを指摘する。