著者
明田 佳奈 河村 章人
出版者
三重大学
雑誌
三重大学生物資源学部紀要 (ISSN:09150471)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.85-103, 2001-10
被引用文献数
3

海産哺乳類の中で唯一の草食動物である海牛類は、ジュゴン科のジュゴンとマナティ科のアメリカマナティ、アマゾンマナティ、アフリカマナティの2科から成る。海牛類の消化機構は他の肉食性海産哺乳類と比べて異なっていることから、注目を集めていた。本稿では海牛類の消化機構について、(1)消化管の解剖学的特性、(2)餌料植物の栄養学的特性、(3)消化機能に関連した栄養生態学的研究の3点を中心として、消化機構に関する既知の知見を概説し、今後の研究方向について展望する。 (1)海牛類は非反芻動物である。胃は単胃であり、「噴門腺」と呼ばれる海牛類に特有の腺塊がある。噴門腺は消化酵素を分泌する細胞と酸を分泌する細胞の2種の細胞から成っている。ジュゴンの噴門腺は球状に近いが、マナティ科のそれは指のような形をしている。ジュゴン科とマナティ科で形が違う理由は分かっていない。成体では腸は体長の9~16倍になる。ジュゴンの成獣では大腸は小腸の約2倍の長さになるのに対して、マナティでは大腸と小腸は同じ長さである。ジュゴンの盲腸は単一であるが、マナティの盲腸は先端が2つの角状に分岐している。解剖や形態の面から、海牛類は奇蹄目、長鼻目、ハイラックス目、げっ歯目やカメ目のアオウミガメが属する後腸動物に属する。 (2)ジュゴンは4科18種の海産顕花植物を摂餌する。淡水種であるアマゾンマナティを除いて、マナティは海域から淡水域までに生息する多種多様な水生植物を摂餌する。アメリカマナティは60種以上の水生植物を摂餌することが報告されている。ジュゴンが好んで食べる海草は陸生の草食動物が主に食べる植物と比べて、粗タンパク質含有量が少なく、粗繊維含有量が多く、カロリーが低い。一方、マナティ科が食べる水生植物を同じ陸上植物と比べると、粗タンパク質含有量が同等で、粗繊維含有量が少なく、カロリーが低い。陸生植物では水分が75~80%であるのに比べて、水生植物では85~95%が水分であるので、海牛類は自身の体を維持するために、大量の植物を食べなければならない。 (3)それぞれの研究で餌料植物は異なるが、海牛類の消化率は80~90%であり、陸上の非反芻動物はおろか、反芻動物よりも高いことが知られている。海牛類の消化機能は他の草食動物と比べてかなり優れている。消化管内容物の揮発性脂肪酸濃度の研究から、盲腸と大腸は餌料植物の繊維の分解と分解生成物の消化が行われる主な場所であることが考えられた。さらに、海牛類における餌料植物の体内滞留時間(120~216時間)は、後腸動物であるウマ(23~45時間)やゾウ(17~26時間)、オジロジカ(20~40時間)といった他の後腸動物やウシ(48~65時間)のような反芻動物と比べてとても長い。 海牛類は消化管や消化機能を草食性という自身の摂餌特性に適応させ、十分な栄養を体内に吸収するために少なくとも消化機能を2つの面で特化させた。1つは餌料植物が長い大腸内をよりゆっくり通過させて、餌料植物の体内滞留時間を長くしたことである。2つ目は繊維の分解とエネルギー吸収能力を高めるために、消化管内、特に盲腸や大腸に豊富な微生物を有するようになったことである。しかし、消化管内微生物に関する研究はいまだ行われていない。さらに、海牛類の消化生理や消化機能に関する知見はわずかである。今後、飼育環境下にある生存個体や、死亡個体を用いて、海牛類の消化機能に関する知見をさらに増やしていく必要がある。
著者
奥野 淳也 岩井 将行 瀬崎 薫
出版者
Japanese Society for the Science of Design
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集
巻号頁・発行日
pp.42, 2013 (Released:2013-06-20)

SNSの普及に伴い,現代では日々膨大なデータが蓄積されている.これらのデータの中には,ユーザの行動や興味に関する情報が含まれている.ユーザに関する情報は,都市計画やマーケティング等の分野から注目され,様々なデザインにおいても重要視される.一方で,現代におけるリサーチ手法はパーソントリップ調査に代表されるようなアンケートやワークショップが主流である.これらの手法では参加者の偏り,コスト面,実施期間といった点における問題が指摘されている. このような背景を受けて,SNSやブログからの情報抽出に関する研究が活発に議論されている.これらの研究の多くが,特定のキーワードや人物,地域に関する情報に注目しており,ユーザが意識的に共有する情報だけでなく,潜在的に共有あるいは保持している情報に注目しているものは多くない.本研究ではユーザ自身のSNS上の情報に対する認識範囲に注目し,SNSにおけるユーザの情報の認識範囲を視覚的に把握する手法について提案し,評価を行った.その結果,ユーザが意識していなかったSNS上の情報を把握することができた.今後は考察により明らかとなった課題の改善と,より多くのユーザが利用できるようにアプリケーションを公開することで,行動情報に関するリサーチ手法の一助となるよう研究を継続したい.
著者
渡辺 雅子
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.73, pp.43-63, 2003-10-31 (Released:2011-03-18)
参考文献数
17

How are past events explained by teachers in the classroom, and how do their narrative styles relate to the framework of understanding the past? While analysis in textbooks has been central to the study of history education, the way in which these textbooks are used and explained has not been fully clarified. Through a comparison of American and Japanese history lessons, this study identifies styles of explanation of teachers and explores how the past, present, and future are structured in their narratives.Observations of history lessons revealed that in Japanese classrooms, teachers explained past events chronologically as a long sequential chain, and focused on historical figures' emotional states, which were not treated in the textbooks, to link the events in the chain. In this framework, “empathy” was considered the ability most needed for understanding history.In American classrooms, by contrast, teachers re-framed historical events in a causal order. They first defined a certain event as an effect and asked students to find causes. Teacher's questions about why an event happened framed a continuous temporality to show a clear correspondence between cause and effect. In this process, information that did not contribute to the explanation of the effect was eliminated. The identification of causes by looking back from effects was taught as a skill, and “analysis” became the most important ability for understanding history. These two methods of understanding the past, “temporal sequential” order and “causal” order, also influenced the way students thought about the direction of causality and about the future. How history is taught deeply relates to the socialization of cognition. The differences between the two countries suggest the importance of studying teachers' styles of presentation and explanation, in addition to studying textbooks.
著者
鈴木 竜太 谷村 秀彦
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.62, no.499, pp.57-62, 1997-09-30 (Released:2017-02-02)
参考文献数
21
被引用文献数
2 2

The objective of this paper is to understand the interrelationship between the location of convenience stores and socioeconomic data in the vicinity, using the geographical information system(GIS). The discriminant analysis is applied to actual data collected in the City of Tsukuba to explain the existence of convenience stores in each of its 185 districts. We found that the number of households, the volume of traffic, and the number of large scale shopping facilities (such as supermarket or department store) in the district are positively related to the existence of convenience stores, while the number of persons per household is negatively related. This last variable is believed to show a rural characteristic of the neighborhood. The overall ratio of correct prediction by the model is 78 percent. The use of the GIS is effective in graphically displaying the result of analysis as well as in manipulating socioeconomic data as inputs into analysis.
著者
大谷 宏治
出版者
財団法人静岡県埋蔵文化財調査研究所
雑誌
財団法人静岡県埋蔵文化財調査研究所 研究紀要 第16号
巻号頁・発行日
no.16, pp.55-66, 2010-08-27

鉄製環状鏡板付轡の中で、立聞に鋲留立聞を採用するものがいくつか存在する(鋲留立聞環状鏡板轡)。この鋲留立聞は、まず金銅装花形鏡板付轡・杏葉など金銅装馬具に取り入れられ、その変化を受け、小型矩形立聞環状鏡板付轡などの鉄製馬具にも取り入れられ、鋲留立聞環状鏡板付轡が創出されたと考えられる。また、鋲留立聞環状鏡板付轡の出現する時期が6世紀末~7世紀前半(TK209型式後半・飛鳥Ⅰ期~飛鳥Ⅱ期)で、金銅装馬具生産の再編期と同じ時期であることから、この馬具生産者集団の再編に伴い円環轡の工人集団も再編され、金銅装馬具生産に関わり、鋲留技術を習得し、鋲留立聞環状鏡板付轡を生産した可能性がある。
著者
南森 茂太
出版者
The Japanease Society for the History of Economic Thought
雑誌
経済学史研究 (ISSN:18803164)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.62-78, 2008-07-31 (Released:2010-08-05)
参考文献数
41

Takahira Kanda, with his lifelong interest in economic problems, was a pioneering scholar, teacher, and translator of Western economics in Japan. His Keizai shogaku [Elementary Economics] (1867), for which he translated Western-language sources, is particularly well-known. But it is an earlier work, Noshoben [An Exact Explanation of an Agrarian Nation and a Merchant Nation], published in 1861 that is the focus of this paper. In this book, Kanda's economic thinking appears radical by the standards of the time. It has drawn the attention of economic historians for what they see as a liberal side, and its arguments have often been compared with Western economics. What scholars have tended to overlook, however, is the side of Noshoben that clearly reflects the economic thought prevailing in Japan at the time.Contrary to the current image of Noshoben, this paper attempts to demonstrate that Kanda's thought was largely based on the economic thought of the Edo era. In that book, he argued that taxes on farmers were the cause of the budget deficit and the poverty of farmers, and that those conditions invited aggression by foreign countries, which meant, he said, the necessity of reforming the existing tax system. He proposed tax reform by treating revenue from farm products as commercial profits, and he argued that promoting foreign trade would be effective to increase commercial profits. Those ideas were not new. We can find them in the work of Toshiaki Honda, for example, who wrote most of his treatises in the late 18th century. Nonetheless, Noshoben had considerable originality. For instance, while many Edo era economists regarded merchants as wily and untrustworthy, encouraging the shogunate or feudal rulers to maintain strict control over trade with foreign countries, Kanda recognized the important role merchants could play in external trade, and, consequently, in strengthening the domestic economy. His idea of imposing a tax on the profits of merchants was radical at that time.
著者
中嶋 哲彦
出版者
一般社団法人日本教育学会
雑誌
教育學研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.79, no.1, pp.25-37, 2012-03-30

2008年前後以降子ども・若者が直面する格差・貧困への認識の深まりとともに、その解決のための諸施策が実施されたが、その開始当初からはそれらの廃止・縮小を求める主張も現れていた。経済・財政状況の悪化を背景に、子ども手当や高校授業料無償制の存続の可否が2011年における政治的テーマの一つだった。これと裏腹に、若者の就職難がさらに悪化する傾向にあることを示す調査結果が多く公表され、文科省と厚労省が連携して対策を講ずる動きが目立った。しかし、3月11日の東日本大震災と東電福島第一原発事故は、子ども・若者をめぐる客観的状況と世論を一変させ、教育・福祉施策の重点は被災児童生徒学生に対する緊急の救済・支援措置や防災教育や学校等の耐震対策に関する施策へと大きくシフトした。他方、東京都教委の10.23通達(2003年)以降、行事・儀式における起立・斉唱の職務命令に起因する訴訟が多数提訴されてきたが、2011年5月以降、各訴訟に対する最高裁・小法廷の判決・決定が相次いで言い渡された。各小法廷は職務命令を合憲とする一方、法定意見または補足意見で思想良心の自由の制約への懸念も表明された。また、2012年4月から使用する中学校教科書の採択においては、育鵬社・自由社が発行する教科書の採択が注目され、とくに八重山採択区における採択問題が大きな問題となった。中央教育審議会は、キャリア教育・職業教育特別部会と教育振興基本計画特別部会においてそれぞれ審議が進められたが、2011年には大きな動きは見られなかった。しかし、経済界からは競争力人材・グローバル人材育成、とりわけ大学教育の質保証や国際化に関する要請や提言が目立ち、これに呼応する科学技術政策・予算配分の展開が見られた。なお、日付不詳の事項は月まで表記し、日は「xx」として、各月の末尾に加えた。
著者
松田 謙次郎
出版者
神戸松蔭女子学院大学
雑誌
Theoretical and applied linguistics at Kobe Shoin : トークス (ISSN:13434535)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.15-22, 2010-03-21

橋下大阪府知事の就任以来2年間にわたる定例記者会見記録を用いて、そこで言及される人名、政党名、そして自称詞について分析を行った。人名については一時期頻繁に言及されるものと、長期にわたりほぼ安定して言及されるものがあり、それらが言及時期によりいくつかのパターンをなしていることがわかった。政党名では、就任当初は自民・公明・民主の3党でほとんど差がなかったものが、2009年8月の政権交代以降民主党の言及数が自民・公明を圧倒している。さらに政党名に「さん」付けをする割合を検討すると、やはり民主党に対する「さん」付けが大幅に増加していることがわかった。自称詞を分析すると、もともと高かった「僕」の割合が2年目にはさらに増えて、「私」がほとんど使われない状態になっていることが判明した。最後に今後有望そうなトピックを3点指摘した。
著者
芝崎 茂夫
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.40, no.10, pp.655-658, 1992

25年ほど前, 全国各地で大学紛争が暴発した。その後, 紛争が高校におよび教育の場が混沌たる状態になったところもあった。うっ積した戦後教育の歪みがメリメリと裂けた感じである。教育の中の人間疎外はひどかった。全部の学校がそうだとは断定できないが, 一般的にはそうした傾向が強かった。従来の学校教育はいわば一方交通のようなもの。ハードな学習計画に乗って教壇に立つ教師が強引に教え, 生徒は受身で覚えていく。無関心・無感動・無気力のハシリである。教育の正常化は勇気ある選択講座から始まった。1/4世紀を経た今, 求められているものである。
著者
柴田 圭子 渡邉 容子 早瀬 明子 安原 安代
出版者
一般社団法人 日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.141-147, 2012 (Released:2014-03-14)
参考文献数
16
被引用文献数
1

焼き魚の食味に及ぼす解凍方法の影響を検討するため,冷凍魚(メカジキ:学名Xiphias gladius)の数種類の解凍方法の実験を行なった。我々は5種類の解凍条件-1.電子レンジ(100 W断続照射);2.室温解凍;3.流水解凍;4.低真空チルド室解凍;5.冷蔵庫内解凍-を比較した。 解凍の内部温度終点を-1°Cにした場合,電子レンジ断続照射による解凍は解凍時間が最短で,最も解凍ドリップが少なかった。低真空チルド室の解凍は最も長い解凍時間であったが,解凍ドリップが比較的少なく,筋繊維も十分に水和膨潤していた。更にこの方法は調理歩留まりが高めになり,焼き魚の食味も好まれていた。流水解凍した場合の焼き魚は,ドリップ量が多いため多汁性が低く評価されていた。