著者

加地 正英 庄司 紘史

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.85, no.5, pp.693-698, 1996-05-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

7

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最も代表的な日本脳炎は近年本邦での患者は数人の発生を認めるのみとなったが,単純ヘルペス脳炎ではMRIやPCR法などにより,早期に診断が可能となり年間300~400例前後の発症を認め,また多彩な臨床病型が認められる様になってきた.その他国際交流の活発化に伴いHIV感染症の増加が懸念され, HIV脳症,非定型的無菌性髓膜炎等の神経障害が問題となってきている.本稿ではこれらの代表的神経系感染症の疫学についてのべた.

著者

古賀 道明 神田 隆

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.102, no.8, pp.1958-1964, 2013-08-10 (Released:2014-08-10)

参考文献数

12

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脳炎の代表格であるヘルペス脳炎は,脳炎の一般的な特徴(発熱や髄膜刺激徴候,脳脊髄液異常)に加え,辺縁系脳炎としての臨床像(記憶障害や精神症状,大脳辺縁系にみられるCT・MRI病変分布)が特徴的である.本症を疑った時点でアシクロビル投与を開始するが,同時に他の辺縁系脳炎(HHV-6脳炎や自己抗体介在性脳炎)の可能性を想定しておくべきである.プリオン病はいまだに有効な治療法はなく感染予防が重要で,厚生労働省研究班の感染予防ガイドラインに基づき診療することが推奨される.

著者

太田 猛彦

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.107-111, 2001-11-15 (Released:2010-04-30)

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

山田 浩 一丸 佳代 小野 彩奈 高橋 光明 松本 圭司 小菅 和仁 藤本 和子 脇 昌子 中島 光好 梅垣 敬三

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.399-402, 2012-11-30 (Released:2012-12-29)

参考文献数

8

被引用文献数

2

著者

田村 滋夫 葛声 成二

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.337-344, 1984 (Released:2007-03-07)

参考文献数

30

被引用文献数

1 1

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抗炎症剤の薬効が容易に判定でき,同時に薬効メカニズムを生化学的に分析できる炎症モデルとして,ラヅトにおけるカラゲニソ膿瘍をとりあげ再評価を加えた.2%カラゲニン0.5mlをラットの背部皮下に注射することによって生じる浮腫は炎症部位の血管透過性亢進を反映して,惹起後15時間のピーク時までは二相性変化を示した.初期の血管透過性充進は滲出液中のprostaglandin(PG)E含量と良く相関したが,PGEは15時間以後浮腫が消退する過程でピークに達し,15~24時間はこれらのパラメーターの間には良好な相関々係は認められなかった.炎症部位への細胞浸潤の指標とした滲出液中DNA含量は数時間の潜伏期の後,二相目の浮腫反応と対応して急激に増加した.この炎症反応はindomethacin(2mg/kg)又はdexamethasone(0.1mg/kg)を起炎処置と同時に1回経口投与することにより修飾を受け,前者は投与15時間後,後者は9時間後にそれぞれ最大の抑制効果を示した.indomethacinはカラゲニン注射と同時に投与した時には滲出液重量ならびにPGE濃度を有意に抑制したが,炎症発症後に投与した場合にはPGE濃度を有意に抑制したにも拘らず,重量に対しては無効であった.dexamethasoneは同様な投与方法のいずれによっても著明な抗炎症効果を示したが,PGE濃度には有意な影響を及ぼさなかった.本法は起炎処置後の早期より貯留する滲出液,後期に形成する膿瘍,更には肉芽を容易に単離でき,これらに対する抗炎症剤の感受性もよい.同時に多種の炎症パラメーターを生化学的に追求することができるので,簡便な抗炎症剤スクリーニングのモデルとして有用であると思われた.

著者

西村 多久磨 村上 達也 櫻井 茂男

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.86.14326, (Released:2015-07-10)

参考文献数

21

被引用文献数

8

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The purpose of the present study was to develop a simplified scale to assess loneliness in children. Participants were 646 elementary school students (335 boys and 311 girls) from 4th to 6th grade and 24 homeroom teachers who identified lonely children within the participants of their classes. The student participants completed the Five-item Loneliness Scale for Children (Five-LSC) and other scales measuring social skills, social competence, and withdrawal to confirm the validity of the Five-LSC. The results showed that the Five-LSC was both reliable and valid. In addition, there were no grade or sex differences in loneliness. Future research using the Five-LSC was discussed.

著者

山根 隆宏

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.86.14035, (Released:2015-07-10)

参考文献数

46

被引用文献数

3

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This study examined the stress-buffering effects of sense making among parents of children with developmental disorders. A model assuming that social support is related to sense making and that coping strategy mediates sense making and stress response was examined via a questionnaire survey of mothers of children with developmental disorders (N = 245). The results of structural equation modeling analysis suggested the following: (a) the stress-buffering effects of sense making were mediated through an emotional approach coping strategy and sense making was positively related to stress response mediated through an active coping strategy; (b) seeking a meaning directly increased one’s stress response, which was indirectly mediated by an avoidant coping strategy; and (c) the effects of social support on sense making and coping strategy, as well as stress response, varied with the kind of social resources from whom mothers anticipated support. These results suggest that sense making affects stress response in mothers of children with developmental disorders through the social support they anticipate and the coping strategies they adopt.

著者

宮嶋 孝一郎 稲荷 恭三 中垣 正幸

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌 (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1974, no.11, pp.2031-2034, 1974-11-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

9

被引用文献数

4 2

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タンパク変性と関連してグアニジニウムイオンの水構造に与える影響を調ぺるために,比較的低濃度ま領域で,対イオンと測定温度をいろいろかえてグアニジニウム塩水溶灌の粘度を測定し,得られた結果をJones-Doleの式にしたがって解析した。その結果,グアニジニウムイオンのB係数は測定温度領域(10,25,35℃)ではすべて正の値を示し,かつ温度の上昇とともに増大する(粘性流の活性化エネルギーへの寄与,4礎u,は-120bal/mol)という相反する結果を得た。しかしイオンの体積に基づくいわゆる"障害効果"をEinsteinの粘度式から見つもり,この効果を差し引くことにより,β係数はセシウムィオンと同程度の負の値となり,B係数の温度依存性から得られる結論と-致した。これらの結果からグアニジニウムイオンは水構造破壊イオンであると結論した。

著者

三橋 憲晃 山口 亨 高間 康史

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第17回全国大会(2003)

巻号頁・発行日

pp.24, 2003 (Released:2004-02-03)

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類似した情報を提供しているwebページは, デザインや画像などが似ている場合が多いことに注目し, webページを視覚的に画像として扱う事により情報の検索・デザインの比較を行う方法を提案する.

著者

Yueqing LI Lian YU Baode CHEN

出版者

(公社)日本気象学会

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.93, no.3, pp.343-358, 2015 (Released:2015-07-10)

参考文献数

33

被引用文献数

3

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An Observing System Simulation Experiment (OSSE) was conducted to test the rationality and regional representation of the layout of the upper-air observation system over the Tibetan Plateau and neighboring areas and to consider the actual significance of observation stations. The simulations were validated primarily by comparing results from corresponding experiments wherein simulated observations were assimilated into the initial fields or not. The results showed that there were significant differences in prediction for the different layouts. The layout with both existing and planned observation stations was better than the ones with only existing or only planned stations in terms of forecast accuracy, especially around the areas with new observations added. Specifically, for winds, there were large improvements in Xinjiang, Qinghai, Gansu Corridor, Tibet, Yunnan and mid-west and northeast Sichuan. For temperature and relative humidity, the most significant improvement was in Tibet, southwest and east Qinghai, mid-east Sichuan, and mid-north Yunnan. For heights, the major improvements were in Xinjiang, Qinghai, east Tibet, mid-west Sichuan and Yunnan. The results also validated the layout of the observations and indicated the necessity to add planned observations over the Tibetan Plateau and neighboring areas.

著者

森 裕亮 新川 達郎

出版者

日本NPO学会

雑誌

ノンプロフィット・レビュー (ISSN:13464116)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.11-22, 2013 (Released:2013-07-11)

参考文献数

31

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本稿は,自治会の全部または一部でNPO法人生成を選択し,地域コミュニティを再組織化する取組みに着目し,そのメカニズムと効果を明らかにする.自治会は地域コミュニティの中心的組織だったが,戦後の社会経済変化の中で衰退の傾向にある.しかし,昨今の地方財政逼迫の折,地域コミュニティの地域課題解決機能が政治的社会的に期待されるようになった.そうした状況で,幾つかの地域が自治会を基盤としたNPO法人設立を始め,地域課題解決に向けて自治会とNPO法人との関係を作ろうとしている.本稿は,事例研究を行うが,選んだ事例は二つである.一つは,自治会全世帯参加で,NPO法人システムが自治会システムに依存するタイプ,もう一つは,有志参加で,NPO法人システムが自治会システムに必ずしも依存せず独立的なタイプである.本稿の発見は,第1に,NPO法人生成は,地域コミュニティの組織(自治会)リーダーによって認知された「パフォーマンス・ギャップ」と既存資源によって促進されていること,第2に,2事例ともに自治会とNPO法人の連動・分担は達成されていたが,前者事例ではメンバー間の葛藤が生じていること,一方,後者事例では自治会とNPO法人との分離の潜在性があることを指摘する.

著者

関根 一希 末吉 正尚 東城 幸治

出版者

日本陸水学会

雑誌

陸水学雑誌 (ISSN:00215104)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.73-84, 2013-05-10 (Released:2014-05-15)

参考文献数

26

被引用文献数

3

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オオシロカゲロウは国内広域の河川中・下流域に棲息し,幼生は河床の砂礫に潜って生活する。羽化は初秋 (1週間から数週間程度) の日没後にみられるが,極めて同調性の高い羽化であり,交尾飛翔・群飛が認められ,大発生に至ることもある水生昆虫である。1970年代から本種における大発生は日本各地の河川において報告されてきたが,本種の棲息状況に関しては,羽化個体において評価されるに留まっており,河川内の詳しい分布は十分には把握されていないのが現状である。理由としては,1) 短い亜成虫・成虫期間 (長くても2時間程度),2) 短い羽化時期,3) 短い幼生期間 (約半年を休眠卵で過ごす),4) 典型的なハビタットは比較的大きな河川の中下流で,かつ河床の砂礫に潜る生活型であることがあげられる。このような状況から,本研究では,本種の大発生が1928年と最も古い記録 (志賀直哉の小説「豊年蟲」としての記録) として残され,現在も規模の大きな発生が続いていて,個体群規模も大きな長野県・千曲川を調査地として,幼生ステージにおける分布調査を実施した。その結果,羽化量調査による先行研究と同様,最も多くの羽化個体が認められた平和橋粟佐橋調査区において,体サイズの大きい幼生が高い個体密度で棲息することが確認された。一方,平和橋粟佐橋調査区より上流や下流側では,個体密度や体サイズなど現存量の低下が認められた。羽化量調査により分布が認められないとされていた犀川合流地点よりも下流側においても,幼生の棲息が認められた。しかし,幼生の体サイズは小さく,比較的貧栄養的な犀川の合流により千曲川の汚濁度が低下し,幼生の餌であるデトリタス量が低下したことに原因があるのかもしれない。

著者

藤井 聡 染谷 祐輔

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.481-487, 2007-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

17

被引用文献数

1 5 12

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本研究では, 交通行動が居住地選択行動に影響を及ぼし, かつ, 居住地選択行動がさらに交通行動に影響を及ぼす, という形で, 交通行動と居住地選択行動に相互依存関係が存在するという仮説を措定した. それに加えて, 交通行動は, 転居を経てもなお, 習慣の効果により, その形態が持続されるであろうという仮説を措定した. 本研究では, これらの仮説より演繹される転居前後の交通行動, ならびに, 居住地選択行動との間の構造的因果関係を, 転居者を対象としたアンケート調査より得られたデータに基づいて検証したところ, その因果関係を支持する結果が得られた. 本稿では最後に, こうした結果の含意を議論することを通じて, 交通施策, 土地利用施策と行動変容施策の三者を一体的に展開することが, 望ましい都市と交通を期するためには重要であることを指摘した.

著者

西山 悠介 中谷 隼 栗栖 聖 荒巻 俊也 花木 啓祐

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.II_1-II_10, 2011 (Released:2012-03-16)

参考文献数

25

被引用文献数

3

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持続可能な社会の実現に向けた都市構造の再構築において住民の選好を反映していくために,住民選好を考慮した居住地選択行動の解析を行った.宇都宮都市圏に住む10年以内に移転を行った人を対象にアンケート調査を行い,選好の多様性及び特徴を分析した.まず,居住地属性26項目について移転時における重視尺度を尋ねる質問の回答結果に因子分析を使い,居住地属性選好因子を3因子抽出した.そしてこの因子得点にクラスタ分析をかけることで,同質な居住地選好を持つ6つのグループに類型化を行った.続いて各クラスタの移転傾向や,クラスタに属する人の特徴の分析を行った.さらにコンジョイント分析によって,代表的な7つの居住地属性について定量的な解析を行い,クラスタ間で特徴の比較を行った.

著者

注連 隆夫 土屋 雅稔 松吉 俊 宇津呂 武仁 佐藤 理史

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.167-197, 2007-10-10 (Released:2011-06-07)

参考文献数

32

被引用文献数

3 5

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日本語には, 「にあたって」や「をめぐって」のように, 2つ以上の語から構成され, 全体として1つの機能的な意味をもつ機能表現という表現が存在する.一方, この機能表現に対して, それと同一表記をとり, 内容的な意味をもつ表現が存在することがある.そして, この表現が存在することによって, 機能表現の検出は困難であり, 機能表現を正しく検出できる機能表現検出器が必要とされている.そこで, 本論文では, 日本語機能表現を機械学習を用いて検出する手法を提案する.提案手法では, Support Vector Machine (SVM) を用いたチャンカーYam Chaを利用して, 形態素解析結果を入力とする機能表現検出器を構築する.具体的には, 形態素解析によって得られる形態素の情報と, 機能表現を構成している形態素の数の情報, 機能表現中における形態素の位置情報, 機能表現の前後の文脈の情報を学習・解析に使用することにより, F値で約93%という高精度の検出器を実現した.さらに, 本論文では, 機能表現検出器の解析結果を入力として, 機能表現を考慮した係り受け解析器を提案する.提案手法では, Support Vector Machine (SVM) に基づく統計的係り受け解析手法を利用して, 機能表現を考慮した係り受け解析器を構築する.具体的には, 京都テキストコーパスに対して, 機能表現の情報を人手で付与し, 機能表現の情報を基に文節の区切りや係り先の情報を機能表現を考慮したものに変換した.そして, SVMに基づく統計的係り受け解析の学習・解析ツールCabo Chaを用いて, 変i換したデータを学習し, 機能表現を考慮した係り受け解析を実現した.評価実験では, 従来の係り受け解析手法よりもよい性能を示すことができた.

著者

八幡 勝也

出版者

ITヘルスケア学会

雑誌

ITヘルスケア誌 (ISSN:18814808)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.110-118, 2010 (Released:2010-04-25)

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保健指導において、遠隔、非対面での指導が初対面から可能であるのか、長らく不明確であった。それは、保健分野と医療分野の境界が曖昧なままであったことが大きいと考えられる。ここでは、医療行為について現状をまとめ、保健指導と医療行為を検討した結果、医療行為には明確に、場所の申請、資格、行為の妥当性などの要件が必要であるが、一方保健指導の場合には、資格と業務のに沿った行為で、治療を目的にしない事が明確で有れば良い事が分かった。つまり医療行為と保健指導の間では、正当な医療行為を明確にすることで、保健指導との境界が明確になると考えられた。よって医師もしくは保健師の実施する保健指導であれば、非対面での指導が実施可能である。非対面による遠隔の保健指導の導入により、時間、場所の制限が緩和され、多くの職種の指導を受けられる可能性が高くなり、より効果的且つ効率的な活動が可能になると考えられる。

著者

須田 正巳

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

栄養と食糧 (ISSN:18838863)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.331-336, 1977-12-05 (Released:2009-11-16)

参考文献数

9

著者

Hebin Lin Kentaro Miyanaga Jeffrey A Thornton

出版者

水資源・環境学会

雑誌

水資源・環境研究 (ISSN:09138277)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.68-74, 2015 (Released:2015-07-11)

参考文献数

57

被引用文献数

3

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The people of the world continue to demand sustainable sources of freshwater for meeting their daily needs, for continuing economic development, and for maintaining a stable and healthful environment. In meeting these needs based on sustaining ecosystem services, the historic sectoral approach to water resources management has led to degraded waterbodies and an inability of governments to meet the demand for safe and secure sources of freshwater. In recent years, water resources management experience has highlighted the need for an integrated management approach that involves all stakeholders, including citizens, scientists and policy-makers, as well as effective organizations that are adequately funded and fully staffed. In this paper, we review some of the key considerations that are fundamental to effective water resources management and demonstrate the necessary and fundamental link between policies, plans and management actions.

著者

松本 文雄

出版者

一般社団法人 日本風力エネルギー学会

雑誌

風力エネルギー (ISSN:03876217)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.23-28, 1981 (Released:2011-01-27)

著者

Mijin KIM Sooyoung CHOI Hojung CHOI Youngwon LEE Kija LEE

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.15-0262, (Released:2015-07-19)

被引用文献数

6

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This study demonstrated magnetic resonance imaging (MRI) and computed tomography for large-sized splenic hemangiosarcoma. Radiography and ultrasonography revealed the presence of a large-sized soft-tissue mass in the cranial abdomen. Computed tomography showed hypoattenuating mass. The mass was located in contact with liver, spleen and stomach, and the origin of the mass remained ambiguous. The mass was T2-hyperintense and T1-hypointense with mild contrast enhancement. MRI allowed a differentiation between large-sized tumor and neighboring normal structure, and the mass was consequently identified as arising from spleen. These results suggested that MRI might be a useful tool to visualize large-sized splenic tumors and improve the accuracy of diagnosis.