著者

松原 孝典 安永 秀計 浦川 宏 綿岡 勲 八木 謙一 積 智奈美 岡田 魁人 櫻井 千寛 渡邊 克樹 伊勢 直香 井上 ひなた 佐藤 明日香

出版者

産業技術短期大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

---

染毛(ヘアカラーリング)において、皮膚のかぶれなどの人体負荷や合成染料を利用することによる地球環境への負荷を低減するため、天然由来材料を用いた染毛の研究を行った。天然由来材料を化学修飾(酸化)することによる染料の合成とその染色特性、化学反応を染色プロセスに活用する染色性向上の方策、実用化を目指した研究などに取り組んだ。さらに、酸化された天然由来材料に機能性(抗酸化性・紫外線保護性)があるため、毛髪の紫外線に対する保護機能についても評価した。本研究成果により、将来染毛による疾病になる人が減ることや、持続可能な開発へ貢献することを期待する。

著者

西田 ひかる 嶋田 洋太 長尾 陸 小林 博司 衞藤 義勝 井田 博幸 大橋 十也

雑誌

東京慈恵会医科大学雑誌 (ISSN:03759172)

巻号頁・発行日

vol.126, no.6, pp.229-229, 2011-11-15

著者

垣口克彦 かきぐちかつひこ

雑誌

阪南論集. 社会科学編

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.117-131, 2009-03

著者

府川 源一郎 木下 ひさし 藤本 英二 里見 実 松本 議生

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.43, no.8, pp.1-22, 1994

著者

大江 ひろ子

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.32, pp.1-8, 2009-03-11

被引用文献数

1

---

現在、国連は 「持続可能な開発のための教育 (Education for Sustainable Development (以下、ESD と略す。)」 の 10 年 (2005 年~2014 年) の取り組みを推進中である。これは、2002 年、ヨハネスブルグサミットでのわが国の提案を経て、第 57 回国連総会で実施が決議されたものである。ESD は、持続可能な開発の実現に必要な教育への取り組みを積極的に推進するよう各国政府に働きかける国連の戦略プロジェクトであり、環境問題や、人材育成に取り組む関係者が相互に協調しながら持続可能な社会づくりを進める上で、既存の社会ネットワークアクターの協働に期待しようとする色彩が顕著である。本稿では、ICT と教育という視軸から、図書館や美術館といった社会教育施設の ESD 拠点としての活用可能性を検討した。The ESD project, "Education for Sustainable Development" is now in action by the United Nations, and it is now in the midst of the period, whose duration is 2005-2014. This ESD strategic project was proposed at the Johannesburg Summit in 2002 by the Japanese delegation, followed by the resolution at the 57th UN plenary. ESD requires member nations to implement positive policies towards realizing necessary educational plans to support sustainable development, and there, it can be observed the clear implications that experts in the related fields such as environment, human capital training should collaborate with each other under the scope of existing social network actors' co-operation. In this study, from the view points of ICT and education, the potential role of social education facilities such as libraries and museums as a platform of ESD proceeding is discussed and policy implication, how and with which resources ESD objective should be sought is presented.

著者

ひさご家 著

出版者

石版舎

巻号頁・発行日

1886

著者

壬生 寿子 日當 ひとみ

出版者

八戸学院大学

雑誌

八戸学院大学紀要 (ISSN:21878102)

巻号頁・発行日

no.54, pp.27-37, 2017-03-31

---

人生の最終段階における医療に対する選択肢も多様化してきている。人生の最終段階における医療は、高齢者だけではなく、子どもからすべての年齢層の人々を対象とし、人生のQOLに焦点をあてた「人生の最期までその人らしく生きること」を前提にした考え方が重要である。人々の生死の問題を支える医療モデルから、その人の住む地域でどのように誰と生活するかを見据えた生活支援・家族支援を含む生活モデルを重視し、医療・看護・福祉が連携し、生活を統合する包括的ケアが求められてきている。そして、療養者にとって最善の医療が受けられるように、療養者の尊厳を守り、看護実践の中で、意思決定の支援などを家族とともに考え、支援していくことが在宅看護の果たす役割であると考える。The choices to end of life care are diversifying. End of life care should care people of all ages from children to senior citizens, and have to focus on QOL that the patients are able to live their own life until their last moment.Moreover, it has been demanded that the medical treatment, nursing, and welfare should be united with patients' life as well as Life/death problem and support of patients' family are equally emphasized.In my conclusion, the role of home care is to respect patients' dignity, and to support their family can make right decision on patients' medical treatment, so that the patients can receive the best treatment they want.

著者

近藤 有希 澤 龍一 海老名 葵 高田 昌代 藤井 ひろみ 奥山 葉子 谷川 裕子 総毛 薫 田中 幸代 白方 路子 小野 玲

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

---

【はじめに,目的】分娩所要時間の遷延は手術分娩や胎児の窒息,母体の感染症や合併症などのリスク上昇につながるといわれている。さらに,分娩時間の遷延は出産体験への不満感を招く一因子であり,その後の出産意欲を低下させるという報告もされている。これらのことから分娩は短縮化する必要があるといえる。分娩所要時間には有酸素能力や運動との関連が先行研究で報告されているが,骨盤底筋群トレーニングや水中エアロビクスなど特定の運動介入のものや,アスリートなど特殊な妊婦を対象としている研究が多い。しかし,多くの妊婦が子育てや仕事などの時間的制約によりこのような運動プログラムへの参加が出来ていないのが現状である。そのため,特定の運動だけでなく有酸素能力の維持・向上に効果的である日常生活での習慣的身体活動を維持することが重要と考えられる。また,初産婦と経産婦では分娩所要時間の平均時間が大きく異なる事は知られているにもかかわらず先行研究においては考慮されていない,あるいは初産婦のみを対象としているものがほとんどで経産婦についての報告は少ない。そこで本研究の目的は,初産婦,経産婦それぞれの妊娠末期における習慣的身体活動が分娩所要時間に与える影響を明らかにすることとした。【方法】対象は妊娠末期に研究参加の同意が得られ,欠損なくデータ収集が出来た121名のうち,自然分娩により出産をした初産婦48名(平均年齢28.8±4.7歳,新生児体重=3058.6±371.5g),経産婦55名(平均年齢32.7±5.5歳,新生児体重=3167.7±366.1g)の合計103名とした。妊娠末期では一般情報に加え,習慣的身体活動を質問紙により評価した。妊娠末期における習慣的身体活動はBaecke physical activity Questionnaireの日本語版を用いた。初産婦と経産婦それぞれにおいて合計点数の中央値で高活動群と低活動群に群分けした。分娩所要時間は,分娩記録より分娩第1期,分娩第2期,総分娩時間に分けて収集した。全ての解析は初産婦,経産婦それぞれに対して実施した。各分娩所要時間の群間比較は,Wilcoxonの順位和検定で比較した。多変量解析では,目的変数を分娩所要時間,説明変数を高活動群/低活動群,交絡因子を年齢,妊娠前から記入時の増加体重,出産回数,新生児体重,出産時妊娠週数,妊娠前の運動の有無として強制投入法による重回帰分析を行った。【結果】初産婦における高活動群と低活動群の間で分娩第1期時間,分娩第2期時間,総分娩時間に有意な違いはみられなかった。経産婦において,低活動群と比較して高活動群の分娩第2期の時間が有意に短かった(中央値(最小-最大):20(4-175)分,11(1-102)分,<i>p</i><.05)。交絡因子の調整後においても高活動群の分娩第2期時間が有意に短かった(β=-.36,<i>p</i>=.007,R²=.28)。しかし,分娩第1期の時間と総分娩時間では2群間に有意な違いはみられなかった。【考察】分娩所要時間に関与する因子として,陣痛と腹圧を合わせた娩出力と,産道,娩出物が分娩3要素といわれている。分娩第2期は陣痛に加えて妊婦のいきみによる腹圧が加わって胎児を娩出させる段階であり,この時期には妊婦の有酸素能力や腹筋群など骨格筋の収縮力が大きく関与しているため習慣的身体活動との関連が示唆されたと考えられる。一方で分娩第1期は分娩開始から,子宮頸管の熟化と,陣痛による胎児の下降で圧迫され子宮下部が伸展し子宮口が全開大するまでの時期であり,いきみは禁忌とされている。よって分娩第1期の時間は頸管の熟化と陣痛が主な要素であると考えられ,習慣的身体活動がこれらに影響を与えるのは困難であったと考えられる。また,総分娩時間のうち分娩1期の時間が大きな割合を占めているため,総分娩時間の短縮化に至らなかったものと考えられる。一方で初産婦に有意差がみられなかったことについては,初産婦は経産婦と比べて子宮頸部や外陰および会陰部が伸展しにくく軟産道の抵抗が強いため,娩出力以外に産道の抵抗性が分娩所要時間に大きく影響していることが考えられる。今後の研究で産道の抵抗性に影響する因子や,その他の分娩所要時間に関連する因子を解明する必要がある。【理学療法学研究としての意義】妊娠末期の習慣的身体活動は経産婦の分娩第2期の時間に影響する一要因であることが示された。胎児・母体への悪影響は主に分娩第2期の遷延において多く報告されており,妊娠末期の女性に対して適切な運動習慣の指導を行うことで分娩経過と分娩結果に良い効果をもたらす可能性が示唆された。

著者

吉水 ちひろ

出版者

仁愛大学

雑誌

仁愛大学研究紀要. 人間学部篇 (ISSN:21853355)

巻号頁・発行日

no.16, pp.33-42, 2017

---

本稿の目的は,インタラクティブ・フォーカシングを用いた共感的傾聴トレーニングのプログラムを,大学院授業用に構成し実践した試みを紹介し,心理臨床初学者にとっての有用性を検討するものである.プログラムは『ハンドブック インタラクティブ・フォーカシング』を土台に,6つのステップと8つの実習で構成されている.受講者の感想からは,新鮮で意味ある実習体験として受け止められ,体験の深まりや被傾聴感を実感し,実践との繋がりを意識しながら自己研鑽の展望を得る様相が示された.心理療法における共感と傾聴という臨床実践の中核的なテーマについて,主体的な気づきによって課題が明確になり,実践への橋渡しとなる有効なトレーニング法であることが示唆された.

著者

町田 夏雅子 石川 ひろの 岡田 昌史 加藤 美生 奥原 剛 木内 貴弘

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.11, pp.637-645, 2018-11-15 (Released:2018-12-05)

参考文献数

17

---

目的 東京五輪開催決定後,国内外で受動喫煙規制強化を求める声が増え厚生労働省が対策強化に取り組んでいる。本研究では受動喫煙規制に関する新聞報道の現状と傾向を内容分析により明らかにし,行政側の報告書との比較から課題を示すことを目的とした。方法 分析対象は全国普及率が上位の3紙(朝日・読売・毎日)の2013年9月7日から2017年3月31日までに発行された東京本社版の朝刊と夕刊で,キーワードとして「受動喫煙・全面禁煙・屋内喫煙・屋内禁煙・建物内禁煙・敷地内禁煙」を見出しか本文に含む記事のうち,投稿記事および受動喫煙規制に関係のない記事を除いた182記事である。規制に対する肯定的記載および否定的記載に分けた全37のコーディング項目を作成した。また行政側が発表した内容を記事が反映しているかを考察するため,平成28年8月に厚生労働省が改訂発表した喫煙の健康影響に関する検討会報告書(たばこ白書)より受動喫煙に関する記載を抜き出し,コーディング項目に組み入れた。結果 コーディングの結果,記事数の内訳はそれぞれ肯定的107,否定的7,両論併記50,その他18であった。両論併記のうち否定意見への反論を含むものが14記事(28%)であり,反論の内容は主に「屋内禁煙による経済的悪影響はない」,「分煙では受動喫煙防止の効果はない」という記載であり,いずれもたばこ白書に明示されている内容であった。結論 受動喫煙規制に関する新聞記事は,規制に肯定的な内容の一面提示が最も多く,最も読み手への説得力が高いとされる否定意見への反論を含む両論併記の記事は少数であったが,社説においては両論併記の記事が一定数認められた。もし新聞が受動喫煙規制に対して賛成なり反対なり何らかの立場を持つのであれば,記者の意見を述べる社説において,反対意見への反論を含む両論併記を行えば,社説の影響力が高まるかもしれない。また,報道が不十分と考えられるトピックも見られ,受動喫煙規制に関する新聞報道の課題が示唆された。

著者

関口 知佐子 千見寺 ひろみ 戸佐 眞弓

出版者

日本臨床皮膚科医会

雑誌

日本臨床皮膚科医会雑誌 (ISSN:13497758)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.355-360, 2017

---

当院では2000年より一般的な治療に反応しない痤瘡に対しケミカルピーリングを積極的に行ってきた.ケミカルピーリングを施行した231例のうち痤瘡患者は184例で,グリコール酸,サリチル酸によるケミカルピーリングを施行した.そのうち継続施術した165例中57例が著効,81例が有効と判定し,合わせて約84%に効果が認められた.18例に紅斑,乾燥などの副作用が認められたが,その中の半数以上は継続できた.疾患の改善だけでなく,質感の改善などの付加価値もあり,患者の満足度も高く,治療を継続することを希望される患者が多かった.その中でも印象に残る著効例を提示し,長期間の臨床経験から得たケミカルピーリングの有用性,安全性について強調したい.

著者

坪井 ひろみ

出版者

国際協力事業団国際協力総合研修所

雑誌

国際協力研究 (ISSN:09110186)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.20-29, 2003-02

被引用文献数

2

---

バングラデシュにあるグラミン銀行は、従来銀行融資の対象とならないとされてきた農村女性を対象に少額の無担保融資を行っていることで知られているが、1984年に、雨漏りがする、水に浸かるといった劣悪な住環境を改善する目的で、住宅ローンを開始した。今日では、グラミン銀行から融資を受けている人のうち4人に1人がその住宅ローンで建てた住宅に住んでいる。その借り手の大半は女性である。本稿では、まず、貧困女性の現状、住宅ローン概要、女性の財産についての通念を述べたうえで、筆者の調査に基づき、家庭内において不安定な立場に立たされる場合が多い女性について、住宅ローンを利用して自己名義の住宅を所有するに至った女性と、住宅ローンを借りていない女性との比較を試みながら、特に財産面からとらえてみた。その結果、以下のことが明らかとなった。①住宅を建築するために、宅地委譲という形で男性(主に夫)からの協力を得ている、②住宅ローンの仕組みは宅地・住宅の所有者として女性を保護している、③住宅そのものが女性の大きな財産となっている、④女性にとって住宅は、老後の住み家となり得る永続的な居場所となっている、⑤貸家・貸間というビジネスが経済的な安定に寄与している。これらのことから、住宅ローンは、女性の生活に法的・経済的・社会的な安定をもたらしていることがわかった。The Grameen Bank in Bangladesh is well known for extending small-uncollateralizedloans to women living in rural villages who were previously excluded from receiving anykind of bank loan. In 1984, the bank started a housing loan program for the purpose ofimproving the inadequate housing environment such as rain leaks and flooding. Today,one out of four people with a loan from the Grameen Bank lives in housing built by thehousing loan program and majority of them are women.This article first introduces the current situation of women in poverty, and gives anoverview of housing loan programs and a general idea of women's assets. Then, based onthe author's research, it discusses women who are likely to be placed in an unstable positionin the family, particularly in light of their assets, by comparing women who successfullyown a house through the housing loan program and those who do not use the program.

著者

児玉 ひとみ 竹宮 孝子 斎藤 加代子 大澤 真木子 岡本 高宏

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.72, no.12, pp.2989-2994, 2011 (Released:2012-07-24)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

近年,外科を選択する女性医師が増えつつある.女性外科医が妊娠・出産を望む時期と専門医取得を目指す時期はほぼ重なっている.育児と両立しながら臨床経験を積む為には,多くの問題を解決しなければならない.東京女子医科大学は日本で唯一の女子のみで構成された医科大学であり,女性医師を支援するシステムが多く存在する.今後全国的にこれら支援システムがたちあがり,ワークライフバランスの概念が浸透してゆけば,女性外科医は出産後も母親であると当時に一外科医として社会に貢献し続けることができる.

著者

大友 昌子 桑原 英明 酒井 恵美子 佐道 明広 上代 庸平 土井 崇弘 東山 京子 檜山 幸夫 ましこ ひでのり

雑誌

社会科学研究 = Shakaikagaku-Kennkyu

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.107-241, 3010-03-31

著者

木内 貴弘 大津 洋 石川 ひろの 岡田 昌史 辰巳 治之

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

クリニックなど小規模医療機関等、治験や臨床試験に参加したいがシステム負担が大きく参加協力が難しかった施設においても本研究成果を利活用することにより従来に比較し容易に治験や臨床研究に参加できる環境を提供できる道が開けた。これにより疾患に依存して、その当該疾患の研究に、より適している施設に試験参加協力の上、臨床研究を効率的に推進可能な対象施設範囲が広がった。UMINセンターが持つ全国集計サーバーへ匿名化した臨床試験情報を安全かつ効率的に収集できる対象がこれまでの大規模病院のみならずクリニック等小規模医療機関まで広がった。

著者

外山 ひとみ

出版者

朝日新聞社

雑誌

アエラ (ISSN:09148833)

巻号頁・発行日

vol.19, no.48, pp.56-61, 2006-10-16

著者

今村 律子 赤松 純子 山田 由佳子 潮田 ひとみ 與倉 弘子 深沢 太香子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.57, 2014

---

<b>1</b><b>.目的<br></b> 家庭科衣生活内容において、「衣服の手入れ」は、どの校種においても大きな位置を占めている。小学校学習指導要領解説家庭編の「洗濯ができる」は、手洗いを中心とした洗濯の基本について学習する、を意味するが、手洗いという表現は、「洗濯機で洗える物を手で洗う」と洗濯の絵表示にある「洗濯機で洗えない物を手で洗う」の2種類の解釈が可能である。そのため、児童・生徒だけでなく大学生にもこの2種類の手洗いを混同している者が多いようである。本研究では、取り扱い絵表示の方法が、JISからISOの規格に変更されるこの時期に、被服学を専門とする立場から、洗濯学習に関する授業ポイント(内容)を整理し、小学校で重点的に取り上げる必要のある内容を含んだ洗濯学習の教材化について提案したい。<br><b>2</b><b>.方法<br></b><b> </b>現行の小学校家庭科教科書(2社)における衣生活内容「洗濯」を省察し、学習内容(ポイント)を被服管理学の視点から整理した。次に、関西6府県の附属小学校及び県庁所在地の市立小学校を対象に、洗濯の学習内容及び実習の実態についてアンケート調査したが、ここでは和歌山県の結果の一部を記す。<br><b>3</b><b>.結果及び考察<br></b>(1)洗濯学習に関する授業ポイント(内容)と調査項目<br> 小学校において学習すべき内容を6分類:A.準備、B.「洗う・絞る・干す」に関すること、C.洗剤、D.汚れ、E.後片付け、F.手入れの必要性、に整理することができた。 A.準備は、衣服の点検、表示の確認及び洗濯物・洗剤液の準備に細分できる。B.では、洗濯の工程、原理(水・洗剤・力)、洗い方・絞り方・干し方、C.は洗剤の種類・使い方・量、D.は、汚れの種類・性質、E.は、用具の片付け方とアイロン、F.は、着心地であり、43項目の内容に整理できた。<br>(2)和歌山市(54校中26校、回収率48%)における調査結果<br> 1)学習内容の実態<br> 整理した43項目中、学習させている項目は、平均24項目であった。9割以上の小学校で取り上げている項目は、絵表示で洗い方を確認すること、洗濯の工程は、「洗う&rarr;絞る&rarr;すすぐ・絞る・干す」であること、干す時に洗濯物の形を整えてしわを伸ばすこと、洗剤の量は必要以上使うと環境に良くないこと、の4項目であった。逆に学習実態が2割未満であったのは、洗濯機を使った時は洗濯機の中や周囲を拭くこと、泥などの固形汚れは乾燥させてブラシなどで落とすこと、汚れによって洗剤液と固形石けんを使い分けること、汚れのひどい部分には固形石けんを使うと良いこと、石けんは冷水に溶けにくいことの5項目であった。石けんに関わる内容があまり扱われていないことがわかった。<br>&nbsp;2)洗濯実習の実態<br> 学校現場で洗濯実習を実施している小学校は84%と多く、2時間で実習している学校が多かった。靴下やハンカチを洗っている場合が最も多かったが、学校行事で使用されている鉢巻きやたすきを利用している学校もあった。使用洗剤の形状と種類を混合した設問で複数回答を求めた結果、粉末洗剤にのみ○を付けた回答が多く見られた。教師が合成洗剤と石けんの区別をあまり意識していないことがわかった。洗い方は、もみ洗いとつまみ洗いの両方を教えている学校が60%と半数を超えていた。<br>(3)手洗い教材への提案<br> 実生活では、洗濯機による洗濯がほとんどである。小学校における手洗い洗濯では、洗濯の工程及び原理を取り上げることにより、将来の効率的な洗濯機利用につなげたい。アンケート調査では、粉末タイプの合成洗剤を実習に用いている学校が多かったが、もみ洗いに加えて手洗いの利点である部分洗い(つまみ洗い)を効果的に指導するために、固形石けんによる手洗いを提案したい。小学校家庭科教科書には、洗剤液の水量が10~20倍であることが記載されているが、浴比が物理的な力に関連することは洗濯機による洗浄で取り扱うことなので、固形石けんを用いることによって取り上げる必要がなくなると考える。このことは、少量の水による手洗い学習となり、防災時の洗濯などにも応用することができると考える。

著者

谷口 廣之 たにぐち ひろゆき

雑誌

阪南論集. 人文・自然科学編

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.151-163, 2012-03

著者

市場 丈規 乾 宏子 疋田 千枝 吉田 名保美 近藤 ひろみ 近藤 恵未 Takenori Ichiba Hiroko Inui Chie Hikita Naomi Yoshida Hiromi Kondo Emi Kondo アトリエエクリュ くらしの色彩研究会 くらしの色彩研究会 くらしの色彩研究会 くらしの色彩研究会 Color Lab. for full Life

雑誌

日本色彩学会誌 = Journal of the Color Science Association of Japan (ISSN:03899357)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.332-333, 2013-05-01

著者

高田 京比子 三成 美保 小浜 正子 田端 泰子 栗原 麻子 山辺 規子 長志 珠絵 河村 貞枝 福長 進 森 紀子 山本 秀行 京楽 真帆子 持田 ひろみ

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

---

アメリカ文学におけるますキュリニティー研究の成果を摂取しながら、日本史・東洋史、西洋史における母 - 息子関係の比較研究を行った。2006年度に3回、2007年度に5回、2008年度に1回の研究会と合宿発表会を持ち、それぞれの研究成果を発表して討論を行った。2008年には「家長権をめぐる<母>機能の比較史」というタイトルで比較家族史学会に於いてミニシンポジウムを行った。