著者

村瀬 ひろみ

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

現代生命論研究 = Recent Developments in Contemporary Life Studies

巻号頁・発行日

vol.9, pp.217-232, 1996-01-31

著者

あしやま ひろこ

出版者

総務省情報通信政策研究所

雑誌

情報通信政策研究 (ISSN:24336254)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.111-132, 2022-12-22 (Released:2022-12-28)

参考文献数

24

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現実社会と同じような活動ができる仮想空間としての「メタバース」では、ユーザーは3Dデータ等を自己の「アバター」、すなわち実質的な身体として用いながら生活することとなる。現行のメタバースの中でも自由度が高くユーザーも多いとされるソーシャルVRサービスである「VRChat」では、日本語ユーザーへの既存の調査から、多くのユーザーはアバター用のデータを他者から購入し、加工するかそのままの形で自己のアバターとして用いることが示される。また、ユーザーから人気のある市販アバターの利用規約を分析したところ、殆どで「政治活動」および「宗教活動」が禁止されていることがわかった。この制限は私的自治に関する判例や著作権法、実社会における一般的な契約等に照らしても合理性があると考えられるため、アバターの流通を市場経済だけに任せた場合、多くのユーザーはアバターを購入して利用する場合に、参政権や信教の自由に関連した行為がメタバース上で制約を受けることとなる。しかしこの問題を解消するために、数多く存在する売り手(クリエイター)の意に反して、当該制限を無効とさせるように国家が強制することは解決方法として適切とは言いがたい。精神的自由は国家権力の介入を許さないことが本質であり、公共の福祉による制約は反道徳的・反社会的な結果を生ずる場合にその防止に最小限度において認められる性質のもので、アバターは原理的には誰もが制作可能である以上は利用者の参政権や信教の自由は完全にまでは否定されているわけではなく、クリエイターの思想・良心の自由を一方的に否定することは適当ではないと考えられるためである。また、このような状況でアバターに関する財産権の一部を否定する観点についても、社会全体の利益には結びつかないとも考える。本稿ではこの利益の衝突とでもいえる問題の解決策として、広く国民に対してアバターを自ら作るための技能を習得できるような教育機会の提供と、その手段の提供を保障するという方法を提案する。利用者側が自らアバターを創作できないために他者から購入せざるを得ないという状況こそが根本的な課題なのであるからして、利用者が自らアバターを制作できる状況を国が保障できれば先の問題は解決されると考えられるためである。アバターを自ら作ることができる技能を得られる機会と手段が国民に保障されれば、アバターの売買における私的自治の尊重に対する正当性がより担保され、結果としてクリエイターによる創作文化や経済活動の発展にも寄与するものと考えられる。

著者

村瀬 ひろみ

出版者

国際基督教大学

雑誌

ジェンダー&セクシュアリティ (ISSN:18804764)

巻号頁・発行日

no.1, pp.77-91, 2005

著者

上内 哲男 志村 圭太 濱中 康治 中島 啓介 長﨑 稔 塚越 ひろみ 室生 祥

出版者

身体教育医学研究編集委員会

雑誌

身体教育医学研究 (ISSN:13456962)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.9-14, 2012 (Released:2012-06-20)

参考文献数

11

被引用文献数

5

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[Purpose] To clarify efficacy of the test for independent walking using our convalescent rehabilitation ward. [Subjects and methods] Subjects were 178 stroke patients who had hospitalized in our convalescent rehabilitation ward from December 2009 to May 2011. 64 patients (35 male, 29 female, average age 66.7±14.4) of those who were able to achieve independent walking by our original test protocol participated in this study. The test includes 8 specific items, which assume some situations of falls while walking. In order to obtain permission of walk alone in the ward, it is necessary to pass this test. Nurses perform assessment of each items for through 3 days, consecutively, then a Rehabilitation doctor allows the patients to walk alone. We used passing rate, days to pass the test and proportion of falls as index of efficacy. [Result] 56 patients (87.5%) achieved independent walking, 51.8% of these patients passed the test less than 4 days. Proportion of falls after independent walking was 19.6% (11 patients, 17 falls) including 1 patient (1.8%) who had femoral neck fracture. [Discussion] It is reported that falls in patients walk independently with cane or walker in convalescent rehabilitation ward was 15.6% by research among multi facilities, which is similar to our result. We concluded that our test for independent walking is efficient of its convenience and eliminates certain risk of falls in stroke patients after independent walking.

著者

清原ひとし 著

出版者

白菊書院

巻号頁・発行日

1948

著者

鈴木 杏奈 長谷川 諒 稗貫 峻一 窪田 ひろみ 伊藤 高敏

出版者

日本地熱学会

雑誌

日本地熱学会誌 (ISSN:03886735)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.111-122, 2022-07-25 (Released:2023-01-25)

参考文献数

35

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Geothermal potential area in Japan has been depopulated recently, and there have been distances between the geothermal potentials and most energy consumers living in urban areas. Since 2020, working from home (home-based telework) has spread rapidly due to the influence of the COVID-19. If some of the energy consumers work from the geothermal potential area, namely onsen areas, it would help to reduce the extra fossil fuel consumption, to reduce the environmental impact, and to save commuting costs and time. In this study, we quantitatively evaluated the advantages and feasibility of working from onsen in Naruko area, Osaki City, Miyagi Prefecture, as a case study. The environmental effects were analyzed by using the annual CO2 emissions and the costs, based on the perspective of the form of stay and the life-cycle assessments with four scenario conditions ((a) base system, (b) home-based telework in a city, (c) onsen-based telework (using hot spring only for bathing), and (d) onsen-based telework (using hot spring for bathing and heating)). Compared to the base system, the use of public baths in the onsen area can reduce CO2 emissions by about 1/3, and the use of bathing and heating by hot springs can reduce CO2 emissions by about 1/4. In the case of a short-term stay in the onsen area, the effects of reducing CO2 emission differed depending on the area where the worker is based and the season. The results indicates that some conditions of the short-term stay may results in higher CO2 emission than when nothing is done. Therefore, we expect that each of urban workers, companies, and onsen areas will change their awareness and take actions to be able to stay in the onsen area for a mid- to long-term.

著者

大山 ひかり 斉藤 真衣 三上 かつら 三上 修

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.235-239, 2020-10-26 (Released:2020-11-20)

参考文献数

13

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積雪時に視認性を高めるために道路上に設置された固定式視線誘導柱に,鳥類が営巣することが知られている.しかし詳しい調査記録はない.そこで本研究では,2019年6月に北海道七飯町の湖沼「大沼」を囲む道路の固定式視線誘導柱において,営巣している種と巣の数を調査した.調査した218本中89本に穴が空いており,89本のうち14本で餌運びまたはヒナの鳴き声が聞こえ,10本で営巣していると推測される出入りがあった.確認された種は,スズメPasser montanus,ニュウナイスズメP. rutilans,コムクドリAgropsar philippensisの3種であった.

著者

町田 明広 まちだ あきひろ Akihiro MACHIDA

雑誌

神田外語大学紀要 = The journal of Kanda University of International Studies (ISSN:09175989)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.(1)-(23), 2015-03-31

著者

高階 光梨 鈴木 ひかり 白塚 龍太郎 大橋 佳奈 宮下 太陽 横光 健吾

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-10, 2021-01-31 (Released:2021-05-18)

参考文献数

16

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近年、多くのスマートフォン用アプリケーション・プログラムが抑うつ症状を呈する者や抑うつの予防のために開発され、日常生活場面での情報提供、支援、介入の機会を提供している。本研究は、うつ病に対する心理学的支援を目的としたアプリに関する日本の現状を明らかにすることであった。アプリケーションストアでダウンロード可能なうつ病や抑うつ症状を対象としたアプリは47個であった。ダウンロード可能なアプリについてApp Evaluation Model、アプリの主たる目的、テクノロジーコンポーネント、および治療を目的としたアプリに含まれる認知行動療法の要素について評価を行った結果、概してエビデンスに基づいており、安全で、使用者が期待するサービスを提供しているアプリはほとんど開発されていないことが示唆された。本研究はわが国において利用できるうつ病を対象としたアプリの最初のレビューであり、その枠組み作りに役立つであろう。

著者

鈴木 秀樹 坂本 拓 塩野 真弓 長坂 和茂 佐藤 りん 西川 真樹子 八木澤 ちひろ 古森 千尋 天野 絵里子

出版者

京都大学図書館機構APC ワーキンググループ

巻号頁・発行日

pp.1-50, 2016-02

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本学では、多額の経費を支払い多くの電子ジャーナルを読むことができる環境を整えているが、購読費として支払う経費に加え、近年は、論文をオープンアクセスにするための費用(「オープンアクセス費」)を著者が出版社に支払い、誰もが無料で読むことができる電子ジャーナルもしくは論文として公開するケースが増加している。このことにより、従来からの購読費は上昇を続け、さらに、オープンアクセス費の増加により、総額として大学が研究活動のために係る費用が急増しているという課題が顕在化している。(詳細は、資料1「オ ープンアクセス費の定義」を参照) 本ワーキンググループでは、昨年度に引き続き、以下のとおり本学教員によるオープンアクセス費の支出やオープンアクセス費を巡る状況を調査した。

著者

鶴田 想人 岡本 江里菜 大野 康晴 中屋敷 優 岡井 ひかる 村瀬 泰菜

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.61, no.303, pp.281-287, 2022 (Released:2023-11-17)

著者

岡部 光太 福泉 洋樹 河村 あゆみ 加瀬 ちひろ 植竹 勝治

出版者

動物の行動と管理学会

雑誌

動物の行動と管理学会誌 (ISSN:24350397)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1-7, 2023-03-31 (Released:2023-05-17)

参考文献数

12

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キリンはアフリカ原産の樹葉採食者である。先行研究では樹葉だけでなく、樹皮も採食するとされるが、日本在来樹種の樹皮への選好性の有無は明らかではない。そこで本研究では飼育下キリンを対象に行動観察を行い、選好性を調査した。調査期間を景観樹の状態からLT期(5-8月)とEE期(10-2月)に分け、観察を行った。与えた樹種は、シラカシ、サクラ、ニセアカシア、アキニレ、トウネズミモチ、ヤマモモ、エノキ(京都府内山林より伐採)であった。調査の結果、ニセアカシア、アキニレは他の樹種に比べ樹皮採食比が高かった(P < 0.05および0.01)。一方、エノキ、シラカシは他の樹種に比べ有意に樹皮採食比が低かった(P < 0.05および0.01)。つまり、選好性があると考えられた。樹皮採食比と採食行動発現スコア数には正の相関があり(rs = 0.56および0.75, P < 0.01)、キリンの採食エンリッチメントにおいて、樹皮を利用する樹種の給餌は、種本来の行動の促進につながると考えられた。

著者

村田 ひろ子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.71, no.6, pp.80-103, 2021 (Released:2021-07-20)

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NHK放送文化研究所が加盟する国際比較調査グループISSPが、2020年に実施した調査「環境」の結果から、日本人が環境問題とどう向き合い、どう行動しているのかについて報告する。 「気候変動による世界的な気温の上昇」が危険だと思っている人は75%に上る。また、「原発」が危険だと思う人は、前回の2010年調査の36%から59%へと大きく増えた。 環境問題に関する政策への態度では、気候変動についての日本の取り組みが「進んでいない」と回答した人は62%で、「進んでいる」の37%よりかなり多い。 レジでレジ袋をもらっている人は、有料化前の94%から、有料化後は50%に減少した。レジ袋の有料化がプラスチックごみの削減に「つながる」と考える人は70%で、「つながらない」の28%を大きく上回った。 環境保護への姿勢や負担意向についてみると、「私だけが環境のために何かをしても、他の人も同じことをしなければ意味がないと思う」人は6割近くに上り、特に30代までの若い年代では7割前後を占める。この割合は、日本が36か国中3番目に多かった2010年調査と変わらず、「個人の取り組みだけでは限界がある」という考えを持つ人が日本では多い。また、環境を守るためでも今の生活水準を「落としたくない」人は44%で、「落とすつもりがある」人の32%を上回っている。「落としたくない」人は、30代以下では過半数を占め、若い年代ほど多くなっている。

著者

岡部 大介 岡崎 ちひろ

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.50, 2008-09

著者

藤原 ひとみ 中山 徹

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.65, no.7, pp.361-371, 2014 (Released:2015-01-01)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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Housing modification is an effective means for elderly and disabled people to continue living in their home. However, it is difficult for renters to modify rental housing in Japan. Sometimes housing modification by the renter is referred to a judicial court.   The purpose of this study is to collect and analyze information about housing modifications that have been done in rented houses. Forty-eight such cases were investigated. The following results were obtained. In 42 cases, contract cancellation was contested for the reason of housing modification by the renter. In 6 cases, the cost related to modification was contested. The contracts of 20 of the 42 cases where housing modifications had been carried out were rescinded, while those of the other 22 were not. Renters were not required to give up their lease if the following conditions were met: 1) the modification work did not affect the structure of the building; 2) the modifications met social demands; 3) the modifications restored the house to its original condition; 4) the value of the housing unit had increased and it was possible to restore the unit to its original condition.   It was concluded that modifications could be carried out without the authorization of the lessor if these four conditions were met.

著者

佐藤 寛子 柴田 ちひろ 斎藤 博之 佐藤 了悦 齊藤 志保子 高橋 守 藤田 博己 角坂 照貴 高田 伸弘 川端 寛樹 高野 愛 須藤 恒久

出版者

The Japan Society of Medical Entomology and Zoology

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.21-25, 2013-03-15 (Released:2013-07-06)

参考文献数

19

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Since 1993, no cases infected with high pathogenic Kato type of Orientia tsutsugamushi (O.tsutsugamushi) had occurred. However, in August, 2008, we found a patient with tsutsugamushi disease (scrub typhus) who had the antibody against Kato serotype antigen the titer of which was raised at the level of the convalescent phase. The patient resided along Omono river, Daisen city, Akita Prefecture, Japan. We surveyed the vector mites and the field mice as hosts around the endemic locality, from spring to autumn, 2009. We found out Leptotronbidium akamushi (L. akamushi) and succeeded to isolate the Kato type of O. tsutsugamushi from the field mice at the endemic locality. L. akamushi were also found at the famous place for national fireworks in Daisen city, not so distant from the endemic locality. In order to avoid additional latent infections among the local residents or tourists, it is necessary to enlighten that there is risk of infection with this disease along Omono river in summer.

著者

名倉 秀子 渡辺 敦子 大越 ひろ 茂木 美智子

出版者

一般社団法人日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.146-156, 2003-05-20

被引用文献数

4

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雑煮の構成内容から地域の特徴を知る目的で,全国を12地域に分割し,各地域に在住する学生の家庭を対象に,アンケートによる実態調査を行った。雑煮のもち,だし,調味料,具,盛り付けの器,伝承など雑煮の地域的な特徴について以下のような結果が得られた。1)もちの形態は角もちが北陸,東海以北,丸もちが近畿以西にそれぞれ80%以上出現した。もちの扱い方は「焼く」が関東以北4地域,「ゆでる」が北陸,中国,北九州の3地域,「そのまま汁へ」が東海,近畿1,近畿2,四国,南九州の5地域に分類できた。2)だしの種類は魚介類が東海および中国以西,肉類が東北,海藻類が北海道,北陸,九州,野菜・きのこ類が九州でやや高めの出現率を示した。3)調味料の種類から,すまし仕立て系が北海道,東北,関東1,関東2,北陸,東海,中国,北九州,南九州の9地域,味噌仕立て系が近畿1,近畿2,四国の3地域に分類できた。4)具の種類は人参,大根,鶏肉が全国的に高い割合で出現した。野菜類の緑色系において,北海道の三つ葉,東北のせり,関東1の小松菜,関東2と北陸の三つ葉,東海のもち菜,近畿1の水菜,近畿2と中国のほうれん草,北九州のかつお菜,南九州の京菜にみられるように地域に限られた野菜や正月の期間だけの野菜が出現していた。また,かまぼこやなるとの出現は地域の特徴を捉えていた。5)盛りつけの器の材質は全国的に椀の出現率が70%をしめ,母方系統の雑煮を20〜29年前から調理していることが明らかとなり,伝承について地域的な特徴は見出せなかった。

著者

脇坂 ちひろ 飯豊 深雪

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.569-571, 2005-06-30 (Released:2017-02-10)

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アリルイソプロピルアセチル尿素(以下AIAU)は緩和な睡眠鎮痛作用をもつモノウレイド系の薬剤で多数の一般医薬品に配合されている. 今回我々は月経痛の度に内服していたイブA(R)に含まれていたAIAUによる固定薬疹の一例を経験したので報告する. 症例:46歳, 女性. 初診:2003年8月4日. 既往歴家族歴:薬剤アレルギーはない. 現病歴:約5年前より月経の度に口唇, 陰部, 手指に水疱, びらんが出現. これまで数件皮膚科を受診し単純性疱疹の診断でアシクロビルを投与されていた. また, 月経痛のため月経時にイブA(R), テプレノンを, 鉄欠乏性貧血のため時々クエン酸第一鉄ナトリウムを内服していた. 皮疹が肛囲や四肢にも広がってきたため, 症状出現の約3日後に当科受診. 現症:口唇に水疱, びらんを伴う発赤, 腫脹があり, 陰部, 肛囲, 両手指, 右前腕, 右臀部, 右大腿部後面, 左足関節部にも周囲に紅量を伴う水疱やびらんを認めた. また, 全身倦怠感もみられた. 病理組織像(右大腿部後面の水疱):表皮内に壊死した角化細胞が多数あり真皮表皮境界部は著明な空胞変性のため表皮下水疱を形成していた.

著者

石川 ひろの 藍木 桂子 植田 仁美 笹川 広子 出口 奈緒子 廣中 あゆみ 白井 千晶

出版者

日本保健医療社会学会

雑誌

保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.106-109, 2017-01-31 (Released:2018-07-31)

参考文献数

15

著者

大木 ひさよ

出版者

佛教大学

雑誌

京都語文 (ISSN:13424254)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.42-64, 2014-11-29

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今回の論文は、受賞の翌年から50年経てば、毎年必要に応じて公開される、スウェーデンアカデミー所蔵の選考資料を参考にし「なぜ、川端康成が初の日本人受賞者となったのか」を、川端の作品やその時代背景、又当時アカデミーから推薦を受けていた他の作家と比較・検討しながら考察した。選考資料によると、当時ノミネートボードに挙がっていた日本人作家は、現在(2014年10月)資料が閲覧出来る1963年度まででは、賀川豊彦、谷崎潤一郎、西脇順三郎、川端康成、三島由紀夫、の5名である。川端の名が、一番最初にノミネートボードに挙がったのは1961年であるが、それから七年後の1968年に受賞した。その間に他の作家や川端康成は、アカデミーの審査員からどのような評価を受けていたのか。様々な意見や批評がある中で、結果的に川端がどのような評価を受けて受賞に到ったかを、幾つかの視点から考察したが、公開された物の内最新資料(1963年)からアカデミーは、「日本文学の専門家」2名に日本文学に対する評価を依頼していたことが分かった。その2名とは、ドナルド・キーン教授(ニューヨークコロンビア大学/日本語学科教授)と、エドワード・サイデンステッカー氏(三島/川端文学の翻訳者)であった。「ノーベル文学賞」は、まだまだ一般にはその受賞理由がはっきりしないが、50年前の資料から、毎年少しずつその全容が見えてきている。例えば、世界各国からの推薦者が、どのような理由でその作家を推薦していたか、又その時代との融合性等からいくつかの受賞理由を考察する事が出来る。今回の論文の主旨としては、ノーベル文学賞の舞台裏を知ることで、日本文学が当時(1960年代)どのような評価をヨーロッパの文学界で受けていたのか、どれほどその文学性が理解されていたのかを、探るきっかけにもなるのではないかと思っている。