著者
三橋 洋治
出版者
近畿大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1995

H7 7月研究物品購入。申請額を下回る予算の為予定のインキュベータ-の購入ができなかった。培養液及び染色液及びエストロゲン抗体とプロゲステロン抗体などの消耗品のみの購入費用にあて、既存のCO_2インキュベータ-を使用せざるを得なかった。8月よりヒト子宮内膜の分離培養実験を開始するもインキュベータ-が多人数多目的に使用されている為、contaminationが問題となりカビによる汚染により細胞の増加が見られなかった。10月より趣旨を変えパーコールグラディエントを用いた絨毛細胞の単離実験を進めている。12月トロホブラストの単離に成功したがやはりインキュベータ-の精度の不良により、初代培養までは可能となったが継代培養は今も尚成功するに至っていない。従って当初の目的であるヒト子宮内膜の立体構築も残念ながら今だ樹立されてはいない。今後も努力を続けていく予定である。
著者
三橋 晃
出版者
神奈川歯科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2002

本年度実験の目的は,試作されたペースト/ペーストタイプ光硬化型グラスアイオノマーセメント(GIC)の有用性を調べるために,接着界面の形態学的観察ならびにCa分布,Fの歯質拡散性を計測するとともに,接着強さの測定を行った.実験材料には,レギュラー(FR-100)とフロー(FF-101)の2種類の光硬化型GIC、コントロールとして,粉/液タイプ光硬化型GICのFuji II LC(GC)と従来型GICのFuji Type II (GC)を用いた.接着界面の観察およびCa, Fの測定のために、各セメントを充填したウシ歯冠象牙質試料を37℃精製水中に1日保管後,アルゴンイオンエッチングを施し,EPMA-8705(Shimadzu)にて,接着界面のCaとFの点面分析を行った.剪断接着試験ではウシ歯冠部象牙質を#600の耐水研磨紙にて研磨し,接着面積をφ4.6mmに規定し,各歯面処理後に37℃精製水中に1日,1週,1ヶ月保管後インストロン型万能試験機にて,C.H.S.1mm/minで,剪断接着強さを算出した.接着界面の観察では,Fuji II LCに約1μm弱の明瞭な樹脂含浸層様構造物が観察されたのに対し,ペースト/ペーストタイプGICでは,明瞭な構造物は観察されないもののそれぞれ良好な接合状態を示した.象牙質へのFの平均拡散距離は,1週水中保管後で接着界面からFR-100で8.98μm, FF-101で8.53μmと,Fuji II LCの5.09μmを超える値が示された.ペースト/ペーストタイプGICの剪断接着強さは,粉/液タイプGICに比較し有意に高い値が示され,本材料の操作性及びぬれの良さによる優れた窩壁密着性が接着強さを上昇させる要因になっていることが考えられた.以上の結果から,新規2種ペースト/ペーメトタイプ光硬化型GICは,優れた歯質接着性,フッ化物(F)徐放性,操作性を有する修復材料であることが示された.
著者
千賀 裕太郎 土屋 俊幸 朝岡 幸彦 三橋 伸夫 鎌田 元弘 廣田 純一 柏 雅之 堀口 健治
出版者
東京農工大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

地域住民・NPO・企業・行政のパートナーシップを構築することで、多様な地域再生活動を展開する「中間支援型組織」としてのグラウンドワーク組織の普及・定着に関する研究を行った。このなかで、グラウンドワークが農村を含めた全国各地においていかに活動を展開し、地域住民、地域企業等の参加を組織し、環境改善および雇用創出を通じて地域の持続的活性化へと結び付けてきたのか、その構造を明らかにし,特に弱い経済条件の地域におけるグラウンドワークの更なる普及・発展の条件を明らかにした。
著者
三橋 洋子 小林 幸子
出版者
和洋女子大学
雑誌
和洋女子大学紀要. 家政系編 (ISSN:09160035)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.55-63, 1996-03-31

昭和58年と62年に実施された献立のうち,22献立についての塩分量の検討を行った。また平成元年から7年(前期)までの7年間に実施された132献立のうち,5回以上実施された8種類の主菜,合計53献立について同一主菜別に献立内容の分析・検討を行い,次の結果が得られた。1) 大量調理における塩分濃度は,材料の量の多さや器具の表面積の大きさ等に影響をうけ,計算値と実測値に差が生じ,その差にはバラツキがみられた。2) 同一主菜の食材料の使い方にはハンバーグやちらし寿司のように各回で個性のあるものや,チンジャオロースやクリームシチューのように毎回使用する食品がほぼ同一であるものとがあった。3) 同一主菜を副菜,汁物を含めた献立としてみた場合,たんぱく質源食品や野菜類の主菜での使用不足分は,副菜や汁物で補っていることが多いが,不足しているままの献立もあり今後の検討課題としたい。
著者
三橋 勇 成沢 広幸 Isamu Mitsuhashi Hiroyuki Narusawa 宮城大学 宮崎産業経営大学
出版者
宮城大学事業構想学部
雑誌
宮城大学事業構想学部紀要 (ISSN:1344607X)
巻号頁・発行日
no.6, pp.167-209, 2003

Inland waterway tourism in Europe has been nowadays developing from the 50s of the former century, inheriting the developed waterway transportation system. This paper aims to give an overview of this tourism, especially in France. The inland waterway tourism in France is based on three dimensions : "blue", "green" and "gray" At first, the blue dimension is the most basic element of this type of tourism, which is repesented by river cruise and leisure navigation in inland waterways. Then "green" dimension is concerned with the rural tourism practiced near the waterways. At last "gray" dimension represents the urban areas where waterways flow. These three dimensions constitute so called "le tourisme fluvial" in a wide sense. And this synthetic type of tourism can contribute to the regional development. The government and local governments are trying to promote this tourism.
著者
高畑 文雄 小野里 好邦 嶋本 薫 初田 健 三橋 龍一 青木 由直 棚橋 真 村井 純 佐藤 亨 木村 磐根 藤崎 清孝 大迫 陽二 立居場 光生 都築 伸二 田崎 三郎 岡 育生 藤原 値賀人 越後 宏 康 健 大沼 孝一 佐藤 利三郎
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)
巻号頁・発行日
vol.80, no.5, pp.435-456, 1997-05-25
被引用文献数
28

衛星の高機能化,無線周波数帯Kuバンドの使用,地球局設備の小型化・低廉化,電気通信事業法の改正に伴う民間企業の衛星通信ビジネスの参入などによって, 衛星通信に関する大学独自の実験・研究が可能になったことをふまえ, 大学を中心とした多数の教育機関と電気通信事業者からなる組織化された研究・実験機関である「ディジタル衛星通信の大学間高度共同利用研究協議会」を設立した. 本報告では, 上記協議会について概説した後, 協議会のもとで衛星を介して実施されている主要な実験・研究として, マルチメディア衛星通信, 北海道統合通信網, 知的通信による手話画像伝送, インターネットアーキテクチャにおける衛星通信の利用などを取り上げて, その内容を紹介する.
著者
三橋 俊雄 牧田 和久 宮崎 清 田中 みなみ
出版者
日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
no.94, pp.67-74, 1992-11-10

本論文は,新潟県山北町における「地域特質を表現する図像」構築過程の観察を通して,内発的地域作り計画と実践の意義を考察したものである。第1段階として,町内外の人びとが地域に対して抱く心象に関するアンケート調査,町内においてすでに使用されている視覚媒体物の採集,図像のモチーフとなりえる各種地域資源の採集,地域住民からの図像アイデアの募集などを通して,地域特質に関する把握とその表現方策に関する検討を行なった。第2段階では,それらの結果に基づき,地域特質を表現する図像の実体化作業を展開し,地域住民による投票ならびに内外の人びとによる図像評価に基づき,「地域特質を表現する図像」として10点を策定した。第3段階としては,イメージカラーやロゴタイプと組み合わせ,策定された図像の具体的活用に関するマニュアルを作成した。最後に,「地域特質を表現する図像」の構築を内発的に展開する計画・実践は,当該地域の人びとが地域の有する種々の価値を再確認し,共同してそれを維持・発展させていくためのツールとして機能する点において今日的意義があることを指摘した。
著者
中野 貴之 菅原 奈々 中里 勇介 三橋 裕希
出版者
法政大学キャリアデザイン学会
雑誌
生涯学習とキャリアデザイン (ISSN:13493051)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.103-120, 2013-02

In recent years, the employment rate ofcollege students is decreasing. The media,including television and job hunting magazines,often feature the decline in the ratio of jobsto applicants and the increase of unemployedpeople, etc. Amid fierce job hunting activities,college students are leading their campus liveswith anxieties, which discourage them fromconcentrating on their learning activities. Inthis circumstance, it is imperative to supportcollege students in developing their careers. This study empirically discusses themechanism of the recruiting activities of firmsbased on the data of an original questionnaire.As a result, it was found that the recruitingactivities of firms are strongly influenced bythe essential factors of each firm, such asemployment strategies, including the measuresfor recruiting and dismissing employees, andthe characteristics of corporate governance,including who has control of a firm. The systematic description of themechanism of such recruiting activities wouldhelp the college students in the present agedeepen their understanding of society, fordeveloping their careers.
著者
重村 力 三橋 伸夫 川嶋 雅章 三笠 友洋 西 和夫 田中 貴宏 山崎 義人 内平 隆之 佐藤 栄治
出版者
神奈川大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

横浜市など南関東の都市内に残る「谷戸=やと」の地形・実態と、都市生活・都市環境に果たしている役割とその関連行政を分析した。「谷戸」は横浜市域だけで約4,600あり、典型的単位では2~30mの斜面からなるU字谷の下方に幅数十m奥行き200mほどの平地がある。市街地化したもの、緑地を維持しているものに分かれ、自然が保全されているものでは、その環境的役割・生活的社会的役割は大きく、今後の市街地環境の向上にとって貴重な資源であることを実証した。
著者
成田 孝弘 西浦 秀一 奥野 修敬 三橋 龍一 初田 健 清水 孝一 青木 由直
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信
巻号頁・発行日
vol.96, no.169, pp.63-68, 1996-07-23
被引用文献数
13

「北海道統合通信網」(HIT-NetWork)は、衛星通信網を簡易な無線システムとで続合させ、経済的、多様で高機能なサービスを提供することを目的としている。この中で著者らは、パケット通信超小型地球局(PC-USAT)方式を提案、採用し、少ない降雨マージンで安定した運用を可能とし、地球局の小型化への見通しを得た。そこでこの方式をさらに改良し、伝送の高速化を図るとともに、災害非常時の情報伝達に適用できないかという観点から新たに敷設する簡易無線網を衛星とドッキングさせ、統合された通信網を構築すべく、改良された北海道統合通信綱を提案する。
著者
中井 智博 三橋 俊高 鈴本 宜之 舟橋 宏樹 後藤 亮吉 後藤 俊介 鈴木 ゆき 杉本 健治 星田 尚子 轟木 孝浩 松井 史子 酒井 順子 鈴木 ふみ子 河合 恵美子 早川 富博
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.4-12, 2009-05-30 (Released:2009-07-13)
参考文献数
8

介護保険制度の導入当初から,訪問リハビリテーションが漫然と在宅療養における介護サービスとして提供されることは適切ではないとされてきた。しかし,一方では利用者の目標設定をするために必要な評価方法が不十分であるのも現状である。機能的自立度評価法 (FIM) やBarthel Index (BI) を評価として取り入れるように推奨されているが,これらは「している活動」の評価であり,利用者の最大能力である「できる活動」を把握しなければ目標を設定するのは困難である。そこで,私たちは2005年に「できる活動」と「している活動」をそれぞれ同じ項目で評価し,点数化した生活機能スコア (functioning score: FS) という評価法を考案した。今回,2005年10月から2006年9月までの1年間で訪問リハビリの利用者を対象に評価を試行し調査した。「している活動」の合計得点は前回の44.1±13.7から今回の47.8±14.2へと有意に増加し (p<0.05),また「できる活動」の合計得点は前回の49.6±13.2から今回の51.6±13.5へと有意ではなかったが,増加傾向を示した。新しく考案した評価法で「できる活動」と「している活動」の差を明確にすることで,利用者のどこに問題があるのか的確に把握ができ,介護サービス事業者が共通の目標を設定できたと考えられた。