著者

坂井 健太郎 田中 秀明 古原 千明 下村 有希子 杉山 友貴 吉水 秋子 松井 礼 井上 智博 上野 正克 塚本 竜生 東 治道

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.283-288, 2018 (Released:2018-04-28)

参考文献数

20

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にがりは食塩を海水から精製する過程で得られるものであり, マグネシウム (Mg) やカルシウム (Ca) などのさまざまな電解質を含む. したがって過剰摂取は電解質異常を起こし得る. 今回われわれは, にがり大量飲用に起因する高Mg血症, 高Ca血症から心肺停止に至った症例を経験したので報告する. 症例は21歳の女性で, にがり1本を飲用し8時間後に当院へ救急搬入された. 搬入時には会話可能であったが, その後心肺停止に至った. 来院時の血液検査でMg, Caの異常高値が判明したため, 蘇生後直ちに血液透析を行った. 血中Mg, Ca濃度は透析開始後次第に低下していき, 第3病日までには正常化した. にがりの大量飲用では電解質をチェックし, 早期に血液透析を行うことが肝要である. また高Mg血症は心肺停止のみならず, さまざまな臓器の出血傾向を助長し得るため, 集学的な全身管理が非常に重要となってくる.

著者

中村 誓志 森田 恵美子 木村 貞恵 定本 裕美 上野 正嗣 岩井 礼子 生島 忍 広川 慶裕

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.10, pp.938-942, 2008 (Released:2010-02-07)

参考文献数

13

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Scabies is a major form of dermatitis and in the second edition of clinical management guidelines for scabies drawn up by a committee of the Japanese Dermatological Association in 2007,ivermectin was recommended as a drug of choice for its treatment.Ivermectin had been approved as a treatment for scabies and launched in Japan in August 2006.On administering ivermection to 6 patients who developed scabies in our geriatric mental ward,3 of them subsequently developed hepatic function disorders.In order to investigate the cause of these disorders,we examined their weights,ages,drug interactions,and metabolism.We found that blood levels of ivermectin were easily affected by fat in the diet due to its liposolubility.In addition,since CYP3A4,an enzyme considered to be involved in the metabolism of ivermectin,may increase the toxicity of its metabolic products,we concluded that use of ivermectin should be reviewed.It is recommended that hepatic function tests are carried out a week before and after administering ivermectin,and that it should be given at bedtime to avoid drug interactions.

著者

上野 正二

出版者

大分県立芸術文化短期大学

雑誌

大分県立芸術文化短期大学研究紀要 (ISSN:13466437)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.A1-A18, 2002-12-26

著者

今井 浩三 中村 卓郎 井上 純一郎 高田 昌彦 山田 泰広 高橋 智 伊川 正人 﨑村 建司 荒木 喜美 八尾 良司 真下 知士 小林 和人 豊國 伸哉 鰐渕 英機 今井田 克己 二口 充 上野 正樹 宮崎 龍彦 神田 浩明 尾藤 晴彦 宮川 剛 高雄 啓三 池田 和隆 虫明 元 清宮 啓之 長田 裕之 旦 慎吾 井本 正哉 川田 学 田原 栄俊 吉田 稔 松浦 正明 牛嶋 大 吉田 進昭

出版者

東京大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)『学術研究支援基盤形成』

巻号頁・発行日

2016

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①総括支援活動 : 前年度立ち上げたホームページ(HP)に改良を加えて公募の円滑化を進めた。モデル動物作製解析の講習や若手研究者の交流促進を推進する技術講習会を開催した。成果ワークショップを開催し本活動の支援成果をアピールした。②モデル動物作製支援活動 : 相同組換えやゲノム編集など支援課題に応じた最適な胚操作技術を用いて、様々な遺伝子改変マウスおよびラットを的確かつ迅速に作製し、学術性の高い個体レベルの研究推進に資する研究リソースとして提供した。件数は昨年度より大幅に増加した。③病理形態解析支援活動 : 昨年より多い35件の病理形態解析支援を7名の班員で実施した。研究の方向性を決定づける多くの成果が得られた。論文の図の作成にもかかわり、論文が受理されるまで支援を行った。その結果、より高いレベルの科学誌にも受理された。④生理機能解析支援活動 : 疾患モデルマウスの行動解析支援を実施するとともに、諸動物モデルでの規制薬物感受性解析、光遺伝学的in vivo細胞操作、意志決定に関与する脳深部機能解析、等の支援を展開した。⑤分子プロファイリング支援活動 : 依頼化合物の分子プロファイリング316件、阻害剤キット配付86枚、RNA干渉キット配付・siRNAデザイン合成83件、バーコードshRNAライブラリーによる化合物の標的経路探索15件、を実施し、より多くの研究者の利便性を図った。

著者

永石 彰子 田邊 洋 上野 正克 松井 大 松井 真

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.202-204, 2008 (Released:2008-04-15)

参考文献数

10

被引用文献数

1 3

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症例は67歳の男性で,飲酒歴・偏食はない.2004年9月,早期胃癌に対し,術後の栄養管理にすぐれるとされる噴門側胃切除術・空腸嚢間置再建術を受けた.2006年3月より下痢,露出部の皮疹が出現し,また,約2カ月の経過で,歩行障害・意識障害・ミオクローヌス・幻覚が出現した.皮疹・下痢・精神神経症状の三徴よりペラグラと診断し,ニコチン酸アミドと混合ビタミン薬の投与で軽快した.消化管手術後に神経症状を呈する症例では術式を問わず栄養障害を念頭におく必要がある.

著者

上野 正弥

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.40-55, 2018-01-31 (Released:2018-03-02)

参考文献数

57

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To control Christians and their religious activities, the Chinese Communist Party (CCP) established the Three-Self Patriotic Movement (TSPM) committees in 1954 and required Protestant churches to register with these committees. However, the number of non-registered house churches has been growing rapidly since the end of the Cultural Revolution. During the first decade of the 21st century, new house churches, whose leading members are students and intellectuals, developed in large cities. This paper studies the Chinese government’s response to the development of Protestant churches. The national government has devolved the mandate to develop religious policies to local government in order to address concerns about Protestant churches. Provincial governments have a mandate to establish regulations for religious affairs, and some have established regulations that allow local churches in their jurisdiction to receive donations from Christian organizations abroad. Local governments adopt these policies in order to encourage Protestant churches to supply welfare and public services to the residents instead of the government. In 2001, the CCP central committee decided to build networks of religious affairs management among governments of counties, townships, and villages to post religious affairs staff to a grassroots community. However, local governments have not been willing to build these networks or strengthen the management of Protestant churches for the following reasons. First, local governments want the churches to provide public services. Second, they emphasize economic development rather than religious affairs management in their jurisdictions. Third, they have been ordered to reduce and simplify government organizations by the central government; hence, it is difficult to increase the number of staff members assigned to religious affairs. On the other hand, some local governments and churches registered with TSPM committees have begun to approach individual house churches directly. TSPM churches provide pastoral work, services, and materials for some house churches. The government is trying to apply this approach across the country, but even some pastors of TSPM churches have doubts about this approach because some house churches fundamentally do not want to involve with the government or TSPM churches. Meanwhile, some local governments scout out house churches and order them to dissolve if they have connections with hostile forces abroad. Through these analyses, this paper reveals that the Chinese government has been confronting challenges in implementing policies for church affairs management because each stakeholder has different priorities.

著者

近森 憲助 谷村 千絵 上野 正恵

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.455-465, 2017-12-31 (Released:2018-04-27)

参考文献数

11

著者

上野 正樹

出版者

医歯薬出版

雑誌

医学のあゆみ (ISSN:00392359)

巻号頁・発行日

vol.231, no.5, pp.377-381, 2009-10-31

著者

牧野 浩之 栗原 俊介 荒金 陽助 上野 正巳

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. 情報学基礎研究会報告

巻号頁・発行日

vol.2013, no.5, pp.1-6, 2013-07-15

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電力のピーク需要削減や全社的なエネルギーマネジメントに向けて,オフィスピルや設備の電力,温度,空調実態など 5,000 センサ規模の情報を 10 分間隔で把握でき,複数ピルからの情報を集約可能なスケーラピリテイを持つ電力可視化システム (DKS) の構築,運用を行った.DKS の実装として,MongoDB を用いたセンサデータのセミリアルタイム集計,および HBase を用いたスケーラブルな大規模データ蓄積が可能な基盤を構築した.予備実験では,フィールドトライアルを想定した条件において,目標とするセミリアルタイム性,スケール性を満たすことを確認した.その後,1 ピルでのフィールドトライアルを実施し,DKS を用いた節電対策によってシステムの有効性を実証できた.

著者

上野正彦

雑誌

日法医誌

巻号頁・発行日

vol.17, pp.333-340, 1963

被引用文献数

1

著者

上野 正典 田中 みどり 今井 靖幸 渡邉 朝子

出版者

高山赤十字病院

雑誌

高山赤十字病院紀要 (ISSN:03877027)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.7-12, 2015-03-01

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急性期・回復期のリハビリテーション(以下リハ)は、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の専門職が関わり、多い場合には1日に3時間ものリハを受ける機会がある。しかし退院後、生活期に移行すると、当施設をはじめ多くの老健施設では専門職によるマンツーマンで実施する個別リハの時間は大幅に減少する。そのため、入所される利用者の中にはリハに対し不安を抱かれる方も少なくない。武原は、急性期・回復期のリハが機能障害の回復を目的とした「治療モデル」であるのに対して、老健施設のリハは残された心身機能でいかに快適な生活を実現するかをテーマにした「生活支援モデル」であると位置づけている。そこで今回、病院リハを終了後に当施設へ入所された利用者の身体機能、精神機能、ADLを評価し、当施設のリハにおける現状と課題を検証した結果、精神機能・ADLにおいて有意差を認め改善傾向を示すことが示唆された。

著者

上野 正樹

出版者

国際ビジネス研究学会

雑誌

国際ビジネス研究 (ISSN:18835074)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.45-57, 2019 (Released:2020-11-06)

参考文献数

14

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インドのエアコン市場における16社5年の製品と販売台数データをもとに、成長性と市場競争力に優れる戦略タイプを明らかにした。結果は以下の通りである。各社の戦略タイプはハイエンド重視グループの「ハイエンドニッチ戦略」と「プレミアムゾーン戦略」、ミドルレンジ重視の「ボリュームゾーン戦略」、ローエンド重視の「ボトムゾーン戦略」に分類することができる。そして、年平均成長率CAGRと市場シェア変化率において、ハイエンド重視の二つの戦略タイプが他のタイプを圧倒している。これらの分析結果は、有効な新興国戦略が従来研究されてきた戦略から他のタイプへと転換したことを示している。

著者

上野 正二

雑誌

大分県立芸術文化短期大学研究紀要 (ISSN:13466437)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.168-150, 2009-03-31

著者

水島 靖明 上野 正人 石川 和男 松岡 哲也 横田 順一朗

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.147-149, 2006-04-15 (Released:2009-03-27)

参考文献数

5

著者

佐藤 隆広 石上 悦朗 西山 博幸 絵所 秀紀 加藤 篤行 西尾 圭一郎 長田 華子 宇根 義己 鎌田 伊佐生 内川 秀二 安保 哲夫 上野 正樹 上池 あつ子

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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代表のわたしは、日本的生産経営システムの海外移転を評価するハイブリットモデルにもとづく現地調査をインド西部地域で実施することができた。調査を行った8社についての会社記録を作成し、インドにおけるハイブリット調査のデータベースを拡充することができた。また、分担研究者と連携研究者は、バングラデシュ・インドのコルカタの繊維産業調査、インド・アーメダバードとスーラットの繊維産業・共同組合調査、インド・デリー首都圏の繊維産業・自動車産業調査などを行うことができた。研究開始年に相応しいパイロット的な調査を複数実施できたことを特記しておきたい。研究業績としては、代表のわたしは、『商工中金』にインド進出日系中小企業の実態(2013-14年調査)を分析した論文と『経済志林』に経済産業省個票データを利用して1995~2014年度までのインド進出日系企業の動向を分析した論文を公表できた。これら2つの論文によって、インド進出日系企業の歴史的推移とその特徴を明らかにし、本共同研究の土台を構築することができた。また、分担研究者や連携研究者は、国際価値連鎖(GVC)分野においてインドのタイヤ産業や製薬産業に関して複数の論文を執筆し、新新貿易理論に関する理論的・実証的研究も複数本公表している(そのうちの1本はQuarterly Review of Economics and Financeに掲載された)。また、新しい政治経済学(NPE)分野ではインドの地主の政治力に関する実証的な研究が公表された。このほか、経営学分野では『国際ビジネス研究』にインドを事例とした新興国戦略に関する論文が掲載されたこと、地域研究分野ではインドのEconomic and Political Weeklyに縫製産業におけるコミュニティの機能を分析した論文が掲載されたことを特筆したい。

著者

瀬戸 皖一 大西 正俊 古田 勲 上野 正

出版者

特定非営利活動法人 日本口腔科学会

雑誌

日本口腔科学会雑誌 (ISSN:00290297)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.779-784, 1971-10-10 (Released:2011-09-07)

参考文献数

8

著者

上野 正雄

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.65-71, 2017

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少年法は保護処分すなわち教育によって少年を更生させようとする.しかし,近時の少年法を巡る 動きを見ると少年の責任を追及するという姿勢が強くなってきている.その背景には,少年を可塑性 が高いという点で質的に成人と異なる存在と見るか(子ども観),少年と成人の連続性を重視して本質 的な相違はないと見るか(小さな大人観),法対象者の見方の違いがある.このような中で,近時の脳 科学・神経科学の進歩は,衝動的行動を抑制する前頭前皮質の成熟は20代後半まで緩徐に進行するが, 感情をつかさどる大脳辺縁系は10歳頃に始まる思春期に成熟が促進され,この両者の成熟速度の不均 衡のため,10代の若者は危険な行動に走りがちだが,一方で環境に素早く適応することができる,と いう知見をもたらした.これは「子ども」観が拠って立つ科学的根拠の一つとなる.反面,非行少年 に対する責任を追及するという方策は,少年の更生とそれによる社会の安全確保にとって望ましいも のではないことになる.その上で,「子ども」観の徹底という点から,少年法上のいくつかの制度につ いてどのように解釈し,運用することが適切なのかを検討する.

著者

渡邉 健太 寳川 拓生 福澤 康典 上野 正実 川満 芳信

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.90, no.3, pp.324-333, 2021

被引用文献数

1

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<p>南大東島では大規模かつ効率的なサトウキビ生産が行われている一方で,サトウキビの単収は低く,年次変動が大きい.この理由として,夏場の降水量が少なくしばしば干ばつに見舞われることが挙げられる.島では積極的に灌漑設備の導入に取り組んでいるが,依然としてサトウキビ生産は降雨に大きく左右されている.その影響を解明し合理的な灌漑方法を提案するため,本研究では南大東島の過去の気象データに基づき株出しサトウキビ畑における水収支を算出し,特に夏季の水収支とサトウキビの生育および収量との関係について明らかにした.梅雨明け後の降水量は少なくサトウキビの消費水量が有効雨量を大きく上回ったため,7~9月における不足水量は多く,この3か月間の不足水量は年全体の46%にも相当した.そこで,7~9月に着目し解析を行ったところ,各月の不足水量と茎伸長量および単収との間には負の相関関係が確認され,特にこの時期の不足水量が増加するとサトウキビの成長が著しく制限され,収量を低下させると考えられた.また,この傾向は最大風速が25 m s^–1以上となる台風年度を除くとより顕著であった.非台風年度において7~9月の合計不足水量から合計伸長量および単収を推定する回帰式を用いると,この時期の不足水量が100 mm増加するごとに伸長量が25.1 cm,単収が14.1 t ha^–1低下することが明らかになった.以上より,7~9月の水収支がサトウキビの生育および収量に強く影響を与え,この時期における灌漑が高単収の実現に必要不可欠であることが本研究から改めて示された.</p>

著者

小野 昌子 石井 哲夫 星野 知之 上野 正彦

出版者

日本耳科学会

雑誌

臨床耳科 (ISSN:18845800)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.132-133, 1974 (Released:2011-08-10)

著者

奥田 志保 上野 正夫 苅田 典生 高野 真

出版者

一般社団法人 日本てんかん学会

雑誌

てんかん研究 = Journal of the Japan Epilepsy Society (ISSN:09120890)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.455-459, 2012-01-31

参考文献数

14

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脳卒中後患者における抗てんかん薬の選択について検討した。脳卒中患者690例中、抗てんかん薬内服は63例(9.1%)であった。抗てんかん薬の第一選択薬で最も使用されていたのはバルプロ酸で39例(61.9%)、次にカルバマゼピンで10例(15.9%)であった。63例中39例(61.9%)はけいれん発作後に投与が開始されており、残り24例(38.1%)は予防的投与であった。バルプロ酸投与の35.9%(14例)、カルバマゼピン投与の50%(5例)でけいれん発作が起こっていた。てんかん治療ガイドラインでは、部分てんかんに対してカルバマゼピンの使用が推奨されているが、今回の研究では脳卒中後の抗てんかん薬としてバルプロ酸がより高い頻度で使用されている実態が明らかになった。<br>