著者
中村 大輝
出版者
Japan Society for Science Education
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.223-228, 2023-12-09 (Released:2023-12-07)
参考文献数
7

学校現場の業務量が増加する中で,学力調査の実施負担を軽減することは喫緊の課題である.本研究では,調査の対象となる教科の学力得点が教科への態度得点と相関を持つことに着目し,質問紙によって得られる態度得点の情報を利用して教科の学力を推定する方法を検討した.全国学力・学習状況調査の個票データを用いたシミュレーションの結果,教科への態度を補助変数とする一般化回帰推定量(Generalized Regression Estimator)を利用することで,従来よりも効率的に誤差を減らすことができることが示された.これは,現在の調査方法よりもより少ない調査学校数で同程度の精度を実現できる可能性を示唆している.
著者
川崎 弘作 雲財 寛 中村 大輝 中嶋 亮太 橋本 日向
出版者
Japan Society for Science Education
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.85-90, 2023-12-09 (Released:2023-12-07)
参考文献数
14

本研究では,生命領域における探究の特徴を踏まえた学習指導が知的謙虚さの育成に有効か否かを明らかにすることを目的とした.このために,小学校第6学年「植物のからだのはたらき」において授業実践を行った.その結果,量的分析から,知的謙虚さ得点の平均値が実践後に向上していたと判断できる結果が得られなかった.このため,生命領域における探究の特徴を踏まえた学習指導が知的謙虚さの育成に有効であるとはいえないと判断した.その一方で,本研究の成果と先行研究の知見を比較することを通して,知的謙虚さの育成に関する新たな視点として,「自身の考えが誤っている可能性を常に疑い続ける学習」が有効であるという示唆を得ることができた.
著者
中村 大輝 佐久間 直也
出版者
一般社団法人 日本理科教育学会
雑誌
理科教育学研究 (ISSN:13452614)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.357-371, 2022-11-30 (Released:2022-11-30)
参考文献数
49

本研究では,仮説設定の思考過程に関する先行研究に基づき,仮説設定を「変数の同定」と「因果関係の検討」に分割した段階的指導法を開発した。変数の同定の段階では,一部の条件(変数)が異なる複数事象の比較を通して事象に関連する複数の変数を見出させるとともに,見出した変数を学級内で共有する。因果関係の検討の段階では,変数間の因果関係を場合分けして整理した上で,自身の仮説を文章化させる。このような指導法の効果を明らかにすることを目的として,中学校第2学年「電流とその利用」の単元で2回の継続的な指導実践を行った。その結果,複数事象の比較を通した仮説設定の段階的指導法は,学習者の仮説設定の質を向上させることが支持された。
著者
雲財 寛 中村 大輝
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
科学教育研究 (ISSN:03864553)
巻号頁・発行日
vol.42, no.4, pp.301-313, 2018 (Released:2019-02-02)
参考文献数
29
被引用文献数
7

The purpose of this study was to develop a Need-for-Cognition-in-Science (NFCS) Scale and to clarify students’ NFCS. We confirmed reliability and validity by quantitative analysis. The results of the analysis revealed that primary school students’ NFCS is higher than that of lower secondary school students.
著者
雲財 寛 山根 悠平 西内 舞 中村 大輝
出版者
日本体育大学大学院教育学研究科
雑誌
日本体育大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:24338656)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.245-254, 2020-03-30

本稿の目的は,教科教育学における量的研究を分類するとともに,帰無仮説検定の問題点を踏まえて,教科教育学における量的研究を行う際の留意点を導出することである。本稿では,教科教育学における量的研究を1.評価方法を開発する研究,2.子供や教師の実態を明らかにする研究,3.教育実践の効果を明らかにする研究,4.研究成果を統合する研究に分類した。そして,量的研究を行う際の留意点として,有意であるか否かといった二分法による安易な判断を避けること,帰無仮説検定における前提を意識すること,問題のある研究実践になっていないか振り返ることの3点を導出した。
著者
中村 大輝 松浦 拓也
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.37-40, 2022-03-27 (Released:2022-03-24)
参考文献数
9

幼保一元化に関する議論の中では,幼稚園と保育所のどちらを中心とした統合を行うべきかが問題となっている.先行研究では,幼稚園出身の子供の方が保育所出身者よりも将来的な学力が高いという結果が示されているものの,幼児教育の形態が将来の学力に及ぼす因果効果については明らかになっていない.このような因果効果を検討する上で最も望ましい研究デザインはランダム化比較試験だが,幼稚園と保育所のどちらに通うかをランダムに割り付ける研究は実施困難である.このような状況における次善策として,本研究では傾向スコアを用いた因果推論によって,幼児教育の形態が将来的な理数学力に及ぼす因果効果を明らかにすることを目指した.東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所が実施している縦断調査である「子どもの生活と学びに関する親子調査」の公開データを用いて,幼稚園と保育所のどちらに通ったかが小学校4年時点の理数学力に及ぼす因果効果を検討した.傾向スコアを用いた分析の結果,幼稚園での教育は保育所における保育と比べて将来的な理数学力に対して相対的に高い効果を発揮するものの,その差は決して大きくはないことが示された.
著者
中村 大介
出版者
The Philosophy of Science Society, Japan
雑誌
科学哲学 (ISSN:02893428)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.2_67-2_79, 2010 (Released:2011-04-01)
参考文献数
10
被引用文献数
1 1

This paper aims to interpret Jean Cavaillès' philosophical position proposed in his early works as a reconstruction of Kant's epistemology. Kant's mathematical epistemology consists of three principal components: (a) the pure concept of the understanding, (b) intellectual and sensible schemata produced by the imagination, and (c) sensible intuition. First, as a result of Gödel's incompleteness theorems, Cavailles extends (c) to cover intellectual intuition. Then, under the influence of Hilbert's conceptions of sign, he replaces (b) with the concept of sign as intellectual-sensible mixture, and (a) with certain mathematical concept. Finally, Cavaillès uses this transcendental structure to propose a new idea about the problem of the foundations of mathematics.
著者
中村 大介 Daisuke Nakamura
雑誌
関西学院哲学研究年報 (ISSN:02892928)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.41-59, 2008-03-10
著者
相川 慎也 芦原 貴司 天野 晃 有末 伊織 安藤 譲二 伊井 仁志 出江 紳一 伊東 保志 稲田 慎 井上 雅仁 今井 健 岩下 篤司 上村 和紀 内野 詠一郎 宇野 友貴 江村 拓人 大内田 研宙 大城 理 太田 淳 太田 岳 大谷 智仁 大家 渓 岡 崇史 岡崎 哲三 岡本 和也 岡山 慶太 小倉 正恒 小山 大介 海住 太郎 片山 統裕 勝田 稔三 加藤 雄樹 加納 慎一郎 鎌倉 令 亀田 成司 河添 悦昌 河野 喬仁 紀ノ定 保臣 木村 映善 木村 真之 粂 直人 藏富 壮留 黒田 知宏 小島 諒介 小西 有人 此内 緑 小林 哲生 坂田 泰史 朔 啓太 篠原 一彦 白記 達也 代田 悠一郎 杉山 治 鈴木 隆文 鈴木 英夫 外海 洋平 高橋 宏和 田代 洋行 田村 寛 寺澤 靖雄 飛松 省三 戸伏 倫之 中沢 一雄 中村 大輔 西川 拓也 西本 伸志 野村 泰伸 羽山 陽介 原口 亮 日比野 浩 平木 秀輔 平野 諒司 深山 理 稲岡 秀検 堀江 亮太 松村 泰志 松本 繁巳 溝手 勇 向井 正和 牟田口 淳 門司 恵介 百瀬 桂子 八木 哲也 柳原 一照 山口 陽平 山田 直生 山本 希美子 湯本 真人 横田 慎一郎 吉原 博幸 江藤 正俊 大城 理 岡山 慶太 川田 徹 紀ノ岡 正博 黒田 知宏 坂田 泰史 杉町 勝 中沢 一雄 中島 一樹 成瀬 恵治 橋爪 誠 原口 亮 平田 雅之 福岡 豊 不二門 尚 村田 正治 守本 祐司 横澤 宏一 吉田 正樹 和田 成生
出版者
公益社団法人 日本生体医工学会
雑誌
生体医工学 (ISSN:1347443X)
巻号頁・発行日
vol.Dictionary.1, pp.1-603, 2022 (Released:2022-03-31)
著者
中村 大介
出版者
埼玉大学教養学部
雑誌
埼玉大学紀要. 教養学部 = Saitama University Review. Faculty of Liberal Arts (ISSN:1349824X)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.89-101, 2019

馬の利用開始は人類史のなかでも重要なテーマであり、馬具の存在や歯の分析など、様々な視点から検討が行われてきた。近年では土器残存脂質分析やDNA分析によって馬の家畜化は銅石時代からであることがほぼ確定されたが、その利用方法については末だ不明瞭な点が多い。さらに、銅石時代から青銅器時代早期までは馬具の装着方法や馬の操縦方法も多様である。一方でアルタイ山脈より東方では、馬の家畜化はかなり遅れる。こうした状況と近年のDNA分析成果を総合すると、銅石時代に家畜化された馬がそのままユーラシア各地に拡散するのではなく、刺激を与えつつ、各地で試行錯誤を経て家畜化されると推定された。
著者
岩間 太 中村 大賀 竹内 広宜
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.4_258-4_277, 2012-10-25 (Released:2012-11-25)

半形式的な記述や半構造的な自然文を含むテキスト文書のためのパーサーを形式言語/自然言語処理パーサーを組み合わて構築するためのシステムを提案する.特に,形式言語/自然言語処理パーサーを柔軟に組み合わせるためのパーサーコンビネータを設計することで,宣言的な文法記述からテキスト文書用のパーサーを作成するシステムを実現する.現状のパーサーコンビネーターは主にプログラミング言語用のパーサー構築を目的としており,自然文を含むテキスト文書のためのパーサーを構築するには不十分である.特に,既存の様々な自然言語処理パーサーは,形式言語のためのパーサーとは異なった性質をもっており,既存の枠組みでは柔軟に組合わせることが難しい.本論文では,自然言語処理パーサーと形式言語用のパーサーの組合せを可能にし,かつ,部分的なパージングや情報抽出部分の指定など,テキスト文書の処理において有用な機能を実現する演算子を含んだパーサーコンビネーターをParsing Expression Grammarsを基に設計する.また,導入したパーサーコンビネーターを用いて,宣言的な記述から,種々の自然言語処理を部分的に含むパーサーを自動生成するためのシステムを構築し,実際の適用例の一端を示す.このようなパーサーコンビネーションシステムはソフトウエア開発時に作成される文書成果物に対する解析に有用である.
著者
中村 大輝 山根 悠平 西内 舞 雲財 寛
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
科学教育研究 (ISSN:03864553)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.82-91, 2019 (Released:2019-07-05)
参考文献数
47

In this study, we estimated the overall effect of technology utilization in mathematics and science education. Integrating effect-size quantitatively, we collected data on the use of technology in mathematics and science classes in elementary, secondary, and higher education curricula in Japan. As a result of integrating the effect quantity of 11 papers extracted from previous research, it became clear that the average effect-size was g=0.40. This result revealed that the effect size was small to moderate on the use of technology in science education, and the effect size cannot be said to be great compared with other educational methods. Moreover, additional analysis revealed heterogeneity between the studies and that the effect quantity varies depending on the intended use.
著者
中村 大樹 佐藤 俊治
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.114, no.514, pp.151-156, 2015-03-09

視覚数理モデルはヒトの視覚系を記述し,その入出力が予測できて始めて意味を成す.本研究ではまず,網膜像の動きを符号化するMT細胞の数理モデルで,回転するdrift illusionの背景輝度依存性が再現できるかどうかを調査する.さらに,MTモデルの入力として8^8=16,777,216種の画像を作成した.数値シミュレーションにより16,777,216種のモデル出力を得て,ヒトの回転錯視量を推定した.数理モデルの妥当性を評価するために,モデルが予測した錯視画像をヒトに提示し,実際にヒトが錯視を引き起こすかどうかを検証した.その結果,背景輝度依存性が説明でき,8^8種のパターンに対するモデル出力とヒトの錯視量が定性的に一致することを確認した.
著者
中村 大輝 松浦 拓也
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
科学教育研究 (ISSN:03864553)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.542-548, 2023 (Released:2024-01-24)
参考文献数
21

Many interventions have been implemented to increase STEM aspirations among high school students. However, recent research has pointed out the possibility that the self-perception of the humanities and sciences is formed at a stage prior to high school. In this study, we hypothesized that a strong self-perception of the humanities and sciences is already formed at the junior high school stage, and examined the validity of this hypothesis through a secondary analysis of a nationwide survey. Specifically, using publicly available data from the Parent and Child Survey on Children’s Life and Learning, an ongoing longitudinal survey since 2015, we examined the timing of awareness of one’s aptitude for the humanities and sciences (Analysis 1), the evolution of self-perception of the humanities and sciences (Analysis 2), and the predictability of future choice of humanities or sciences (Analysis 3). The results showed that self-perceptions of the humanities and sciences were fixed from the third year of junior high school to the third year of high school, and that machine learning using data from the third year of junior high school could predict the future choice of humanities or sciences with a certain degree of accuracy (approximately 70%).
著者
中村 大輝 堀田 晃毅 西内 舞 雲財 寛
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.45098, (Released:2022-01-21)
参考文献数
47

本研究は,社会認知的キャリア理論(Social Cognitive Career Theory, SCCT)に基づき,我が国におけるSTEMキャリア選択に影響する要因とその性差を検討した.OECDが実施したPISA2015調査の日本データを用いて,SCCTのキャリア選択モデルを追試した結果,当該モデルは日本の高校生のデータにも十分に適合することが明らかになった.多母集団同時分析の結果より,STEM職業志望への有意な影響が認められた要因としては「自己効力感」「結果期待」「興味」「社会経済文化的背景」があった.このうち,「結果期待」「興味」「社会経済文化的背景」の影響には有意な性差が見られたが,「自己効力感」の影響には性差が見られなかった.本研究の結果に基づけば,STEMキャリア選択者を増加させるためには,性別ごとに異なる介入方法が有効である可能性がある.
著者
矢崎 貴紀 小林 慎一 後藤 芳文 森 研堂 今井 航 渡辺 康孝 中村 大輝
出版者
一般社団法人 日本理科教育学会
雑誌
理科教育学研究 (ISSN:13452614)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.669-675, 2023-03-31 (Released:2023-03-31)
参考文献数
16

平成14年度より文部科学省が推進しているスーパーサイエンスハイスクール(SSH)事業では,学習者が主体的に探究活動に取り組むことが期待されている。本研究では,SSHにおける主体的な探究活動に影響する要因を明らかにすることを目的とした調査を実施した。中学3年生と高校生の計714名を対象とした質問紙調査を分析した結果,SSHにおける主体的な探究活動に影響する要因として「他者からの受容」「達成経験」「自己効力感」の3点が明らかになった。本研究の結果を踏まえれば,受容的な他者に支えられて達成経験を重ねる中で自己効力感を高めていくことが,SSHにおける生徒の主体的な探究活動の生起につながると考えられる。
著者
江戸 優裕 西江 謙一郎 根本 伸洋 中村 大介
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.169-172, 2018 (Released:2018-03-01)
参考文献数
18

〔目的〕歩行時の足圧中心軌跡と距骨下関節の関係を明らかにすることとした.〔対象と方法〕対象は健常成人10名とした.足圧分布測定器を用いて至適速度での裸足歩行時の後・中・前足部における足圧中心位置を捉えた.そして,距骨下関節に関わる10項目の理学所見との関係を分析した.〔結果〕足圧中心は後足部から中足部までは足底やや外側を通り,前足部では内側に抜けていく軌跡を描いた.また,足圧中心が後足部と前足部レベルで外方を通過するほど,距骨下関節回内可動性が小さいことがわかった.〔結語〕距骨下関節回外筋の習慣的な活動が,歩行時の足圧中心軌跡の外方化と距骨下関節回内可動性の減少を招くことが示唆された.
著者
佐久間 直也 中村 大輝
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 46 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.499-502, 2022 (Released:2023-03-07)
参考文献数
7

地球規模の環境問題はグローバル社会における重要な課題の1つとなっており,問題の解決に向けて国家の枠を超えた連携が求められるようになってきている.しかしながら,環境教育においては環境問題を個人の道徳問題として扱う傾向があり,社会の構造的な問題に目を向けていない.このような状況の改善に向けて欧米では,環境問題を個人の問題としてだけではなく,社会的・政治的問題として扱い,社会に参画して責任ある環境保護行動を行う市民を育成することを目指す環境シティズンシップ教育が普及しつつある.本研究では,環境シティズンシップの考え方に基づき,中学生が環境問題について学習した後で,それらの問題のステークホルダーを特定し,問題の改善に向けた提案・交渉を行う活動を実践した.その結果,一連の学習を通して生徒の環境問題への興味だけでなく,問題の現実的な解決に向けて行動を起こそうとする態度が育成されることが示唆された.