著者

中村 秀之 ナカムラ ヒデユキ

雑誌

立教映像身体学研究 = Rikkyo review of new humanities

巻号頁・発行日

vol.6, pp.45-64, 2018

著者

木下 裕介 増田 拓真 中村 秀規 青木 一益

出版者

富山大学経済学部

雑誌

富山大学紀要.富大経済論集 (ISSN:02863642)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.127-152, 2018-07

---

近年,持続可能な社会や都市への移行に向けて,日本の地方自治体(以下,自治体)においては,社会・経済の低炭素化や加速化する少子化・高齢化を含む,各種課題への対応が求められている。これは中長期にわたる包括・包摂的視座の下,既存施策・政策の再編を必須とする構造的変革(structural transformation) の可否を問うものであり,自治体にとっては,地域やコミュニティにおける集合的意思決定を如何にして行い課題解決をはかるのかという,ガバナンスにかかわる問題も含んでいる(Bulkeley et al. 2011; Hodson and Marvin 2010)。これらの点に関連する直近の政策動向としては,SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)の達成をはかるため,2017年12月に国が打ち出した「地方公共団体における持続可能な開発目標(SDGs) の達成に向けた取組の推進」を挙げることができる。この施策は,「まち・ひと・しごと創生総合戦略2017改訂版」(2017(平成29)年12 月22 日・閣議決定)および「SDGsアクションプラン2018」(2017(平成29)年12月26日・持続可能な開発目標(SDGs) 推進本部決定)における,「『日本のSDGsモデル』の方向性」において取り決められたものである。このことは,SDGsの達成が,日本の都市・まちづくりを通じた地域・コミュニティの再興(すなわち,地方創生)に資するとの命題が,政府の政策体系に位置づけられたことを意味する。また,ここでの命題を具体化する事業として,国(内閣府地方創生推進事務局)は,2018年2月,自治体によるSDGsの達成に向けた取り組みを公募し,優れた取り組みを提案した最大30程度の都市を「SGDs未来都市」として選定の上,SDGs推進関係省庁タスクフォースによる支援提供を行うとした。上記政策展開において特筆すべきは,SDGsの達成に向けて,自治体が取り組むべき課題・対応策等をめぐり当事者・ステークホルダーが意思決定を行う際の手法として,「バックキャスティング(backcasting)」が明示的に採用された点である。将来シナリオの策定におけるバックキャスティングとは,予測を表すフォアキャスティング(forecasting) と対をなす用語として理解され,通常,あるべき将来を始点としてそこから現在を振り返る方法と定義される(Robinson 1990)。また,一般にバックキャスティングシナリオは,比較的遠い未来(例えば,2050年)のあるべき姿(ビジョン)を設定した後,その達成のために何をすればよいか(パス)を未来から現在まで時間的逆方向に考えるというプロセスで生成するものを指す(Kishita et al. 2016)。バックキャスティングを用いた将来シナリオの作成は,社会・経済を規定する制度・構造にまで踏み込んだ,イノベーションを伴う抜本的変革が求められる課題遂行において有効とされる。サステナビリティ・サイエンス(Sustainability Science)の分野では,2000年代以降,気候変動,エネルギー,SDGsといった政策課題への対応において,バックキャスティングを用いた将来シナリオがさかんに作成されるようになってきた(Kishita et al. 2016)。持続可能な社会への移行を企図したシナリオ作成に孕む困難な問題として,各自治体が目指すべき都市や地域に関する理想の将来像(ビジョン)が必ずしもステークホルダー間で共有されていない点が挙げられる。この問題の解決に向けたより民主的な政策立案の手法として,サステナビリティ・サイエンスの分野では参加型アプローチ(participatory approach) が注目を集めている(Lang et al. 2012; Kasemir et al. 2003)。その具体的な事例は欧州でさかんに見られるが,日本でもここ最近は行政や専門家が参画した市民ワークショップの開催という形態を中心として,さかんに実践されている(Kishita et al.2016; McLellan et al. 2016; 木下・渡辺 2015)。しかしながら,自治体や都市・地域の将来ビジョンを作成するための理論や方法論は,いまだ確立されていないのが現状である。また,ビジョン作成をどのように政策立案プロセスあるいは合意形成プロセスに反映させるべきかといったガバナンス問題に関する調査研究も,依然として萌芽段階である。そこで,本稿では,上記の研究課題の解決に向けたアプローチのひとつとして,市民ワークショップ(以下,WS)を用いたバックキャスティングシナリオ作成手法を提案する。本稿で提案する手法では,ロジックツリーと呼ばれるツールを用いて市民WSでの議論を因果関係に沿って構造化した上で,ビジョンに関する重要なキーワード(キーファクター)の抽出に基づいて複数のビジョンを作成する。さらに,シナリオの作成過程でWS参加者が議論した内容の論理構造を分析するため,持続可能社会シミュレータ(以下,3S シミュレータ)という計算機システムを用いる(Umeda et al. 2009)。このシステムは,持続可能社会シナリオの理解・作成・分析を統合的に支援することを目的として筆者らが開発してきたシステムであり,ビジョンとパスから構成されるシナリオの論理構造を可視化することができる(Umeda et al. 2009)。本研究では,以上の手法を,2064年の富山市における持続可能社会のシナリオを描くことを目的とした市民参加型WSに適用した。そこでは,年齢・性別・職業が多様になるように,10~70代の男女,合計16名を集めたWSを,全3回にわたって富山市で開催した。WSでは,参加市民を同様の人員構成となるよう2つのグループ(各8名)に分け,中立的ファシリテーションの下で対話・討議し,そこで示された様々なアイディアを記した文章と録音による発話データに基づいて,バックキャスティングシナリオを作成した。本稿の主たる目的は,市民WSを用いて得られた2本のシナリオのコンテンツおよびシナリオ作成のプロセスを通して,ビジョンの実現のために満足すべき目標と,とりうる政策オプションやその他の手段との関係性を分析することにある。さらに,本稿では,筆者らが提案したシナリオ作成プロセスが,ステークホルダー間の合意形成や自治体における政策立案に対してどのように資するのかという,ガバナンス問題についても考察を行う。

著者

中村 秀樹

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.357, pp.64-65, 2004-08-13

---

共同溝の設置工事を請け負った建設会社A社が掘削作業を進めていたところ,工事現場に近隣の住民が訪れた。住民は「工事が原因で自宅の裏庭にある飲料水用の井戸が枯れてしまった」と苦情を言い,A社に補償を要求してきた。

著者

重本 博充 原田 和郎 石原 好之 戸高 敏之 上田 清 中村 秀司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EE, 電子通信エネルギー技術 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.176, pp.1-8, 1999-07-16

被引用文献数

1

---

電気自動車に搭載されるバッテリの車載型充電器用として, 補助スイッチを用いたZVS昇圧形コンバータに関する検討を行った. 回路の諸特性及び主スイッチのソフトスイッチング動作について, 解析及び試作機を用いた実験により検討を行い, ZVS条件並びにスイッチに発生する電圧及び電流ストレスを明らかにした. 特に, 転流用付加回路の接続位置が異なる2態様のコンバータに関して, これらの動作解析による諸特性の比較を行った. 試作機を用いた実験において, コンバータは最大電力4.4kW, 最大効率95%を得た.

著者

三浦 房紀 鈴木 素之 村上 ひとみ 中村 秀明 多田村 克己 瀧本 浩一 朝位 孝二 大島 直樹 久長 穣 榊原 弘之 三石 真也 中田 幸男

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

---

本研究では、行政と住民が協力して災害時の情報を収集、処理、提供するとともに、災害時要援護者の安否確認を迅速に行い、救助活動を支援するシステムの開発を行った。入力情報には、気象庁の情報のほか、地震計と3次元雨量計を設置して、独自でも入力できるシステムとした。広く住民に情報を提供するためには、デジタルサイネージを用いて、安否確認システムの要援護者が持つ端末はスマートフォンを用いて、サーバはクラウドシステムを用いてシステム構築を行った。宇部市をモデル地域として、市の防災や福祉に関連する部署、高齢者、聴覚障碍者の協力を得て、プロトタイプシステムを構築、その機能検証を行った。

著者

渡辺 正 石垣 将宏 佐藤 聡 中村 秀夫

出版者

Atomic Energy Society of Japan

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.240-244, 2011 (Released:2011-11-30)

参考文献数

4

被引用文献数

2 2

---

The analysis of the long-term station blackout accident of BWR has been performed using the TRAC-BF1 code. The actuation of RCIC was assumed, and the results were compared with the data observed at the Fukushima Daiichi power plant unit 2 reactor. BWR-5 of 1,100 MW was analyzed, while the unit 2 reactor was BWR-4 of 780 MW. The reactor pressure and the core liquid level were, however, in good agreement with the observed data. It was confirmed that the quasi-steady state continued for a long time with the RCIC actuation. The timing of recovery action, which was composed of depressurization and coolant injection, necessary for the maximum clad temperature being less than 1,500 K was studied and compared with that of the unit 2 reactor.

著者

谷本 奈穂 中村 秀之 小川 博司

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.60, pp.181-182, 2002-01-31

著者

今井 知正 中村 秀吉 (1985) 丹治 信春 野家 啓一 村田 純一 大庭 健 藤田 晋吾 土屋 俊 長岡 亮介

出版者

千葉大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1985

---

われわれの研究課題は「現代科学哲学における実在論と反実在論」であったが, われわれは三年間の研究を通じ, 個別的な論点はともかく, この研究課題についての次のような全体的な概観を得ることができた.レーニンの『唯物論と経験批判論』を今世紀の実在論のひとつの出発点として取り上げることができる. 彼は「宇宙は人間が存在する前から存在していた」「人間は脳なしで思考することはできない」という二命題を不可疑とみて, 観念論に対する唯物論を擁護した. しかし, フレーゲとウィトゲンシュタインに端を発する論理的実証主義の言語論的展開は言語を哲学の中心に据えることによって, 〈物質-精神〉の枠組をたんなるひとつの哲学問題としての地位にまで引き下げたのである. 超越的実在を語ることも超越的観念を語ることもわれわれに理解可能な言語を越えることであるから, 従来の実在論と観念論の対立は無意味となった. だが, 論理実証主義の言語論的展開もまた不徹底をまぬかれなかった. そしてタメットが二値原理を基準にして実在論と反実在論を定式化したときにはじめて〈物質-精神〉の枠組自体が撤去され, それに代わって古典論理と直観主義論理の対立が実在論論争の全面に現われてきた. 彼は, われわれの言語の論理を二値原理の貫徹する古典論理であるとすることに疑問を提起し, 二値原理を保持する実在論は幻影ではないかと主張した. 要するに, 〈物質-精神〉の枠組が〈世界-言語〉の枠組に取って替わられたとき, 実在論は劣勢に回ったのである. ダメットの提起した論点はなお検討に値する点を多く含んでいるが, 一言でいってわれわれは, 実在論と反実在論の対立の根本問題が指示の理論における言語の役割と言語理解の問題にあると結論することができる. そしてこれはまたわれわれの研究の次の課題でもあるのである.

著者

小濱 健吾 中村 秀明 神田 信也 水谷 大二郎 杉崎 光一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)

巻号頁・発行日

vol.1, no.J1, pp.261-269, 2020-11-11 (Released:2020-11-18)

参考文献数

48

---

近年,土木の分野において積極的なAI技術の導入が期待されている.しかしながら,AI技術に関する知識不足は,AI技術の導入による効果の適切な把握や,AI技術を利用するために必要な各種データの収集を困難なものとし,AI技術の導入の障壁となってしまう.本論文は,AI技術を実業務において直面する様々な課題に活用したいと考えている土木技術者のために,教材の作成を目標として,理解に必要となる基礎的な知識の概要を説明する.具体的には,AIという言葉により示されているAI技術を適切にイメージできるようにAIの歴史を説明する.また,AI技術を利用するために必要な考え方やインプット・アウトプットを整理する.最後に,実事例の紹介を通じてAI技術に対する理解の定着を図る.

著者

和田 勝 堤 修三 中村 秀一

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.107-154, 2021-07-08 (Released:2021-07-13)

著者

中村 秀吉他

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.133-142, 1983-11-26 (Released:2009-05-29)

著者

井奈波 良一 中村 秀喜 古野 利夫 有泉 誠

出版者

一般社団法人 日本痛風・核酸代謝学会

雑誌

尿酸 (ISSN:03884120)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.165-167, 1984 (Released:2012-11-27)

参考文献数

8

---

We measured the levels of serum uric acid and serum lipid peroxides generated by oxygen radicals in 19 healthy young males.There were no significant correlations between serum uric acid levels and body weights, nor between serum blood urea nitrogen levels and serum creatinine levels. However, there was a significant correlation between serum uric acid levels and serum lipid peroxides levels. As uric acid is thought to be an important scavenger of singlet oxygen and radicals, these results suggests that serum uric acid competes with the increase of serum lipid peroxides.

著者

中村 秀明 阪本 奈美子 染谷 康子 矢島 務 刈間 理介 鈴木 宏昌

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.505-512, 2021-08-31 (Released:2021-08-31)

参考文献数

11

---

目的:静脈路確保成否因子に沿った講習会の教育効果を明らかにすること。方法:BANDOメディカルコントロール協議会において,2018年8月1日〜2019年10月31日までの15カ月間のうち静脈路確保が実施された688症例を本研究の対象とした。講習会では,成否因子に基づき血管透過モデルを自作し,静脈の走行をイメージさせる教育を行った。その後,講習会前後に分類し静脈路確保成功率と所要時間を比較検討した。結果:講習会後,静脈路確保の成功率は53.8%(205/381)から62.9%(193/307)に有意に上昇した(p<0.01)。そのなかでもショック症例は51.0%(53/104)から75.6%(68/90)に有意に向上した(p<0.01)。講習会後のPIVC 所要時間は,2分58秒から2分22秒に有意に短縮し(p<0.05),低血糖症例の所要時間は3分から2分24秒に有意に短くなった(p<0.05)。結語:成否因子に沿った静脈路確保講習会は成功率と所要時間を改善する。

著者

中村 秀文

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.29, no.7, pp.789-796, 2009-11-13 (Released:2009-12-17)

参考文献数

6

---

適切な薬物投与のためには, 薬物動態・薬力学が臨床試験により評価され, 至適投与量が決定されていなければならない. 子どもはダイナミックな発達の過程を経るために, その薬物動態・薬力学も成人とは異なることが知られている. 現在の科学水準では過去のほかの薬のデータに頼って適切な薬物投与設計を行うことは困難であり, 個々の医薬品について必要な年齢で臨床試験を行い, 薬物動態と薬力学の評価をしなくてはならない. 残念ながら国内で小児治験がなかなか行われないために, わが国の添付文書には, 小児についての記載が不十分なものが多い. 今後わが国でも, 小児の治験環境づくりを, 学会・行政・製薬企業が連携して進めていく必要がある.

著者

髙島 周志 竹中 博美 泉 由紀子 齋藤 伸一 住谷 哲 中村 秀次 佐藤 文三

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.44-49, 2010 (Released:2013-02-28)

参考文献数

20

---

目的:非アルコール性脂肪性肝障害(Nonalcoholic Fatty Liver Disease:以下,NAFLD)の患者の多くでインスリン抵抗性を示すことが報告されてきている.しかし,インスリン抵抗性がNAFLDの原因なのか結果なのか,脂質代謝に如何に関与するのか,抵抗性がインスリン作用発現機構のどのステップで生じているのか等は不明な点が多い.今回我々は人間ドック受診者を対象に,NAFLDにおけるインスリン抵抗性が生じる機構について検討した.方法:当センターを2008年に受診した3,698名の中で,アルコール飲酒の習慣がなく,糖および脂質に関する薬を服用していない男性521名,女性575名を対象とした.インスリン抵抗性の指標としては,糖代謝関係のHOMA-Rと,脂質関係のTG/HDL-Cを用いた.脂肪肝の有無は腹部超音波検査で判定した.結果:HOMA-R値上昇とともに脂肪肝の発生頻度も上昇した.一方TG/HDL-C値上昇とともに脂肪肝の発生頻度も増加し,ROC解析でTG/HDL-C値はHOMA-Rと同等の脂肪肝検出能を持っていた.結論:NAFLDの発生頻度はHOMA-R値上昇につれ増加し,インスリン抵抗性はNAFLDの病態に関与することが示唆された.また,インスリン抵抗性はレセプター以降の,糖質制御経路と脂質制御経路の分岐以降で生じていると考えられた.

著者

中村 秀樹

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.166-170, 2021 (Released:2021-05-28)

参考文献数

20

---

In a previous report, the author developed a synthetic biology molecular tool, iPOLYMER, which produces hydrogel condensates consisting of two polypeptide chains in living cells, in a stimulus-dependent manner. Functionalizing the iPOLYMER polypeptides with an RNA-binding domain successfully reconstituted a typical example of biomolecular condensates, stress granules, in living cells under a stress-free condition. In the current review, achievements made possible by iPOLYMER are summarized, with reference to a brief history of biomolecular condensate research. Future prospects, as well as technical challenges, of synthetic biological approaches to the novel class of intracellular structures are also described.

著者

中村 秀次

出版者

熊本大学

雑誌

熊本法学 (ISSN:04528204)

巻号頁・発行日

no.57, pp.p115-173, 1988-09

著者

中村 秀次

出版者

熊本大学

雑誌

熊本ロージャーナル

巻号頁・発行日

no.3, pp.41-153, 2010-01

---

本資料は、刑法の諸原則のうち、罪刑法定主義、法益保護の原則及び刑法の解釈原理など、そして、行為、不作為及び因果関係に関すると思われる裁判例を取り上げており、一般的に教育、研究の資料として参考に供されることを意図している。判示事項、因果関係の概要、判決要旨(決定要旨)、判決理由(決定理由)の項目に分けて、適宜取捨するなどして配列したものである。単純な資料であり、本体部分に解説などは特に付していない。

著者

中村 秀子

出版者

経営史学会

雑誌

経営史学 (ISSN:03869113)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.38-68,iv, 1967-11-15 (Released:2009-11-11)

---

Raw silk was one of the major items of Japanese export at the beginning of Meiji period and the Italian and French machines were introduced into Japan for the purpose of modernizing the silk reeling industry. The Ono Company started to operate a large scale reeling machines of Italian type at its Miyamada Works in 1872. But on account of the lack of skill needed for handling the sophisticated machine, the output was small and the cost of production was inevitably quite high. Unstable supply of cocoon was another source of trouble for the Miyamada Works which eventually fell into financial difficulties in 1874.Almost all the silk reeling works of Western model had to suffer the same kind of difficulties. But the cotton industry, another textile industry that had introduced foreign machines aggressively almost from England, had achieved a brilliant success in establishing modern mills which were sufficiently competitive in international market. What was the reason for this difference between the two textile industries?

著者

八杉 龍一 白石 光男 中村 秀吉 神野 慧一郎 上笹 恒 沢口 昭章

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.45-52, 1974-10-31 (Released:2009-09-04)