著者

中村 絵美 髙見 貴之 加藤 頼子 吉田 葉子 谷口 暢

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.100-106, 2016 (Released:2016-07-29)

参考文献数

15

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医療施設における環境由来による微生物の感染予防には,手指衛生に加えて環境表面の清掃が非常に重要であり,時として消毒も必要となる.近年,病院環境の整備に,洗浄剤や消毒薬(薬液)を不織布等のクロスに含浸させた環境清拭用クロスが頻用されている.しかし,環境清拭用クロスには,薬液中の成分がクロスに吸着し成分濃度が低下する場合があるにもかかわらず,その殺菌性能の評価の多くは,クロスに含浸させようとする薬液を微生物に作用させる方法が実施されている.そこで,3種類の市販品(市販品A, BとC)と消毒用エタノールクロスについて(1)クロスからの絞り液と供試微生物を作用させるクロス含浸後定量的懸濁法と(2)環境清拭用クロスを直接利用した清拭法によって殺菌効果およびウイルス不活化効果を検討した.その結果,市販品Aは,市販品BおよびCと比較してクロス含浸後定量的懸濁法と清拭法ともに高い殺菌効果およびウイルス不活化効果を示した.さらに市販品Aは,消毒用エタノールクロスと比較しても,清拭法において高いウイルス不活化効果を示した.また,市販品B,Cおよび消毒用エタノールクロスでは,クロス含浸後定量的懸濁法と清拭法で結果に明確な差が認められた.そのため,環境清拭用クロスの有効性評価には,クロス含浸後定量的懸濁法による評価に加えて,実際の環境整備を想定した清拭法も評価法として重要と考えられた.

著者

中村 美智太郎

出版者

静岡大学学術院教育学領域

雑誌

静岡大学教育学部研究報告. 教科教育学篇 = Bulletin of the Faculty of Education, Shizuoka University. Educational research series (ISSN:0286732X)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.43-55, 2020-12

著者

本間 聡起 石田 浩之 広瀬 信義 中村 芳郎

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.380-387, 1994

被引用文献数

6

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首都圏1都3県の百寿者を対象に郵送によるアンケート調査を行い, 389名 (男性81, 女性308) の生存百寿者からの回答を得た. 対象の約3割が入院または施設入居者であったが, その比率は男性15%に対し, 女性34%で女性に多い傾向であった. 日常行動範囲では, 散歩もできるとの回答は男性38%に対し, 女性10%であり, 逆にほとんど寝たきり, または寝たきりは男性19%に対し女性28%で, 男性の方が活動度が高い傾向がみられた. この男女差は, 在宅者に限った検討でも同様であった. 現病歴・既往歴では, 高血圧症が有効回答の22%にみられ, 以下, 呼吸器疾患, 心疾患がともに16%であった. 骨折も31%に認められたが, 男性20%に対し, 女性34%で女性に多くみられ, 日常の活動範囲における男女差の一因となっている可能性が示唆された. 百寿者の最終学歴については男性の27%, 女性の8%が高等教育レベルであり, 高学歴の傾向であった. また, 百寿者の両親の死亡年齢は, 父親69.6±15.7歳, 母親71.2±17.2歳で, 同時期の生命表と比較すると長寿の傾向であった. また同胞についても, 全同胞の死亡ないし生存年齢がすべて記載されている203家系について検討した結果, 65歳以上の老人の中で90歳を達成した人の割合は, 17.3%であり, 百寿者家系に長寿者が集積している可能性が示唆された.

著者

太田 裕一 中村 賀香

出版者

日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.110, no.11, pp.743-749, 2015

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調味料の地域別消費傾向を見ると,味噌・食塩を好む東日本と,砂糖・醤油・食酢を好む西日本に分けることができる。食酢は九州・四国・関西を中心に消費が多く,寒い地方は消費が少ない。その様な中で本稿では,寒冷地オホーツクでの食酢開発として,低コスト且つ短期間で誰もが簡単に食酢を醸造できる発酵方法の確立と,原材料は道産の農産物を用いて付加価値を付けた食酢の開発で,地域活性化に大いに貢献したことについて纏めて頂いた。

著者

佐野 寛 中村 富三

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.345-350, 1977-05-20 (Released:2011-10-21)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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Flame of H2 is almost colorless and hardly visible by eyes. A method was investigated to visualize the H2-flame by addition of a small amount of hydrocarbon gas, such as CH4, C3H8, C3H6, and C2H2.The flame luminosity generally decreased both with increase of λ1 (premixed air/ fuel ratio) and H2 fraction in fuel gas, except for highly carbon-sooty flame.In diffusion flame of H2, some hydrocarbons (C3H8, C3H6 and C2H2) were very effective to increase the luminosity by a factor of 102 with addition of 10 eq-% (equivalent fraction of hydrocarbon in fuel) and by a factor of 103 with 20 eq-%, respectively. CH4 was less effective that the luminosity increased only by a factor of 10 with addition of 50 eq-%.In premixed flame of H2, the effect of hydrocarbon addition was not significant. However, C3H8, C3H6, and C2H2 could increase the luminosity by a factor of 3, -10 with addition of 20 ep-% of them. The addition of above 20 eq-% of hydrocarbon had no further effect on increasing the luminosity.

著者

津山 雄亮 中村 延江 Yusuke TSUYAMA Nobue NAKAMURA

出版者

桜美林大学大学院心理学研究科

雑誌

心理学研究 : 健康心理学専攻・臨床心理学専攻 = Study of psychology : Health Psychology and Clinical Psychology (ISSN:21859957)

巻号頁・発行日

no.2, pp.1-9, 2012

著者

中村 圓平

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

実務表面技術 (ISSN:03682358)

巻号頁・発行日

vol.22, no.10, pp.420-426, 1975-10-01 (Released:2009-10-30)

参考文献数

5

著者

中村 和行 久保田 敏行 万塩 裕之 土井 裕一 荒川 麻紀子 米山 英二 吉田 浩 祢冝田 和正 勝見 章男 岡田 密恵 佐伯 悟三 八田 誠

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.19-28, 2014 (Released:2014-07-24)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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安城更生病院 (以下, 当院) では, 2012年2月より麻薬管理の効率的な運用を目的として, 薬剤師が手術室に短時間出向して麻薬の受払い (払出し, 回収) を行なっている。さらに, 手術患者の麻薬受払いが一括して可能となったため, 麻薬管理を補助するための管理簿 (以下, 補助簿) を電子化して運用している。今回我々は, 当院にて構築した体制 (以下, 新管理法) による麻薬の受払い状況, 業務時間を調査し, 薬剤師介入の評価を行なった。結果, 1か月間に手術室で取り扱われた麻薬処方せん (n=647) の内, 払出し84.7% (548/647), 回収99.8% (646/647) あわせて92.3%を新管理法により運用することができた。さらに, 麻薬補助簿を電子化したことによって, 電子化前後で払出時間は53.3±9.6分から39.6±6.3分,回収時間が66.8±16.1分から41.1±13.5分とどちらも有意に短縮した (p<0.01)。新管理法の導入により, 多くの人を介した煩雑な運用は簡素化された。加えて, 麻薬補助簿電子化による効果を含めた効率的な運用が確認できた。また, 比較的短時間 (80.8±18.4分) の薬剤師介入によって, 手術室で取り扱った麻薬処方せん92.3%を新管理法により運用できることが示唆された。以上より, 薬剤師が手術室に常駐しなくても短時間介入することで病院全体の麻薬管理は効率的に運用可能であると考えられる。

著者

鶴田 佳世 中村 潤二 小嶌 康介 中村 佑樹 岡本 昌幸 菅野 ひとみ 尾川 達也 徳久 謙太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】「市町村介護予防強化推進事業」は,平成24年度から厚生労働省のモデル事業として13の市町村で実施された。この事業は生活範囲が狭小化した高齢者を対象に,通所と訪問を組み合わせた介護予防事業を3か月程度実施し,日常生活の改善を図った後,運動や食事を楽しむことのできる通いの場に移行して,状態の維持を図るものと位置づけられている。今回このモデル事業に参加し,行政職を含む地域の専門職と協働してアプローチすることにより機能向上のみならず,参加者の生活に密着したサービスの提供や支援を検討し,社会参加へつながった事例を経験したので報告する。【方法】事例1は要支援2の70歳代女性で肺炎後廃用症候群で,既往歴は腰椎椎体偽関節であった。ニードは腰痛が軽減し,しっかり歩きたいとのことであった。身体機能は筋力,全身持久力,歩行能力の低下があり,基本動作,ADL,IADLは一部介助であった。普段はコルセットを使用し,屋内移動は伝い歩きが何とか可能なレベルであった。事例2は要支援2の80歳代男性で両変形性膝関節症であった。ニードは体力の低下とともに辞めた趣味の再開と元気になって外出したいとのことであった。身体機能は筋力,全身持久力,歩行能力の低下があり,ADLは自立,IADL一部介助で,屋内はT字杖歩行自立,屋外は一部介助で外出の機会は少なかった。事業の開催頻度は3か月間を1クールとし,通所が1回2時間,2回/週で全24回,訪問が1人あたり1から3回/3か月であった。参加者は各クール約15名程度で,地域ケア会議は3か月間で初期,中間,最終の3回開催された。通所ではマシンやゴムバンドを使用した筋力増強運動,バランス練習,療法士による個別課題練習,訪問ではIADL実施状況の評価や指導,家屋評価,住宅改修や代替案の提案,自主練習,ADL,IADL指導などを実施した。地域ケア会議では,初期から中間,中間から最終までの間の変化,目標の見直し,各専門職の役割分担などを確認し,療法士として主に運動面,自宅環境の確認と福祉用具の選定および生活環境に合わせ活動性向上のための戦略などを提案した。評価項目は,椅子長座位体前屈(体前屈),5m歩行時間,Timed Up & Go test(TUG),握力,30秒起立試験(CS30),Frenchay Activities Index(FAI),2分間ステップ(2MS)とし,初期と3か月後に評価を行った。個別の介入として,事例1では地域ケア会議において本人が習慣にしていた行動や希望を確認し,その実現可能性を多職種にて検討した。療法士は,通所での個別歩行練習と訪問での自宅内動作確認と指導を行い,体力の向上に合わせて活動範囲を広げていくために,自宅周囲の歩行練習および教室終了後に通う場所までの移動確認などを行った。事例2では,運動継続の動機づけのために疼痛のフォローが不可欠であったため,通所では疼痛,負荷管理しながらの個別運動指導を行い,訪問では自宅内動作の確認,環境面の特性を包括担当者と検討を重ね歩行練習が可能な場所や方法の検討を行った。【結果】事例1の主な身体機能面の結果は,5m歩行時間(秒)5.1から3.9,CS30(回)11から16,FAI(点)13から19点,2MS(回)測定不可から47であった。IADLは,洗濯物の取り込みが可能となり習慣化したこと,近所の神社へのお参りや友人宅への訪問を再開するなどの活動性の向上がみられた。事例2の結果は,5m歩行時間6.3から4.3,CS3014から19,FAI20から21,2MS47から59であった。IADLは,自宅の庭の手入れの再開や家事への参加,教室終了後にボランティアに参加するなど活動性向上を認めた。【考察】事例1では,本人の元の生活を取り戻したいという意欲を目標に取り込み,関連ある目標を段階的に設定し,達成していくことで機能,活動,参加での改善がみられた。事例2では疼痛管理と自主練習の指導,個別の運動負荷設定を行うことで,同様の改善がみられた。従来の介護予防教室では,ADLやIADLの変化まで追跡するのは困難であったが,今回地域ケア会議を通して個人因子を深く検討したこと,通所と訪問の併用により機能,活動,環境の面から多職種が連携して評価・介入が出来たことでADL,IADLにまで介入し改善がみられた。それに加え予防を意識した活発な生活環境を提供することができた。【理学療法学研究としての意義】今後,地域包括ケアシステムに理学療法士が参画するうえで,地域ケア会議を含む多職種と連携していく場において,参加者中心の生活を捉えた包括的介入に効果的な関わりを持てることを示すことができた。

著者

田中 康仁 小谷 通泰 中村 賢一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

no.22, pp.715-722, 2005

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環境悪化や交通混雑などの貨物車に起因する問題を緩和するための一方策として、配車・配送計画の最適化による貨物車交通の削減が挙げられる。そこで本研究は、運転者の作業状況とリンクした貨物車両のプローブデータを用いて、配車・配送計画作成のために必要となる、貨物車の配送活動に関する基礎的な特性を詳細に把握した。具体的には、中長距離による2地点間輸送と短距離による多地点配送を行う事業形態の異なる2事業者にわけて、運行パターンや走行経路、配送箇所数といった基本特性を把握するとともに、配車・配送計画を構築する上で重要となる、(1) 走行速度の変動、(2) 目的施設への到着時刻の分布、(3) 荷捌き所要時間の分布、(4) 目的施設到着の定時陸確保のための行動特性、を明らかにした。

著者

鈴木 圭一 中村 博一 田中 哮義

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会関東支部研究報告集

巻号頁・発行日

no.80, pp.629-632, 2010-03

著者

中村 利江

出版者

日経BP

雑誌

日経トップリーダー = Nikkei top leader (ISSN:24354198)

巻号頁・発行日

no.433, pp.3-5, 2020-10

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なかむら・りえ1964年富山県生まれ。関西大学在学中、女子大生によるモーニングコール事業を立ち上げ話題に。88年、リクルートに入社。入社1年目でトップセールスとなり年間MVP賞を受賞。

著者

中村 幸代

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.1_3-1_11, 2008-03-20 (Released:2011-08-30)

被引用文献数

8 10

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目的:冷え症を苦痛に感じている妊婦は多いが,冷え症に関する研究は少ない.本研究は,冷え症の自覚がある妊婦の体温および,妊娠中の随伴症状や日常生活行動の特徴の実態を分析する.方法:妊娠20週以降の妊婦230名を対象とし,体温測定と質問紙調査を行った.調査時期は2005年6~7月と11月である.結果および結論:1.冷え症の有無において,前額部温と足底部温の温度較差は有意差が認められた(6~7月:2.0℃ vs 0.6℃,11月:5.2℃ vs 2.4℃).つまり,冷え症の自覚は温度較差を反映していた.2.冷え症の自覚と冷え症を判断する基準(寺澤)の一致率は80.9%と高値であった.つまり,どちらでも,冷え症を判断する指標となり得ることが示唆された.3.前額部温と足底部温の温度較差は,季節による影響が強く,外気温が低くなれば温度較差も大であった.また,自分が冷え症であると感じている妊婦の割合は6~7月では67.7%,11月は66.0%で,季節による影響はなかった.4.構造方程式モデリングより,「深部温温度較差」は「冷えの認識」に影響を与えており,「冷えの認識」は「冷えに関連した妊娠に伴う症状」に弱い影響を与えている.さらに「冷えに関連した妊娠に伴う症状」は「不規則な生活」から直接的な影響と,「陰性の食品の摂取」を介した間接的な影響を受けている.

著者

矢部 博 成島 康史 M. Al-Baali 五十嵐 夢生 稲葉 洋介 大谷 亮介 小笠原 英穂 加藤 惇志 小林 宏 菅澤 清久 中谷 啓 中村 渉 中山 舜民 林 俊介 原田 耕平 平野 達也 柳田 健人 山下 浩 山本 哲生 渡邉 遊

出版者

東京理科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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大規模な無制約最適化問題に対する3項共役勾配法ならびに微分不可能な関数を含む非線形方程式系に対する共役勾配法について新しい解法を提案し、その大域的収束性を示した。また、無制約最適化問題を解くための準ニュートン法に関してメモリーレス準ニュートン法および目的関数値のみを利用する準ニュートン・パターンサーチ法も研究した。制約付き最適化問題に対して実行可能方向を生成する新しい非厳密逐次二次制約二次計画法を提案しその大域的収束性・超1次収束性を示した。さらに、画像処理などの応用分野で扱うトレース比最適化問題に対する新しい解法も提案した。以上の提案解法について数値実験を行って、実用的な有効性を検証した。

著者

ホールドマン[著] 中村定訳

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1978

著者

小林 省蔵 大河原 敏文 斉藤 渉 中村 ゆり 大村 三男

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.453-458, 1997-12-15

参考文献数

21

被引用文献数

2 20

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細胞融合により3倍体を作出する目的で, '十万'ウンシュウ, '大三島'ネーブルオレンジおよび'トロビタ'スイートオレンジの珠心起源カルスのプロトプラストとクレメンティンの半数体 (No. 1およびNo. 2)の葉肉起源のプロトプラストを, 3組合せ (ウンシュウ+半数体No. 1, ネーブルオレンジ+半数体No. 2およびスイートオレンジ+半数体No. 1) で電気的に融合させた.得られた植物体の根端細胞の染色体数調査を行ったところ, 2倍体 (2n=18) と3倍体 (2n=27) が混在したが, いずれの組合せにおいても3倍体が存在した. これら植物体についてRAPD法により雑種性を調査したところ, 3倍体はいずれも両親に特異的なバンドの両方を含んでおり, 体細胞雑種個体であることが確認された.

著者

高畠 令王奈 大西 真理 真野 潤一 岸根 雅宏 曽我 慶介 中村 公亮 近藤 一成 橘田 和美

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.235-238, 2020-12-25 (Released:2020-12-25)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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安全性審査済み遺伝子組換え(GM)トウモロコシおよびダイズの粉砕試料中の混入率を,重量混合比として算出するためには,内標比が必要である.内標比は,GMダイズに関しては,リアルタイムPCR新機種QuantStudio5, QuantStudio12K Flex, LightCycler 96およびLightCycler 480において,組換え配列と内在性配列のコピー数比を基に既に測定されているが,GMトウモロコシに関しては未対応であった.本研究では,GMトウモロコシのスクリーニング検査法の対象であるカリフラワーモザイクウイルス35Sプロモーター,GA21構造特異的領域,MIR604系統特異的領域,MIR162系統特異的領域において,上記リアルタイムPCR4機種を用いて内標比を算出した.

著者

中村 明澄 堤 円香 安藤 仁子 高柳 論也 地曵 典恵

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.339-343, 2020 (Released:2020-12-21)

参考文献数

11

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ヒドロモルフォン塩酸塩1%注射液(高濃度ヒドロモルフォン注)の持続皮下注により皮下硬結を生じたが,希釈濃度を下げることで改善した1例を報告する.患者は60歳女性,膵がんによる背部痛に対して高濃度ヒドロモルフォン注の持続皮下注を行い,ヒドロモルフォン濃度を0.17%から0.83%に上げた際に発赤・皮下硬結が出現した.留置針の刺し替えを行うも改善せず,ヒドロモルフォン濃度を0.28%まで下げたところで皮下硬結が消失した.第61病日より嘔気に対してハロペリドールを混注し,第70病日より身の置きどころのなさの出現により,ミダゾラムをさらに混注で追加したが,ヒドロモルフォン濃度を0.28%以下に保つことで,第79病日に亡くなるまで皮下硬結を認めず,症状緩和も可能であった.高濃度ヒドロモルフォン注の持続皮下注の皮膚局所反応に,ヒドロモルフォンの濃度が関係している可能性が推測された.

著者

中村 玲子

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.60, no.10, pp.523-529, 1985-10-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

16

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Tuberculin skin reaction is one of phenotypes of the immune responses to mycobacteria, which is mediated by the sensitized T cells and expressed as a delayed-type hyperse nsitivity. In mycobacteria-infected mice, this response is recognized as a footpad reaction specific to PPD. There are high and low responders in this reaction among various strains of mice. The difference in the responsiveness is controlled genetically. High respon siveness is dominant over low responsiveness. The results of linkage test using SWM/Ms, C3H/ He, and their hybrids, showed that this gene links to neither H-2, coat color, norIgh allotype.Strain differences in the resistance against virulent mycobacterial infection does not coincide with the natural resistance to BCG which is regulated by Ity-Bcg-Lsh gene on chromosome 1. Rather, the acquired immunity is related to delayed-hypersensitivity to BCG, although it is not mapped yet.Suppression of the immune response to BCG is observed in BCG-low-responder mice. The mechanism was found to be due to the induction of suppressor T cells which inhibit the induction of effector T cells. The surface antigens on macrophages and T cells are necessary to induce suppressor T cells. It seems that the suppressor T cell induction is regulated genetically. However, it is not clear what gene regulates the suppressor T cell induction and how it is related with the gene for delayed-type hypersensitivity.Genetic analysis of immunity to tuberculosis in human beings is difficult because the population is highly heterogeneous. Statistical analysis in a large scale would be a good way of the study. There is a report that HLA-Bw 15 might be related to tuberculosis, but accumulation of more information is necessary.

著者

中村 肇

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.85, no.9, pp.793-795, 2001-09-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

6

被引用文献数

4 4