著者

山田 典一 松田 明正 荻原 義人 辻 明宏 太田 覚史 石倉 健 中村 真潮 伊藤 正明

出版者

日本静脈学会

雑誌

静脈学 (ISSN:09157395)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.233-238, 2012-08-25 (Released:2012-08-30)

参考文献数

9

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●要 約:弾性ストッキングは静脈血栓塞栓症の理学的予防法の一つとして汎用されており一定の予防効果が報告されている.他の予防法と比較しても,出血性合併症のリスクがなく,簡便で比較的安価であることより,使用しやすいという利点がある.わが国でも以前より静脈血栓塞栓症予防法の一つとして用いられていたが,2004年の肺血栓塞栓症/深部静脈血栓症(静脈血栓塞栓症)予防ガイドラインの公表と,さらに同時期に肺血栓塞栓症予防管理料が保険診療報酬改定で認定されたことを契機に急速にその使用頻度が増加した.しかしながら,多くの前向き大規模研究が行われている薬物的予防法と比較すると未だ十分なエビデンスがあるとは言い難い.本項では,静脈血栓塞栓症に対する一次予防法としての弾性ストッキングの現時点でのエビデンスをレビューする.

著者

竹下 直彦 鬼倉 徳雄 松井 誠一

出版者

水産大学校

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.83-92, 2004 (Released:2011-03-05)

著者

倉橋 耕平

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.153-171, 2009

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<p> Our concern i s to examine i ssues relating to the falsification of the NHK television</p><p>program" ETV 2001" broadcasted on Jan. 30, 2001. But here we limit our</p><p>discussion to the matter of press freedom. The judgment each pronounced by</p><p>the Supreme Court and the Tokyo High Court i llustrate the point. The former</p><p>took account of" the freedom of expression" i ndemnified by the Constitution of</p><p>Japan, the latter condemned an i llegality of NHK for dereliction of i ts duty as a</p><p>corporate body. It i s clear that there are substantial discrepancies between</p><p>them i n the concept of freedom.</p>

著者

倉阪 秀史 佐藤 峻 宮﨑 文彦

出版者

千葉大学公共学会

雑誌

公共研究 = Journal on public affairs (ISSN:18814859)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.341-362, 2015-03

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2014年11月に、独立行政法人科学技術振興機構(JST)社会技術研究開発センター(RISTEX)の平成26 年度新規研究開発領域である「持続可能な多世代共創社会のデザイン」に採択され、「多世代参加型ストックマネジメント手法の普及を通じた地方自治体での持続可能性の確保」(研究代表者:倉阪)という新しい研究プロジェクトを開始できることとなった。 人口減少・超高齢化社会において社会を持続可能とするには、社会を支える資本ストック(人的資本、人工資本、自然資本、社会関係資本)の健全な維持と、世代間継承が必要である。そのためには、資本ストックの将来推移を予測して、それらの適切な維持・管理・活用(ストックマネジメント)について検討し、包括的に地域をデザインすることが求められる。資本ストックは地域によって異なるため、各地方自治体がストックマネジメントを行わなければならないが、その経験が蓄積されていない。そこで本プロジェクトでは、自治体職員向けに、資本ストックの現況の自治体間比較データベースや将来予測ソフトウェアを開発する。また、将来予測に基づいた対応シナリオの作成や多世代参加型の合意形成など、ストックマネジメントの方法論をマニュアル化し、これを普及させることにより地域レベルでの持続可能性の確保を目指す。 なお、この研究プロジェクトは、正式名称が長いため、愛称として342地域ストックマネジメントに関する研究プロジェクトOPoSSuM の概要OPoSSuM(オポッサム;Open Project on Stock Sustainability Management)を用いることとしている。研究成果は、人文社会科学研究科ウェブサイトに掲載してい

著者

小笠原 繁男 高橋 稔 島 強 佐藤 昭一 倉橋 昭夫

出版者

北方森林学会

雑誌

日本林学会北海道支部論文集 (ISSN:09123342)

巻号頁・発行日

no.38, pp.32-34, 1990-03-01

著者

Mair Peter 土倉 莞爾 古田 雅雄

出版者

関西大学法学会

雑誌

関西大学法学論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.414-434, 1996-06

著者

板倉 和裕

出版者

日本南アジア学会

雑誌

南アジア研究 (ISSN:09155643)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.26, pp.46-72, 2014-12-15 (Released:2016-01-08)

参考文献数

40

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本稿は、社会的マイノリティに対して、留保議席のような政治的保障措置を世界に先駆けて導入したインドの経験に注目し、インド建国の指導者たちがなぜそのような措置を憲法の中に盛り込むことにしたのかを考察する。インドの制憲過程を扱った研究の多くがムスリムの処遇問題に関心を寄せてきた一方で、指定カーストの指導者たちによる、政治的権利獲得のための主体的な活動を考察に入れた政治過程の分析は十分に進められてこなかった。そこで、本稿では、指定カーストの中心的指導者であったB・R・アンベードカルに焦点を当て、制憲議会を取り巻く政治環境の変化に対するアンベードカルの適応過程と、それと同時に形成された会議派指導者との協力関係に注目し、インドの制憲政治を再検討することにより、指定カースト留保議席がインド憲法にいかにしてもたらされたのかを明らかにする。

著者

中藤 和博 原田 勝也 戸部 貴彦 山路 隆之 高倉 昭治

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.136, no.3, pp.128-132, 2010 (Released:2010-09-13)

参考文献数

34

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統合失調症は,幻覚,妄想などの陽性症状,自閉,感情鈍麻などの陰性症状および認知機能障害を主要症状とする代表的な精神疾患である.統合失調症の発症機序としてドパミン神経系機能亢進やグルタミン酸神経系機能低下の関与が示唆されている.現在,統合失調症の治療には,主にドパミン受容体に作用する薬剤が用いられているが,近年,さまざまな機序でグルタミン酸神経系を賦活する化合物の研究が精力的に行われている.これらのうち,特に注目されてきたのがNMDA受容体グリシンサイト賦活薬であり,このカテゴリーに含まれる化合物としてグリシン,D-セリン,グリシントランスポーター1阻害薬,D-アミノ酸酸化酵素阻害薬などが挙げられる.グリシンサイト賦活薬は,神経細胞死や痙攣を誘発せず,統合失調症の各種動物モデル,中でも既存治療薬が奏功しない認知機能障害モデルで効果を示すことから,既存の抗精神病薬を上回る薬剤になる可能性がある.現在までにグリシンサイト賦活薬の小規模臨床試験が多数実施され,治療効果を示すことが相次いで報告されている.中でも新規グリシントランスポーター1阻害薬であるRG1678は,第II相臨床試験での有効性が最近公表され,注目を集めている.グリシンサイト賦活薬が上市されれば,薬物療法の選択肢が増えるとともに,患者の社会復帰促進に貢献することが期待される.

著者

井田 浩正 中川 和美 三浦 昌子 石川 清子 矢倉 尚典

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.101-107, 2012 (Released:2012-06-30)

参考文献数

24

被引用文献数

2 10

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目的:出勤している労働者の健康問題による労働遂行能力の低下を表すpresenteeismが企業にもたらす損失は,健康問題全般による休業を表すabsenteeismがもたらす損失や医療費よりも大きいとの報告がある.Presenteeismを測定し評価するツールは米国を中心に開発されているが,本邦で活用できるツールは少ない.Lerner Dらが開発したWork Limitations Questionnaire(WLQ)はpresenteeismによる労働遂行能力の低下率が測定できる質問票で,「時間管理」,「身体活動」,「集中力・対人関係」,「仕事の結果」の4つの下位尺度,25問の質問項目で構成されている.本研究で筆者らは,WLQの日本語版(WLQ-J)の開発を行い,信頼性・妥当性を検討したので報告する.対象と方法:IT企業および医療機関に勤務する21–61歳の男女1,545人を対象として,インターネット調査によるWLQ-J,職業性ストレス簡易調査を実施し,有効回答が得られた710名(回答率46.0%)を解析対象とした.結果:解析対象者の平均年齢は33.2±9.5歳,女性が60.3%であった.WLQ-Jの因子分析の結果,原版と因子数および下位尺度の内容が一致し,構成概念妥当性が支持された.また,Cronbachのα係数は尺度全体で0.97,下位尺度で0.88–0.95を示し,内的一貫性が認められた.職業性ストレス簡易調査票のストレス反応を外的基準として,WLQ-Jの下位尺度とストレス反応との相関を検討した結果,Pearsonの相関係数は0.39–0.60で有意であった(p<0.01).また,ストレス反応が大きくなるにつれ有意にWLQ-Jの下位尺度得点が高くなる量反応関係が確認され(p<0.01),WLQ-Jの基準関連妥当性が支持された.考察:以上の結果から,WLQ-Jの信頼性・妥当性が支持された.WLQ-Jは,本邦の多様な産業において生産性の向上を目的とした健康増進の取り組みや,経営,人事,ライン,産業保健などの管理活動を推進・評価するうえで有用であると考えられる.今後,WLQ-Jについて他の集団との性・年齢・職種での比較,他の評価指標との関連について検討することが課題である.

著者

倉田 祥一朗

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.389-395, 2005-05-25 (Released:2009-02-19)

参考文献数

53

被引用文献数

1

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自然免疫は, 遺伝子の再編成に依存せずに多様な病原体を認識し, 感染防御反応を誘導する。ショウジョウバエの感染防御に働く Toll 受容体の哺乳動物ホモログとして, Toll 様受容体 (TLR) ファミリーが同定され, TLRファミリーが, 様々な細菌およびウイルス構成成分を認識することが明らかとなった。ところが, ショウジョウバエのToll 受容体は病原体の認識には関わらず, 病原体を認識する受容体は同定されていなかった。近年, ショウジョウバエの遺伝学的スクリーニングから, 細菌を認識する受容体としてペプチドグリカン認識タンパク質 (PGRP) ファミリーが同定された。PGRPファミリーには, ペプチドグリカンの細菌種による構造上の違いを識別し, 下流のシグナル伝達系を活性化する分子と, ペプチドグリカンを分解する分子とが存在する。ショウジョウバエ自然免疫におけるPGRPファミリーの役割を概説すると共に, 哺乳動物ホモログの機能を推察する。

著者

張 成年 今井 正 池田 実 槇 宗市郎 大貫 貴清 武藤 文人 野原 健司 古澤 千春 七里 浩志 渾川 直子 浦垣 直子 川村 顕子 市川 竜也 潮田 健太郎 樋口 正仁 手賀 太郎 児玉 晃治 伊藤 雅浩 市村 政樹 松崎 浩二 平澤 桂 戸倉 渓太 中畑 勝見 児玉 紗希江 箱山 洋 矢田 崇 丹羽 健太郎 長井 敏 柳本 卓 斎藤 和敬 中屋 光裕 丸山 智朗

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.674-681, 2018-07-15 (Released:2018-08-31)

参考文献数

31

被引用文献数

3

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スジエビには遺伝的に異なる2タイプ(AとB)が知られているが,簡便に判別できるマーカーがない。18S rDNAの塩基配列に基づき,これら2タイプを判別するマルチプレックスPCRアッセイを考案した。日本における本種の分布範囲を網羅する152地点で採集した422個体を分析したところ,各タイプ特有の断片を併せ持つ個体,すなわちヘテロ型は観察されず,AとBタイプは生殖隔離しているものと考えられた。両タイプとも全国的に分布するがAタイプは河川及び湖沼に分布する一方,Bタイプは河川のみで見られた。

著者

梶原 洋子 井田 光則 及川 優介 横倉 三郎 野崎 忠信 伊東 浩司 川嶋 伸次

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.55, 2004-09-01

著者

沖倉 智美

出版者

法政大学

雑誌

現代福祉研究 (ISSN:13463349)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.9-13, 2005-03-31

著者

赤倉 貴子 川又 泰介 東本 崇仁 加藤 浩一郎

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.2_86-2_91, 2019 (Released:2019-03-27)

参考文献数

12

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We analyze the relationship between use of a learning support system for face-to-face lectures on intellectual property law and knowledge acquisition. We first describe a system that we are currently developing and operating. We next analyze the relationship between system use and knowledge acquisition over the past 5 years (FY 2013–2017) for engineering students participating in these lectures. The analysis results show that daytime students frequently used the system for mid-term and final exams, and that nighttime students tended to access the system throughout the term. Finally, we analyze relationships between login count, video system usage time, and exercise system usage times in FY 2017. The results suggest that the video system is useful for acquiring basic knowledge, and that the exercise system promotes acquisition of applied knowledge. The exercise system for studying legal texts, logical expressions, and logic circuits was well received by engineering students, suggesting that system usage facilitates understanding of legal texts. In future work, we will improve the exercise system for logical expressions and logic circuits.

著者

新井 雅隆 天谷 賢児 長倉 邦仁

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.64, no.622, pp.1925-1931, 1998-06-25

被引用文献数

2

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Laser induced fluorescence method was applied for the measurement of NO concentration in the propane and methane diffusion flames. A tunable, narrow band ArF excimer laser was used to excite the D (υ′=0) ←X (υ″=1) band of NO molecule. Emission spectrum of the induced light by a laser beam was measured by a spectroscope. Spectrum of the induced light from the diffusion flame was compared with that of the premixed flame. Although the spectrum had only NO fluorescence components on premixed flame, a lot of strong spectrum components related to the laser induced incandescence of the soot and laser induced breakdown appeared in the spectrum from the diffusion flame. NO fluorescence component was picked out from the emission spectrum with traversing the irradiate position of laser beam in order to obtain the accurate distribution of NO fluorescence on the flame axis. In this paper this method was named as S-LIF method. A planer laser induced fluorescence (P-LIF) method was tried to measure the distribution of NO fluorescence on the flame axis. In the P-LIF method, an interference filter was used to remove the obstructive light component from the LIF image. NO fluorescence distribution measured by P-LIF method was compared with that of S-LIF method. As the result, the P-LIF image qualitatively agreed with the data of S-LIF. It was confirmed that the interference filter did not remove completely the obstructive light components.

著者

藤倉 恵美 大内 雄太 宮崎 真理子 伊藤 貞嘉

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.705-712, 2015 (Released:2015-12-22)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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わが国では終末期医療に関するガイドラインが次々と発表され, いずれも患者本人の意思決定を尊重する内容になっている. 透析患者も同様に自らの意思を尊重され穏やかな最期を過ごすことが望ましい. われわれは狭義の終末期とはいえない状況で患者本人が維持透析中止を決断した症例を想定し「維持血液透析の開始と継続に関する意思決定プロセスについての提言」に沿って意思決定を行う過程と結果を検証した. その結果, 患者がその病状や治療に関して十分に検討, 理解したうえで, ほかから強制されることなく意思決定しており, その判断に倫理的妥当性があれば, 治療中止は患者の自己決定権の行使として容認されるべきと考えた. ただし意思決定プロセスは慎重に検証されなければならず, 加えて緩和医療に関する教育やコンサルテーション体制, 事後のグリーフケアを総合的に整える必要がある. 医療者が法的に免責される保証がないことにも十分注意すべきである.

著者

今井 智明 平林 幹貴 小林 清佳 小倉 晋 篠原 健一郎 砂田 勝久 住友 雅人 中村 仁也

雑誌

日本歯科麻酔学会雑誌 = JOURNAL OF JAPANESE DENTAL SOCIETY OF ANESTHESIOLOGY (ISSN:03865835)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.243-247, 2005-04-15

参考文献数

18

被引用文献数

1

著者

小倉 太一

出版者

健康科学大学

雑誌

健康科学大学紀要 (ISSN:18825540)

巻号頁・発行日

no.9, pp.23-31, 2013-03-01

著者

船橋 利理 駒井 則彦 小倉 光博 桑田 俊和 中井 三量 辻 直樹

出版者

医学書院

雑誌

Neurological Surgery 脳神経外科 (ISSN:03012603)

巻号頁・発行日

vol.17, no.10, pp.917-923, 1989-10-10

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I.はじめに 1982年,われわれは遷延性意識障害患者に対して意識の回復を目的に頸髄硬膜外刺激を試み著効を得たことを報告した7).その後,諸施設で追試が行われ,有効例がつぎつぎと報告5,12)されるようになってきた.しかし,いかなる部位の障害による遷延性意識障害が本法の適応になるかに関しては未だ議論のあるところである. 今回,大脳,脳幹など種々の障害による遷延性意識障害患者に対して慢性的に脊髄硬膜外刺激(Spinal CordStimulation以下SCSと略記する)を加え,治療効果を検討したので報告するとともに,本法の適応に関してもわれわれの考えを述べる.

著者

大倉 浩

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.1-4, 2013