著者

山本 顕一郎 加藤 昭夫 清山 哲郎

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.70, no.7, pp.1092-1096, 1967-07-05 (Released:2011-09-02)

参考文献数

7

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リン酸カルシウム塩(メタ,ピロ,オルトおよびアパタイト)に炭素を混合し,塩素を作用させてオキシ塩化リンを生成する反応を400~1000℃の温度で行なった。リン酸カルシウム塩よりオキシ塩化リンの生成は比較的低い温度ではCaO/P2O5比の異なるメタ,ピロ,オルト塩でその収率が異なり,CaO/P2O5比の小さい塩ほど反応性は大きい。700℃ ではいずれの塩もほぼ同じ収率を示し,約85~93%である。またアパタイト類はオルト塩と同じ挙動を示す。800℃ 以上ではPCl5の生成が認められ,温度の上昇とともに生成量は増す一方,POCl3は減少する。この場合に考えられる反応について熱力学計算を行ない,その反応径路を論じた結果, 中和度の高いオルト, あるいはピロ塩はCaO/P2O5比のより小さいメタ塩に移行し, ついでP2O5を生じ, オキシ塩化リンを生成することを推定した。添加物としてSiO2を使用するとその触媒作用によってオキシ塩化リンの収率は向上する。

著者

加藤 理絵

出版者

上智大学グリーフケア研究所

雑誌

グリーフケア

巻号頁・発行日

no.6, pp.37-49, 2018-03-28

著者

加藤 直樹 箱崎 浩平 田靡 雅基 古山 純子 里 雄二 青木 義満

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.83, no.12, pp.1117-1124, 2017-12-05 (Released:2017-12-05)

参考文献数

25

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This paper proposes a novel approach for video-based person re-identification that exploits deep convolutional neural networks to learn the similarity of persons observed from video camera. By Convolutional Neural Networks (CNN), each video sequence of a person is mapped to a Euclidean space where distances between feature embeddings directly correspond to measures of person similarity. By improved parameter learning method called Entire Triplet Loss, all possible triplets in the mini-batch are taken into account to update network parameters at once. This simple change of parameter updating method significantly improves network training, enabling the embeddings to be further discriminative. Experimental results show that proposed model achieves new state of the art identification rate on iLIDS-VID dataset and PRID-2011 dataset with 78.3%, 83.9% at rank 1, respectively.

著者

松本 健次郎 加藤 伸一 堀江 俊治

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.146, no.4, pp.233-235, 2015 (Released:2015-12-10)

参考文献数

25

著者

梶木 尚美 加藤 志保 澤田 英輔

出版者

全国学校図書館協議会

雑誌

学校図書館 (ISSN:04350405)

巻号頁・発行日

no.812, pp.65-67, 2018-06

著者

齋藤 達也 加藤 亮 御田 成顕 Indra Kumara 増田 美砂

出版者

日本森林学会

雑誌

日本林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.114, pp.36, 2003

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1.目的および方法 本研究では、地理的に隔離され域外への木材の輸送ができないという限定された条件を持つ地域において、人口の動態によって森林がどのような影響を受けるのかを探る。また、その影響を左右する要因について考察する。本研究では、衛星画像によって森林保全の評価を行うために、グランドツルースとして訪ねた地点の座標とその地点の概況を記録した。画像データは、Path:118、Row:57のLandsat TM(1991/6/14)、Landsat ETM+(1999/12/21、2002/5/19)を利用した。また、人口動態を知るために、クラヤン郡の人口統計資料を収集するとともに、ケラビットへ出稼ぎをしている人が多いL村において、全41世帯のうち19世帯に対し、聞き取り調査を実施した。2.調査地の概況 調査地は、東カリマンタン州の東北部のヌヌカン県クラヤン郡(以下、クラヤン)で、マレーシアのサラワク州およびサバ州に境界を接し、面積3170km2,世帯数1957世帯、人口9199人(2001年)である。周囲を山岳に囲まれているため交通のアクセスは悪く、インドネシア側からはヌヌカンとタラカンなどからの空路のみである。陸路は唯一サラワク側との間に1本あるが、国境に入国管理事務所がないため、その陸路もインドネシアの独立記念日に開かれるのみで、自動車を利用した輸送には利用できない。同じ民族が国境をを挟んで両国の山間地域に生活していて、姻戚関係を持つ世帯もあり、日常的な徒歩での行き来もある。サラワク側はケラビット・ハイランドと呼ばれ、マレーシアの経済発展により都市部への人口流出によって、人口の減少及び高齢化が進んでおり、焼き畑地が放棄され2次林が回復しているといわれる。これに対し、クラヤンでは、人口は微増しており、人工衛星の画像からは森林回復は全く否定的と判読された。1960年代の国境紛争時にインドネシア政府によって集村化が行われ、現在27の地区(Lokasi)に89の村(Desa)が集められていて、1つの集落が数村からなることもある。集村化の際には、火事による損害軽減のためにかつてのロングハウス居住形態が解体され、戸別の住居に転換された。ケラビットではロングハウスが残るのとは対照的である。クラヤンの主な産業は米作で年1作であり、生産された米はマレーシアに売りに行き、そこで生活に必要な物を購入してくるというように、クラヤンはマレーシアとの結びつきが強い。また、ケラビットの不足した労働をクラヤンからの出稼ぎが補ってもいる。3.結果 郡長や住民へのインタビューから、現在クラヤンにおいては焼き畑を行っているものはほとんどいないことがわかった。理由は、焼き畑による陸稲栽培は多大な労力の割に収量が少なく、水稲栽培を選ぶからである。しかし、クラヤンでは樹木がない山が多く見られ、その理由については野焼きの火が飛び火し、コントロールが効かなくなり山火事になったためと説明された。特に、1997年は山火事がひどかったとのことである。L村では、徒歩で8時間のケラビットのバリオに出稼ぎに行く者が多く、中にはバリオに水田を借りて水稲栽培をしている世帯もあった。つまり、自分の水田で生産した米の売却と出稼ぎによって得る収入が家計を支えている世帯が多い。森林利用については、チェーンソーを19世帯のうち12世帯が所有し、自己消費の薪炭材および建築用材を近くの山から伐採している。また、伐採した材は水牛によって搬出し、クラヤン郡内の町に売りに行くこともある。チェーンソーを持たない世帯でも、親戚から借りることによって必要な木材を調達している。4.考察 人口動態は、経済格差により生じることがあり、それによって森林の保全に差異を生じることが上記の調査によってもわかる。ケラビットでは、国内の経済格差により人口が流出し、それによって焼き畑が放棄され森林が回復している。これに対し、クラヤンでは経済危機から回復しない国内の都市部に向かうよりも、隣接するマレーシアに出稼ぎに出かけ、それによって生計が安定的に支えられ、人口を維持することができる。しかし、それにより山火事の原因となる野焼きの機会が多くなり、森林が消失していると考えられる。このように国内の経済発展により、森林のある山間部から人々が流出することによって、森林は保全されるのかもしれない。しかし、これはケラビットやクラヤンのように木材の搬出路を持たない場合である。つまり、木材資源があってもそれが経済的な価値を持たなければ、商業的な森林伐採は成立しない。現在、クラヤンと外部とを結ぶ道路が計画されている。この道路が開通したとき、この地域の森林がどのような変貌を遂げるのか、興味深い。また、クラヤン内にはカヤン・ムンタラン国立公園があり、エコツーリズムも期待される。

著者

加藤 隆雄

出版者

東洋館

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

no.61, pp.5-24, 1997-10

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Why does traditional femininity persist even though women seemingly have become free from traditional constraints? The types of answers to this question are that women adopt traditional femininity by (1) compulsory selection; (2) rational selection; (3) subjective selection; (4) unconscious selection. Each of these is insufficient. This paper suggests some integrated vision for this problem by focusing on the female culture (of younger women), especially its property as capital. Data from the survey reveals the ingredients of the female culture: (a) consummatory factor, (b) domestic factor, and (c) girls' culture factor. Each of them is related to traditional femininity through the DELAY-FUNCTION and the TRANFORMATIVE-FUNCTION (of meaning). The subjectively experienced meaning of the female culture are delay-transformed for reasons of the resemblance of the appearance to the factors of traditional femininity. This function can be precisely formulated as the function of HABITUS (Pierre Bourdieu's term). But Bourdieu did not explain habitus in the context of femininity and women's deprivation. So an extended concept for femininity is required. Habitus is the incarnated form of the capital (Bourdieu especially insisted "capital culturel", i.e. CULTURAL CAPITAL). And this capital functions only in the FIELD ("Champ") that is correlated and reflexively defined with capital. I named such FIELD as related women's properties as "PATRIARCHAL FIELD", and its correlated capital as "PATRIARCHAL CAPITAL". The patriarchal capital, as with other forms of capital such as cultural capital, economic capital and social capital, produces profits only within its field, and converts former forms into another. This process corresponds to the transformative function. Female culture and gender formation of women can be interpreted by Bourdieu's model. And this model will be able to explicate the hidden process of "the reproduction of gender" by the analysis of the conversion of and between such capital as discussed above.

著者

加藤猛 今本啓一 清原千鶴 山崎順二

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2018(神戸)

巻号頁・発行日

2018-06-20

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透気試験によって仕上材付きコンクリートの中性化速度の評価を行うためには仕上材およびかぶりコンクリートの透気性をそれぞれ適切に評価する必要がある。そこで仕上材付きコンクリートの透気性をダブルチャンバー法およびドリル削孔法により測定した。さらに両者の測定結果を複合させることを試みた。中性化速度評価手法の適用性を実験的に検討するために4種類の仕上材と3種類の基材コンクリートを組み合わせた試験体を作製した。検討の結果,ダブルチャンバー法およびドリル削孔法の透気抵抗性を複合させた手法による中性化速度評価の可能性と評価区分案を示した。

著者

加藤諭 緒方英彦 清水邦宏 金子英敏

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2018(神戸)

巻号頁・発行日

2018-06-20

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既存の無機系補修材料の付着強さ試験は,コンクリート表面に鋼製治具を設置する際に接着剤を使用するため,表面の付着物や水分状態等に試験結果が影響を受ける。この課題解決のために著者らは,金属アンカーを用いた治具による付着強さ試験方法の研究・開発を進めている。本論では,新たなアンカー治具を開発し,付着強さと荷重-変位曲線,破壊形態に注目し考察することで,金属アンカーの適当な埋込位置に関して検討を行った。その結果,界面破壊時における荷重-変位曲線の傾向および界面破壊のためには下地層内部2~3mmの深さにアンカーを埋込む必要があることを明らかにした。

著者

平井 聖 水沼 淑子 磯野 さとみ 加藤 仁美

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.201-211, 1996 (Released:2018-05-01)

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明治維新後,東京の旧大名家の屋敷地の多くは官公庁舎用地や軍用地にされたが,有力な旧大名等の屋敷地の内には公収されず宅地化されたものも少なくなかった。明治末期,東京の宅地総面積の約1/4は,1万坪以上の宅地を所有する100人程度の大土地所有者-旧大名などの華族,財閥,豪商,新興富豪等によって支配されていた。この内,旧大名で最大の土地をもっていたのが,旧福山藩主の阿部正桓である。旧福山藩阿部家は,中屋敷のあった本郷西片町(現在の文京区西片1・2丁目)で明治期より賃地貸家経営を行なっていた。本稿では,規模的にも性格的にも東京の宅地形成に影響を与える存在であった大名屋敷跡地の一つである本郷西片町における明治年間の住宅地形成の経緯を阿部家蔵等の史料にもとづき追跡し,基盤整備及び建設家屋の実態,貸地貸家経営のしくみについて解明することを目的とした。その結果,以下の点が明らかとなった。(1)宅地の基盤整備は,従来からの屋敷地内の道路の骨格を基木として道路を開設し宅地割にあわせた街区を形成し,明治後半には下水,水道,瓦斯,電話等が整備されていった。(2)貸地賃家経営の実態として,旧藩士の居住に対し優遇措置を施していたほか,借地人に対し借地上の建設家屋に対し建築費の助成をしたり,借地内の下水や井戸の面積を地代対象面積から差し引いたり,借地上に家屋が末建築である期間の地代を猶予するなど,さまざまな方策を講じていた。(3)建設家屋の実態については,明治10年代の作事関係書類によりその仕様と平面,坪当たり単価等が明らかとなった。(4)宅地及び貸家の維持管理は,家職や差配人,人夫により地主の負担で,道路・下水・井戸・貸家の修繕のほか,防疫から防災や防犯等生活面にいたるまで行なわれていた。今後は,賃地,賃家,建設家屋と居住者の関係,権利移動の実態について解明していく予定である。

著者

本城 保菜美 竹口 文博 加藤 美帆 林野 翔 長島 敦子 櫻井 進 渡邊 カンナ 宮岡 良卓 長岡 由女 菅野 義彦

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.409-413, 2018 (Released:2018-06-28)

参考文献数

9

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症例は61歳女性. 2型糖尿病およびそれに伴う慢性腎臓病のため通院していたが, 7か月前の最終外来以降, 治療を自己中断していた. 労作時呼吸困難, 食欲低下が出現し, 緊急入院時にはHb 6.0g/dLと高度貧血を伴う末期腎不全の状態だった. 本人のみ宗教上の理由により輸血を拒否していたが, 夫を含めて話し合いをした結果, 相対的無輸血治療に同意したため緊急透析導入した. 貧血に対して赤血球造血刺激因子 (ESA) 製剤であるダルベエポチンαの増量, 鉄補充療法を中心とした治療で管理可能であった. 血液透析患者の導入期にはESA抵抗性因子が多数存在するが, 緊急を要しない貧血であれば適切な治療により無輸血で管理可能であることが示唆された.

著者

中込 暉雄 加藤 喜重郎

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.23, 1979-10-10

著者

加藤 雄一郎 徃住 彰文

出版者

日本広告学会

雑誌

広告科学 (ISSN:13436597)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.29-44, 2000 (Released:2017-10-25)

著者

加藤 裕史 石井 成行

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.54, 1999

著者

加藤 悦史 兼本 浩祐

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 = Clinical psychiatry (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.429-431, 2018-04

著者

柳川 敏彦 平尾 恭子 加藤 則子

出版者

日本子ども虐待防止学会 ; 1999-

雑誌

子どもの虐待とネグレクト : 日本子ども虐待防止学会学術雑誌 (ISSN:13451839)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.135-152, 2012-10

著者

大島 治子 加藤 雪彦 古賀 道之 池田 良一

雑誌

東京医科大学雑誌 (ISSN:00408905)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.59-64, 2002-04-15

著者

鈴木 智也 新井 政行 加藤 清敬

雑誌

第65回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2003, no.1, pp.201-202, 2003-03-25

著者

加藤 潤也 藪井 将太 高木 賢太郎 井上 剛志

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.84, no.861, pp.17-00227-17-00227, 2018 (Released:2018-05-25)

参考文献数

20

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In design of rotating machines, analysis of external force is important for stable rotating operation. The various external forces such as unbalance force, seal contact force and rotor dynamic fluid force effect on the rotor system, dynamic characteristics of rotating system is changed by the external forces. The external force can vary depending on a rotor trajectory. In previous studies, a mathematical model of the dynamic characteristics had been formulated for small amplitude orbit around the equilibrium point for the rotor trajectory. However, the formulation hasn't been yet established in the rotor trajectory with large amplitude or eccentricity caused by the external forces. In this study, an experimental system using active magnetic bearing (AMB) is developed to achieve the formulation. The system can generate any arbitrary trajectory assuming various external forces and the rotor system follow the generated trajectory. The system can estimate the external force at the same time. Current flowing through coil of the AMB is controlled by a controller designed based on the frequency response to follow the arbitrary orbit. Then, the external forces are estimated from the control signal by the disturbance observer. Experiments were performed by assuming unbalance forces generated in the elastic rotor. From the results it was confirmed experimentally that high precision tracking control and estimation of external force are possible. The various rotor trajectory under the action of the external forces can be repeated by using the system, and the external force can be analyzed by the experimental data.

著者

加藤 尚吾 青山 朋樹 仙石 慎太郎

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.1_47-1_58, 2018

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中小企業は我が国の持続的な経済成長や地域経済の基盤を担っているが,大企業と比べて先端科学技術分野への参入は容易ではない.本研究では,産学公連携のために形成・運営されるコンソーシアムが,中小企業の新規参入や事業開発を促進する可能性を論じる.具体的には,幹細胞・再生医療分野に注目し,本分野のコンソーシアム事例を観察・分析した結果,これに参画する中小企業は大企業に比して,大学・公的研究機関との地域を超えた協業機会,ブランドや信用の補完効果をコンソーシアムより享受していることが示された.本結果は,産学公連携のコンソーシアム組織が,意欲ある中小企業の事業展開にさらなる貢献を果たす可能性を示唆するものである.<br>