著者

漆原 正貴

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.182-184, 2015-03-15

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ユマニチュードという不思議な響きを私が耳にしたのは、昨年の夏頃でした。「話す」「触れる」といった看護の基本を徹底するだけで、暴れたり徘徊するお年寄りのケアに絶大な効果を発揮する──。そんな新しい認知症ケアの技法があると聞いて、「これは催眠に使えるかもしれない」と興奮したのを覚えています。 私の研究テーマは催眠であり、認知症とそこまでかかわりが深いわけではありません。ですが、催眠は「話す」技術であり、「見る」ことや「触れる」ことに細心の注意を払います。だからこそ、そうしたコミュニケーションの基礎を突き詰めた技法がケアの世界にあるのであれば、しかもそれが魔法のような効果を発揮するのだとすれば、異なる領域ながら参考になるかもしれないと考えたのです。そんな軽はずみな気持ちから入門書を手に取ったのですが、ユマニチュードについて詳しく知るにつれ、私は幾度も驚かされることになりました。「これって催眠と全く同じじゃないか」と。

著者

崎原 正志 親川 志奈子 さきはら まさし おやかわ しなこ 総合科学科(masashisakihara@gmail.com) 一般社団法人マッタラーハゲーラキッズクラブ(那覇市放課後児童クラブ)

出版者

沖縄工業高等専門学校

雑誌

沖縄工業高等専門学校紀要 = Bulletin of National Institute of Technology, Okinawa College (ISSN:24352136)

巻号頁・発行日

no.15, pp.9-21, 2021-03-16

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本稿では、2012 年から2015 年に沖縄本島中南部を中心に活動していた「くとぅば・すりーじゃ☆にぬふぁぶし」の活動内容等について報告を行い、活動の総括を行う。第1章では、当該団体の概要および設立経緯について説明し、第2章で、実際の活動について詳細に記述する。第3章で会計報告を行い、最後の第4章では、本活動を通じての今後のしまくとぅば普及推進運動への展望および提言を行う。本稿が今後のしまくとぅば普及推進運動に有益な情報となれば幸甚である。

著者

梅原 正紀

出版者

自由社

雑誌

自由 (ISSN:04490401)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.p128-134, 1992-01

著者

篠原 正憲 佐々 敏信 滝塚 貴和 金子 義彦

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.186, 2005

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Heガス冷却加速器駆動核変換システムの核特性解析を基に、除熱特性解析を実施し、最適炉心を決定した。その結果、燃料最高温度は燃料及び構造材の許容温度制限を達成でき、その炉心は半径115cmとすることで初期実効増倍率0.95、初装荷燃料4000kgとなり、年間で1GWeの軽水炉12基分(290kg)のMAを核変換できることが分かった。

著者

小川原 正道

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1_145-1_167, 2013 (Released:2016-07-01)

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The characteristic tendencies of religious administration by modern Japanese government were to use useful religion and to exclude dangerous one. These tendencies were typically appeared in the process of offering corporate body for religious groups by legislation. First bill of it was presented for imperial assembly in 1899, 2nd one was presented in 1927, 3rd one was presented in 1929, and last one was presented in 1939. First, 2nd, and 3rd bills were rejected, but last one was approved. Minister of Education who had jurisdiction over religion said in 1939, to supervise religious groups is important issue for guidance and enlightenment of people. I would like to clarify the actual conditions and background of these tendencies of religious administration paying attention to the relationship between the bills and freedom of religious faith clause of Meiji Constitution. As a conclusion, I clarified the actual conditions and background of these tendencies of religious administration and Japanese movement have watched new religions like socialism and mobilized traditional religions for war.

著者

原 正樹 山本 光彦 堀 武幸 山名 新二 荒井 秀文 増田 英雄 大江 裕 福原 知鈴子

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究作品集 (ISSN:13418475)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.16-21, 2004

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本開発は、三菱電機株式会社(以下三菱電機と略す)と移動体通信事業者であるJ-フォン株式会社(現ボーダフォン/以下J-フォンと略す)との共同企画によるものである。開発初期の2001年秋当時、写真メールサービスにより飛躍的に加入者数を延ばしていたJ-フォンは技術先導による価値の画一化と端末バリエーションの幅の狭さを懸念し、将来へ向けた市場開柘を模索していた。一方、三菱電機では折りたたみ形の採用の遅れなどがあり、強いブランドイメージを市場に対し打ち出すことができず、販売に苦戦していた。三菱電機社内のデザイナーもデザインという立場から創造性を活かして現状を打破することを模索していた。このように将来に向けてさらなる市場開拓を試みたJ-フォンと、ブランドイメージを確立し販売力を強化したい三菱電機の思惑が合致し、革新的デザインの端末を開発するに至った。本報告は、主に三菱電機側の開発経緯を紹介するものである。

著者

布施 淳一 金森 久幸 坂本 征則 矢原 正治

出版者

日本生薬学会

雑誌

生薬学雑誌 (ISSN:13403443)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.p307-311, 1994-12

被引用文献数

2

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Five flavonol glycosides, quercitrin (I), isoquercitrin (II), afzerin (III), hyperin (IV) and rutin (V) were isolated from the terrestrial part of Houttuynia cordata collected during the flowering season. The quantitative analysis of the five flavonol glycosides in Houttuynia cordata by high-performance liquid chromatography (HPLC) revealed the following results. (1) All the leaves, spikes and stems contained these five flavonol glycosides, and the content was the highest in leaves. (2) The main flavonol glycosides in spikes were I and IV. (3) The flavonol glycoside contents in leaves before and during the flowering season were about the same.

著者

栗原 正仁 佐藤 崇昭 大内 東

出版者

北海道大学

雑誌

北海道大学工学部研究報告 (ISSN:0385602X)

巻号頁・発行日

no.167, pp.p57-66, 1994-01

著者

後藤 明 板垣 雄三 松原 正毅 佐々木 高明 板垣 雄三

出版者

東京大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1991

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1.平成3年度調査研究実施計画にもとづき、学術調査の対象国をアメリカ合衆国にしぼり、同国の地域研究機関の研究実績面、組織・行政面の情報集積・解析・評価をおこなった。2.研究実施のための計画作業わが国における新しい「地域研究」の組織上の、また研究方法上の推進体制に関して国立民族博物館においておこなっている調査研究の作業の進行と密接に連携しつつ、本研究組織としては、欧米諸国における「地域研究」の歴史と現状に関する事前サ-ヴェイをさらに深化させるべく集中的討議をおこなうとともに、この学術調査の実施上の重点目標の確点、調査項目の調整、調査対象機関の選定、それとの連絡態勢の確立、調査対象機関における協力者との事前の協議など、計画の具体化をすすめた。3.研究遂行のための現地調査実施の概要1)現地調査のための派遣者(2名)研究分担者 板垣雄三(東京大学名誉教授)研究協力者 竹下典行(文部省学術国際局研究機関課課長補佐)2)現地調査のための派遣期間:平成3年11月5日〜16日(12日間)3)おもな訪問機関および応接者ワシントンDC(1)ジョ-ジタウン大学現代アラブ研究センタ-/イブラヒ-ム・イブラヒ-ム所長およびマイケル・ハドソン教授(2)ジョ-ジ・ワシントン大学政治学部/バ-ナ-ド・ライク教授(前学部長)(3)中東研究所/ロバ-ト・キ-リ-理事長(4)スミソニアン研究機構ウイルソン・センタ-/ロバ-ト・リトワク国際研究部長(5)アメリカン大学国際学部(SIS)/ルイス・グッドマン学部長およびシェリフ・マルディン教授マサチュウセッツ州ボストン(6)マサチュウセッツ工科大学アガカ-ン計画/バ-ブロ・エック部長(7)ハ-バ-ド大学中東研究センタ-/ウイリアム・グレアム所長(8)ハ-バ-ド大学国際開発研究所/大木正光研究員(前外務省中近東二課長)ニュ-ヨ-ク市(9)社会調査研究所/ジャネット・アブ-ルグド教授およびエリック・ホブズボ-ム教授(10)コロンビア大学中東研究所/グレゴリ-・ゴ-ズ3世助教授(11)社会科学研究所(SSRC)/メアリ-・マクドナルド事務局員4.観察結果および収集された情報資料にもとづく研究作業本研究組織としては、調査実施から得られた知見を整理・分析・評価する作業をすすめつつ、調査研究のつぎの段階の準備にとりくんでいる。本年度の調査にかぎっていえば、アメリカ合衆国においては、世界諸地域の地域研究がしばしば政策形成・実施のための応用研究に引き寄せられ基礎研究としての系統性と持続性に欠ける結果となってきたことへの反省が全般的につよく生じており、教育の次元からの再建・再編への動きが看取される。わが国における総合的な地域研究の組織化への志向は、そこで大きな関心を呼んでいる。

著者

藤原 正仁 ロート マーティン

出版者

日本デジタルゲーム学会

雑誌

デジタルゲーム学研究 (ISSN:18820913)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.19-31, 2021 (Released:2021-06-01)

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欧州では、ゲーム市場の拡大や多様なプラットフォームの普及を背景として、多くの児童や青少年がゲームをプレイしているため、保護者へのゲームレーティング情報の提供が重要となっている。そこで、本研究は、全ヨーロッパゲーム情報(Pan European Game Information: PEGI)システムの構造と変容に焦点を当て、ヨーロッパにおけるゲームレーティングシステムの在り方について検討した。その結果、(1)PEGI システムの採用国が増加しているが、その法的地位は国ごとに異なり、「自主適用」、「自主規制」、「共同規制」の 3 つに分類される、(2)PEGI 質問票では、2018 年に質問の順番を年齢順からゲームの内容順に変更し、「ゲーム内購入」の質問とコンテンツディスクリプターを追加している、(3)PEGI S.A. は、2010 年から追加的消費者情報を公開し、ゲーム内容の情報を提供している、(4)特設ウェブサイトや PEGI アプリ、オンライン教材の提供を通じて、PEGI レーティングの普及啓蒙が図られていることが明らかにされた。

著者

宮内 秀之 米田 卓司 藤原 正和 馬場 崇充 宮澤 昇吾 本郷 良泳 北西 由武 小倉 江里子

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.15-26, 2021-06-20 (Released:2021-07-26)

参考文献数

25

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目的:新たな作用機序を有する抗インフルエンザ薬である baloxavir marboxil(以下,baloxavir)のインフルエンザ外来患者における入院及び死亡の発生頻度について,既存の抗インフルエンザ薬であるノイラミニダーゼ阻害剤と比較検討した.研究デザイン:コホート研究方法:急性期医療機関由来のデータベースを用いて,2018/2019 年のインフルエンザシーズンにインフルエンザの診断日(Day 1)を有する 1 歳以上の外来患者を研究対象として抽出し,処方された抗インフルエンザ薬に基づき baloxavir 群,oseltamivir 群,zanamivir 群,または laninamivir 群に群別した.主要なアウトカムとして,Day 2〜14 の入院発生割合を集計し,入院発生の有無を応答としたロジスティック回帰モデルを適用し,年齢カテゴリーによる調整済みオッズ比を算出した.その他,死亡について入院と同様の解析を行った.結果:入院発生割合について,baloxavir 群(1.37%,223/16,309)は,同じ経口剤のoseltamivir 群(1.37%,655/47,843)と同程度であったが,吸入剤の zanamivir 群(0.77%,19/2,474),laninamivir 群(0.91%,234/25,831)よりもわずかに高かった.調整済みオッズ比(対照群/baloxavir 群)[95%信頼区間]は,oseltamivir 群,zanamivir 群及び laninamivir 群との比較において,それぞれ 1.125[0.961−1.317],1.173[0.726−1.897]及び 0.944[0.783−1.140]であり,差は認められなかった.死亡発生割合について,baloxavir 群(0.03%,n=5),oseltamivir 群(0.03%,n=16),laninamivir 群(0.01%,n=3)と同程度であった.一方,zanamivir 群には死亡の発生はなかったが,zanamivir 群の症例数が少ないことの影響が考えられ,他の抗インフルエンザ薬群と死亡発生割合に明らかな差はないと考えられた.結論:Baloxavir 投与によるインフルエンザ外来患者の入院及び死亡の発生頻度は他の抗インフルエンザ薬と同程度であり,インフルエンザ重症化を抑制する新たな選択肢として期待できることが示唆された.

著者

前原 鮎美 前原 正美

出版者

東洋学園大学

雑誌

東洋学園大学紀要 = Bulletin of Toyo Gakuen University (ISSN:09196110)

巻号頁・発行日

no.29, pp.103-121, 2021-02-15

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菅義偉首相の提示した政治経済政策であるスガノミクスにおいて,最も際立った特徴は,生活必需品の価格引き下げを実施する,という点にある。アベノミクスにおいては,「円高・デフレ脱却」をスローガンとして,貨幣供給量の増大によってインフレ期待を巻き起こし,有効需要の増大→企業の商品生産の増大→貨幣賃金の増加→実質賃金の増加→景気回復という方向を見定め,同時にまた円安の進行→輸出産業の利益増大→株価の上昇→民間設備投資の増大→生産規模の拡大→労働雇用量の増加→貨幣賃金の増加→実質賃金の増加という方向性を見定めて,インフレーション(物価上昇)によって景気回復を図る政治経済政策を展開した。安倍前首相は,こうしたアベノミクスの異次元の金融政策の施行によって,インフレ→景気回復の実現可能性を見出した。しかし,菅首相は,スガノミクスにおいて,生活必需品価格の引き下げ→貨幣賃金一定の下での実質賃金の増加→豊かな国民生活の実現というデフレーション効果に期待する方向性を打ち出したのである。 企業の社会的使命は,①自社のサービスや商品を社会的に提供し,「お客様に喜んで頂く」ということを具体的に社会全体に経営理念として示すこと,②従業員に対する適切な人材教育を施し,従業員一人ひとりが仕事に対する自らの生きる喜び,仕事に対する使命感をもって従事することの重要性を認識させること,③従業員と顧客との良好な人間関係の形成によって,顧客が従業員に感謝し,企業のリピーターとなって新たな顧客を創造させるということ,にある。これこそまさに,J. S. ミルが主張した企業経営者と従業員と顧客(社会)との3つのトライアングルによって創造される企業利益増大の好循環のサイクルである。 利益と社会的貢献との両立という方向性での景気回復を図るには,企業における《「共助」の経営組織改革・経営戦略》が不可欠となる。

著者

橋本 修二 福富 和夫 市川 誠一 松山 裕 中村 好一 木原 正博

出版者

日本エイズ学会

雑誌

日本エイズ学会誌 = The journal of AIDS research (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.35-42, 2000-02-20

参考文献数

13

被引用文献数

4

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緒言: 日本におけるHIV/AIDSの将来予測を行った。なお、凝固因子製剤によるHIV感染は検討の対象外とした。<BR>対象及び方法: 1998年末までのエイズサーベイランス報告、HIV感染報告の捕捉率、新しい抗HIV治療の受療者割合、AIDS発病の潜伏期間を基礎資料として, HIV感染者時点有病数とAIDS患者累積数を2003年末まで予測した。<BR>結果: HIV感染者時点有病数は日本国籍では1998年末で7,300人と推計され、2003年末で15,400人と予測された。外国国籍では1993年以降一定という仮定の下で700人と予測された。AIDS患者累積数は日本国籍では1998年末で925人と報告されており、2003年末では3,300人と予測された。外国国籍では1998年末で361人と報告されており、2003年末では900人と予測された<BR>。結論: HIV/AIDSの2003年末までの将来予測値を示した。

著者

井上 桂輔 中村 悠真 箱守 正樹 豊田 和典 尾形 朋之 石原 正一郎 小川 晋一 神津 文子 高橋 将

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.53-61, 2021 (Released:2021-06-30)

参考文献数

14

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COVID-19に対する理学療法における具体的な評価方法や運動療法を示した報告はない。感染対策を踏まえた運動機能評価に基づき,隔離中から早期に理学療法介入をした経験を報告する。COVID-19による隔離中に転倒及び筋力低下を呈し,理学療法を実施した4症例に,身体接触が少なく,簡便に実施でき,かつ筋力及びバランス能力を反映する運動機能評価を実施した。その結果から運動療法プログラムを作成および他職種と連携して運動療法を行った。早期に自宅退院した1例を除き,3例は急性期病棟転帰時までに運動機能及び日常生活動作能力の改善が見られたが,回復期病棟で継続的なリハビリテーションが必要であった。尚,担当した理学療法士に感染徴候はなかった。COVID-19による隔離中の患者に対して,感染対策を踏まえた運動機能評価及び運動療法を実施する事は,運動機能の改善及び早期から回復期病棟への入院の必要性について他職種との情報共有が可能であり,有効であったと考える。

著者

中村 誠司 篠原 正徳 原田 猛 廣木 朗子 岡 増一郎

出版者

Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.62-69, 1995-01-20 (Released:2011-07-25)

参考文献数

25

被引用文献数

2 1

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Sixty dentigerous and 10 primordial cysts were examined clinically and pathologically. Fifty-six of the dentigerous cysts had non-keratinizing epithelium and 9 of the dentigerous cysts had keratinizing epithelium. However, 5 keratinizing dentigerous cysts and 1 non-keratinizing primordial cyst were observed as exceptions.Radiographically, the dentigerous cysts were generally of unilocular round shape with a well-defined border. However, the well-defined border was often lost due to severe infection. In contrast, the primordial cysts were more frequently shown to be of irregular and multilocular shape, and the well-defined border was well preserved even with severe infection. Thus, keratinizing epithelium was suggested to be involved in the formation of irregular and multilocular shape and to be more resistant to infection.Pathologically, non-keratinizing epithelium often showed proliferation, a lacy appearance, and ridge elongation in association with inflammatory cell infiltration. In contrast, such changes in keratinizing epithelium were rarely observed even with heavy inflammation. Interestingly, ameloblastoma-like epithelial proliferation and calcification in the absence of inflammation were partially observed in 6 and 7 cases, respectively, independent of keratinization of epithelium. Thus, odontogenic epithelial cells were suggested to have high proliferative and differentiative activities.

著者

豊田 輝 田中 和哉 平賀 篤 佐野 徳雄 菅沼 一男 西條 富美代 安齋 久美子 渡辺 長 相原 正博 渡邊 修司 青栁 達也 新永 拓也 中山 彰博

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.657-664, 2021 (Released:2021-08-20)

参考文献数

12

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新型コロナウイルス感染症によるパンデミックへの対応経験を理学療法士(PT)養成課程における一つのモデルとし,今後の備えとなる事業継続マネジメント(BCM)の在り方を検討した.具体的には,BCMプロセスに沿って本学科のパンデミック発生後からの対応を振り返り検討した.結果,BCMプロセスごとに8つの問題点が抽出され,その対応策としてパンデミックに対応する業務継続計画を策定した.今回,BCMプロセスに沿った検討により,本学科における全業務の洗い出しと業務優先度の選定,それに必要な組織体制の見直しが可能となり,さらには今後の課題も明確となった.今後も,社会の要請に応えるべく,パンデミック発生時においても質の高いPTの養成が継続できる組織であるため再考を続けたい.

著者

菅原 正巳

出版者

水利科学研究所

巻号頁・発行日

no.137, pp.37-53, 1981 (Released:2011-03-05)

著者

中西 謙二 桑原 正章

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.251-258, 1996-03-15 (Released:2009-05-26)

参考文献数

33

被引用文献数

1 1

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チロシン分解酵素を有する乳酸菌を利用したタケノコチロシンの分解技術を開発する目的で,チロシン分解乳酸菌のスクリーニングを行い,分離菌によるタケノコチロシンの分解方法について検討した結果つぎの知見を得た.乳酸菌35株からチロシン分解活性を有する乳酸菌7株を分離した.この中でEnterococcus sp. 4株及びLactococcus lactis subsp. cremoris IFO 3427株に強い分解活性が認められた.Enterococcus faecalis IFO 3971株を添加培養することにより,スライスタケノコで2日間,1/2切断の場合は5日間で肉眼的に認められない程度に白色固形物は分解された.また,Lactococcus lactis subsp. cremoris IFO 3427株についても同等の結果が得られた.乳酸発酵にともなう成分変化は,乳酸と酢酸の増加及び糖の減少は大きかったが,他の成分については大きな変化は認められなかった.

著者

福山 繭子 小笠原 正継

雑誌

一般社団法人日本鉱物科学会2021年年会・総会

巻号頁・発行日

2021-08-11

著者

嶋宮 民安 北間 敏弘 長田 誠 相部 洋一 小松原 修 野副 晋 篠原 正典 碓氷 章 寺田 信幸 毛利 元彦 Shimamiya Tamiyasu Kitama Toshihiro Osada Makoto Aibe Yoichi Komatsubara Osamu Nozoe Susumu Shinohara Masanori Usui Akira Terada Nobuyuki Mori Motohiko

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究本部

雑誌

宇宙利用シンポジウム 第24回 平成19年度 = Space Utilization Research: Proceedings of the Twenty-fourth Space Utilization Symposium

巻号頁・発行日

pp.351-352, 2008-03

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Living in space must entail life in a cramped confined space, as well as monotonous sounds, smells, food and scenery. There are still few studies on human health in long-term closed habitation. We have investigated changes in the psycho-physiological status of humans in a series of closed habitations with re-circulated air, water and waste products. In this report, we describe a closed habitation experiment conducted at the Institute for Environmental Sciences and the outcomes obtained through discussion in our working group.