著者

福田 充宏 熊田 恵介 山根 一和 青木 光広 小濱 啓次 竹ノ内 陽子 市原 清志

出版者

日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.29-33, 2002-01-01 (Released:2009-03-27)

参考文献数

8

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脳障害患者427例を対象に来院時の3種の病態パラメータ(バイタルサイン,緊急血液検査値,年齢・性別)から多変量解析で生死の判別(生命予後の予測)を行い,それにどのパラメータが関連しているか,その判別度がAPACHE IIスコアやGCSに比べてどうか,緊急血液検査値がどの程度有用かについて検討した。その結果,全脳障害患者を対象とした場合は,GCS,血中の尿素窒素(BUN),カリウム(K),白血球数(WBC),動脈血ガス分析によるPaCO2,BEが生死の判別に有意に関連していた。また,3種のパラメータによる生死判別度が最も鋭敏であったが,緊急血液検査値のみでもAPACHE IIスコアやGCSと同程度の判別精度が得られた。脳血管障害患者を対象にした場合には,緊急血液検査値のみによる判別度がGCSより良好であり,頭部外傷患者を対象にした場合には,GCSによる生死の判別度が最も優れていた。各患者群の同一患者においては,ICU収容時と比べて第7ICU病日のデータを用いたほうが生死の判別度が良かった。これらの統計学的手法によって,脳血管障害患者群と頭部外傷患者群において,生死の予測に対するGCSや緊急血液検査値の寄与度が異なることが明らかとなった。

著者

木村 富美子 萩原 清子

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.49, pp.p105-121, 1993-09

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大都市への人、物、金、情報の集中は、世界中で進展している。日本でも都市化が進み、特に最近の10年位は、首都圏、東京圏への一極集中が著しい。本研究では、地域経済構造の変化と環境との関連を検討した。まず東京への一極集中の実態を人口移動、就業構造の変化を中心に検討する。東京圏への人口流入の大きな原因として、就職・進学による人口の地域間移動が挙げられることから、次にこのような人口の社会移動をもたらした背景をさぐる。経済のサービス化やソフト化に伴い産業活動の重点は製造業を中心とする第2次産業からサービス業なとの第3次産業へと移り、業務管理機能や金融機能、情報発信機能などの首都圏集中が進んだ。このように首都圏への集積が進む過程で「事業所サービス」などの新しい都市型産業が発展し、一層の東京集中がもたらされた。人口の集積、経済活動の集中化、過密化などが、環境に与えた影響を検討した。交通公害による窒素酸化物による大気汚染、事業系のごみの増加、産業廃棄物の処分問題など集中による環境問題は、ますます深刻になっており、東京への集中は今後も続くものと考えられる。今後の課題としては、「持続可能な開発」を進めるためにも、経済と環境との調和をはかり、環境資源の適正な利用をはかる必要がある。このような認識から、環境管理の考え方が各地方自治体でも広く採用され始めた。「環境政策における経済的手段の利用に関するOECD理事会勧告」などにみられる考え方に環境と経済の調和をはかる場合の指針としての役割か期待できるであろう。Urbanization is observed all over the world in recent years. In this report,we investigate the relationships between the changes in economic activities and their influences on environmental issues in Tokyo area,where we see an excessive concentration. The concentration is accounted for by the increasing population inflow and the changing industrial structures. The population inflow is triggered mainly by job opportunities and education accommodations. The changes in industrial structure are evidenced through the facts that,first,the share of third industry is increasing both in numbers of working people and in amount of production. Especially community,social and personal services are showing high growth rates. Secondly,the location of main offices and management divisions tends to be settled in Tokyo area,and thirdly,the increase in new industries,such as business services and information processing is remarkable. Next we examine the environmental changes resulted from industrial and economic activities. It is found that serious urban problems,such as overcrowded area,air pollution by traffic jam and increasing waste,have been caused from those activities. Under the circumstances,we are facing the problem to search for environment management concepts in order to maintain "sustainable developments". The OECD report,Guidelines for the Application of Economic Instruments in Environmental Policy,will give a helpful advice.

著者

米川 直樹 鶴原 清志 坪田 暢允 吉村 篤司 吉里 秀雄 坂田 利弘 小山 哲 YONEKAWA Naoki TSURUHARA Kiyoshi TSUBOTA Nobumitu YOSHIMURA Atushi YOSHIZATO Hideo SAKATA Toshihiro KOYAMA Satoshi

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要, 自然科学・人文科学・社会科学・教育科学 (ISSN:18802419)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.315-325, 2014-03-31

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本研究は、ゴルフ練習場に通うゴルフスクール生を対象にゴルフ歴、練習状況、経済面、人間関係、ゴルフの上達方法、ゴルフの効果といった側面について男女差について検討することであった。主な結果は、次のようである。ラウンドする相手やラウンドする曜日、コンペへの参加の有無、教わった相手等に男女の差が認められた。また、ゴルフの効果については余暇活動としてのゴルフが身体面、精神面への効果において女子の方が男子よりも高いといったことが特徴的であった。

著者

大河原 清 伊藤 一彦 苅間澤 勇人

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

no.10, pp.163-168, 2011

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首都圏で観察実習をすることが、首都圏での教員志望を促すか、ということを実証する。首都圏の一つ、千葉県の公立学校(小・中)において、観察実習を2009年に続いて、2010年に2回目を実施した。その目的は、地元岩手県の教員採用状況が厳しいために、学生に首都圏での受験を勧めるためである。他県での観察実習であり、千葉県教育庁の協力を得られたことも幸いして、2009年の反省を踏まえて、学生の要望に配慮して、特別支援学校を加えるなど、本格的な校種別実習を実施することができた。 本研究は、2010年の観察実習についての実施前後のアンケート調査結果を中心に、首都圏就職に対する不安や、地元岩手県を離れることの不安、さらに首都圏受験に対する意識変容を、2009年実施のデータとの比較を織りまぜながら、述べることとする。

著者

栗原 清二 畑江 陽子 吉岡 哲平 緒方 智成 野中 敬

出版者

一般社団法人 日本液晶学会

雑誌

日本液晶学会討論会講演予稿集 2006年 日本液晶学会討論会 (ISSN:18803490)

巻号頁・発行日

pp.198, 2006 (Released:2008-03-13)

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ネマチック液晶にキラル置換基を有するアゾベンゼン誘導体、レーザー色素をドープして、コレステリック液晶を調製した。Nd-YAGレーザーの第二高調波を光源としてコレステリック液晶を励起したところ、レーザー発振が観察された。 このコレステリック液晶に、キラルアゾベンゼン誘導体がトランス体からシス体に光異性化する光を照射しながら、レーザー発振挙動を測定したところ、トランス体からシス体への光異性化に伴い、レーザー発振光がシフトすることがわかった。シフトする方向は、アゾベンゼン誘導体の構造ににより短波長、長波長側、いぞれにもシフトすることがわかった。

著者

金原 清之 林 太郎 柴田 優 辻 克彦 福原 驍 桜井 寛

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

支部学術研究発表会前刷集

巻号頁・発行日

no.54, pp.13-16, 1980-03-19

著者

牟田原 清孝 藤谷 卓 片山 靖由

出版者

日本鉄道施設協会

雑誌

日本鉄道施設協会誌 = The journal of Japan Railway Civil Engineering Association (ISSN:09132643)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.38-40, 2014-01

著者

結城 恵 花崎 加音 西村 文江 宮之原 清江

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.D0550-D0550, 2004

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【はじめに】2002年4月より開胸・開腹術後の患者が早期リハビリテーション加算の対象に含まれた。当院においても理学療法士が加わり2003年2月より心臓血管外科手術に対するリハビリテーションプログラムが運用となった。そこで、対象の手術状況や合併症などとプログラムの進行状況について調査し検討を行ったので報告する。<BR>【対象と方法】2003年4月から10月までに開胸術(冠動脈バイパス術、弁置換・形成術、胸部大動脈置換術、先天性心疾患開心術)を施行した111例、年齢68±12歳、男性64例、女性47例を対象とした。開胸術後プログラム期間の14日+3日(allowance)でADL自立した症例を順調群、それ以上の日数を必要とした症例を遅延群と分類し、年齢、手術状況、術後合併症、随伴症および進行状況を比較検討した。なお、解析はt-検定とSpearmanの順位相関を用い危険率5%未満を有意水準とした。<BR>【結果】全症例中、順調群は57例(51%)、遅延群は54例(49%)であった。進行状況において端坐位までの日数は順調群3.4±1.0日、遅延群8.8±7.7日。起立開始までの日数は順調群3.8±1.2日、遅延群9.8±9.4。術後在院日数は順調群12.9±2.2日、遅延群31.7±15.3日であり、それぞれ有意に遅延群が長かった。平均年齢は順調群62.9±11.2、遅延群72.9±9.6であり年齢と術後在院日数には有意な相関がみられた。緊急手術は順調群6例(5%)、遅延群26例(23%)であったが、緊急手術と術後在院日数に有意差は認められなかった。また、緊急例は術後紹介で平均10.4±5.4日間後の紹介状況であった。術中出血量は順調群1130.1±1004.1、遅延群1971.8±1724.0であり有意に遅延群が多く、術後在院日数とも有意な相関を認めた。術後合併症では不整脈は順調群26%、遅延群65%、心合併症は順調群7%、遅延群31%、呼吸器合併症は順調群7%、遅延群41%、その他(消化器・腎・感染・脳合併症など)はそれぞれ順調群が少なかった。随伴症は、順調群と遅延群においてほぼ同数であった。<BR>【考察】今回の検討より遅延例の特徴は年齢層が高く、術中出血量が多く、術後合併症が多かった。在院日数短縮が進められているなか、高齢者、術前、術後ともに多種多様な合併症が存在する術後遅延例が約半数を占めていた。今後、プログラム進行順調群や遅延群それぞれの日数や特徴を踏まえ、順調群ではより早期の退院を目指し、遅延群では合併症の発症に注意し、その時期・状態に合わせ個々のプログラムを作成し効率的に施行できるよう基準の再設定を行い質の高い治療を提供していきたい。また、生活習慣病を多く有する対象であるため、退院後の生活指導や患者教育・運動療法指導など包括的心臓リハビリテーションに向け取り組んでいきたい。

著者

村上 周三 出口 清孝 後藤 剛史 上原 清

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

no.287, pp.99-109, 1980-01-30

被引用文献数

2

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Experiments concerned with wind effects on pedestrians are described. The experiments consisted three parts. In Part I (1975) walking tests were conducted in a large wind tunnel. In Part II (1976) walking tests were held in a precinct at the base of a high-rise building. Part III (1978) consisted of observations of pedestrians again in a precinct at the base of a high-rise building. In Rart I and Part II, 5 to 10 persons were used as subjects and movie records of their footsteps were analysed. In Part III, movie records taken by video camera of over 2000 pedestrians were analysed, as to footstep-irregularity and body-balance. Based on these three-part experiments, the following criteria are proposed for evaluating wind effects on pedestrians : u<5m/s no effect 5<u<10 some effect 10<u<15 serious effect 15<u extremely serious effect here u=instantaneous wind speed averaged over 3 seconds. These criteria are the same with or a little more severe than the one proposed by Hunt et al., and are considerably more severe than others.

著者

豊岡 示朗 足立 哲司 宮原 清彰 松生 香里 福嶋 利浩 鈴木 従道

出版者

大阪体育大学

雑誌

大阪体育大学紀要 (ISSN:02891190)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.27-38, 2000-07-01

被引用文献数

1

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The physiological factors that relate to marathon running performance were studied in 24 marathoners of three different categories (Elite Runners, Good Runners and Slow Runners). Oxygen uptake at average marathon speed (AMS) was significantly correlated (r = 0.93) to performance in the marathoners. This showed a significant difference in the three categories. Also, this data indicate that marathon performance of sub 2: 30 (ER) and sub 3 : 00 (GR) need respectively above 54 ml/kg/min and 45 ml/kg/min during the race. It was suggested that these differences at AMS were dependent on the difference VO_2/kg at 2.5 mM and 3.0 mM (r^2 = 82〜84%) in three categories. The two factors that contribute to VO_2/kg at 2.5 mM and 3.0 mM are: VO_2 max/kg (r = 0.83〜0.88) and average weekly distance (r = 0.64〜0.66). VO2/kg at fixed blood lactate concentration of 2.5 mM, 3.0 mM and 4.0 mM were significantly correlated to AMS (r=0.80〜0.82). There were no differences in the three categories in delta speed and V0_2/kg while increasing from 2.5 mM to 4.0 mM, which means the aerobic-anaerobic transition. The delta values were 20.8〜24.6 m/min in speed and 4.7〜5.6 ml/kg/min in V0_2. From these results, it is indicated that marathon running performance correlates closely to V0_2/ kg at AMS and velocity and V0_2/kg at fixed blood lactate concentration of 2.5 mM, 3.0 mM and 4.0 mM, which shows a significant difference in ER, GR and SR.

著者

原 清治

出版者

佛教大学

雑誌

教育学部論集 (ISSN:09163875)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.93-107, 2008-03-01

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経済的な問題のみならず,教育や労働においても「格差」をめぐる問題は,現代日本社会の大きなトピックとしてさまざまな視点から取り上げられている。しかし,諸外国と比較した上で,日本はどのような部分において,どの程度格差が広がっているのか,といった実証的な研究はまだまだ発展途上の段階だといえる。「勝ち組・負け組」などに代表される日本での格差の問題は、社会情勢や景気などの生活実態のみから語られている側面が少なくないからである。教育の世界では,日本は依然として格差の少ない国であり,人種問題を抱えるアメリカや,階級社会であるイギリスなどははるかに格差の大きい国である。本論文では,2006年に発表されたOECD(経済協力開発機構)のデータを用いて,主に米英2カ国の学歴別による就業・失業比率の経年比較をおこない,各国の学歴による就業格差の実態を分析する。結果として,イギリスは学歴による就業率,相対所得,失業率に大きな差があり,依然として高学歴者により多くの社会的・経済的地位が確保されているのに対して,アメリカではたとえ高学歴であっても就業率や失業率の差異が年を経るごとに小さくなっていることが明らかとなった。ゆえに,イギリスでは高等教育のさらなる発展が,若年就業の問題を解決する手段となりえるが,アメリカでは必ずしもその発展が労働問題を解決する処方箋となり得ないと考えられる。アメリカよりも学歴による格差の小さい日本でも同様の傾向が見えており,従来の人的資本論から切り離した、労働と教育との接続(トランジション)を問い直す時期に来ていると考えられるのである。

著者

金原 清之 圓藤 吟史

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.16-20, 2014 (Released:2014-02-28)

参考文献数

7

著者

菅原 清子 堀口 寛子 沖田 善光 竹田 千佐子 鮫島 道和 高橋 勲 平田 寿 杉浦 敏文

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.456, pp.57-60, 2005-12-02

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経穴刺激と自律神経活動, 即ち身体の状態の間には密接な関係が存在することが指摘されている. 中でも足底の指圧は比較的手軽な手法であるため一般に広く行なわれており, その効果も看過できないものがある. 本研究では被験者22名に対して足底のツボを指圧することにより, 自律神経活動と脳波がどのように変化するのかを検討した. 自律神経活動を解析した結果により, 指圧中に交感神経の活動レベルが増加する被験者群(Sym-G)と副交感神経活動の活動レベルが増加する被験者群(Para-G)に分けて検討した. 指圧時には両群ともに脈波伝播時間は遅くなり, 心拍数は減少した. 脳波のα1帯域(8〜10Hz)パワーに関しては, Sym-Gで右足指圧時に増加したが, Para-Gではあまり変化が見られなかった. また脳波のα2帯域(10〜13Hz)パワーに関しては両群ともに同じような傾向が見られた.

著者

岡本 人志 桑田 万紀子 松若 郁子 槇原 清隆

出版者

尾道大学

雑誌

尾道大学経済情報論集 (ISSN:13469991)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.133-144, 2005-12

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企業行動のモラル化に関する取り組みのなかで、化学工業とそれに属する個々の企業のレスポンシブル・ケアが新聞等においても取り上げられるようになり、広く注目を集めるようになった。日本化学工業協会のなかに設けられた日本レスポンシブル・ケア協議会によって後押しされ、支援されて、この協会の会員である個々の企業のレスポンシブル・ケアが推進されている。経営学、特に企業倫理の研究にとって、レスポンシブル・ケアは、もっと取り上げられるべき、重要なテーマである。協議会および個々の企業が毎年発行しているレスポンシブル・ケア報告書は、貴重な資料であり、整理することなしに放置し、忘れ去られてしまうには惜しい内容をもっている。この研究ノートにおいて意図するところは、毎年発行されるフロー情報を、企業と社会との対話という側面に焦点を合わせながら、私たちにとってのストンク情報へと転換し、同一企業の継続的な比較検討および企業間の比較検討を行っていくための基礎とする点にある。

著者

大河原 清 苅間澤 勇人

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

no.10, pp.95-137, 2011

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同じ書名『ジャックと豆の木』の2冊の本を高校2年生に読んでもらった。最初にミルクを出さなくなったので、牛を市場に売りに行く本である。この本の冒頭部分について、できるだけ数多くの疑問点、不思議な点、矛盾点を個人的立場で列挙してもらった。続いて、小グループを作って、グループ内で疑問点、不思議点、矛盾点を披露し合い、自分では気づかないことを、友達の発言の中に発見させた。これらの疑問点などをグループ毎に黒板に掲示して、競わせて得点づけをした。最後にこれまで出された疑問点などの解決が図られるような、別バージョンの本『ジャックと豆の木』を読んでもらった。高校生86人は、普段、グループでの話し合いをする経験が少ないことからか、82.5%の71人が読書への興味を持った。 本論で提案する同じ書名の本の読み比べ法について、高校生は次の通り述べていた。「一つの物語を、様々な目線から見たり、読み比べをしたりして、自分の疑問などを見つけ、真相に向かって行くのが、これほど楽しいということを知らなかった。また、他人の主張なども聞いて他人の考え方や人柄までも知ることができて、とても楽しかった。/意見を出し合ったりするのは、苦手なので、不安だったが、自分が考えつかなかった意見がたくさん聞けて、面白かった。『ジャックと豆の木』をもっと読みたくなった。自分とは違う考えや、自分が知らなかったことを学ぶことが楽しいと初めて思った」

著者

藤原 清志

出版者

日本フルードパワーシステム学会

雑誌

フルードパワーシステム : 日本フルードパワーシステム学会誌 : journal of the Japan Fluid Power System Society (ISSN:13467719)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.143-145, 2013-05-15

参考文献数

1

著者

蔵原 清人

出版者

日本教育政策学会

雑誌

日本教育政策学会年報

巻号頁・発行日

no.17, pp.106-114, 2010-07-10

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In this paper, I examine "the National Assessment of Academic Achievement and Pupil's Studying Conditions" implemented by MEXT in terms of academic achievement assessment policies, and point out some problems. For this purpose, it is very important to carry out a study from the view point of public education. Why has the Japanese Government carried out this assessment? In my opinion, the government wants to educate pupils as manpower for Japanese economic growth, and to control Japanese teachers and the educational system. These policies contradict the fundamental aim of education, so they must not be continued as they are.

著者

松葉 豪 辺見 幸大 辻 秀人 河井 貴彦 金谷 利治 豊原 清綱 遠藤 浩平

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子論文集 (ISSN:03862186)

巻号頁・発行日

pp.2014-0039, (Released:2015-03-19)

参考文献数

29

被引用文献数

3 2

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溶融混練でブレンドさせたポリ(L-乳酸)(PLLA)とポリ(D-乳酸)(PDLA)試料のガラス状態から昇温時および溶融状態からの降温時の結晶化(ガラス結晶化・メルト結晶化)でのモルフォロジーの変化を追跡した.ガラス結晶化では,PLLA(PDLA)の単体からなるHomo晶とステレオコンプレックス結晶(Sc晶)が観測された.昇温に伴い,長周期は約20 nmから約63 nmとなり,コンホメーションが変化していた.Homo晶の融解後は, Sc晶の間にHomo晶の融解物が存在するため広がった密度ゆらぎ(63 nm)と,Sc晶の長周期(23 nm)の二つの相関が観測された.ミクロンよりも小さい微結晶は粗い界面をもつクラスターを形成した.一方,メルト結晶化では,降温に従ってSc晶のみが成長し,長周期の長さは, 70 nmから40 nmと減少していた.また,非常に界面のなめらかな微結晶が成長していた.

著者

萩原 清子

出版者

日本地域学会

雑誌

地域学研究 (ISSN:02876256)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.185-211, 1985-12-31 (Released:2008-10-10)

参考文献数

31

被引用文献数

2

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During the periods of high economic growth, outmigration from agricultural and mountain villages to urban areas increased rapidly. As a result overpopulation in the urban areas and depopulation in rural areas have become social problems.The rural areas play a very important role particularly in supplying food, conserving national land, cultivating the head sources of a stream and conserving the natural environment. However, it has become difficult to manage the community and these areas have not been able to play the abovementioned roles in depopulated areas. Therefore, the Japanese government has taken a number of measures to promote rural areas and alleviate some of the problems. In this paper the depopulation problem is considered from the viewpoint of local finance. Attention is paid particularly to the role of intergovernmental grants.Firstly, using a concept of local public goods, the inefficiency which results from free migration is considered. If in moving from one region to another a migrant does not account for the effect of his moving on the tax price of the public good of residents in the region he leaves or enters, Tiebout type of decentralized free market equilibria may not be Pareto-efficient. And if this externality is not internalized by centralized decision-making, the one region may be overpopulated and the other underpopulated. In the framework of a simple model the source of inefficiency of resource allocation is shown. Using the same model the analysis is extended to consider the role for intergovernmental grants in the face of such inefficiencies. And it is suggested that the central government may be justified in using a system of intergovernmental grants to overcome these inefficiencies.In order to explore the role of intergovernmental grants, the model is applied to Agatsuma district of Gunma Prefecture, a district which includes a number of the depopulated towns and villages. Firstly, settled accounts of revenue and expenditure from 1965 F. Y. to 1982 F. Y. are investigated. The percentage of transfer payments including grants from both the Japanese government and the government of Gunma Prefecture has become very large since the laws of the depopulated areas enforced. Secondly, principal expenditures are determined for each town and village. In each town expenditure on education and promotion for agriculture and construction account for a very large percentage of total expenditure. Finally, the level of components which constitutes residents' utility is examined. There is still a difference between the levels of many components in this district and those in the other region.From the above results it is shown that the situation is going to a desired direction by various measures, particularly intergovernmental grants. However, in some areas there is still a possibility of the situation deteriorating. Therefore, it is necessary to allocate intergovernmental grants carefully as well as encouraging each local government to work autonomously.

著者

増井 慶次郎 ローズ キャサリン 水原 清司 石井 浩介

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.567-571, 2000-04-05

被引用文献数

10 5 3

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This paper surveys end-of-life strategies currently used in the electronics and appliances industries and identifies product characteristics that guide designers to specify appropriate strategies. The survey indicates that important characteristics are wear-out life, design cycle, technology cycle, functional complexity, number of materials, and number of parts. Two key characteristics, wear-out life and technology cycle, serve as factors to categorize products' appropriate life-cycle scenarios. The categorization leads to a methodology that guides product designers to seek environmentally friendly designs, and to identify opportunities for developing new recycling technologies. Further, an application of quality function deployment (QFD) as a design support tool for helping design engineers early in the product design based on appropriate life-cycle strategies is proposed.