著者

神吉 政史 勢戸 和子 原田 哲也 久米田 裕子

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.133-138, 2011

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EHEC O157, O26, O111, O103をヤギ乳チーズおよびゴルゴンゾラチーズに添加して,mEC+n, mTSB+n, UPB, mECで培養し,LAMP法,直接法,IMS法による検出率で4種の増菌培養法を比較した.各菌株を少量添加したヤギ乳チーズの非保存検体および冷蔵保存検体では,UPBと比較してそれぞれmEC+nおよびmECで検出能の低下が見られた(<i>p</i><0.0016).少量添加したゴルゴンゾラチーズでは,非保存検体でmEC+nと比較して,冷蔵保存検体ではmTSB+nおよびUPBと比較してmECによる培養での検出能の低下が見られた(<i>p</i><0.0011).また,大量添加したゴルゴンゾラチーズでもUPBと比較してmEC+nおよびmECで冷蔵保存による検出能の低下が見られた(<i>p</i><0.0063).このようにmECでは冷蔵保存による損傷菌に対する大きな検出能の低下が見られ,チーズの検査においては汚染菌の損傷や菌量の少なさを考慮すると,mECの選択には疑問が残る.UPBでは損傷菌に対する検出能の低下は全く見られず,汚染菌が損傷している可能性が高いチーズでは,非選択培地であるUPBは重要な選択肢の一つとなると考えられた.

著者

八城 朋仁 迎山 和司 原田 泰

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第64回春季研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.76, 2017 (Released:2017-06-29)

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本研究では,子ども向けプログラミングワークショップにおいて協調作業を促進するプログラミングツールの制作とユーザ評価を行う.プログラミングワークショップでは,多人数が参加する場ではあるが,ひとりひとりにプログラミングツールを用意し個別に作業をする時間が起こる.参加者同士の交流を図ることも可能ではあるが,プログラミング作業を協同で行うことには困難が生じる.そのため,プログラミングツール自体の発展が必要である.先行研究では,協調作業を促すための要素としてタンジブルなインタフェースが有効とされている.そこで,ワークショップで使用することを前提としたタンジブルなプログラミングツールの制作を行う.また,ユーザ評価として開発したプログラミングツールを用いたワークショップの開催と参加者の観察によって行う.

著者

原田 智子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.543-551, 1996-10-01 (Released:2017-05-25)

被引用文献数

2

著者

吉田 節朗 原田 忠 上坂 佳敬 浅沼 義博 鈴木 克彦 丹羽 誠 伊藤 正直 小山 研二 櫻田 徹 阿部 忠昭 宮形 滋

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.882-890, 1989

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術後肝不全9例に対する血漿交換療法を検討した.血漿交換奏効例に共通する特徴としては,1) T. Bilが血漿交換開始時15mg/dl以下で7日目7mg/dl以下,2)アンモニアが血漿交換開始時200mg/dl以下で7日目正常域,3) BCAA/AAAの改善,4)プロトロンビン時間14秒以内,5)臓器不全は2臓器以下,6)昏睡度改善,7)血漿交換回数5回以内の7点が挙げられた. <BR>本法の施行にあたっては,T. Bil,昏睡度を指標とし,できるだけ早期に開始することが重要であるが,効果の判定については,T. Bil,アンモニア,BCAA/AAA, PT,不全臓器数,昏睡度,血漿交換施行回数,術前肝障害などの因子を総合的に判断する必要がある.著者は施行開始後7~10日目に上記パラメーターの改善が得られなければ血漿交換はいたずらに継続すべきではないと考える.

著者

原田平 輝志 前田 稔 金沢 洋子 桃園 裕子 小嶋 正治

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.1407-1410, 1986-03-25 (Released:2008-03-31)

参考文献数

9

被引用文献数

6 7

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Interconversion of 2-deoxy-2-fluoro-D-glucose (FDG) and 2-deoxy-2-2-fluoro-D-mannose (FDM) catalyzed by acid has been detected by 19F-NMR method. Although FDG and FDM were stable towards 1 N hydrochloric acid, in stronger acidic media the two hexoses underwent epimerization at C-2.

著者

小嶋 正治 栗原 悟 金沢 洋子 原田平 輝志 前原 喜彦 遠藤 英也

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.1194-1197, 1988-03-25 (Released:2008-03-31)

参考文献数

16

被引用文献数

8 11

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The metabolic products of 2-deoxy-2-fluoro-D-glucose (FDG) and 2-deoxy-2-fluoro-D-mannose (FDM) in sarcoma 180 cells transplanted in mice were investigated by fluorin-19 nuclear magnetic resonance (19F-NMR) spectroscopy. It became apparent that the administered FDG was converted to FDM (and/or FDM-6-phosphate) in tumor cells, and also the administered FDM was converted to FDG (and/or FDG-6-phosphate). At 9h after administration of FDM, the ratio of FDG (and/or FDG-6-phosphate) and FDM (and/or FDM-6-phosphate) reached equilibrium. On the other hand, it took more than 48h in the case of FDG administration. The equilibrium amount of FDM (and/or FDM-6-phosphate) was approximately four times as much as that of FDG (and/or FDG-6-phosphate) in both cases.

著者

原田平 輝志 前田 稔 甲斐 康信 尾前 裕子 小嶋 正治

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.165-172, 1985-01-25 (Released:2008-03-31)

参考文献数

22

被引用文献数

26 34

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Methyl 3-O-benzyl-4, 6-O-benzylidene-2-O-(trifluoromethanesulfonyl)-β-D-mannopyranoside (7) was examined as a substrate for the preparation of 2-deoxy-2-fluoro-D-glucose (1) by fluoride ion treatment. The triflate (7) reacted rapidly with tetraalkylammonium fluorides in acetonitrile or tetrahydrofuran to give methyl 3-O-benzyl-4, 6-O-benzylidene-2-deoxy-2-fluoro-β-D-glucopyranoside (10) in 52-57% yield. Removal of the protecting groups from 10 by the use of 50% methanesulfonic acid afforded the required 1 in good yield. This synthetic sequence may provide an effective alternative to known methods for preparing 18F-labeled 1.

著者

原田平 輝志 前田 稔 矢野 裕二 小嶋 正治

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.32, no.8, pp.3317-3319, 1984-08-25 (Released:2008-03-31)

参考文献数

9

被引用文献数

15 18

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A nucleophilic displacement reaction of methyl 3, 4-O-isopropylidene-2-O-(trifluoromethanesulfonyl)-6-O-trityl-β-D-talopyranoside (10) with tetraalkylammonium fluorides in acetonitrile gave methyl 2-deoxy-2-fluoro-3, 4-O-isopropylidene-6-O-trityl-β-D-galactopyranoside (11). Excellent conversion of 11 into 2-deoxy-2-fluoro-D-galactose (1) was achieved by hydrolysis with 5 N hydrochloric acid.

著者

原田平 輝志

出版者

九州大学

巻号頁・発行日

1986

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博士論文

著者

原田 文恵 雨宮 護 横張 真

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.593-596, 2012 (Released:2013-08-09)

参考文献数

26

被引用文献数

3 1

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A key task for urban planning in Japan is to incorporate agricultural land uses into the urban fabric and statutory planning. This paper analyzes the process whereby “agricultural zones” were incorporated into the planning of Kohoku New Town, a site designed in the 1960s and recognized as a path breaking attempt to include agricultural land in urban development. Our findings draw from key planning documents and from interviews with key actors in the planning of Kohoku New Town. The results indicate that the primary aim of “agricultural zones” was to augment open spaces and that agricultural and urban land uses were comprehensively incorporated into an open space system that included pathways to connect agricultural and residential areas. However, in the final plan released in 1974, the “agricultural zones” were designated solely for industrial agriculture, a shift which can be attributed to the introduction of the “senbiki” system of strictly separating urban and rural areas in the New City Planning Act of 1968. In addition, the pedestrian paths connecting “agricultural zones” and housing areas envisioned in the open space system of earlier planning stages as a means of integrating agriculture and residential development was also abandoned. Thus, the original plans to fuse agricultural and urban development were discarded during the planning process.

著者

原田 理恵 田口 靖希 浦島 浩司 佐藤 三佳子 大森 丘 森松 文毅

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.73-78, 2002-04-10 (Released:2009-12-10)

参考文献数

22

被引用文献数

12 16

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トリ胸肉より, ヒスチジン含有ジペプチドであるアンセリン・カルノシンを豊富に含むチキンエキスを調製し, マウスに投与した場合の体内動態および運動能力への影響について検討した。チキンエキスをマウスに経口投与すると, アンセリン・カルノシンは分解されずにジペプチドのまま吸収されて血流に乗り, その血中濃度は投与約30分後に最大に達した。また, チキンエキスを10% (固形分換算) 配合した飼料を継続投与することにより, 大腿四頭筋内にアンセリン・カルノシンの有意な濃度増加がみられた。このチキンエキスを投与したマウスは, 投与開始6日目以降, 速い水流 (10L/min) のあるプールにおける疲労困憊までの遊泳持久時間が対照群に比べて有意に向上していた。この持久運動能力向上効果の一因として, チキンエキスの経口摂取により, 生体緩衝能力をもつアンセリン・カルノシンが血流を介して骨格筋内に蓄積されることによって, 骨格筋内の緩衝能が高まったことが推察された。

著者

松下 宗洋 原田 和弘 荒尾 孝

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.30-38, 2014 (Released:2015-01-13)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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目的:運動行動を促進する技法の1つとして,インセンティブを用いて動機づけを高める技法が注目されている.インセンティブを効果的に用いるには,インセンティブの内容(種類,金額)や,対象者の運動行動に対する準備性を考慮する必要がある.本研究の目的は,対象者の運動行動変容ステージとインセンティブの内容によって,運動行動を動機づける強さが異なるかを検討することである.方法:40~69歳のモニターを対象(N=1,290)にインターネット調査による横断研究を実施した.測定項目は,インセンティブの種類による運動行動の動機づけの強さ(以下,動機強化得点),インセンティブとして希望する相当額,運動行動変容ステージであった.結果:動機強化得点は,インセンティブの種類(p<0.01),運動の行動変容ステージ(p<0.01)により有意に異なり,両者の交互作用も有意であった(p<0.01).しかし,各行動変容ステージにおける動機強化得点の高いインセンティブは,現金,商品券,旅行券であり,順位に大きな変動はなかった.各行動変容ステージの運動取組動機率が50%に達するインセンティブ希望金額は,前熟考期が2,000円,熟考期が1,000円,準備&実行期が1,500円,維持期が500円であった.結論:運動行動を動機づける強さは,インセンティブの内容(種類,金額)や運動の行動変容ステージによって異なることが明らかとなった.今後は,本研究を基にしたインセンティブによる運動実践率向上の検証が課題となる.

著者

角谷 慎一 徳楽 正人 原田 猛 古川 幸夫 牛島 聡 中泉 治雄

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.36, no.11, pp.1593-1597, 2003-11-01

参考文献数

9

被引用文献数

3

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悪性線維性組織球腫は成人の四肢軟部組織に好発する非上皮性悪性腫瘍であり,腸間膜に原発することはまれである.今回,腸間膜原発の悪性腺維性組織球腫の1例を経験したので報告する.症例は71歳の女性.右下腹部腫瘤を主訴に,婦人科受診し,腹部MRI検査にて右下腹部から骨盤腔にかけて嚢胞性腫瘍を認めた.右卵巣腫瘍と診断され,開腹術を施行されたが,卵巣には異常を認めず,腫瘍は回盲部から発生したものと考えられた.当科転科後,腹部CT検査,血管造影検査が行われた.血管造影検査では腫瘍を栄養する血管は回結腸動脈から分枝していた.回盲部の非上皮性腫瘍を疑い,再開腹し回盲部切除術を施行した.病理組織標本にて回腸の腸間膜原発の粘液型MFHと診断し,現在外来にて経過観察中であるが,再発は認めていない.

著者

矢野 博明 伊藤 誠 山口 佳樹 井上 和哉 北原 格 原田 悦子 澁谷 長史

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究では歩車混在空間において人および移動体それぞれが安全かつ安心して移動するために、自身の情報を発信する外向きヒューマンマシンインタフェース(外向きHMI)の評価のために、人が歩行する空間と車両が走行する空間を物理的に別々に構築し、バーチャルリアリティ技術や拡張現実感技術を用いて両者を統合するシステムを開発する。このシステムを用いて、歩車混在空間での人と移動体の間の情報のやり取りの特徴や、機械学習による行動予測に基づく外向きHMIを人や移動体に重畳してバーチャルに実装する。その時の反応や通行リスクの変化を比較することで、外向きHMIの開発・評価システムや外向きHMIの必要要件を明らかにする。

著者

原田 ひとみ

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.171-175, 1982-05-20 (Released:2017-05-19)

著者

池谷 航介 原田 新

出版者

岡山大学教師教育開発センター

雑誌

岡山大学教師教育開発センター紀要 (ISSN:21861323)

巻号頁・発行日

no.9, pp.251-257, 2019-03-20

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本研究は,現状の支援体制が「大1コンフュージョン」等の解消や緩和にどの程度寄与できているのかについて検討することを目的とした。2018年12月に実施した調査では,大学生活が1年半以上経過した2年目の学生を対象に,「大1コンフュージョン」項目群と,既存の相談先,意欲低下領域尺度,単位取得状況を聞き,その相関について分析と考察を行った。この結果,単位取得に影響が少ない範囲で対処できている学生は,戸惑いや困難が生じた場合,友人や家族等を中心に相談し,援助要請をすることによって深刻な状況を回避していると推察された。また,「大1コンフュージョン」が継続している学生は,友人や家族を中心とした援助を得ながらどうにか必要な単位取得は進められている場合であっても,大学や学業に対する意欲が低下する状況になっていると考えられた。

著者

原田 卓弥 鈴木 貴之 戸花 善紀 湯口 雅史 Takuya HARADA Takayuki SUZUKI Yoshiki TOHANA Masafumi YUGUCHI

出版者

鳴門教育大学地域連携センター

雑誌

鳴門教育大学学校教育研究紀要 = Bulletin of Center for Collaboration in Community Naruto University of Education (ISSN:18806864)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.95-102, 2019-02

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新学習指導要領では,「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善を求めており,主体的に学びに参加する子どもの育成を推し進めている。体育科では,運動への好意的なかかわりの2極化傾向が課題として挙げられ,負の極に位置する子どもに焦点を当てた授業展開に大きな関心が寄せられている。陸上運動・リレーにおいて,走力の差が主体的な学びへの参加の差にも現れている現状をふまえ,「運動の本質的なおもしろさ」に着目して,走路が全て円形という教材の開発を図った。そして,ワークシートから収集したデータをテキストマイニングにより分析した結果,主体的に学びに参加している子どもの姿を確認することで,「サークルリレー」という教材の有用性が示唆された。

著者

原田 妙子 長縄 さくら 舛田 久依

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要 家政・自然編 (ISSN:09153098)

巻号頁・発行日

no.53, pp.33-39, 2007-03

著者

原田 忠直 大島 一二

出版者

日本福祉大学

雑誌

日本福祉大学経済論集 (ISSN:09156011)

巻号頁・発行日

no.49, pp.75-92, 2014-09-30

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マカオでは,2002年にカジノ経営権の国際入札が始まり,アメリカ・香港を中心に巨額な資本が投下されている.なかでも,カジノ産業だけではなく,宿泊施設・飲食店・ショッピングモール・劇場等のレクリエーション施設・展示場・会議場,さらにその他の観光施設等からなる複合的な「統合型リゾート」の建設が進められている.そして,この「統合型リゾート」を核として,マカオは劇的な経済成長を遂げ,雇用の確保,高福祉の実現など,多くの恩恵をマカオの地元住民に与えている.しかし,その陰で,低学歴層を中心に就業・生活面で「周辺化」されつつある人々,犯罪率の増加などの課題も存在している.

著者

益田 昭彦 夏目 武 中村 國臣 小野寺 勝重 原田 文明 堤 晴雄 小渋 弘明

出版者

日本信頼性学会

雑誌

日本信頼性学会誌 信頼性 (ISSN:09192697)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.554-563, 2003

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2002年10月IEC総会が中国北京市で開催され,TC56(Dependability)の総会も同時開催された.日本の代表団は7名となり従来になく充実した討議を行うことができた.今回の焦点はIEC 62309の再使用される電子部品の信頼性要求事項に開する規格で,地球環境にディペンダビリティが関わる第一歩となった.すなわち資源循環型社会の構築に不可欠なreuse (再使用)について信頼性の視点から規格を設けることである.またSAG(戦略諮問会議)では,TC56の基本活動範囲の中でディペンダビリティの概念を拡張する方向付けが容認されている.すなわち従来の信頼性・安全性の範囲を拡大してサービスや環境への指向を考慮することになった.その他の案件は審議継続または定期的更新のものであるが,大幅な見直しを行うものも多い.例えばFMEAやRBD(信頼性ブロック図)の規格が見直されている.今回の開催国である中国はWTOへ加入して国際規格の適用をアピールしており,TEC総会への肩入れには多大なものがあった.2003年のIEC/TC56の総会はシドニーでの開催が決まっており,北京会議以降もIEC/TC56国内委員会で日本の意見反映に努力している.