著者

千葉 正毅 和氣 美紀夫 和田 大志

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.52-54, 2015 (Released:2015-03-23)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

林 健一 長嶋 満宏 蘇原 祥夫 和田 英男 梶谷 淳

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and System Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.124, no.11, pp.2278-2286, 2004-11-01

参考文献数

6

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The low cost improved recognition of an uncooled infrared image processing has been required urgently for the development of high sensitive uncooled sensor like a cooled sensor. In this study, the uncooled infrared image taken by YBaCuO bolometer camera was improved with applying a special low cost image processing systems. The improved image with this processing exhibited not only the edge enhancement in a large contrast area but also the suppression of heat noise in a small contrast area. It is clarified that this improved recognition image processing is easy to realize at low cost, and the demand for this image processing will be expected to grow up as the use of uncooled infrared sensor system increases.

著者

工藤美奈子 峯木眞知子 和田 涼子 髙田 和子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.76, no.6, pp.Errt06_1-Errt06_2, 2018-12-01 (Released:2019-01-21)

著者

工藤 美奈子 峯木 眞知子 和田 涼子 杉山 みち子 髙田 和子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.76, no.6, pp.163-171, 2018-12-01 (Released:2019-01-21)

参考文献数

21

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【目的】高齢者施設で給与エネルギー目標量を設定する場合に,どのようにエネルギー必要量(以下ER)を推定しているか,推定方法の実態と推定方法や推定値の活用における課題を明らかにすることを目的とした。【方法】東京都内の介護老人福祉施設114施設,及び東京都内と神奈川県内の介護老人保健施設115施設の栄養管理者を対象に,ERの推定方法と課題について質問紙調査を行った。【結果】回収率は58.1%であった。ERの推定方法は「基礎代謝量×活動係数×ストレス係数」が64.7%と最多で,使用している基礎代謝量の推定式はHarris-Benedict式が66.1%であった。ERの推定値が対象高齢者に適切かの回答は「適切である」が21.8%,「適切ではない」が23.3%,「わからない」が49.6%であった。【結論】ERの推定値が対象高齢者に合わないと感じ,値の調整を行っている割合が44.4%であった。現在推奨されている,食事摂取基準に準じた式や数値から求めるERの推定方法は,高齢者施設の現場に適さない場合が多い可能性が示唆された。エビデンスに基づいた要介護高齢者に適したERの推定方法の確立が必要である一方で,式による推定だけでなく,個人差に対する適切な調整方法の確立も栄養ケア・マネジメントにおいては重要である。

著者

和田 憲造 藤本 康之 早野 延男 埴谷 和宏

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.56, no.524, pp.935-940, 1990-04-25 (Released:2008-02-21)

参考文献数

4

被引用文献数

3

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The screw feeder is extensively used as a feeder of granular materials. Until now, a few reports regarding the fundamental characteristics of the screw feeder, for example, the required power and the quantity of discharge from the feeder, have been published. However there are almost no reports on the dynamic characteristics and the transportation mechanism. In this paper, the transporting state and the transportation mechanism of granular materials inside the screw feeder are investigated. First, the effects of the rotating speed of the screw shaft and the pressure of granular materials inside a feed hopper on the required power and quantity of discharge are examined. Secondly, the transporting state of granular materials inside the screw feeder is investigated. Then the transportation mechanism is discussed by analyzing the motion of a tracer inserted into the screw feeder and by using a velocity diagram.

著者

イタロ・カルヴィーノ著 和田忠彦訳

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1999

著者

石井 潤 和田 翔子 吉岡 明良 大谷 雅人 リンゼイ リチャード 塩沢 昌 高橋 興世 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.361-370, 2017

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北海道の黒松内低地帯において、ミズゴケ属植物が生育し植物の種多様性が高い湿原(来馬湿原:面積約0.9 ha)の存在が新たに確認された。地元住民を対象とした聞き取り調査および1948-2005年の空中写真の判読を行ったところ、この湿原は、1976年頃に宅地造成に伴う土地改変により部分的に土壌剥離または未舗装道路の建設がなされ、その後植生が発達して今に至ることが判明した。植生の現況を把握するためのフロラ調査では、ミズゴケ属植物としてウロコミズゴケ1種、維管束植物の在来種103種(絶滅危惧種イトモ、エゾサワスゲ、ホロムイリンドウ、ムラサキミミカキグサを含む)、外来種8種が確認された。ウロコミズゴケの分布調査の結果では、その分布は1976年の土地改変と有意な関係があり、ウロコミズゴケパッチ面積の合計は期待値と比較して、土壌剥離に伴い裸地化された場所で大きく未舗装道路だった場所で小さい傾向があった。これらの結果は、1976年の土壌剥離による裸地化が、現在のウロコミズゴケパッチを含む植生の形成に寄与している可能性を示唆している。ウロコミズゴケパッチ内外を対象とした植生調査では、オオバザサがウロコミズゴケの被度50%以上の方形区に、期待値と比べて多く出現する傾向があり、ウロコミズゴケパッチの形成とオオバザサの生育が関係している可能性が考えられる。

著者

安冨 素子 岡崎 新太郎 河北 亜紀子 林 仁幸子 村井 宏生 眞弓 光文 和田 泰三 大嶋 勇成

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.827-832, 2013-07-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

12

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症例は4カ月女児.生後1カ月より湿疹が出現し,近医で小柴胡湯加桔梗石膏(しょうさいことうかききょうせっこう)・当帰四逆加呉茱萸生姜湯(とうきしぎゃくかごしゅゆしょうきょうとう)・十味敗毒湯(じゅうみはいどくとう),NSAIDs外用剤による治療を受けていたが,皮疹の増悪,下痢,体重減少を認め当科に入院した.入院時血清Na126mEq/L, K7.3mEq/L, Alb3.0mg/dl, IgG15.3mg/dl.便中EDN,血清IL-18値が著明高値で,上記漢方薬のDLSTは陽性であった.漢方薬中止後に下痢は消失,ステロイド外用剤で皮疹は改善.母の食事制限なしに母乳で体重増加も回復し,検査所見も正常化した.外用剤の不適切な使用による皮膚症状の増悪に,漢方薬による修飾も加わり,電解質異常,低蛋白血症を来したものと考えられた.アトピー性皮膚炎の治療において,漢方薬は補助的治療薬と位置付けられるが,乳児への適応は慎重にされるべきである.

著者

山本大 小和田哲男編

出版者

新人物往来社

巻号頁・発行日

1981

著者

岡前 暁生 原田 和宏 岡田 誠 和田 智弘 和田 陽介 道免 和久

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1375, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】介護者のレスパイト目的などで利用されるショートステイにおいて,介護負担感と関連している要介護者の神経精神症状(以下 NPS)の変化に関連する要因を明らかにすることは重要である。しかし,これまでショートステイでの各要因が要介護者のNPSに与える影響については十分に検討されていない。離床時間は廃用症候群の予防のためにも重要であるが,ショートステイ中に具体的にどの程度の離床時間が適切なのか明らかでない。そこで本研究の目的は,ショートステイ利用前後における要介護者のNPSの変化に関して,離床時間を含めた各要因との関連について検証することである。【方法】対象は介護老人保健施設のショートステイを利用した要介護者50名(男性23名,女性27名),平均年齢84.0±9.8歳である。除外基準は,調査期間中に急な体調の変化が生じた者,要介護者の普段の生活の様子を観察できる介護者がいない者,介護者から正確な情報を得ることが困難な者とした。データ収集は利用前の状況は入所2日前から前日の状況,利用後の状況は退所翌日から2日目の状況について,主介護者から回答を得た。評価項目は基本属性,ショートステイ利用状況,個別リハビリテーション実施加算の有無,NPSについてはThe Neuropsychiatric Inventory(以下 NPI)を改変したNPI重症度2日間評定版(以下 NPI 2d)を用いて調べた。また,離床時間は1日のうち座位および立位の姿勢を取っていた時間として,自宅の状況は主介護者から,施設の状況は介護スタッフから情報を得た。さらに施設の離床時間から自宅の離床時間を減じた値(以下 離床時間の差)を求めた。統計学的検定は,NPI 2dの利用前後の変化値から改善群と非改善群に分類し,各項目の差をMann-WhitneyのU検定,対応のないt検定,χ二乗検定を用いて比較し,有意差が認められた項目を独立変数,NPI 2dの変化を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った。抽出された因子についてROC曲線により感度・特異度,カットオフ値を算出した。有意水準は5%とした。【結果】改善群(18名)と非改善群(32名)を比較した結果,利用前NPI 2d(p<0.01),施設の離床時間(p<0.05),離床時間の差(p<0.01)に有意差を認めた。ロジスティック回帰分析の結果,利用前NPI 2d(odds比=3.484,95%信頼区間1.287-9.431,p<0.05),離床時間の差(odds比=1.297,95%信頼区間1.004-1.676,p<0.05)が独立した有意な関連因子として抽出された。改善群と非改善群を分けるカットオフ値は利用前NPI 2dが1.5点(感度:0.824,特異度:0.727),離床時間の差が2.5時間(感度:0.647,特異度:0.879)であった。【結論】ショートステイ利用後の要介護者のNPSの改善には,利用前のNPS,施設と自宅の離床時間の差が関連していることが示された。今回の結果は,ショートステイにおける理学療法士の効果的な関わりの手がかりになる可能性がある。

著者

和田 一実

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.64, no.7, pp.653-659, 1995-07-10 (Released:2009-02-05)

参考文献数

31

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半導体量子微細構造制御には,克服すべきいくつかの基本的な限界がある. (1) 表面・界面のステツプ, (2) 加工により誘起される損傷, (3) 表面でのフェルミ準位ピニング, (4) 表面張力による歪み,および (5) 電子励起による原子移動などがおもなものである.本稿では,化合物半導体,おもにGaAsを舞台に,基本的限界として(1)表面ステップおよび (2) 加工損傷にっいて解説するとともにブレークスルーへのアプローチとその最近の進展に触れる.

著者

山本 勝利 西片 正栄 稲川 明雄 木本 二郎 大野 長栄 和田 行夫

出版者

日本下水道協会

雑誌

下水道協会誌 (ISSN:00214639)

巻号頁・発行日

vol.39, no.472, pp.60-71, 2002-02-15

参考文献数

4

著者

坂井 康一 和田 健太郎 小野 晋太郎 貝塚 勉 杉町 敏之 平沢 隆之 大口 敬 須田 義大 中野 公彦 大石 岳史

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.57-62, 2018-03-01 (Released:2018-03-30)

参考文献数

3

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高速道路ネットワークの整備が進む中,道路を賢く使うには,ITS 技術を活用した運用施策の実施が求められている.一方で,実施例のない施策の場合,ドライビングシミュレータ等の仮想実験環境を用いて,施策の効果・安全性等の事前評価を行う必要がある.本研究では,高速道路ネットワーク機能を最大限利用するための運用施策の事前評価のため,道路運用施策,評価すべき項目,仮想実験環境に必要な機能・性能,要素技術・理論モデルについて検討を行った.

著者

渕野 裕之 福井 ななみ 飯田 修 和田 浩志 川原 信夫

出版者

Japanese Society of Food Chemistry

雑誌

日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.152-159, 2018 (Released:2018-12-21)

参考文献数

35

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The inhibitory effect of Kaempferia parviflora (black ginger) constituents on nitric oxide (NO) production was examined. From the methanolic extract of K. parviflora rhizome, 16 flavones, 14 flavanones, 2 diarylheptanoids, 2 chalcones and a stilbene were isolated and their inhibitory activities toward NO production were examined. As a result, two methoxyflavones, 5,7,3’,4’-tetramethylluteolin and 5,7-dimethoxyflavone showed significant activities. Most of the flavanone constituents, except for 5,7,3’-trimethoxy-4’-hydroxyflavanone, showed lower activities. The most potent active constituent of Black ginger was the chalcone flavokavin B; its derivative, flavokavin A, also showed significant activity. The curcumin and its derivative, 1-(4-hydroxyphenyl)-7-phenyl-1,6-heptadiene-3,5-dione, showed significant activity. Only one stilbene was isolated, and it showed low activity.

著者

和田 光一 鈴木 紀夫 川島 崇 塚田 弘樹 尾崎 京子 荒川 正昭

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.620-627, 1992-05-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

20

被引用文献数

2 1

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1976年より1990年までの最近15年間に, 新潟大学医学部附属病院第二内科で取り扱った208例の菌血症 (単独菌例182例, 複数菌例26例) について, 臨床的に検討した.1981年以降, 菌血症は明らかに増加し, 起炎菌もStaphylococcus aureusを初めとするグラム陽性菌の頻度が, 陰性菌の2.6倍となっている.これらの原因は, 血管留置カテーテルの増加による要因が大きいと考えられた.臨床背景では, 院外で発症した菌血症は18例 (8.7%) のみであり, これらの症例は院内発症の例より, 予後は良好であった.Focusは, カテーテル, 皮膚および軟部組織の頻度が高かった.全体の予後は, 144例 (69.2%) が除菌され, 年度別および年齢別では, 有意差は認めなかった.基礎疾患に白血病および血液疾患, 悪性腫瘍例を有する症例, 肺炎を合併している症例では, 予後が不良であった.起炎菌別の検討では, methicillin resistant S.aureusとPsudomonas aeruginosaの予後が不良であった.死亡例における生存日数は, 平均5.1日で, 3日以内に40例 (62.5%) が死亡しており, 特にP.aeruginosa菌血症の生存日数が短かった.検査所見では, 白血球数10,000/mm3以上の症例が38.3%, 1,000/mm>3未満の症例が25.3%であったが, 除菌率で両群に有意な差は認めなかった.CRP8.5mg/dl以上の症例は63.5%で, CRPの低い群に比較して, 除菌率は有意に低かった.血清ビリルビン値と除菌率は, 有意に反比例していた.以上の検討より, 菌血症においては, 起炎菌判明後の治療では手遅れのことも多く, empiric therapyが重要であると考えられる.

著者

増田 亜希子 伊東 孝通 和田 麻衣子 日高 らん 古江 増隆

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.78, no.4, pp.353-355, 2016

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<p>27 歳,女性。小児期よりアトピー性皮膚炎に罹患していた。初診の 6 年前より夫の精液付着部位に蕁麻疹と瘙痒を認めた。その後,避妊具なしで性交した際に全身に蕁麻疹を認め,呼吸困難も出現した。同様のエピソードが過去 2 回あった。避妊具を使用した性交渉では同様の症状を生じたことはなかった。近医を受診し,精漿アレルギーの疑いで当科を紹介され受診した。10 倍から1000 倍に希釈した夫の精漿を用いたプリックテストでは,検査した全ての濃度で紅斑と膨疹が出現した。本疾患は精漿中に存在する前立腺由来の糖蛋白に対するⅠ型アレルギー反応であると考えられている。精漿アレルギーの患者の半数以上にアトピー性皮膚炎の既往があると報告されており,皮膚バリア機能の障害による経皮感作が発症に重要な役割を担っていることが推察される。本疾患は皮膚科領域での報告は比較的稀であるが,アトピー性皮膚炎関連アレルギー疾患の一つとして位置づけることができると考え報告した。</p>

著者

和田 勉

雑誌

高校教科「情報」シンポジウム2018論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.i-Xii, 2018-10-27

著者

茅 明子 奥和田 久美

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.12-22, 2015 (Released:2015-11-20)

参考文献数

24

被引用文献数

2 6

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科学技術政策が科学技術イノベーション政策に転換して以来,研究開発プロジェクトに対して「社会実装」が求められる機会は増加しているものの,実際の現場においてどの程度社会実装が進んでいるのかはきちんと把握されていないのが現状である.それゆえ本研究では,新たに設定した指標を用いて社会実装を推奨する研究開発領域の成果の類型化を実施し,成果の進捗を把握した.その結果,約4割のプロジェクトが社会実装フェーズに到達しており,想定以上に概念が浸透していることが判明した.あわせて、社会実装と研究開発手法の新規性や成果の汎用性についての相関関係も考察した.

著者

和田 清 水谷 法美 村上 宗隆

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海洋開発論文集 (ISSN:09127348)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.291-296, 2000 (Released:2011-06-27)

参考文献数

5

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This paper is intended to estimate beach process and wave deformations at the Shitiri-mihama coast in Mie Prefecture. Field investigation by using an aerial photography technique is conducted along the Shitiri-mihama coast from the Kumano river mouth to the Onigashiro cape. It is clear that almost regions occurred beach erosion, especially Udono harbor region located on the left bank of the Kumano river, as the coastal line faced to sea, the beach protection works were struck by strong storms. Based on bottom sounding survey, maximum shoreline retreat was 100 meters for 5 years immediately after extend construction of breakwater around Udono harbor. It is necessary to predict water deformation for erosion control around coastal protection facilities. It is presented a time-depend mild slope equation for estimating wave deformation. Some simple calculations were conducted for modeling breakwater at the worst beach erosion area where located northern Udono harbor. The numerical model has well explanations for generation of partial standing waves, drop of mean sea level behind breakwaters.

著者

川西 剛史 植松 清次 柿嶌 眞 鍵和田 聡 濱本 宏 難波 成任 堀江 博道

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.179-180, 2008-08-25