著者

橋口 英俊 結城 富美子 和田 武治 芝 祐順

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第8回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.228-231, 1966-09-28 (Released:2017-03-30)

著者

寺内 信 西島 芳子 佐藤 圭二 鈴木 浩 安田 孝 和田 康由 馬場 昌子 バージェス グレイム

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報

巻号頁・発行日

vol.25, pp.37-48, 1999

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近代産業都市の発展は,19世紀イギリスにおいても20世紀の日本においても,商業業務を主とする都心部の成立と,その周辺における工業地域と高密度居住地域の形成をもたらした。イギリスでは19世紀の初めからの都市への人口集中は都心周辺部での高密度テラスハウス(バックツウバックあるいはバイロウハウス)によって吸収され,日本の大阪では20世紀初期からの人口集中は長屋や町屋によって吸収されたのである。その結果としての都市形成と都心周辺部の居住様式には,約100年の時期的差異があるにもかかわらず,共通するところが多いことが明らかになった。このような高密度居住による衛生問題を主とする住宅問題・都市計画問題に対して,イギリスではリバプールをはじめとする条例制定や,それを支援する中央政府の公衆衛生法の制定によって改善が進められた。しかし,日本では1900年頃までの上水道普及の進展もあって,建築・都市計画法制からは衛生問題が抜け落ちている。 大阪,リパプール,バーミンガムを主とする本研究では日英比較による都心住宅地形成と更新・保存の制度化の差異の要因として,1)都市自治体の主体性の強弱,2)防火建築材料などの社会的合意形成の時期,3)建築産業の近代化,4)地域住宅産業の育成,5)住宅改善・居住地更新の総合性,6)近隣関係重視の居住地更新政策,などにあることを仮説として明らかにした。この結果を背景に,これからの都心周辺部居住地更新においては,居住者の近隣関係を重視した参加と支援による計画・事業制度の整備と推進が重要と考えている。

著者

和田 干藏

出版者

日本鳥学会

雑誌

鳥 (ISSN:00409480)

巻号頁・発行日

vol.3, no.12-13, pp.120-133, 1922-03-30 (Released:2010-03-01)

被引用文献数

1

著者

吉村 優治 和田 智

出版者

岐阜工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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研究代表者らが行ってきた建設廃棄物の再利用に関する研究は大きく以下の3つに分けられる。(1)軽量地盤材料としてのALC廃材のリサイクル(2)地盤安定材としての汚泥のリサイクル(3)建設残土の100%再利用したがって,これまでの研究成果も踏まえて当該研究期間4年間で以下のように研究を進展させ,新たな施工方法およびリサイクル技術を確立した。1)<ALC廃材の再利用試験施工現場の動態観測>すでに現場で施工した道路の沈下,側方変位等の動態観測を継続し,軽量地盤材料としてのALC廃材の再利用方法の有効性を検討した。2)<固化材を添加しないALC廃材の強度と吸水・排水性の検討>固化材を添加したALC廃材については軽量な地盤材料として道路路床にリサイクルできることが明らかになっている。また,粒状体としてのCBR値,内部摩擦角等の概略値は既に測定している。そこで,さらに粒状体としての吸水性,排水性を考慮した再利用方法について検討し,街路樹用の土としての使用方法を提案した。3)<建設残土の100%リサイクル法の検討>これまでの研究成果を踏まえ,建設分野でリサイクルの最も遅れている建設残土の100%再利用法の提案のために,鉛汚染土壌の再利用方法を検討した。結果的には汚染が著しい場合にはキレート材では汚染の封じ込めは難しいことが明らかになった。4)<リサイクル固化材の特性評価>地盤安定材としての汚泥のリサイクル固化材の特性を評価した。

著者

岡本 耕一 岡村 誠介 井本 佳孝 木村 哲夫 竹内 尚 宮本 弘志 四宮 寛彦 岡久 稔也 和田 哲 高山 哲治

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 = Gastroenterological endoscopy (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.260-266, 2012-02-20

参考文献数

13

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症例は63歳,女性.検診にて異常を指摘され当科に紹介された.内視鏡検査にて十二指腸球部に細長い突起物を認め,内視鏡的ポリペクトミーを行った.この突起物は,病理組織学的に正常十二指腸粘膜で覆われBrunner腺の増生と拡張した静脈を有する粗な粘膜下組織を認め,内部に大小の嚢胞状に拡張した腺が認められた.本症例は稲本らやEzoeらにより提唱されたintraluminal duodenal protrusionやElongated non-neoplastic duodenal polypなる概念に相当するものと考えられた.

著者

中村 裕二 和田 剛 中瀬古(泉) 寛子 安東 賢太郎 杉山 篤

出版者

一般社団法人 日本不整脈心電学会

雑誌

心電図 (ISSN:02851660)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.118-120, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

6

著者

八塚 美樹 和田 重人 原 元子 松井 文 駒井 希望 安田 智美 吉井 美穂 田澤 賢次

出版者

Japanese Society for Thermal Medicine

雑誌

日本ハイパーサーミア学会誌 (ISSN:09112529)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.231-236, 2005-12-01 (Released:2010-01-29)

参考文献数

9

被引用文献数

4 6

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遠赤外線温熱療法は, 免疫賦活作用を有する癌治療法として, 今改めて注目されている.その特徴は相補・代替医療の特徴を備え, 西洋医学単独では解決しえない病態や未病への治療となる新たなる領域である.そこで, 今回, 肩こり, 不眠, 冷え等の体調の不良を訴える人を対象に, 遠赤外線温熱刺激による効果を, 気分プロフィール尺度 (POMS) を用いて心理的側面の変化から検討した.結果として, 温熱刺激により「抑うつ-落ち込み」, 「怒り-敵意」, 「混乱」においてPOMS評点の有意な低下, 「緊張-不安」, 「疲労」の低下傾向が認められ, 温熱刺激が心理的側面に影響を与えることが示唆された.

著者

和田 侑子 石井 文由

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.8, no.9, pp.371-378, 2008

被引用文献数

1

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本総説では, 緑茶カテキンの皮膚適用時の有益効果に焦点を当て, その秘めたるパワーについて紹介する。緑茶カテキンは, 皮膚癌の発ガン過程抑制効果, 抗炎症効果, 紫外線ダメージから皮膚を保護する効果, しみやそばかす生成予防, 美白効果, 光老化に対するアンチエイジング効果, ホルモンバランス異常に対する改善の効果を有することが報告されている。また, 緑茶カテキンの欠点である不安定性を改善するためにさまざまな技術が開発されており, その1例として, 緑茶カテキンを油中に溶解させることにより, 安定化させるとともに, 皮膚への浸透性を高めるわれわれの技術も紹介する。全世界で増加している皮膚癌患者を救う, あるいは自己治癒力, 自己免疫力を高めることによって若く健康な肌を保つ等, 緑茶カテキンの秘めたる可能性は, 近い将来の医薬品や化粧品の発展に必ずや大きな貢献をするものと期待される。

著者

皆川 智子 植田 啓一 佐野 文子 上迫 春香 岩永 海空也 小峰 壮史 和田 新平

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.45-50, 2018

被引用文献数

4

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<p> 水族館飼育下のカマイルカの体表にクジラ型パラコクシジオイデス症を疑う多発性の肉芽腫性結節患部を観察した。生検を実施して各種検査を行ったところ,渡銀染色下にて多極性出芽を示した球形の酵母様細胞を認めた以外は何らかの感染症を示唆する所見は得られなかったが,抗真菌剤を用いた治療により患部が緩解しているため,本症例の病態に何らかの真菌が関与している可能性が考えられた。</p>

著者

和田 武真 松尾 彰文 白井 克佳 冨田 智子 岩間 秀子 平野 一成 佐藤 秀明 堀居 昭

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.58, 2007

著者

和田 尚久

出版者

東洋大学現代社会総合研究所

雑誌

現代社会研究 (ISSN:1348740X)

巻号頁・発行日

no.13, pp.83-90, 2015

著者

和田 猛

出版者

東京工業大学

巻号頁・発行日

1991

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博士論文

著者

和田 実

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.67-75, 1993-03-10 (Released:2016-12-01)

被引用文献数

2

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The purpose of this study was to confirm the results on sex differences of same-sex friendship (SSF) and to examine the effects of sex-role type on SSF through emotional self-disclosure and the hope of SSF. Emotional self-disclosure consisted of 9 states of the emotion (as a result of factor analysis, 7 emotions), and the hopes of SSF consisted of 10 contents. Subjects were 246 (92 male and 154 female) undergraduates. Major findings were as follows: 1. Female self-disclosed the causes of the emotion more than male when they were in the state of fear and shame, depression and anxiety, happiness, and calmness. 2. Male hoped companionship of SSF and female hoped interdependence and self-disclosure. 3. Male in high femininity (HF) revealed more self- disclosure than male in low femininity (LF) except in the state of calmness. Male in high masuculinity (HM) hoped more companionship of SSF than male in low masuculinity (LM). 4. Female in HF revealed more self-disclosure than female in LF in the state of depression and anxiety, calmness, and anger. Female in HM revealed less self-disclosure than female in LM in the state of fear and shame, and depression and anxiety. Female in HM hoped more admiration, less cooperation, less self-disclosure, and less companionship than female in LM. Female in HF hoped more cooperation, more sensitivity, more self-disclosure, less information, and less authenticity than female in LF. These findings were discussed in terms of the sex differences of socialization (sex role expectation).

著者

高橋 智子 齋藤 あゆみ 川野 亜紀 朝賀 一美 和田 佳子 大越 ひろ

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.347-354, 2002-04-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

15

被引用文献数

7

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本研究では, 4段階の濃度の異なる重曹溶液 (0mol/l濃度として蒸留水, 0.1mol/l, 0.2mol/l, 0.4mol/l) に浸漬することにより, 軟化処理を施した食肉の硬さと食べ易さの関係について検討を行った.(1) 牛肉, 豚肉ともに, 浸漬する重曹溶液濃度が高くなるに従い, 生肉に対する試料肉の重量減少率が小さくなった.このことより, 食肉を浸漬する重曹溶液濃度が高くなるに従い, 水和が増し保水性が増加すると推測される.また, 重曹濃度が高くなるに従い, 牛肉, 豚肉ともに加熱処理後の肉色が暗くなり, ことに, 牛肉において, その傾向が顕著であった.(2) 肉を浸漬する重曹濃度が高くなるに従い, 軟らかくなり, ことに0.2mol/lおよび0.4mol/l濃度の重曹溶液に浸漬した試料肉が0 mol/l 試料肉すなわち蒸留水浸漬肉に比べ, 有意に軟らかいことが認められた.(3) 重曹溶液濃度が高く, 見かけの硬さが軟らかい試料肉は牛肉および豚肉ともに, 咀嚼時に軟らかく, 咀嚼後に形成された肉食塊は飲み込み易く, また口中の残留物も少ないことが認められ, 食べ易い肉であることが示唆された.(4) 試料肉の見かけの硬さは圧縮速度が遅くなるに従い, 硬くなる傾向を示した.このことより, 咀嚼速度が遅くなる傾向にある中高齢者群や義歯装着者群は低年齢群に比べ, 肉を咀嚼する場合, より多くの力を要することが推測される.このことからも, 軟らかく, 噛み切り易く, 咀嚼し易い肉の開発が重要であるといえる.本研究は基礎的研究であるため高齢者や義歯装着者をパネリストとして官能評価を行っていない.しかし, 高齢者や義歯装着者にとっても咀嚼時に軟らかく, 食べ易い肉は, 重曹などにより軟らかく処理した肉であることが推測され, 肉の軟化操作の重要性が認められた.

著者

気賀澤 悠 中村 理恵子 大森 泰 高橋 常浩 和田 則仁 川久保 博文 才川 義朗 竹内 裕也 北川 雄光

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:13489844)

巻号頁・発行日

vol.87, no.1, pp.86-87, 2015-12-12 (Released:2016-01-06)

参考文献数

4

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論文撤回のお知らせ 論文タイトル: 術後の癒着・狭窄予防にステロイド局注が著効した下咽頭表在癌の1 例 著者: 気賀澤悠・中村理恵子・大森泰・高橋常浩・和田則仁・川久保博文・才川義朗・竹内裕也・北川雄光 掲載誌: 「Progress of Digestive Endoscopy」第87 巻1 号,pp. 86-87 撤回理由: 編集作業上の事故により同一論文を2 回掲載してしまったため、2 回目掲載の本論文を撤回いたします。 本件は二重投稿には当たらず、出版社が引き起こした多重出版であることをここに明記いたします (撤回通知掲載:第90 巻1 号)。 「Progress of Digestive Endoscopy」編集委員会 委員長 髙橋 信一

著者

菅井 道子 堀田 龍也 和田 裕一

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Suppl., pp.125-128, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

12

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高校生による教育用SNS を活用した協調的議論に対する生徒の自己評価に影響を及ぼす要因の検討を目的として,教育用SNS を活用した議論演習を2回行った.対照群として対面での議論演習を行う群を用意した.事前と事後の質問紙調査,および議論演習後の議論への自己評価に関する質問の回答を分析した.その結果,教育用SNS を活用した議論においては,グループの人数が増えるほど,生徒は根拠などの理由を伴い主張する論証のスキルが向上したと実感する傾向が示唆された.加えて,情報の判断力や表現力などの議論に関連した意識や態度の変容と,論証の出来不出来に対する生徒の自己評価が関連することが示唆された.

著者

須貝 勝 平田 藍 齋藤 博子 大橋 恭彦 山田 彰 安孫子 修 井上 元保 平山 美麻 間宮 加奈 谷口 暁代 瀬尾 大樹 吉田 哲平 鶴見 太朗 永松 康太 和田 優子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】近年,膝蓋骨脱臼に対して内側膝蓋大腿靭帯(MPFL)再建術が導入されており,概ね良好な結果が得られている。一方,術後リハビリテーションプロトコールについては様々な報告が行なわれており,一定の見解を得ていない。当院では,術後早期より再建靭帯に強度が得られるなどの理由から,人工靱帯を用いたMPFL再建術を行ない,術後早期より膝関節可動域運動等の理学療法を実施している。今回,当院におけるMPFL再建術後の膝関節可動域の完全屈曲獲得日数,ならびに膝蓋骨脱臼再発の有無の調査を行なった。その結果を踏まえた上で,早期膝関節可動域運動実施の妥当性及び安全性について検討したので報告する。【方法】対象は2006年12月~2012年6月までに当院にて人工靭帯(LK-15)を用いMPFL再建術を施行した反復性膝蓋骨脱臼患者のうち,経過を追うことができた17例22膝(平均年齢25.75(±9.92)歳,男性1名1膝,女性16名21膝)である。術中,膝屈曲60°にて再建靱帯を固定し,膝屈曲伸展全可動域にてlength patternを確認している。方法は,術後膝完全屈曲獲得日,術後1年後のCrosby&Install grading system,術前及び術後1年後のapprehension test,ならびに単純X線画像から膝屈曲30°のCongruence angle(正常値-6±11°)を測定し,膝蓋骨脱臼再発有無の調査を行なった。術後リハビリテーションプロトコールは,術後1日目よりQuad setting等の大腿四頭筋エクササイズ開始,3日目より膝屈曲45°からCPM開始し1日5°毎に屈曲角度を拡大する。5日目よりニーブレース装着下での部分荷重歩行及びセラピストによる膝関節可動域運動を開始,12日目よりパテラブレースでの全荷重歩行許可,2週目以降より症状に応じて階段昇降,自転車エルゴメーター,スクワット開始,8週目よりジョギング許可,16週でフルスポーツ許可となっている。【倫理的配慮,説明と同意】対象患者には治療,研究を目的に検査結果を使用することを事前に説明し,本研究の発表にあたり同意を得た。【結果】術後膝完全屈曲獲得日は平均80.9(±62.57)日であった。術後1年後のCrosby&Install grading systemは,Excellent,16膝(72.72%),Good,5膝(22.73%),Fair to poor,1膝(4.55%)であった。Fair to poorの1膝は術後感染による腫脹,疼痛の残存を認めていた。apprehension testは術前では全例陽性であったが,術後1年後では全例陰性となった。膝屈曲30°のCongruence angleは,術前では,平均22.61(±21.50)°であったが,術後1年後では平均-1.70(±17.40)°と正常化した。【考察】当院におけるMPFL再建術後の膝屈曲関節可動域獲得は良好であり,膝蓋骨脱臼再発も認めなかった。生体内の正常MPFLにおいては,膝屈曲60°までが膝蓋骨のstabilizerとして機能しており,MPFLは膝屈曲60°付近で最も緊張し膝蓋骨の制動効果が高いといわれている。また,MPFL再建術後においても,膝屈曲60°以上では再建靭帯にストレスはかからず,膝深屈曲位での5mm程度の緩みはむしろ生理的であり望ましいといわれている。したがって,膝屈曲60°までは再建靭帯へのストレスを考慮する必要があるが,膝屈曲60°以上の関節可動域運動は早期より実施可能であると考えた。本研究の結果,人工靱帯を用いたMPFL再建靱帯後における早期膝関節可動域運動実施の妥当性及び安全性が示唆された。膝蓋骨脱臼の病態は複雑かつ多様であるため,MPFL再建術後の理学療法を実施していく上では,軟部組織や骨形態などの先天的解剖学的因子に加え,内側広筋の筋収縮力や下肢のアライメントなどの膝関節に関わる安定化機構も考慮する必要がある。今回,人工靭帯を用いたMPFL再建術での調査報告であったが,今後,自家腱を用いた場合についても検証していきたい。【理学療法学研究としての意義】MPFL再建術後の理学療法は,膝蓋骨制動機能及び膝蓋骨脱臼の病態を理解した上で,再建靱帯へのストレスを考慮して実施する必要がある。本研究は,MPFL再建術後早期からの膝関節可動域運動実施の妥当性及び安全性を示唆するものである。

著者

和田 英穂

出版者

学校法人 尚絅学園 尚絅学園研究紀要編集委員会

雑誌

尚絅大学研究紀要 A.人文・社会科学編 (ISSN:18816290)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.59-71, 2018-07-25

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本論は中国における対日戦後処理中の台湾人処理方法と台湾における対日戦犯裁判および接収中に発生した台湾人による日本人殺人事件を事例とし,台湾における戦後処理の問題点を考察した。台湾における戦後処理は,対日戦後処理と並行して,対台湾人処理という困難な問題が存在していた。終戦直後から祖国中国に返還されるも「日本人」として戦争責任が負わされ,また一方では日本の不当な弾圧を受けていた台湾人民主派たちの祖国による日本に対する正当な処理への期待は失望へと変わってしまった。こうした「棄民」状況に陥っていた当時の台湾における戦後処理の状況はいまだ未解明の部分が少なくない。

著者

野澤 伸一郎 白崎 広和 和田 旭弘 友利 方彦

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.127-137, 2012

被引用文献数

3

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東北地方太平洋沖地震では,鉄道も広い範囲で被災した。JR東日本線において,地震動では在来線の盛土・切土が被害を受けたが,それぞれの規模は大きくなく,線路延長では最大でも120m程度であった。トンネルの被害は新幹線,在来線とも極めて軽微であった。京葉線はじめ鉄道沿線で液状化が発生したが,高架橋,橋梁については,変状は無かった。津波による被害は甚大であり,海岸線を走る5線区の盛土,切土では50箇所にのぼる被害を受けた。海岸にある防潮堤や鉄道盛土と隣接した架道橋の存在により,被害の形態や規模は異なっていた。

著者

松原 康策 仁紙 宏之 岩田 あや 内田 佳子 山本 剛 常 彬 和田 昭仁

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.7-12, 2012

被引用文献数

2

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わが国の小児期侵襲性肺炎球菌感染症 (invasive pneumococcal disease,IPD) の季節変動とそれに関連する因子を明らかにするために,地域中核病院小児科で IPD 患者を後方視的に検討した.対象は,1994 年7 月から2011 年 6 月までの 17 年間に西神戸医療センター小児科で IPD と診断された 15 歳以下の 72 例 (2回の反復例を3 例に認め,患者数は 69 症例) である.疾患内訳は occult bacteremia 48 例,肺炎10 例,髄膜炎10 例,眼周囲蜂窩織炎3 例,乳突洞炎1 例であった.IPD の関連因子として,1) 月齢,2) 同胞数,3) 未就学の同胞数,4) IPD 発症時の本人の保育園・幼稚園の通園の有無,5) 未就学の同胞がいる場合にその同胞の通園の有無の 5 因子を,カルテ記載または電話問診で調査した.季節変動の結果は,4~5 月 (n=21) と 11~12 月 (n=20) の二峰性のピークを形成し 7~9 月 (n=8) の夏季に最も少なかった.4~5 月の 21 例はその他の月に発症した 51 例と比較して,本人の通園している割合 (4~5 月群vs その他の月に発症群,12/21[57.1%]vs 12/51[23.5%];odds ratio,4.3;95% confidence interval,1.5~12.8;p=0.006) においても,また,本人,かつ/または,同胞が通園している割合 (17/21[80.9%]vs 27/51[52.9%];odds ratio,3.8;95% confidence interval,1.1~12.8;p=0.027) においても有意に高かった.しかし,発症月齢 (中央値:14 カ月 vs 15 カ月),同胞数 (0 人[9 例],1 人[11 例],2 人[1 例]vs 0 人[21 例],1 人[27 例],2 人[2 例]),未就学同胞数は 2 群間に相違を認めなかった.一方,11~12 月の第 2 峰群とその他の月群においては上記 5 因子に有意な相違を認めなかった.<BR> 以上から,わが国の小児期 IPD は二峰性の季節変動を示し,4~5 月のピークは通園者が有意に多いことが判明した.4 月からの集団保育への参加が肺炎球菌の保菌率の上昇をもたらし,4~5 月の小児期 IPD のピークを形成する重要な要因のひとつと推測された.