著者
加藤 承彦 越智 真奈美 可知 悠子 須藤 茉衣子 大塚 美耶子 竹原 健二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.21-040, (Released:2022-03-16)
参考文献数
50
被引用文献数
2

目的 近年,父親の育児参加に対する社会の関心が高まりつつある。しかし,父親が積極的に育児参加することによってどのような影響があるのかあまり明らかになっていない。本研究では,我が国で主に2010年以降に報告されている父親の育児参加に関する研究の知見についてレビューを行い,日本社会において父親の育児参加が母親,子ども,父親自身に与える影響に関する知見をまとめた。さらに,今後の課題についても検討を行った。方法 医学中央雑誌文献データベース,JSTPlus,JMEDPlusを用いて,「乳幼児関連」,「父関連」,「育児関連」のキーワードで2010年以降に掲載された和文原著論文の検索を行った。また,PubMedを用いて,「father or paternal」,「childcare OR co-parenting OR involvement」で英文原著論文の検索を行った。また,日本国内の研究,乳幼児期がいる家庭を対象,質問紙を用いた量的研究,2010年以降に掲載などの条件を設定した。これらの条件を満たした26編の論文(和文22編,英文4編)について,対象者(母親,父親,両者),育児参加方法の内容,アウトカムの内容,得られた知見などについて検討を行った。結果 父親の育児参加の影響に関する過去10年間の和文論文および過去20年間の英文論文の文献レビューの結果,次の2点の傾向が見られた。第1点目として,母親が父親の積極的な育児参加を認知している場合,母親の育児負担感が低く,幸福度が高い傾向が見られた。また,子どもの成長においても,母親が父親の積極的な育児参加を認知している場合,子どもの健康や発達(怪我や肥満の予防)に良い影響を及ぼしている可能性が示唆された。しかし,第2点目として,父親が自分自身で評価した育児参加の度合いは,母親の負担感などとは直接に関連しない可能性が示唆された。父親の育児参加が父親自身に与える影響(QOL等)は,研究の数が少ないこともあり,一貫した傾向は見られなかった。また,父親の育児参加の評価の方法がそれぞれの研究で異なっていた。結論 今後,父親の育児参加が積極的に推奨されると同時に,その影響についても社会の関心が高まると推測される。今後の課題として,父親の育児参加の量および内容をどのように適切に評価するのかに関する議論を深める必要が示唆された。
著者
中村 邦子 田中 早苗 武本 歩未 大塚 美智子
出版者
一般社団法人 日本繊維製品消費科学会
雑誌
繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)
巻号頁・発行日
vol.61, no.12, pp.849-863, 2020-12-25 (Released:2020-12-25)
参考文献数
6

JIS 衣料サイズの改正から20 年以上が経過し,日本人成人の人体寸法データベース2014−2016 に基づく改正について検討されている.JIS 衣料サイズは新しく制定されたISO 8559-3 に対応する必要がある.本研究では,日本人の人体寸法の推定を行い,ISO 8559-3 に対応するサイズ別人体寸法表を作成することを目的とする.日本人の人体寸法データベース2014−2016 の女性1633 名の人体計測結果を利用して,1633 名全体とDROP による体型分類別3 グループ,年齢層を25 歳未満, 25 歳~40 歳,40 歳~55 歳,55 歳以上の4 グループ,計8 グループについて分析した.身長,乳頭位胸囲,胴囲,腰囲,体重の計測項目から,重回帰分析に用いる変数の組み合わせを検討し,上半身にフィットする説明変数は,身長と乳頭位胸囲の2 変数が適当であることを確認した.重回帰分析により回帰係数の推計を行い,算出した定数と係数からDROP による体型分類別と年齢層別のサイズ別人体寸法表を作成した.さらに,胴囲,腰囲,体重を加えた5 変数のサイズ別人体寸法表を作成した.数値モデルにより,現代日本人の体型を幅広く推定することが可能である.また,人体寸法の推定により算出した,項目間のインターバルはパターンメーキング,グレーディング,フィット性の評価などに活用できると考える.
著者
大田尾 浩 村田 伸 八谷 瑞紀 弓岡 光徳 小野 武也 梅井 凡子 大塚 彰 溝上 昭宏 川上 照彦
出版者
日本ヘルスプロモーション理学療法学会
雑誌
ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)
巻号頁・発行日
vol.1, no.2, pp.123-129, 2012 (Released:2013-04-02)
参考文献数
41
被引用文献数
2 2

[目的]脳卒中片麻痺患者の座位での骨盤傾斜角度と基本動作能力との関連について検討した。[対象]脳卒中片麻痺患者28名(男性17名,女性11名)とした。[方法]測定項目は,端座位での自動運動による骨盤前傾角度,骨盤後傾角度,骨盤運動可動域,基本動作能力(立ち上がり,着座,立位保持,片脚立位,歩行),Brunnstrom stage および下肢筋力とし,基本動作の可否に関連する因子を分析した。[結果]片脚立位以外の基本動作能力と骨盤前傾角度に有意な関連を認めた。一方で,各測定項目と骨盤後傾角度および骨盤運動可動域とは有意な関係は認められなかった。[結語]脳卒中片麻痺患者の自動運動による骨盤前傾能力は,基本動作能力に関連している可能性が示された。
著者
斉藤 寿仁 大塚 洋子 倉井 宏明 大川 真一郎
出版者
日本口腔・咽頭科学会
雑誌
口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.213-217, 2004-02-29 (Released:2010-06-28)
参考文献数
7

胃食道逆流症Gastro esophageal reflux disease (GERD) は比較的新しい疾患概念で, 胃液が食道に逆流し不快な症状を起こしたり, 下部食道粘膜の障害を起こす疾患である.上部消化管内視鏡検査所見で食道粘膜にびらんや潰瘍を確認できる場合には逆流性食道炎と呼称している.本疾患の重要な特徴として胸やけなどの逆流による定型的自覚症状の有無や程度と食道粘膜の障害の程度 (内視鏡所見上の重症度) とは相関しないことが挙げられる.また, 逆流による自覚症状が非常に不快となり, 患者のQOLを著しく低下する場合があること, また様々な症状を呈することから診断治療の重要さが多くの論文にとりあげられている.耳鼻咽喉科領域の症状としては咽喉頭異常感 (globus sensation), 音声障害, 慢性の咳嗽, 耳痛, 喉頭肉芽腫などがあり, Laryngo pharyngeal reflux disease (LPRD) と呼んでGERDから区別して診断することが多くなった.GERDはいろいろな科に関係する症状を呈し, 診断に苦慮する場合も多いがプロトンポンプ阻害剤 (PPI) で劇的に症状を改善できる疾患で日常診療において常に念頭におく必要があると思われる.
著者
大塚 初重
出版者
明治大学史学地理学会
雑誌
駿台史學 (ISSN:05625955)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.38-65, 1956-03-25
著者
大塚 みさ
出版者
実践女子大学
雑誌
実践女子大学短期大学部紀要 = Jissen Women’s Junior College Review (ISSN:24344583)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.9-18, 2023-03-10

外来語の数の多さや意味の分かりづらさがしばしば話題となっている。公共性の高い場面での外来語の使用や、「外来語弱者」と呼ばれる高年層には配慮が必要であることは言うまでもないが、これから社会で活動する大学生には、必要に応じて馴染みのない外来語を積極的に習得する姿勢が求められるのではないだろうか。本稿では、その一助となる教材の開発に必要な外来語語彙のレベル別整理を目指した試みを報告し、その検証と今後の課題の検討を行う。
著者
大塚 篤司 生駒 晃彦
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.133, no.2, pp.227-241, 2023-02-20 (Released:2023-02-20)
参考文献数
14

アトピー性皮膚炎(Atopic dermatitis;AD)の影響や治療について,医師と患者の認識を調べるため,医師209名と患者716名を対象にオンラインアンケート調査を実施した.その結果,患者は医師が考えるほどには日常生活の上で制限を受けていると感じておらず,心理・精神的にも困っていない可能性が示された一方で,医師よりも症状を改善させたい思いが強いことが示された.患者の意図を汲んだAD治療の実現のために,ADに対する医師と患者の認識のギャップを解消する必要性が示唆された.
著者
東野 和幸 杉岡 正敏 小林 隆夫 湊 亮二郎 丸 祐介 笹山 容資 大塚 雅也 牧野 隆 坂口 裕之
出版者
一般社団法人 日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会論文集 (ISSN:13446460)
巻号頁・発行日
vol.57, no.664, pp.210-216, 2009 (Released:2009-06-01)
参考文献数
10
被引用文献数
3 2

Liquid Natural Gas (LNG) will be used as propellant of near future space vehicles and rocket engines. Cooling characteristics of engines, especially methane thermal cracking characteristics depend on material candidate for nozzle and chamber cooling passage material temperature. This paper describes these effects on coking and sample analysis method is suggested.
著者
大塚 洋一
出版者
日本プロテオーム学会
雑誌
日本プロテオーム学会誌 (ISSN:24322776)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.53-62, 2022 (Released:2023-01-14)
参考文献数
26

疾患機構の解明や診断・治療の高度化には,細胞の変容を区別しうるイメージング技術が求められている.生体組織に含まれる分子群の分布を可視化する質量分析イメージングは,分子夾雑な細胞ネットワークのローカルな化学状態の変化を捉えるために有用である.本総説では,細胞スケールで,脂質やタンパク質の空間分布情報を計測するための先端技術の進展と,それらの生体組織のイメージングへの適用について概説する.微小領域の成分を高感度に計測するためのイオン化法や,試料の前処理法,質量分析装置の進展により,計測できる分子種が拡張されてきた.液体クロマトグラフィー質量分析法を用いたオミクス計測では得られない,疾患組織の不均一化に関与する分子群の分布情報は,生命科学研究の発展に資する.生体成分を詳細に計測するための基盤要素技術の研究開発と,それらを活用する実試料の研究の融合推進がより一層求められている.
著者
大塚 美奈子
出版者
上田女子短期大学
雑誌
挑戦的研究(萌芽)
巻号頁・発行日
2021-07-09

本研究は,研究1において指筆談援助法による知的障害児(者)80名の「内言」を記録し,語彙数や文法の観点から実態と比較し,整理する。事例抽出し「内言」から対象者の考えに添った支援を行い,支援前後の行動の変容について分析を行う。研究2において個別データを自閉スペクトラム症,知的障害,肢体不自由等の障害種別に分類しKHcoder(樋口,2014)を用いてテキスト分析し,障害種別の「内言」の言語レベルや特徴を検討する。
著者
坂本 尚史 鈴木 滋 立松 英信 大塚 良平
出版者
Japan Association of Mineralogical Sciences
雑誌
岩石鉱物鉱床学会誌 (ISSN:00214825)
巻号頁・発行日
vol.75, no.5, pp.164-171, 1980-05-05 (Released:2008-08-07)
参考文献数
6
被引用文献数
1 3

青函トンネルの先進導坑,北海道方約5000mの地点において,新第三紀訓縫層中の断層を埋めて産する茶褐色の鱗片状鉱物がサンコーコンサルタント,伊藤昌史氏により発見された。この試料は,早稲田大学鞠子正教授を経て筆者らに提供され,その後の室内研究により我国での3番目の産出である鉄セピオライトであることが明らかにされた。 化学分析値から計算された脱水相の単位胞の1/2構造式は以下の通りである。 (Si11.49Ti0.03Al0.38Fe3+0.10)12.00(Fe3+1.25Fe2+0.26Mn0.02Mg6.00)7.53O32・Ca0.03Na0.05K0.04 一方,FeをすべてFe2+であるとしてO30(OH)4をもとにして構造式を計算すると (Si11.74Ti0.03Al0.23)12.00(Al0.16Fe2+1.65Mn0.02Mg6.13)7.96O30(OH)4・Ca0.03Na0.05K0.04 となり,理想式によく一致する,従って,この鉄セピオライト中のFeは当初Fe2+として形成され,その後酸化されたものと考えられた。 この論文では,このほかに,X線回折データ,熱分析データ等の鉱物学的データが示されている。
著者
大塚 孝夫
出版者
学校法人 開智学園 開智国際大学
雑誌
開智国際大学紀要 (ISSN:24334618)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.105-122, 2017 (Released:2017-11-20)

国際社会に於ける国家以外の行為主体(アクター)の代表的存在である、政府間国際組織の典型にして最大の国連に関する研究は、従来から国際機構論としてその目的・構成・機能等に的が絞られており、又その延長線上での「国連改革」であろう。しかしながら「国際関係」の舞台での国連の実相は目的・構成・機能を研究することだけでは探求できない。何故なら国連創設をめぐる諸般の世界情勢に端を発し、以来関係各国の思惑や国際政治力学・経済権益、全人類的課題への取り組み姿勢の相違等々、国際社会の様々な現象が国連諸機関の存在そのものの根源に深い影響を与えているからに他ならない。本稿では従って単なる表面上の事象だけではなく、まず国連創設時の時代背景を観察・分析した上で、国連の本質的側面を分野ごとに責任を持つ国連専門機関、なかでも国連工業開発機関(United Nations Industrial Development Organization – UNIDO「注1」)に焦点を当て、設立に到る経緯、特にその外的要因の分析を経て、担当責任分野であるところの国際経済協力・国際開発援助の主だった視点から国際関係, なかんずく多国間関係の本質を考察する。