著者

天野 みゆき

出版者

広島女学院大学

雑誌

広島女学院大学論集 (ISSN:03748057)

巻号頁・発行日

no.43, pp.p13-25, 1993-12

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This paper examines how Lucy Snowe, the now old first-person narrator of Villette, stillstruggles to accept the loss, in her youth, of her only love. The narrator Lucy is oftern regard-ed as "unreliable" because she withholds crucial information from the reader. However, anexamination of her narrative technique reveals how the narrator teaches the reader to interpret her story. Although this story is about the young Lucy, the narrative technique allows us to understand the emotions of the now old narrator.

著者

伊藤 君男 天野 寛 岡本 真一郎

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.17-27, 1998-06-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

19

被引用文献数

2 1

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本研究の目的は, 緊急事態における避難行動に見られる事前の探索経験と集合行動の効果の検討である。実験室内に被災状況を模した迷路を作製し, 被験者の実際の脱出行動を観察した。実験では, 被験者は電気ショック装置を持った実験者から逃れるように教示された。実験1 (被験者64名) は, 2 (探索経験の有・無) ×2 (単独脱出・集団脱出) のデザインで行われた。探索経験は単独で行われ, その後, 単独または4人集団で実験が行われた。その結果, 探索経験は脱出所要時間の短縮を促進するという結果が得られた。また, 単独-未経験条件の被験者は他の条件の被験者と比較して, 脱出に要した時間を長く認知しているという結果が得られた。実験2 (被験者44名) では2種類の出口を設定し, 探索経験の際, 半数の被験者には一方の出口を, 別の半数の被験者にはもう一方の出口を学習させ, 本実験では4人集団で実験を行った。その結果, 集団脱出における同調行動が観察され, 集団による避難行動において, 不適切な行動であると考えられる同調行動の生起が示唆された。本研究の結果は, 探索経験の効果を証明し, ふだんの避難訓練の有益性を改めて示唆するものであった。

著者

花田 美穂 中川 倫代 濱端 明美 三宅 裕志 天野 博雄

出版者

一般社団法人 日本皮膚免疫アレルギー学会

雑誌

日本皮膚免疫アレルギー学会雑誌 (ISSN:24337846)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.443-450, 2020-10-30 (Released:2020-11-24)

参考文献数

12

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42歳男, 三陸の漁師。2014年エラコの巣に腕を接触し, 以降, エラコを扱うと顔, 上肢に掻痒を伴う皮疹が生じた。2015年, 2016年に, 全身の蕁麻疹, 嘔気, 呼吸苦, 意識レベル低下を伴う原因不明のアナフィラキシー (An) を生じ, 精査目的に当科を受診した。帰宅後, 納豆を自己判断で摂食し11時間後にAnが出現した。納豆によるAnを考え, プリックテスト (PRT) でポリγグルタミン酸 (PGA) 1, 10μg/ml, 1mg/ml, エラコ棲管のニンギョウヒドラ付着部, 納豆の粘稠成分で陽性であった。納豆による遅発性Anと診断した。エラコにはニンギョウヒドラというエダクダクラゲのポリプ世代が共生し, このポリプに刺されることで, クラゲPGAによる経皮感作が成立し遅発性納豆アレルギーを発症したと考えた。PGAは食品, 化粧品に含まれ, エラコ皮膚炎の既往のある人は, PGAによる遅発性Anを発症する危険性があるので注意が必要である。(日本皮膚免疫アレルギー学会雑誌, 3 (3) : 443-450, 2020)

著者

高橋 利幸 大塚 雅恵 後藤 健太 天野 京絵 指方 梢

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101691, 2013

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【はじめに】訪問リハビリテーション(以下訪問リハ)において、利用者とその利用者を取り巻く環境を調整することは必要不可欠な役割である。しかし、環境調整は様々な要因によりセラピスト本意のアプローチができないことも多い。いかにその必要性を伝え、利用者に適切な調整を行えるかが重要である。本研究では、環境調整の中でも手すりの設置に焦点を置き、利用者の家屋にある手すりと転倒との影響を調査した。同時に、より有効な手すりの設置を提案できるように現在の設置状況から比較検討を行った。【方法】対象は平成23年4月から平成24年10月までの期間に訪問リハを提供している利用者41名である。内訳は男性18名、女性23名、平均年齢は84.1±22.0歳である。p条件は、「訪問リハ実施期間中に利用者の使用しているベッドからトイレまでの動線内で起きた転倒」として、動線内に設置された手すりとの関連をみた。動線内を車椅子移動している者とトイレ移動を行っていない者は除外した。 手すりの有効性に関して、手すり設置の有無と転倒の有無でカイ2乗検定を行った。統計解析にはSPSS Statistics19を用い、危険率5%未満を有意とした。手すりの設置状況の検討は、転倒の有無から転倒群14名、非転倒群27名に分類し、各調査項目との関連性をみた。調査項目は、動線内の手すり設置(以下手すり項目)、認知症高齢者の日常生活自立度に1以上で該当しているか(以下認知症項目)、移動に見守り以上の介助が必要か(以下介助項目)、動線内の段差(以下段差項目)、歩行補助具の使用(補助具項目)を挙げた。各調査項目(カテゴリー)をそれぞれあり、なしで名義尺度に変換し、数量化3類を用いて統計処理し、両群のカテゴリースコアの散布図を比較検討した。【説明と同意】対象者には研究趣旨を文章と口頭にて説明し、本人・身元保証人の署名にて同意を得た。なお、本研究は国際医療福祉大学の倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】利用者の家屋にある手すりの有用性に関して、手すり設置の有無と転倒の有無では有意差を認めた(p<0.05)。続いて、数量化3類で得られたカテゴリースコアから手すり設置と各調査項目との関係性を散布図で示した。転倒群では、抽出された成分1(横軸)と成分2(縦軸)から散布図を作成し、累積寄与率は62.15%であった。非転倒群でも同様に散布図を作成し、累積寄与率は56.61%であった。【考察】各利用者の家屋にある手すりは、既に設置されていたものや家族が取り付けたもの、セラピストが環境調整を実施して取り付けたものなど経緯は様々だが、本研究において転倒予防に関与していたことが明らかになった。手すりの設置に関しては、取り付け位置が一般的に定量化され、専門業者を介さずとも個人に適した取り付けが容易にできるようになっている。そこで、個人因子や環境因子を考慮しながら環境調整を提案することが、セラピストの専門性として求められると考える。カテゴリースコア散布状況から、転倒群では手すり項目と補助具項目をグループ化した。ここから、手すりと歩行補助具を併用する際はその使い分けを明確化し、移動を単純化させることが重要であると推察された。非転倒群では、手すり・認知症・介助項目をグループ化した。これにより、介助方法とそれに関わる手すりの提案が適切に行われている傾向にあると推察された。一方で、非転倒群の散布図では手すり項目と補助具項目において横軸と縦軸を介して対照的な位置づけとなっている。両群を比較検討し、手すりの設置に関して歩行補助具との併用を最小限にし、移動動作をより単純化させることが重要であることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】訪問リハでは、在宅生活や社会参加まで多面的にかかわり、その能力を最大限に生かすために環境への配慮にも目を向けることが重要である。しかし、環境に対するアプローチは利用者とその周囲の意見に影響を受けやすいため、関わり方の工夫や、信頼関係を築き上げことも重要である。その上で、根拠に基づく妥当な指導や提案を提供し、訪問リハサービスの質の向上につなげていきたいと考えている。

著者

天野 了一

出版者

四天王寺大学

雑誌

四天王寺大学紀要 (ISSN:18833497)

巻号頁・発行日

no.65, pp.261-270, 2018-03-01

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高齢化社会の到来と、若年・生産年齢人口の都市集中が進む中、地方都市や近郊都市において、商店街や街の衰退が課題となっている。その活性化のためには、従来の商工団体、行政、住民に加えて、起業家・中小企業経営者としての多様な経験と感覚をもった、外部からの地域起業家の役割が注目される。本論では、様々な多彩な経歴と波乱万丈の人生を経て、地域のコンテンツを広く発信することに取り組む、株式会社ON THE ROAD(オン・ザ・ロード)取締役の宮脇繁(みやわきしげる)氏の起業家史について紹介し、そこから地域活性化の今後の課題や起業家の役割、方向性のあり方について考察を行うものである。

著者

峰松 和夫 松下 訓 天野 篤

出版者

長崎大学教育学部

雑誌

長崎大学教育学部紀要 = Bulletin of Faculty of Education, Nagasaki University, Combined Issue (ISSN:21885389)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.17-26, 2020-03-01

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長崎大学教育学部社会科学論叢 通巻 第82号(Bulletin of Faculty of Education, Nagasaki University: Social Science, Vol.82)

著者

本田 千里 天野 聡 大塚 真由美 松本 秀夫 吉村 哲夫 網代 忠宏 生沼 芳弘

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.39, no.Supplement, pp.69, 2006 (Released:2012-11-27)

著者

新開 省二 藤田 幸司 藤原 佳典 熊谷 修 天野 秀紀 吉田 裕人 竇 貴旺

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.52, no.10, pp.874-885, 2005

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<b>目的</b>&emsp;地域高齢者における閉じこもり発生の予測因子をタイプ別に明らかにする。<br/><b>方法</b>&emsp;新潟県与板町の65歳以上の全住民1,673人を対象として 2 年間の前向き疫学研究を行った。ふだんの外出頻度が「週 1 回程度以下」にあるものを閉じこもりと定義し,そのうち総合的移動能力尺度でレベル 1(独力で遠出可能)あるいは 2(独力で近隣外出可能)にあるものをタイプ 2,同レベル 3 以下(独力では近隣外出不可能)にあるものをタイプ 1 と二つに分類した。初回調査時にレベル 1, 2 かつ非閉じこもりにあった1,322人(応答者1,544人の85.6%)について 2 年後の状況を調べ,レベル 1,2 非閉じこもりを維持,タイプ 1 に移行,タイプ 2 に移行,レベル 3 以下非閉じこもりに移行の 4 群に分類した。分析においては,まず,追跡調査時もレベル 1, 2 非閉じこもりを維持していた群を基準として,タイプ 1 あるいはタイプ 2 に移行した群との間で,初回調査時の身体,心理,社会的特性の分布を比較した。次に,多重ロジスティックモデル(ステップワイズ法)を用いて,性,年齢を調整しても有意な関連性を示した変数全てをモデルに投入し,レベル 1, 2 非閉じこもりからタイプ 1 あるいはタイプ 2 に移行することの予測因子を抽出した。<br/><b>成績</b>&emsp;初回調査時にレベル 1, 2 非閉じこもりであったものの 2 年後の状況は,レベル 1, 2 非閉じこもりが1,026人(77.6%),タイプ 1 が22人(1.7%),タイプ 2 が63人(4.8%),レベル 3 以下非閉じこもりが29人(2.2%)であった[追跡不可(死亡等含む)は182人(13.8%)]。タイプ 1 への移行を予測するモデルに採択された変数(予測因子)は,年齢(高い,5 歳上がるごとのオッズ比[95%信頼区間]は2.10[1.36-3.24]),就労状況(なし,4.42[1.21-16.2]),歩行障害(あり,4.24[1.37-13.1]),認知機能(低い,5.22[1.98-13.8])であり,タイプ 2 のそれは,年齢(高い,5 歳上がるごと1.65[1.32-2.06]),抑うつ傾向(あり,2.18[1.23-3.88]),認知機能(低い,2.72[1.47-5.05]),親しい友人(なし,2.30[1.08-4.87]),散歩・体操の習慣(なし,2.21[1.26-3.86])であった。<br/><b>結論</b>&emsp;地域高齢者におけるタイプ 1 閉じこもりの発生には身体・心理的要因が,タイプ 2 閉じこもりのそれには心理・社会的要因が,それぞれ主に関与していることが示唆された。閉じこもりの一次予防に向けた戦略はタイプ別に組み立てる必要がある。

著者

坂本 修一 天野 成昭 鈴木 陽一 近藤 公久 小澤 賢司 曽根 敏夫

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.60, no.7, pp.351-357, 2004-07-01 (Released:2017-06-02)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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親密度と音韻バランスを統制した単語リストを用いた単語了解度試験を実施し,モーラ位置ごとの正答率に及ぼす親密度の影響を調査した。その結果,試験語が実単語であることを被験者に教示しない場合でも,単語了解度に親密度の影響が見られ,更に,第1モーラの正答率は,低親密度単語では単音節明瞭度と同程度であるのに対し,高親密度単語では単音節明瞭度より高くなることが示された。本結果は,非単語の回答を許すような聴取実験を行う際にも,親密度が結果に影響を及ぼすため,試験単語の親密度の統制が必要であることを示唆する。

著者

手良村 知功 安田 慎 天野 雄一 三井 翔太 櫻井 風汰 平瀬 祥太朗 瀬能 宏

出版者

神奈川県立生命の星・地球博物館(旧神奈川県立博物館)

雑誌

神奈川県立博物館研究報告(自然科学) (ISSN:04531906)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.48, pp.13-20, 2019

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ツマグロアオメエソ(ヒメ目アオメエソ科)およびイトヒキヒメ(ヒメ目ヒメ科)、ルソンベニテグリ(スズキ目ネズッポ科)の標本が駿河湾からそれぞれ1 個体ずつ得られた。これらはいずれも同湾における初記録であり、かつその種の分布の北限記録となる。日本近海ではこれら3 種は大陸棚の縁辺あるいは斜面上部に生息するが、南日本では黒潮流路に沿って連続的に分布することから、多くの浅海性魚類と同様に、その分散には黒潮が関係していることが示唆された。

著者

大場 有紗 大田 翔貴 天野 太一 山本 聖也 元満 丈寛 高橋 利孔 西谷 秀市 北清 敦也 齋藤 慎悟 村井 大輝 青山 美月 荻野 永和 森本 大翔 小原 大地 福元 隆希 村井 源 迎山 和司 田柳 恵美子 平田 圭二 角 薫

雑誌

2021年度 人工知能学会全国大会(第35回)

巻号頁・発行日

2021-04-05

著者

天野 文雄

出版者

法政大学

巻号頁・発行日

1996

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博士論文

著者

天野文雄 [著]

巻号頁・発行日

1996

著者

坂口 昌幸 新宮 聖士 春日 好雄 小林 信や 天野 純 保坂 典子 野村 節夫

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.3021-3026, 1998-12-25 (Released:2009-01-22)

参考文献数

52

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症例は45歳女性.検診で前頸部腫瘤を指摘され,縦隔内甲状腺腫と診断された.この時に胸部X線で右横隔膜の挙上を指摘され, CT, MRIにて右肺下面と横隔膜との間に巨大な腫瘤を認め,右肺中葉を圧排していた. CT値より脂肪腫,胸腺脂肪腫が疑われた.これらの腫瘍を摘出した.縦隔内甲状腺腫は256g,縦隔内巨大腫瘤は2,000gで,病理組織学的にはそれぞれ腺腫様甲状腺腫,胸腺脂肪腫と診断された.縦隔内甲状腺腫を合併した胸腺脂肪腫は極めて稀で,われわれが検索しえた限りでは,本症例1例のみであった.

著者

天野 雅男

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.115-119, 2007 (Released:2007-08-21)

参考文献数

43

著者

藤城 宏昭 益満 ゆかり 鈴木 政義 岡本 伸江 河合 初代 榊原 由美子 鈴木 宏 宮下 智子 天野 博子 渡邉 純子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.378, 2006

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<b><はじめに></b> 現在当院には、平成14年6月に設置されたStar Office(NEC製)と呼ばれるグループソフトウエアがある。しかし、現在に至っても多くの職員が使用方法を知らず、その機能も認知されていない。メールや掲示板、ファイル保存機能等を使いこなせば日常業務や情報伝達に非常に役立つツールである。そこでStar Office機能を全職員に周知し活用促進していく為にいくつかの検討をした。以下にその取り組みと考察を述べる。<BR><b><方法></b> 全職員を対象に取り組んでいくのは難しい為、今回はまず事務職員を対象に活用促進を徹底していくこととした。現状把握の為、事務職員にStar Officeの基本機能15項目についてアンケートを実施した。その操作が「できる」なら1点とし、全機能操作ができれば15点満点とした。5点までを初級、10点までを中級、11点以上を上級者として集計したところ54%と半数以上の事務職員が初級・中級者であった。また、過去のメールの送受信状況を調査したところメールを毎日確認し、受信したメールをその日に開封した事務職員は全体の41%と半数以下であった。<BR> 以上のことを踏まえ、上級者を100%にすると言う目標値をたて、アンケートに書かれたコメントを参考に重要要因を3点にしぼった。(1)「使い方を調べる分かりやすいマニュアルが無い」、(2)「機械に対する苦手意識がある」、(3)「機能や便利さが周知されていない。また身近に質問できる人もいない」これらの問題点についてそれぞれ対応策を考え実施した。(1)については、自分達で必要最小限の機能に限定したマニュアルを作成した。初心者が見ても分かりやすいようにワンステップごとに実際の操作画面を取り込み、コメントを添えた。これをカラー印刷し各部署に一冊配布した。またStar Officeの掲示板に保存し、必要時に誰でも見られるようにした。(2)_についてはゲーム感覚で機械に慣れ親しんでもらう為、メール機能を利用した伝言ゲームと言う形で実施した。事務職員をいくつかのグループに分け、提示した「お題」を基に一人が1行のあいうえお作文を作り、次の職員にメールを転送してもらった。苦手意識も薄れ楽しく操作してもらう事ができた。(3)については、作成したマニュアルを基にメンバーが講師となり勉強会を開催した。あわせて啓蒙活動も行った。特に初級レベルの職員は、非常によく理解できたと好評であった。<BR><b><結果></b> (1)から(3)の取り組みが一通り終了した後に再度15項目のアンケートを実施したところ、上級者は46%から71%と25%も上昇した。結果、目標値の上級者を100%にすることはできなかったものの、初級・中級者のStar Officeに対する機能操作の理解が得られた。またメールを毎日確認し、受信したメールをその日に開封している事務職員の数は41%から70%と約30%も上昇した。このことから情報の伝達手段としてメールを活用することが定着してきた。<BR><b><考察とまとめ></b> 3つの取り組みがそれぞれ効果的に働き、目標である「Star Officeの機能を周知し活用促進していく」事の第一歩を踏み出すことができた。この成功を踏まえ、今後は医師も含め全職員へ徹底周知していくと言う目標へ向けて継続的に活動をして行きたい。また定期的にマニュアルの更新、勉強会の開催もおこなって行きたいと考えている。

著者

天野 浩

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1148, pp.57-61, 2014-11-24

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日経エレクトロニクスは、赤崎勇氏、中村修二氏と共にノーベル物理学賞を共同受賞した名古屋大学 教授の天野浩氏に単独でインタビューした。これまでの青色LEDの研究の経緯や、恩師でもう1人の共同受賞者でもある赤崎勇氏(名城大学教授)との思い出、現在の…

著者

細井 淳 天野 一男

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.119, no.9, pp.630-646, 2013-09-15 (Released:2014-02-07)

参考文献数

88

被引用文献数

4 5

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グリーンタフの研究は1990年頃,層序に基づいて総括された.しかし近年,グリーンタフの模式地である男鹿半島の層序が大幅修正された.また,堆積学的研究があまり行われていないため,グリーンタフを形成した当時の具体的な火山活動や堆積環境は不明である.本研究は奥羽脊梁山脈に位置する岩手県西和賀町周辺のグリーンタフを対象とし,堆積相解析を行った.結果,具体的な堆積場とその変遷,古火山活動(非爆発的噴火を2タイプ,爆発的噴火を3タイプ)を解明した.これらの結果を総合して,本研究地域の堆積盆発達史を5つのステージに区分して議論した.本地域は約20 Ma頃にハーフグラーベンを形成し,堆積盆内では成層火山型の海底火山を形成した.その後泥岩が堆積する静穏な時期を挟み,約15~14 Ma頃にテクトニックな急激な沈降と連続的な爆発的噴火が起こり,最終的に溶岩ドームを形成した.

著者

黒沢 尋 樋口 直美 中村 和夫 天野 義文

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, pp.155-157, 1992

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種々のワイン中に含まれる総亜硫酸を<I>Thiobacillus thiooxidans</I> JCM 7814 と酸素電極からなるバイオセンサーで測定した。バイオセンサー法は赤・白ワイン, ロゼワイン及び貴腐ワインに対して良好な定量性を示した。亜硫酸回収率は低くとも84%以上, 変動率は平均5.0%であった。これに対し, 酒精強化ワインやオレンジワインなどの特殊なワインについては, 現段階では良好な測定値が得られなかった。以上の結果より, 結合型亜硫酸を予め遊離型に分解することによって, バイオセンサーによるワイン (ブドウを原料にしたもの) 中の総亜硫酸の定量が可能となることが明らかになった。

著者

三辻 利一 小野 裕子 天野 哲也

出版者

北海道大学総合博物館

雑誌

北海道大学総合博物館研究報告 (ISSN:1348169X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.139-152, 2008-03-31

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The pottery from the Kafukai 1 site on Rebun Island is a grey semi-hard ceramic which was manufactured on turn wheel and fired in a closed kiln at high temperatures. Based on typological analyses, two assumptions have been presented for the origin of the pottery: Sue pottery manufactured in Japan, and ceramic-like pottery made in the far eastern area of the Eurasian continent. In order to confirm these possibilities, the analytical data of the Kafukai-1 pottery were compared to both the Sue and ancient Pohai ceramics. The pottery from Kafukai-1 and the Pohai ceramics had high contents of K and Rb. Although the analytical data were not identical to those of the Pohai ceramics, they were found to be analogous. This, therefore, proves that the pottery could be a Pohai product. At the same time, the possibility of the Kafukai pottery being ancient Japanese Sue-ware was also surveyed. Generally the contents of Ca and Sr in hard ceramics are lower than in Haji ceramics, because in high temperatures above 1000oC, high contents of Ca obstruct the baking of hard ceramics. The date of the Kafukai pottery is inferred to be between the 6th and 7th centuries, and most of the Sue-ware kiln sites in the 6th and 7th centuries were concentrated in the Kinki and Toukai districts. Since the contents of the Kafukai pottery did not correspond to those from the Sue kilnsites, the date of the corresponding kiln was extended to the 9th and 10th centuries. The Mannendani kiln site located in Toyama Prefecture and the Ebisawa kiln site in Akita Prefecture along the Sea of Japan were selected as the corresponding kilns. Discriminatory analyses were carried out between the Mannendani and the Ebisawa kiln sites using the indices of K, Ca, Rb and Sr. Although the Kafukai pottery did not belong to either of these mother groups, the results were analogous to the Mannendani Sue-ware. Whether the pottery is a Mannendani product still remains to be proven. Further analyses of Sue materials produced in the middle and northern areas along the coast of the Sea of Japan indicated that these coastal regions were the most possible areas.