著者

権丈 善一 阿部 公一 原 佳奈子 玉木 伸介 谷内 陽一 小野 正昭

出版者

日本年金学会

雑誌

日本年金学会誌 (ISSN:02861739)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.104-128, 2017-04-01 (Released:2018-05-08)

著者

小野崎一徳 編

出版者

小野崎一徳

巻号頁・発行日

1895

著者

小野 真

出版者

京都大学学術出版会

巻号頁・発行日

2002-01

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2003年度日本宗教学会賞受賞。京都大学学位授与論文をもとにした出版物。

著者

小野 暢三 大賀 悳二

出版者

社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

造船協會會報 (ISSN:18842054)

巻号頁・発行日

vol.1926, no.38, pp.109-146, 1926-06-10 (Released:2009-09-04)

著者

星沢 欣二 小谷田 一男 小野 哲夫

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.224-240, 1985-04-20 (Released:2011-02-23)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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Coal dust emission from and spontaneous combustion of coal storage piles are becoming problems of increased importance as the volume of coal used and stored is expanding. Research results concerning these problems and preventive measures are summarized as follows:1. Coal dust emission is caused by dispersion of small particles of diameters less than 200 micrometers from coal piles. Methods for predicting coal dust emission quantities during operational storage were developed. Also, effectiveness of control methods including water sprays and wind shields were assessed.2. Spontaneous combustion of coal is caused by low temperature oxidation of coal. It was observed that pile temperatures must rise to 80 to 90 degrees C and be maintained for a period of time for spontaneous combustion to occur. A system using infra-red imaging apparatus was developed to predict the probability of spontaneous combustion in coal piles.

著者

小野 章昌

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.780-785, 2014 (Released:2020-02-19)

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エネルギー・ミックスの本格的な検討が求められている我が国にとって,将来を託せるエネルギー源の見通しを得ることは何にもまして重要と言えよう。再生可能エネルギーについては導入先進国であるEU諸国,とりわけドイツの実情を知ることが一番の近道である。

著者

小野田 竜一 高橋 伸幸

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.65-74, 2013

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When people behave more cooperatively toward in-group members than to out-group members, we call it "in-group favoring behavior." However, previous studies have not yet provided a satisfactory explanation for why in-group favoritism can be adaptive. In the current study, we conducted a series of simulations to explain such behaviors from an evolutionary perspective. We used the giving game and constructed a society composed of two groups, A and B. In the game, every player was given a fixed amount of resources and decided how much and to whom he gave. The results showed that the in-group favoring strategy is adaptive only when it has a strict criterion for recipients (not giving any resources to players who had helped other players who did not adopt the in-group favoring strategy). Furthermore, they showed that there were other strategies which have a strict criterion for recipients that could be adaptive as well. These findings suggest that strategies which form a circle of exchange only among themselves by excluding other strategies can be adaptive.

著者

小野 真道 長町 三生 松原 行宏 松島 加代子

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.243-250, 1990-10-15 (Released:2010-03-11)

参考文献数

11

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本論文では, クライエントの心理状態を考慮し, 自然言語を用いて効果的なカウンセリングを行うシステムを提案する. カウンセリング理論において, クライエントの状態に適したカウンセリングを行うことは非常に重要である. そこで, システムにクライエントの状態を表現するクライエントモデルを導入する. そして, そのモデルの状態よりカウンセリングのタイプを表す最適なカウンセリング態度を判断し, 応答に反映させる. また, カウンセリング対象を交通問題に限定し, 交通に関するデータベースを作成することによりクライエントに的確な応答を与える.

著者

小野 芳彦

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

北海道大学文学研究科紀要 (ISSN:13460277)

巻号頁・発行日

vol.145, pp.33-46, 2015-03-20

著者

小野寺 拓也 Takuya Onodera

雑誌

昭和女子大学女性文化研究所紀要 = Bulletin of the Institute of Women's Culture, Showa Women's University (ISSN:09160957)

巻号頁・発行日

no.41, pp.79-80, 2014-03-31

著者

小野 厚夫

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.347-351, 2005-04-15

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今日のキーワードとなっている情報という言葉は,日本で造られた言葉で,1976年出版の訳書「仏国歩兵陣中要務実地演習軌典」に最初の用例がある.原語はフランス語のrenseignementで,敵の「情状の報知」の意味で使われた.初期には情報と状報が併用されたが,情報に統一された.兵語として用いられていたが,次第に一般化し,日露戦争後には国語事典に収録されるようになった.戦後情報理論の導入に伴い,英語のinformationの日本語訳として用いられるようになった.これら130年に及ぶ情報という言葉の歴史について調べた内容を,用例を示しながた辿ってみた.

著者

小野寺 悠

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.194-195, 2018 (Released:2020-04-02)

参考文献数

2

著者

石井 隆太 白石 秀壽 小野 晃典

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.83-93, 2020-09-29 (Released:2020-09-29)

参考文献数

10

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アニメ等のコンテンツに登場するキャラクターを象ったフィギュアは,世界中のファンたちを魅了している。そんなフィギュアを生産するメーカーとして,国内有数のシェアを誇り,業界をリードしているのが,株式会社グッドスマイルカンパニーである。フィギュアの生産には,熟練工による手作業が必要不可欠であるため,フィギュアメーカーは,その生産工程の多くを,人件費の安い海外の委託工場に外注している。しかしながら,グッドスマイルカンパニーは,2014年,鳥取県倉吉市に楽月工場を建設し,全メーカーに先駆けて,一部の製品を,国内自社工場で生産することにした。このように,生産活動の内製と外注を同時に行う戦略は,デュアル・ソーシング戦略と呼ばれる。本論は,この戦略を採用することによって,同社が,フィギュアの品質向上・費用低下を実現するだけではなく,生産技術の立ち遅れを取り戻した上で,生産効率化の余地を探究し,取引条件に関する詳細な交渉を行うことにも成功しているということを示す。

著者

小野忠孝 著

出版者

紀元社

巻号頁・発行日

1944

著者

佐賀 朝 松井 洋子 小野沢 あかね 人見 佐知子 横山 百合子 吉田 伸之 金 富子 吉田 ゆり子 塚田 孝 神田 由築 浅野 秀剛 米谷 博 杉森 哲也 初田 香成 松田 法子 本康 宏史 齊藤 俊江 松田 有紀子 屋久 健二 吉元 加奈美 武林 弘恵 ボツマン ダニエル

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究では、日本近世~近代における国内各地や植民地の遊廓の調査を進め、遊廓の開発や社会=空間構造を分析するとともに、一次史料を用いて、遊女屋・貸座敷の経営内部における女性たちへの抑圧と搾取の構造の解明も進めた。その結果、近世後期以降の遊廓の大衆化と全国的普及の過程で女性たちに対する搾取が強化される一方、明治維新に伴う公娼制度の改革を経て、女性たちが多様な手段を用いて搾取や暴力に直接・間接に抵抗し、それが遊廓社会の変容を促していくことも明らかになってきた。継続的な現地調査や研究会と研究者のネットワーク化、「遊廓・遊所研究データベース」の充実により、新しい遊廓研究が現れてきた点も重要な成果である。

著者

小野賢一郎 著

出版者

興成館

巻号頁・発行日

1915

著者

小野武夫 編

出版者

近世地方経済史料刊行会

巻号頁・発行日

vol.第5巻, 1932

著者

小野寺 淳 森本 健弘 上木原 静江 Onodera Atsushi Morimoto Takehiro Kamikihara Shizue

出版者

筑波大学地球科学系人文地理学研究グループ

雑誌

地域調査報告 (ISSN:02894491)

巻号頁・発行日

no.14, pp.75-94, 1992-03

著者

木下 学 萩沢 康介 西川 可穂子 柳川 錬平 小野 聡 齊藤 大蔵 高瀬 凡平 酒井 宏水 半田 誠 武岡 真司 関 修司

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:18801129)

巻号頁・発行日

vol.115, no.2, 2014-03-05

著者

小野 有五

出版者

日本第四紀学会

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.71-91, 2016-06-01 (Released:2016-08-03)

参考文献数

114

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1990年,日本のなかでもっとも生存が脅かされている絶滅危機種,シマフクロウとの出会いを契機に,第四紀学の純粋な科学者であった研究者が研究者=活動者に変化していった過程を述べ,政策決定など社会との関係において科学者を区分したPielkeの四類型に基づいてそれを分析した.その結果,政策決定には関わろうとしない“純粋な科学者”や“科学の仲介者”から,自らをステイクホルダーとして政策決定に参与しようとする“論点主張者”,さらには“複数の政策の誠実な周旋者”に筆者自身の立ち位置が変化していったことが,千歳川放水路問題,二酸化炭素濃度の増加問題,高レベル放射性廃棄物の地層処分問題,原発問題の4つの環境問題において明らかとなった.原発問題については,特にその安全性に直接関わる活断層研究との関連を調べた結果,日本第四紀学会の複数の会員が,原発を規制する政府の委員会において,原発周辺の活断層の評価だけでなく,活断層の定義にも決定的な役割を演じていたことが明らかになった.このような事実は,とりわけ,2011年3月11日の福島第一原発の過酷事故以来,現在の日本社会における日本第四紀学会の重要性と責任の大きさを強く示唆している.日本第四紀学会は,3.11以前からの長年にわたる学会員と活断層評価との関わりについても明らかにするとともに,原発の安全性に関わる活断層やそのほかの自然のハザードについて,広くまた掘り下げた議論を行い,社会に対して日本第四紀学会としての“意見の束”を届けるべきであろう.