著者

尾崎 文太

出版者

一橋大学

巻号頁・発行日

2009

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博士論文

著者

尾崎 俊介

出版者

愛知教育大学英語研究室

雑誌

外国語研究 (ISSN:02881861)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.43-64, 2010-03-31

著者

高橋 忠幸 中澤 知洋 尾崎 正伸

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

宇宙科学シンポジウム

巻号頁・発行日

vol.3, pp.519-522, 2003-01-09

著者

和田 清 尾崎 茂 近藤 あゆみ

雑誌

日本アルコール・薬物医学会雑誌 = Japanese journal of alcohol studies & drug dependence (ISSN:13418963)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.120-131, 2008-04-28

参考文献数

12

被引用文献数

3

著者

福井 淳一 井上 健太郎 向出 裕美 尾崎 岳 道浦 拓 徳原 克治 岩本 慈能 坂井田 紀子 植村 芳子 權 雅憲

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.223-229, 2014-04-01 (Released:2014-04-12)

参考文献数

10

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症例は65歳の女性で,下血を主訴に前医受診し高度貧血を認めた.上部・下部内視鏡にても原因不明の消化管出血に対し,造影CTを施行し小腸に強い造影効果を伴う腫瘤を認めた.当院にて小腸カプセル内視鏡およびダブルバルーン小腸内視鏡を施行し,下部空腸に20 mm大のびらん・delleを伴う粘膜下腫瘍様の腫瘤を認めた.消化管出血を伴う空腸gastrointestinal stromal tumorと診断し腹腔鏡補助下小腸部分切除術を施行した.病理組織学的検査所見および免疫組織化学検査所見では中間悪性型の小腸glomus腫瘍であった.消化管原発glomus腫瘍は比較的まれで,そのほとんどが胃原発である.小腸glomus腫瘍は本邦では報告がなく英文報告でも2例しか報告されていない,極めてまれな疾患である.

著者

尾崎 直人 稲葉 真理 手塚 宏史

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第29回全国大会(2015)

巻号頁・発行日

pp.1C54, 2015 (Released:2018-07-30)

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現在最も高速かつ精度の高いコミュニティ抽出手法として知られているLouvain(BGLL)法に対し,コミュニティの併合先探索処理においてヒューリスティックな枝刈りを行うことにより,精度を同程度に保ちつつ計算時間を半分以下に削減する新しい高速化手法を提案する.

著者

尾崎 史郎 門田 悟 中川 昌一

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.10, pp.923-929, 1980-10-30 (Released:2011-08-10)

参考文献数

25

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近年血中に存在し, インスリン抗体により抑制されないインスリン様物質 (NSILA-s) が血清中より精製され, その測定にはbioassayのかわりにradioreceptor assay (RRA) が開発されている.今回我々はNSILA-sの類似物質であるsomatomedin Cがヒト胎盤細胞膜のインスリンレセプターと結合し, インスリンと拮抗する性質を有することより, ヒト胎盤細胞膜より可溶化したインスリンレセプターを使用し, レセプターアッセイを行い, NSILA-sの測定法を開発した.ヒト血漿より粗精製したNSILA-sはラット副睾丸脂肪細胞を使用したbioassayではインスリン活性値は6.3~8.6mU/mg平均7.1mU/mgであり, 最終的に3550倍に精製された製品であった.又インスリンレセプターアッセイをもちいた測定では8.8mU/mgの活性を有し, 生物学的活性値とほぼ一致した.

著者

坂西 友秀 尾崎 啓子 吉川 はる奈 細渕 富夫

出版者

埼玉大学教育学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教育学部 = Journal of Saitama University. Faculty of Education (ISSN:18815146)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.49-67, 2016

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In this paper, we report the every day life of the studentes and the educational practices of the teachers in Vourrela School Home (corectional education facility) which locaed near the Helsinki . A purpose of this report is to offer a Finish document about correctional education to examine juvenile problems, correction education, and school education in Japan. In Finland, they does not have the Juvenile Act, and there is not the concept of “the fear criminal”, too. The age of legal adulthood is 18 years old, and the young age division is different from Japan, A basic idea of the correction education is to let a child come back to the normal life through education of improvement, the rebirth of himself. Daily work of the home is to aim at making a normal life through taking a class (education) at school and the communal living in the dormitory in facilities. The dormitory of home is completely equipped with a private room while being based on cooperative living. The Schoool Home respects human rights and independence of each student. It is common not only in a correction educational facility to make much of the human rights of the child and small individual guidance, but also in an elementary school, in a junior high school, and in a high school. Furthermore, the respect for human rights is the base of education, which is common to North European welfar state. There seem to be fact that most children were treated to enter this facility by delinquency. Although Finland is a country of the welfare, the problem of youth is an important social problem. Though juvenile problems often occurs, there is much less number of the people of confinement of Finland than that of Europe and America. Until end of the World War II, a confinement rate of Finland was approximately 4 times of other Nordic countries, and there was no difference in confinement rate in Finland and in European countries. After having joined the Nordic Council in 1956, the confinement rate of Finland (to a population of 100,000 the confinement number of people) decreases throughout.The confinement rate is not proportional to the number of the outbreak of the crime of the country simply. It is strongly related with a confinement rate of the country to guarantee democracy, economic equality, cultural equality and enough social welfare services. The confinement rate of Japan is approximately equal to that of Nordic countries, but after the early 1990s, the confinement rate of Japan increase steadily. When I think about correction education of Japan, it is necessary to pay more attention to the factors concerning the respect for human rights, an economic difference, improvement of social welfare and the gender equality. Both correctional education and school education of Finland offer a useful viewpoint to us. For the general consideration, I examined correction education of youth from two viewpoints of social welfare and the comeback to normal life.

著者

尾崎 雄一 山本 裕明 光来 健一

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. [システムソフトウェアとオペレーティング・システム]

巻号頁・発行日

vol.2019-OS-145, no.12, pp.1-10, 2019-02-21

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情報システムに障害が発生すると大きな損失となるため,システム障害はできるだけ早く検知して復旧を行う必要がある.システム障害の検知を行うには,監視対象システムの外部から監視を行う方法と内部から監視を行う方法が挙げられる.しかし,外部から監視を行う場合はネットワーク障害などで監視を継続できなくなることがあり,内部から検知を行う場合はシステム障害の影響を受けて障害検知ができなくなる可能性がある.そこで,本稿ではシステム内部で監視でき,システム障害の影響を受けにくいGPUを用いて障害検知を行うGPUSentinelを提案する.GPUSentinelでは,GPU上の検知プログラムがメインメモリを参照することによってシステムの状態を取得する.OSのソースコードを最大限に利用して検知プログラムを記述可能にするために,LLVMを用いてプログラム変換を行う.Linux,GPUドライバ,CUDAを用いてGPUSentinelを実装し,意図的に発生させた障害が検知できることを確認した.

著者

三冨 博文 中野 弘雅 勝山 直興 伊東 宏 小川 仁史 柴田 朋彦 山田 秀裕 尾崎 承一 米山 喜平

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.208-213, 2010-06-30 (Released:2016-02-26)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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症例は74歳女性.平成10年に関節リウマチと診断し,当科で入退院を繰り返していた.平成20年4月上旬より労作時呼吸困難が出現.その後,呼吸困難は徐々に増悪し,4月25日に即日入院.入院時,頻脈,頻呼吸あり.胸部Xpと心臓超音波検査より心タンポナーデと診断し心囊穿刺を施行.心囊水の検査結果よりタンポナーデの原因をリウマチ性心外膜炎と診断し,メチルプレドニゾロン40mg/日を開始.その後,心タンポナーデの増悪なく6月3日に退院となった.

著者

平沢 良和 山本 浩基 上野 順也 尾崎 泰 藤盛 嵩浩 好井 覚

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.CbPI1211, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】異所性骨化とは、通常骨化の起こらない組織に新生骨が発生する異常骨化現象である。整形外科やリハビリテーションの領域では、外傷後の拘縮した筋に関節可動域(Range of Motion;ROM)改善のための強制的外力が過度に加わった時に生じる化骨性筋炎として経験的に知られている。異所性骨化を併発すると、一旦運動療法を中止して局所の安静を図る必要があり、ROM制限の原因となることが多い。しかし、異所性骨化の診断には一般的に単純X線検査が用いられるため、X線像では軟部組織の評価は困難であり、異所性骨化がROMに及ぼす病態について不明である。今回、我々は異所性骨化を合併した大腿骨顆上骨折に対し、超音波検査(Ultrasonography;US)を行い、運動療法を継続した結果、正座が可能となるまで回復した症例を経験した。本研究の目的は、今回実施したUSでの異所性骨化の経時的変化について報告することである。【方法】対象は右大腿骨顆上骨折(AO/ASIF分類C1型)と診断された60歳代女性である。観血的整復内固定術(Zimmer NCB distal femoral plating system)後、膝蓋骨上内方に認めた腫瘤に対しUSを実施した。USにはGEヘルスケア社製LOGIQ9および10MHzリニアプローブを使用した。測定肢位は端坐位とし、測定部位は膝蓋骨直上から大腿骨長軸に近位へ5cm、内側へ3cmの部位で、腫瘤がプローブの中心となるように長軸走査を行った。大腿骨が鮮明に描出されるようにプローブの角度を調整し、膝関節屈曲-伸展の自動運動時の動態を撮像した。撮像した動画より腫瘤部の動態について定性的に観察を行った。測定は術後1ヵ月、術後2ヶ月、術後3ヵ月、術後7ヵ月に実施した。【説明と同意】対象には本研究の趣旨を説明し同意を得た上で実施した。【結果】術後1ヵ月のUSでは、腫瘤は高エコー像と低エコー像が混在する血腫であり大腿四頭筋との癒着を認めた。また血腫内部には音響陰影を伴う高輝度エコー像を認め、膝関節屈曲-伸展に応じて可動性を有していた。術後2ヵ月のUSでは血腫は骨化し、大腿骨との連続性を認めた。血腫と大腿四頭筋との癒着は剥離され、大腿四頭筋の滑走を認めていた。術後3ヵ月、術後7カ月のUSでは異所性骨化は経時的に縮小していた。【考察】異所性骨化の発生過程において、NicholasまたはKewalramaniらが述べる急性期の段階では、X線像での骨化は陰性であり、局所の腫脹、発赤、熱感やROM制限などの理学所見と、赤血球沈降速度、アルカリホスファターゼやクレアチニンホスホキナーゼなどの血液データが早期診断の指標となる。本症例では、局所の腫脹、熱感やROM制限を呈し、膝関節屈曲時に疼痛を認めたが、血液データによる評価は行われていなかった。後方視的にX線像を精査すると、術後1ヵ月の時点でわずかではあるが腫瘤部に仮骨形成を認めており、USでも血腫内部に仮骨と思われる音響陰影を伴う高輝度エコー像を認めた。しかし、当時はUSでの異所性骨化の動態に関する報告がなく、術後1ヵ月の時点では異所性骨化と判断できず、血腫が大腿四頭筋に癒着したものと考え、癒着剥離目的に大腿四頭筋の滑走を主眼とした膝関節屈曲-伸展の自動運動を継続した。術後2ヵ月のX線像では異所性骨化の形成を確認できたが、USでは大腿四頭筋と異所性骨化の癒着は剥離されており、また熱感や疼痛は消失しROMも拡大傾向であったため運動療法を継続した。機械的刺激が骨形成を促進すると考えられるため、異所性骨化の発生部位が関節運動により機械的刺激が加わるかどうかの判断が重要となる。術後1ヵ月では、仮骨を含む血腫は大腿四頭筋に癒着しており関節運動に伴い機械的刺激が加わり、骨形成を促進した可能性がある。術後2ヵ月では、X線像では異所性骨化を呈していたが、USでは大腿四頭筋などの軟部組織外に異所性骨化を認め、機械的刺激が加わらないと判断し、通常の大腿骨顆上骨折の運動療法を継続した。異所性骨化は経時的に吸収され術後1年のX線像では消失しており、運動療法を継続することで増悪することはなかった。本症例のX線像での異所性骨化は、USではKewalramaniが述べるcontiguous to boneであり、運動療法を継続することに問題はなかったと考える。【理学療法学研究としての意義】USでは軟部組織の動態観察が可能であり、異所性骨化の早期発見および発生部位を把握する上で非常に有用である。X線像だけで運動療法の中止を判断するのではなく、USにて異所性骨化の関節運動に伴う動態を判断した上で運動療法の適否を決定する必要がある。

著者

尾崎 哲

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.36, no.Abs, pp.178, 1996-05-17 (Released:2017-08-01)

著者

加藤 秀一 尾崎 紀夫

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.13-20, 2019 (Released:2019-01-30)

参考文献数

50

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自閉スペクトラム症は,社会性やコミュニケーションの障害,および行動・興味・活動の限局を特徴とし,米国精神医学会の精神障害診断・統計マニュアル第5版では,非常に多様な表現型を包含することとなった.何らかの身体症状や精神障害を併存することが多く,包括的評価が求められる.ゲノム解析が広く行われ,頻度は低いものの発症に強い影響を与えるゲノムバリアントの同定により,一部の患者に共通する発症メカニズムが明らかとなりつつある.その結果,クロマチン制御の異常によるエピジェネティックな変化が,発症に強く影響を及ぼしている可能性が示唆されている.病態の解明,治療法開発に向けてさらなる研究が求められている.

著者

尾崎 清明

出版者

日本鳥類標識協会

雑誌

日本鳥類標識協会誌 (ISSN:09144307)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.70-71, 1986 (Released:2015-02-05)

被引用文献数

2

著者

生田 久美子 吉國 陽一 尾崎 博美 畠山 大 岩田 康之 八木 美保子

出版者

田園調布学園大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究は、「教える」専門家としての教員養成の根幹が問われる中で、学問としての「教育学」が果たすべき役割を明らかにすることを目的とする。具体的には、以下の2点の解明を目指す。①「教える」専門家がもつ「高度な専門性」の特徴を明らかにする。②「教育学」と「教える」専門家の養成との間の歴史的・制度的な関係性を明らかにし、「教育学」に基づく「教える」専門家養成システムの在り方を提示する。以上の2つの目的の達成を、教育哲学・教育思想、教育史、教育制度・教育行政、教育実践の4つの専門領域から検討することを通して、「教える」専門家の養成を学問として構築する「教育学」のあり方(モデル)の提示を目指す。

著者

尾崎富五郎 編

出版者

錦誠堂

巻号頁・発行日

vol.初編 諸品, 1880

著者

赤井 直紀 Sam Ann Rahok 片寄 浩平 島田 遼 井上 一道 尾崎 功一

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.395-402, 2014 (Released:2014-06-15)

参考文献数

11

被引用文献数

2 5

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In practical use of automatic guided vehicles, magnetic markers are widely used. However, an approach of which pattern of magnetic intensity in usual environment is defined as landmarks is not investigated. This reason is that it is difficult to be known environmental magnetic field since magnetic intensity is invisible. This paper shows investigation of environmental magnetic field in actual environment and describes implementation of the magnetic based navigation, magnetic navigation method. As the magnetic investigation, magnetic intensity of the mounted devices in a mobile robot was measured, and condition of efficient layout of the devices was obtained. By the measurement of environmental magnetic field in mentioned condition, pattern of magnetic intensity that is suitable as a landmark is shown in this paper. The mobile robot records magnetic intensity on its travel path as magnetic map, and achieves stable navigation based on the magnetic map. In this paper, performance of the magnetic navigation method is shown by an experiment.

著者

植竹 智 原 秀明 平木 貴宏 岩崎 達郎 笠松 良崇 北尾 真司 小林 康浩 小無 健司 増田 孝彦 増田 亮 宮本 祐樹 岡井 晃一 大久保 翔 尾崎 亮太 笹尾 登 佐藤 帯子 T. Schumm 瀬戸 誠 重河 優大 S. Stellmer 鈴木 健太 渡部 信 山口 敦史 安田 勇輝 依田 芳卓 吉見 彰洋 吉村 浩司 吉村 太彦

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 72.1 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.789, 2017 (Released:2018-04-19)

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229トリウムには,原子核としては異常に低い数eVの励起準位が存在することが知られている.この原子核遷移は電子に遮蔽されているため外乱の影響を受けにくく,レーザーにより直接励起できる可能性がある.そのため新世代高精度周波数標準としての応用を目指した研究が世界各国で進められている. しかしながら,先行研究で明らかになった遷移エネルギーは7.8±0.5eV (159±10nm) と不定性が大きいため,より精密な決定が急務である.我々はSPring-8の高輝度放射光X線による核共鳴散乱を用いた新しい手法により,原子核遷移周波数を精密に決定することを目指している.これまでにX線の高時間分解能検出器開発,高密度229トリウム標的開発などを進めてきた.講演では実験の現状について詳細を報告する.

著者

荻田 武史 尾崎 克久

出版者

東京女子大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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対称系の固有値問題に対して、ニュートン法系統の2次収束性を持つ固有ベクトルの反復改良アルゴリズムを開発した。これによって、常に最良の近似解(固有値及び固有ベクトル)を得ることが可能な数値計算アルゴリズムの開発も可能となった。対称系の固有値分解については、現在、ハウスホルダー変換による三重対角化を用いる方式が主流であり、それに基づいて様々な数値計算アルゴリズムが提案されているが、本研究における基本方針として、特定のアルゴリズムに依存しない、一般的な高精度化の方式を考え、汎用性を確保した。すなわち、解の初期値を既存の方式で求め、反復改良によって解の精度を改善する方式を考えた。また、上記と並行して、提案アルゴリズムの効率化を高めるために、行列乗算の高精度計算に関する研究も継続して推進した。特に、隣接浮動小数点丸めという性質(これは真値に対して、隣接する浮動小数点数のどちらか一方の数値結果)を満たす、非常に高信頼でかつ高速な行列積アルゴリズムを提案した。問題が良条件な場合、提案手法は近似計算の数倍程度の計算時間により結果を求められることを示した。また、連立一次方程式や固有値問題に関して、高精度計算アルゴリズムを提案した場合、その厳密な検証法が必要になる。真の解が事前にわかる連立一次方程式、真の固有値(特異値)が事前にわかる行列の生成法について研究した。提案手法は連立一次方程式においては行列・ベクトル積のみ、固有値問題については行列積1回またはそれ以下の計算コストで連立一次方程式や行列を生成可能である。連立一次方程式に対するテスト問題の研究結果は論文として採録された。さらに、上記の研究によって開発した固有値分解における新しい数値計算アルゴリズムをもとに、計算量の再定義を行った。

著者

尾崎 俊哉

出版者

国際ビジネス研究学会

雑誌

国際ビジネス研究学会年報

巻号頁・発行日

no.11, pp.129-150, 2005

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経営環境の国際比較は、構造や制度に焦点をあてた比較制度分析と、企業家に焦点をあてた担い手の分析の2つのアプローチから、それぞれ行われてきた。本稿では、その2つを、主に社会学における研究をもとに統合した新しい理論的枠組みの可能性について、検討するものである。具体的な比較分析の対象として、ベンチャー企業の誕生と創生をめぐる国際的な格差をとりあげることにする。近年、ベンチャー型企業の起業活動の国際的な格差の大きさは、定量的に明らかにされてきた。例えば2004年に発表されたバブソン大学とロンドン・ビジネススクールによるグローバル・アントレナーシップ・モニター(GEM)の調査によれば、日本はG7諸国の中で最も起業や新事業創造が起こりにくい国だという。その背景には、何があるのか。そして特に日本の経済やビジネスの活性化の文脈で、日本社会の何が変わり、政府がどのような方策をとり、日本人がどのような個人的資質を獲得すれば、アントレナープレナーシップに満ちたベンチャー企業や新事業の創造が増えるのだろうか。このような問題提起に対して、従来から、起業の担い手(エージェント)と、それを包摂する構造(ストラクチャー)の相関関係についての2つの立場から、仮説が提起されてきた。一つが、各国の政治・経済・社会構造が、起業家精神の醸成と実践に第一義的に関わっているという立場であり、もう一つが、起業や新事業創造の担い手個人の資質や、効用やリスクに対する個人的な受け止め方、選好が重要な要因であるとする立場である。本研究では、利害や選好を社会の営みの中で構築された(Socially Constructed)「意味の体系」のなかで考察しようとする分析手法の応用を試みる中から、この二つの立場を統合し、一貫した理論枠組みを提示し、その上で、日本経済についての洞察を導きたいと考える。