著者

山本 悠太 平栗 学 前田 知香 水上 佳樹 堀米 直人 金子 源吾

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.70-73, 2016 (Released:2016-07-29)

参考文献数

11

被引用文献数

2 2

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症例は60歳の男性.6年10カ月前に辺縁性歯周炎に対して全抜歯を施行され,総義歯であった.1月初旬,起床時からの腹痛・嘔吐を主訴に救急外来を受診した.CT検査で回腸末端に30×22×6mmの高吸収を呈する直方体の異物を認め,同部位より口側の回腸の拡張を認めた.前日に義歯を装着せずに汁粉の餅を丸飲みしていたことから,餅による食餌性イレウスと診断した.腹膜刺激症状や発熱を認めず,腸管の拡張が軽度で虚血を疑う所見も認めなかったことから,絶飲食,補液に加え,でんぷん・蛋白質などの消化酵素複合剤の内服による保存的治療の方針とした.入院3日目に腹痛の消失,排便が認められた.腹部CTで回腸末端の餅および口側の拡張は消失し,結腸内に餅片と思われる高吸収構造を認めた.餅による食餌性イレウスは比較的稀な疾患であり,総合消化酵素剤を用いた保存的加療が有用である.

著者

山本 勝博

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.42, no.11, pp.773-775, 1994-11-20 (Released:2017-07-11)

被引用文献数

1

著者

佐々木 康夫 長井 紀子 沖村 勉 山本 格

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.1-7, 1987 (Released:2007-02-23)

参考文献数

24

被引用文献数

6 3

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シアニン系感光色素であるlumin(4,4'-{3-[2(1-ethyl-4-(1-H)quinolidene)ethylidene]}propenylene[bis(1-ethyl quinolinium iodide)])を用いて,種々のアレルギー反応に及ぼす影響を検討し,以下の成績を得た.1)luminはIgE抗体産生を軽度に抑制したが,IgMおよびIgG抗体産生には何ら影響を及ぼさなかった.2)luminはラットの481時間homologous PCAを軽度に抑制し,in vitroの抗原抗体反応によるhistamine(His)遊離に対しても若干の抑制作用を示した.3)luminは遅延型過敏(DTH)反応においてcyclophosphamide(CY)によるDTH反応の亢進を有意に抑制した.以上の結果より,luminは免疫薬理作用を介することにより抗アレルギー作用を示すことが示唆された.

著者

塚谷 才明 小林 沙織 金原 寛子 山本 美穂 長東 菜穂 酒井 尚美 中村 さおり 小林 孝行 兼田 美紗子 牧野 桜子 赤田 拓子 岡部 克彦 小森 岳 高塚 茂行

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.247-257, 2020-12-31 (Released:2021-04-30)

参考文献数

28

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【目的】誤嚥性肺炎患者の中長期的な生命予後に関する報告は少ない.この研究の目的は,誤嚥性肺炎患者の中長期的生命予後ならびに予後因子を明らかにすることである.【方法】本研究は,後方視的に検討したコホート観察研究である.2018 年4 月から2019 年3 月までの1 年間,耳鼻咽喉科に嚥下評価依頼のあった症例のうち,主病名が誤嚥性肺炎の入院患者を対象とした.脳血管障害急性期に続発した誤嚥性肺炎例,嚥下評価前の肺炎急性期に死亡した例は対象外とした.生命予後に関係する因子として,年齢(3 群:74 歳以下,75 歳から89 歳,90 歳以上),性別,嚥下障害重症度(2 群:正常~機会誤嚥,水分誤嚥~唾液誤嚥),日常生活自立度(2 群:非寝たきり,寝たきり),BMI(3 群:18.5 以上,18.5~16,16未満),代替栄養の有無,既往症・併存症(肺炎既往,脳梗塞既往,パーキンソン病,認知症,高血圧,糖尿病)に関して多変量解析を行い,ハザード比(HR)を求めた.患者生死,生存日数,代替栄養導入の有無に関しては,2020 年1 月から4 月の期間,電話による聞き取り調査を行った.【結果】誤嚥性肺炎患者は109 例,年齢中央値86 歳,64 歳以下は5 例のみで104 例は65 歳以上であった.調査期間内の死亡67 例,生存42 例,生存期間中央値254 日,6 カ月生存率54.8%,1 年生存率41.8% であった.予後因子のHR は高齢1.76,男性1.78,水分誤嚥以下の嚥下機能2.01,寝たきり2.39,BMI 低値1.60,代替栄養導入あり0.27 と,6 項目すべてにおいて有意差を認めた.既往症・併存症では,パーキンソン病があると生命予後悪化を認めた(HR5.00)が,その他は有意差を認めなかった.【結論】誤嚥性肺炎患者の半数以上が1 年の時点で死亡していた.高齢,男性,水分誤嚥以下の嚥下機能,寝たきり,BMI の低下が生命予後を悪化させる因子であり,代替栄養の導入は生命予後を改善した.既往症・併存症のうちパーキンソン病は生命予後を悪化させた.

著者

川村 秀憲 山本 雅人 鈴木 恵二 松原 仁

出版者

サービス学会

雑誌

サービソロジー (ISSN:21885362)

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, pp.36-41, 2015-01-28 (Released:2018-06-01)

参考文献数

25

著者

山本 健久

出版者

公益社団法人 畜産技術協会

雑誌

畜産技術 (ISSN:03891348)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.811-Dec., pp.35-41, 2022-12-01 (Released:2023-12-02)

著者

吉川 枝里 米田 美里 岩永 史子 山本 福壽

出版者

樹木医学会

雑誌

樹木医学研究 (ISSN:13440268)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.191-201, 2009-10-31 (Released:2020-11-04)

参考文献数

16

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オオバヤドリギ(Scurrula yadoriki (Sieb.) Danser)の寄生機構解明を目的として野外調査により宿主選択特性を検討した.さらに種子接種実験を行い,発芽と成長からオオバヤドリギの寄生特性を検討した.また接種したメタセコイアとヤマモミジの若木を用いて,解剖学的手法により着生部の組織を観察し,発達初期の吸器構造を明らかにした.この結果,本種は針葉樹,広葉樹,あるいは常緑樹,落葉樹を問わず多くの樹種に寄生することを確認した.吸器構造については宿主枝内部で楔状に発達した後,突起の発達した一次吸器と,着生部から軸方向に発達する二次吸器を確認した.吸器は宿主樹種によってやや異なる形態を示した.着生部における宿主の二次木部の過剰形成は,吸器の発達に対する宿主の抵抗反応によって引き起こされていることが示唆された.また,宿主二次木部内から樹皮方向へ突起状構造を拡大することにより,常に通水機能を有する新しい宿主木部との接触が可能になっていることが推察された.

著者

岡山 貴史 山本 純之 木村 匡臣 松野 裕

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.46-53, 2023 (Released:2023-11-14)

参考文献数

23

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カキの優良産地である奈良県五條吉野地域では,収穫時期の半年前頃より収穫作業の労働力確保として短期雇用の計画を始めている.また,地球温暖化の影響で経験則による収穫時期の予測が困難になっているため,新たな予測手法が求められている.本研究では,ANNを用いて気象データからカキの収穫最盛日予測を行った.対象品種は,地域の主力品種’刀根早生’,’平核無’,’富有’の3品種とした.モデルのパラーメータを検討し,品種ごとにモデルを構築した.結果は誤差が最大3日のモデルが構築された.また,3品種とも10月以降に収穫されるが,5月1日と6月1日時点では最大で2.5日の誤差であり,収穫直前までの各月1日時点での誤差は最大3日で予測可能となり,収穫時期の予測手法としてANNの適応可能性が示された.

著者

大野 正夫 山本 裕二 畠山 唯達 田尻 義了 渋谷 秀敏 加藤 千恵 足立 達朗 齋藤 武士 桑原 義博

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究では、地磁気の強さの「永年変化」を用いた過去3500年間(縄文時代後晩期以降)の遺跡・遺物の年代の決定方法を確立する。そのため、従来あまり利用されてこなかった土器片・甕棺・瓦などを主な資料とし、新手法である「綱川―ショー法」を用いて地磁気強度の推定を行い、地磁気強度変化の標準曲線を構築する。この地磁気強度永年変化曲線は東アジアの遺物・遺跡の新たな年代指標となると考えられる。

著者

石井 恵理子 安藤 康宏 山本 尚史 小藤田 敬介 浅野 泰 草野 英二

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.1417-1422, 2004-06-28 (Released:2010-03-16)

参考文献数

14

被引用文献数

6 3

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血中ANPはDWの指標として用いられているが, DW設定のための体液量の定量的な基準値, 特にhypovolemiaに関しては明確ではない. 今回われわれは, HD患者のANPとDWの関係について検討し, DWの適否判断のためのANP基準値を設定した. 主に心胸比によってDWが設定されている維持HD患者58名のHD後でのANP値 (RIA固相法) を測定し (n=110), その時点のDWの適否を自他覚所見に基づいてDW過小群・適正群・過大群の3群に分類し, ANPとの関係を検討した. その結果, 3群間においてHD後ANP値は有意差を認めた (DW過小群: 35.5±6.0pg/mL, DW適正群: 57.4±4.4pg/mL, DW過大群: 137.8±22.8pg/mL). 適正DW群の透析後ANP値の10-90パーセンタイルは25-100pg/mLに分布しており, ANP値が25-100pg/mLの間にあれば, DWが適正である確率は69.4%であった. さらに適正群のANP中央値付近 (40-60pg/mL) であれば, DWが適正である確率は95.8%と極めて高くなった. また, ANP 25pg/mL以下, あるいは100pg/mL以上ではそのDWが適正である可能性は低く, 25pg/mL以下では57.1%の症例でDWは過小であり, 100pg/mL以上では70.8%の症例で過大であった. ANPをDWの指標とする場合, 40-60pg/mLを至適DW目標とし, 25pg/mL以下, 100pg/mLはそれぞれDW過小・過大の可能性を考えるべきと思われた.

著者

市江 雅芳 関 敦仁 関 和則 半田 康延 藤居 徹 山本 澄子 大澤 治章

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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本研究は、治療的電気刺激が片麻痒患者の歩行能力を改善するメカニズムを、筋音図・筋電図・動作解析を用いて明らかにすることが当初の目的であった。しかし、測定用マイクロフォンの質量が大きく、慣性による雑音が生じることが判明した。これは根元的な問題であるため、片麻痺患者の歩行動作時筋音図測定は断念せざるをえなかった。そこで、臨床研究は治療的電気刺激の効果確認に留め、測定システム更新後の布石として筋音図の基礎的な研究を行うこととした。1.2チャンネル表面電極式電気刺激装置を用いて、慢性期脳卒中患者5名に対し治療的電気刺激を行った。刺激部位は、大腿四頭筋および総腓骨神経で、交互刺激を1回15分間、一日2回行った。治療期間は約3ヶ月であった。その結果、歩行速度に改善が認められ、膝伸展力にも増加が認められた。2.筋音図計測の基礎実験を健常被験者で行った。大腿直筋および外側広筋、内側広筋を対象に、筋電図および筋音図の特性の違いを検討した。その結果、筋電図よりも筋音図において、膝の回旋肢位による違いが鮮明に現れることが判明した。また、筋電図は収縮力の増加に伴い比例的に積分筋電図が増加する現象が確認されたが、筋音図は、最大膝伸展の80%において、積分筋音図が減少する現象が認められた。3.次に等尺性筋収縮時における筋音図と筋電図の周波数特性を比較検討した。膝関節伸展時の大腿直筋の筋活動を、筋質図と筋音図により測定し、これらをFourier変換とWavelet変換を用いて周波数解析を行った。その結果、筋電図は筋の電気的活動そのものをとらえているが、筋音図は筋コンプライアンスの変化に伴う筋の固有振動周波数の変化をとらえていることが判明した。4.今後、質量の少ない筋音図測定装置を開発すれば、脳卒中片麻痺者の歩行が治療的電気刺激によって改善する筋に関する要因を明らかにすることが出来ると考えられる。

著者

山本 健人

出版者

情報法制学会

雑誌

情報法制研究 (ISSN:24330264)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.56-71, 2023 (Released:2023-08-26)

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The purpose of this article is to describe the ongoing debate around the emerging field of “digital constitutionalism” and to examine the significance of this debate, mainly for Japanese constitutional law studies. To this end, Section II of the article reaffirms the traditional understanding of constitutionalism and constitutional law. In Section III, I provide an overview of the changes in the environment surrounding constitutional studies brought about by digital technology: the strengthening of state power, the emergence of private power actors alongside the state, the dramatically enhanced exercise of fundamental human rights, and he increased risk of infringement on certain rights. In Section IV, I argue that, at present, digital constitutionalism can be seen as (1) an “ism” that aims to make the values of constitutionalism the basic principle of digital space and (2) an umbrella term that encompasses and collectively refers to a series of studies that analyze various ways to realize the values of constitutionalism in the digital space. In Section V, I address the following four questions (i) whether the basic principle of digital space can be the value of constitutionalism, (ii) how constitutional studies face the transformation or evolution of constitutionalism, (iii) whether digital constitutionalism offers specific measures to constitutionalization digital space, and (iv) what is the role of constitutional studies under the pluralism of legal orders in digital space.

著者

山本 阿紀子 河野 真 稲垣 夏子

出版者

一般社団法人 日本遺伝性腫瘍学会

雑誌

遺伝性腫瘍 (ISSN:24356808)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.109-113, 2023-12-15 (Released:2023-12-15)

参考文献数

20

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2012年に提唱されたgastric adenocarcinoma and proximal polyposis of the stomach(GAPPS)は,家族性に胃底腺ポリポーシスを生じ,胃底腺を発生母地として胃癌を発症する.今回,GAPPSと診断した1 例を経験したので報告する.44歳女性.母親は30代に胃ポリポーシスを指摘されたが自然消失した.73歳で胃癌を発症した後,多発する胃底腺ポリープが出現した.家族歴を考慮し上部消化管内視鏡検査を施行すると,密生する胃底腺ポリポーシスと,ポリープとは異なる白色調隆起を認め,組織学的に腺癌と診断された.遺伝学的検査ではAPC遺伝子のプロモーター1B領域に病的バリアントを確認し,GAPPSと診断した.GAPPSの本邦からの報告は少なく予防的胃全摘術やサーベイランスの明確な基準はないため,今後も慎重な経過観察と継続した遺伝カウンセリングが必要である.

著者

福山 夏映 山本 幸子

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.28, no.68, pp.380-384, 2022-02-20 (Released:2022-02-20)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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Thatching, which is steadily declining in Japan, can be one of the most sustainable constructing methods for today’s architectures. This study focuses on thatched small architectures, walls, or interiors constructed by the contemporary thatching method, and analysis how to introduce the thatching into contemporary architectures.According to case studies, we cleared out that the thatch often plays artistic or decorative roles in contemporary buildings. And to enable various shape and downscaling of thatched architectures, the traditional thatching method is updated through introducing the European constructing method, selecting the appropriate type of the thatch, or ingenious preparation of materials.

著者

山本 雅哉 田畑 泰彦

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.110-117, 2005-03-10 (Released:2008-12-09)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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現在, 生体組織の再生誘導能を介した治療(外科的再生医療)が試みられている. 一方, 内科的な難治性慢性疾患の一つである線維性疾患における細胞, 生体シグナル, および組織再生修復に関する基礎生物医学が進歩している. そこで, これらの分子メカニズムに基づいた生体組織の再生誘導能を利用した, 線維性慢性疾患の内科的再生誘導治療(再生医療)が可能となっている. たとえば, 線維性組織をドラッグデリバリーシステムを利用して, 効率よく消化分解させる. 消化分解された部位は, その周辺の健康な組織の再生誘導能力により再生修復される. 本稿では, 線維性慢性疾患に対する内科的再生医療のアイデアを具体例を示しながら説明する.

著者

山本 登志哉

出版者

日本質的心理学会

雑誌

質的心理学研究 (ISSN:24357065)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.44-63, 2013 (Released:2020-07-09)

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「文化現象」という対象を研究するにあたって,我々はいくつかの理論的困難に出会ってきた。この理論論文の中で我々は,比較文化心理学と文化心理学という文化に関わる心理学の両者が,個人と文化集団の関係を理論的に理解するときに,どうしても直面してしまう困難について検討することを試み,それを明らかにした。その困難の最も重要な点は,文化集団というものが,その外延も内包も明確に定義できない,という著しい曖昧さを持っていながら,それと同時に人間としての発達や我々の日常の社会生活に対して極めて大きな影響力を持っている,固定的な実体としても我々の前に現れるという矛盾した性格である。この困難な問題に対して,我々は現在新たに展開中である「差の文化心理学」の視点から,文化現象のこの矛盾した性質を理解する新たな理論的道筋を示し,さらには「拡張された媒介構造」(EMS)という我々の概念を用いてそれらを分析する新たな方法を提起した。

著者

山本 正伸

出版者

日本有機地球化学会

雑誌

Researches in Organic Geochemistry (ISSN:13449915)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-12, 2023-07-14 (Released:2023-09-12)

参考文献数

40

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Atmospheric carbon dioxide (CO2) is an essential factor in determining the Earth's climate. In predicting future warming, it is necessary to understand how atmospheric CO2 has affected past climate change. Past atmosphericCO2 concentrations have been determined by analyzing gases in ice cores drilled through the Antarctic ice. In this study, we show that the carbon isotope ratios of plant-derived fatty acids in the Bay of Bengal sediments represent past atmospheric CO2 concentration changes by comparing them with those in ice cores. Using this relationship, we have shown for the first time that atmospheric CO2 concentration changes before ca 800,000 years ago can be determined with high precision and high temporal resolution. The results show that even before ca 800,000 years ago, the CO2 concentration fluctuated almost synchronously with the volume of continental ice sheets. However, the CO2 concentrations were unexpectedly not high during the warm period prior to 1 million years ago. It was also found that the CO2 concentrations fluctuated earlier than the volumes of continental ice sheets before 1 million years ago but later than the ice volumes after ca 800,000 years ago.

著者

福永 正明 大西 英雄 松友 紀和 山本 浩之

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.489-495, 2016 (Released:2016-06-20)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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Purpose: The purpose of this study was to evaluate the effects of target diameter and display-field of view (D-FOV) in modulation transfer function (MTF) by circular edge strategy using the computed tomography (CT) image measurement program “CTmeasure”. Methods: We calculated the MTF (MTFedge) using the circular edge strategy applied to cylindrical phantom (200 mmφ) that inserted with cylinders have 10, 20, 30, and 40 mm diameters. The phantom images were reconstructed using filtered back projection method varied with D-FOV (240, 320, 400, and 500 mm). The study compared both MTFedge and MTFwire at MTF50% and MTF10% for target diameter and D-FOV, respectively. Results: The MTFedge by the different of target diameter indicated in rough compatibility. However, MTFedge of D-FOV diameters (320, 400, and 500 mm) decreased in the high frequency range. Conclusions: The circular edge strategy for MTF depended on the D-FOV, however, it was little dependent on target diameter using the CT image measurement program “CTmeasure”.

著者

田中 成典 中村 健二 山本 雄平 今井 龍一 窪田 諭 姜 文渊

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.826-845, 2016-10-15 (Released:2016-11-12)

参考文献数

26

被引用文献数

4 2

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高度経済成長期に建設された多くの高架道路橋は老朽化を迎えているため維持管理が必要である.しかし,これらの高架道路橋は,設計時や竣工時の図面が紙媒体であり,廃棄されているケースが多く維持管理業務に支障をきたしている.そこで,MMSの点群データから高架道路橋の維持管理用のSXF図面を自動生成する研究がなされている.既研究では,高架道路橋の継ぎ手の位置で点列を分割しスパンごとに道路橋の線形を生成している.しかし,継ぎ手を抽出できない場合や設計図に記載された線形の起終点が継ぎ手の位置から離れている場合,生成したクロソイド曲線と直線や円弧との連続性が失われる問題がある.そこで,本研究では,平面の直線,クロソイド曲線,円弧と縦断面の直線と2次曲線の起終点を算出し,各線形を連続に接続する解析手法を提案する.それにより,継ぎ手の情報なしで,高架道路橋上部工のSXF図面を高精度に生成することを実現する.

著者

山本 健史 保井 美敏 永野 正行 肥田 剛典 田沼 毅彦 渡辺 一弘

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.19, no.42, pp.447-452, 2013-06-20 (Released:2013-06-20)

参考文献数

4

被引用文献数

8 6

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During the 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake, strong motion wave observed at the 30-story reinforced concrete super high-rise building located on poor ground in the Kanto region. By response simulation analysis, a particular response behavior of the building during this earthquake were explored, and then the relationship between damage to building interior and response simulation analysis results were carried out.