著者

石井 正和 加藤 大貴 山田 智波 高木 麻帆 市川 瑞季 栗原 竜也 河村 満

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究 (ISSN:13419986)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.43-51, 2014 (Released:2014-10-31)

参考文献数

23

被引用文献数

1 1

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We encountered cases of headache exacerbation in migraine patients living in the Tokyo metropolitan area following the Great East Japan Earthquake in the present study. We investigated the effects of the disaster situation on patients with migraine headaches following the Great East Japan Earthquake as well as their physical symptoms and psychological states using a questionnaire. The questionnaire survey was also conducted to clarify the prevalence of patients with headaches prior to earthquakes. The recovery rate was 65.7% (71/108 people). The seventy-one patients with migraines included 68 female patients (95.8%) and 19 patients that had migraines with an aura (26.8%). The exacerbation of headaches was observed in 24.6% of the migraine patients after the earthquake. Furthermore, a degraded psychological state was noted in patients with worsening headaches who began taking medication for insomnia. However, the disaster situation did not directly affect headache symptoms. Some of the patients examined (7.0%) had headaches prior to earthquakes in the Tokyo metropolitan area. These results indicate that the exacerbation of headaches was observed in migraine patients who exhibited co-morbidities including insomnia and anxiety in the Tokyo metropolitan area away from the affected area. We also showed that some of these patients had headaches prior to earthquakes.

著者

木村 達也 山田 智秋

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.290-292, 1993-04-05 (Released:2019-12-05)

著者

石井 正和 加藤 大貴 山田 智波 高木 麻帆 市川 瑞季 栗原 竜也 河村 満

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.83-87, 2015 (Released:2015-06-26)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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【目的】片頭痛患者の,震災時におけるお薬手帳の有用性に関する認知度,および災害への備えに関する現状を明らかにする.【方法】片頭痛患者を対象にアンケート調査を実施した.【結果】回収率は67.5%(77/114名)であった.東日本大震災時に,処方や代替薬の選択などに際しお薬手帳が役立ったことを61.0%の患者は知らなかった.震災に備えて,66.2%の患者は常に予備の内服薬を持ち歩いていたが,お薬手帳を常に携帯している,あるいは緊急時すぐに持ち出せる場所に保管しているとの回答は,それぞれ20.8%,16.9%であった.【結論】平常時から,患者に薬剤の管理方法と災害時の対応を十分に指導し,患者個人の危機管理意識を高める必要があることが明らかとなった.

著者

津田 和俊 伊藤 隆之 菅沼 聖 高原 文江 朴 鈴子 山田 智穂

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.99-110, 2017-12

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山口情報芸術センター・通称「YCAM(ワイカム)」は,山口市にあるアートセンターである.2003 年の開館以来,メディアテクノロジーを用いた新しい表現を模索しており,展覧会や公演,映画上映,ワークショップなど多彩なイベントを開催している.YCAM の取り組みは,メディアアートやパフォーミング・アーツを軸にしつつも,近年では,スポーツや遊び,食,さらにはバイオ・リサーチまで拡がりを見せている.これらの取り組みの基盤には,YCAM の内部に設置された研究開発チーム(YCAM InterLab)の活動がある.本稿では,まずYCAM の概要やInterLab の紹介を行い,続いて,芸術表現,教育,地域といった3つの分野における具体的な作品や展覧会の事例を紹介する.そして,最後に,近年飛躍的に発展するバイオテクノロジーに取り組みはじめた「YCAM バイオ・リサーチ」プロジェクトについて紹介する.

著者

河合 靖 佐野 愛子 小林 由子 飯田 真紀 横山 吉樹 河合 剛 山田 智久 杉江 聡子 三ツ木 真実 今泉 智子 萬 美保

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究の目的は,東アジア圏における多層言語環境での複言語主義的な言語政策や人材育成の必要性の考察である。香港では多層言語環境が人々に日本と異なる影響を与えている。言語とコミュニケーション,言語教育政策と学習者,教育と技術の三つの視点からその影響を見ることで,多層言語環境化する日本が考えるべき問題を洞察した。日本がモノリンガル社会の心的制約を克服して,複言語主義的社会モデルに移行し,複数言語を行き来する態度と能力を持つトランスランゲージング的人材を育成するための知見が得られた。本研究の研究成果は,研究成果報告書(250頁)として編集・印刷された。

著者

小山田 智寛 二神 葉子 逢坂 裕紀子 安岡 みのり

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.154-157, 2020 (Released:2020-04-25)

参考文献数

4

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近年、デジタルコンテンツの公開がますます盛んになり、オープンデータによるデジタルデータの活用も進んでいる。一方、フロッピーディスクやMOなどの記録メディアの問題は言うまでもなく、2019年12月のYahoo! ブログのサービス終了など、プラットフォームの変容に追随できず公開が持続できないデジタルコンテンツも増えている。東京文化財研究所では、2018年、幕末から明治大正期にかけての書画家の番付のデータベースを公開したが、これは2004年に作成され、技術的な問題で公開が停止していたデータベースのリニューアルである。このリニューアル作業を例として、デジタルコンテンツを持続させるための課題を検討したい。

著者

山田 智輝 Tomoki Yamada

出版者

同志社大学人文科学研究所

雑誌

社会科学 = The Social Science(The Social Sciences) (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.117-149, 2023-02-28

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本稿は、独領東アフリカをインドの植民地にすべきとの構想をめぐる議論と、同地がイギリス委任統治領タンガニーカとなったことにともなう、インド人からの委任統治当局および国際連盟への請願を検討する。それにより、第一次世界大戦期から1920年代後半までの、インド人とタンガニーカの関係と、国際連盟および委任統治制度をめぐる彼らの認識やかかわりを明らかにする。

著者

山田 智之 坂東 茂

出版者

一般社団法人 エネルギー・資源学会

雑誌

エネルギー・資源学会論文誌 (ISSN:24330531)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.219-225, 2020 (Released:2020-09-10)

参考文献数

18

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After flexibility market will be established in Japan in 2021, the role of demand response (DR) will not be only for securing capacity (kW) and adjustment of power consumption (kWh), but also for adjustment of the power grid (⊿kW). Services which require faster response generally have higher market prices because limited resources are able to bid. DR services might be continuously monetized with the balancing market. To consider commercialization of DR and Virtual Power Plant (VPP) in Japan in the future, it is important to watch the foreign cases where ancillary service market operations are ahead, and to investigate price level and resource type there. We clarified price trends in three markets in the UK, Germany and the US, and resource type trends. In the UK and Germany, we conducted interviews with DR operators who hold demand-side resources to understand the actual situation and future directions.

著者

田中 早苗 山田 智子

出版者

大阪大学大学院 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科

雑誌

子どものこころと脳の発達 (ISSN:21851417)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.62-70, 2020 (Released:2020-09-24)

参考文献数

44

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自閉スペクトラム症(ASD)の特性を持つ人は,自分や他者に対する理解や相互的なコミュニケーションのやり方がユニークであるがゆえ,様々な社会的な適応場面において困難な状況に直面することが多い.中でも学校という大きな集団の中で,同年代のクラスメイトや仲間との関わりにおいて,友だち作りや友だちとの良好な付き合いを継続することが難しく,孤立しがちである.多くの子どもたちが友だちを作り,社会的な交流を活発に行う際には,友だち作りが成功するための方法,法則があり,またそうするためのモチベーションが存在する.その法則を,ASDの人の学び方に合わせた工夫を盛り込んで共に考え身につけるトレーニングプログラムPEERSがカリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)で開発され,世界中で実践され,本邦においてもその有効性が実証されている.プログラムの実施方法や参加者が何を学ぶかを筆者らの実践とともに詳説し,今後の展望をまとめた.

著者

山田 智之 Tomoyuki Yamada

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.85-93, 2019-08-30

著者

堀田 龍也 高橋 純 青木 栄太 森下 誠太 山田 智之 吉田 茂喜 江山 永

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.161-164, 2008

被引用文献数

4

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教科書に準拠した算数科提示用デジタルコンテンツを開発した.教室におけるICT活用の現状と算数科の授業の実態から,教科書のレイアウトをそのまま拡大することを基本とした.開発された提示用デジタルコンテンツでは,見開きレイアウトの本文がリンク有効箇所となる場合が多く,リンク先のモジュールは本文と図表等の組合せが多かった.提示用デジタルコンテンツの開発を通して,教科書から提示用デジタルコンテンツへの変換ルールを同時に検討したところ,6カテゴリ,全26ルールのルール群が見出された.

著者

勝木 淳 山田 智博 秋山 秀典 前田 定男 佐藤 浩之助

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

秋の分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.1992, no.4, 1992-09-14

著者

山田 智久

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.157, pp.32-46, 2014 (Released:2017-03-21)

参考文献数

27

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本研究は,日本語教師二名へのPAC分析調査を3年の間を空けて,2回行い,教師のビリーフの変化,および変化を促した要因について分析したものである。PAC分析調査の結果の比較から教師のビリーフには,その性質によって変化しやすいものと変化しにくいものがあることが分かった。変化しやすいビリーフの特徴としては,形成されて間もないものであることや同質のビリーフが存在せずに単独で存在していることなどが挙げられた。反対に,変化しにくいビリーフの特徴としては,新人教師の頃に獲得されたビリーフであることや同じ性質を持つビリーフが集まったビリーフの塊が形成されていることなどが挙げられた。

著者

山田 智之 Tomoyuki YAMADA

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:09153162)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.407-416, 2020-03-31

著者

橋本 幸平 日髙 敏哉 渡邊 久美子 西野 諒 山田 智 戸口 明宏 大塚 喜人

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.437-442, 2019-07-25 (Released:2019-07-27)

参考文献数

14

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ニューモシスチス肺炎(Pneumocystis pneumonia; PCP)の原因菌であるPneumocystis jiroveciiは人工培養法が確立されていないため,塗抹検査や血清学的検査,遺伝学的検査等により診断が実施されている。本検討で実施した検査と診断結果との一致率はloop-mediated isothermal amplification(LAMP)法で感度94.6%,特異度94.7%,ディフ・クイック(Diff-Quik)染色で感度67.6%,特異度96.5%,β-Dグルカン検査で感度89.1%,特異度86.0%となった。3法を組み合わせて診断結果と比較した場合,2法以上陽性の症例は全例PCP群と診断されていた。また,PCP群において3法の検査が全て陰性であった症例は存在しなかった。LAMP法は感度の高い検査であるが,コロナイゼーションの可能性も否定できないため,単独でPCP診断を実施するのは困難である。これらの検査を併用することでPCP診断の精度を上げることができ,早期診断,治療につながることが期待できる。

著者

樋口 正樹 打越 学 島崎 哲弥 山路 修平 山田 智樹 岡崎 博樹 加納 春洋

出版者

富山救急医療学会

雑誌

富山救急医療学会 (ISSN:21854424)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.9, 2020-09-12 (Released:2021-02-06)

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A病院は県庁所在地であるB市内にある2次救急病院であり感染症指定医療機関に指定されている。県内の感染者の発生は他県に比較し遅れていたが、最初の陽性確定者から接触者の感染、立ち寄り先での感染などで一気にクラスターが発生し多くの感染者が発生することとなった。それに伴いA病院での入院対応、B市保健所より接触者の受診、PCR検査の依頼が急増し担当者はその対応が困難な状況となった。A病院において事業管理者の命にてCOVID-19対策本部(以下対策本部とする)の立ち上げを行うこととなり対策本部事務局(以下事務局)の運営をA病院DMAT隊員にて行うこととなった。院内は通常医療、Covid-19 対応の2本柱での運営を方針として対応を行っていた。そのような対応を行う中で、A病院内X病棟においてスタッフの感染が確定、その後相次いでスタッフ、患者の感染が確認されクラスターが発生した。A病院の感染拡大の他にB市内では老人保健施設、デイサービス、障害者施設など数か所でクラスターが発生していた。 そのような中で院内対応に加えA病院ではDMAT隊員によって担った業務に患者搬送がある。今回、クラスターが発生したA病院において院内対応中で行った患者搬送を振り返り検証を行うことで今後の感染対策、患者、傷病者搬送の一助とするべく検証を行うこととした。

著者

石塚 丈晴 堀田 龍也 小川 雅弘 山田 智之

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.225-228, 2004-03-05

参考文献数

8

被引用文献数

3

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本研究では,PDAの手書き文字認識機能を利用して書きとり練習を行なう漢字ドリル学習システムを開発した.本システムを搭載したPDAを1クラスの児童全員に各1台貸与し,PDA漢字ドリルと学習効果の関係について研究を行なった.その結果,PDA漢字ドリルの利用量が多いほど漢字能力も向上するという関係があることが,判明した.一方で,児童の学習記録を教師が把握し適切な指導を随時行なっていく必要も判明し,そのためのシステムを今後開発していく必要があることが分かった.

著者

名塚 健史 猪狩 寛城 竹中 良孝 山田 智教 諸澄 孝宜 谷口 剛俊 立谷 守

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.CbPI2283-CbPI2283, 2011

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【目的】<BR> 我々は,2006年の全国高校野球選手権埼玉県大会(夏季大会)より年間3大会(春・夏・秋)の理学療法士(PT)によるメディカルサポートを開始し5年が経過した。本報告の目的は,5年間のメディカルサポートの対象となった部位や障害・外傷,またそれらへの介入内容を明らかにし,サポート内容を振り返る事で今後の課題を明確にしていく事である。<BR>【方法】<BR> 対象は2006年の夏季大会から2010年の秋季大会までの14大会のうちメディカルサポートを実施した95試合とした。2006年から2008年までは夏季大会はベスト8以降,春・秋季大会はベスト4以降,2009年以降では夏季大会はベスト16以降,春・秋季大会はベスト8以降の試合に対し活動を行った。<BR> メディカルサポートの内容は,試合前はテーピング,試合中は外傷のチェックと応急処置,試合後はクーリングダウンとしてストレッチ指導を実施した。また試合後は必要があればテーピング・アイシング・ストレッチの指導も実施した。なおクーリングダウンは2007年の夏季大会から開始し,原則は全ての高校が対象だが精神面も考慮し敗戦校は希望制としている。<BR>【説明と同意】<BR> 本報告の目的および個人情報保護について埼玉県高等学校野球連盟(高野連)に十分に説明し,同意を得た。<BR>【結果】<BR> 5年間でメディカルサポートに参加したPTはのべ223名であり、1会場平均4.2名であった。デッドボールなどアクシデント後にベンチなどで確認を行った件数は267件、実際にPTが何らかの技術的介入をしたのは178件であった。介入部位としては大腿部が最も多く,続いて肩関節・腰部・下腿・肘関節の順であり,上肢38%,下肢45%,頭部・体幹17%であった。介入の内容としてはアイシングが44%と最も多く,続いてストレッチ35%,テーピング19%,その他2%の順であった。また骨折の疑いや熱中症などで救急搬送が行われたのは3件だった。<BR> 試合中のアクシデントによる外傷と試合以前からの障害の割合は,外傷59%,障害38%,その他3%であった。外傷の受傷機転はデッドボール47%,守備中25%,走塁中15%,自打球3%,その他10%であった。また介入時期の割合は試合前7%,試合中31%,試合後62%であった。<BR>【考察】<BR> 実際に対応を行ったのは野球の競技特性でもある上肢よりも下肢の方が多かった。下肢の障害としては肉離れ,慢性的な足関節捻挫,熱中症に伴う下腿筋けいれんが多かった。また慢性的な障害よりもデッドボールやプレー中のアクシデントによる外傷への対応が多かったのも下肢の介入件数が多かった理由ではないかと考えられる。この結果より,野球というオーバーヘッドスポーツに対しても上肢のみではなく全身への介入が求められ,幅広い知識が必要となる。また外傷が多いことから外傷に対する素早い応急処置の技術の向上が必要であると考える。<BR> 介入時期としては試合後に多くなっており,これはクーリングダウンを開始した07年夏以降著明にみられ,クーリングダウン時に選手とコミュニケーションをとる事で疼痛の訴えを聞きやすい状況にあるのではないかと考える。試合後の介入としてはストレッチが最も多く,選手の訴えに対する的確な評価とそれに対応するストレッチ法の指導が必要になると考える。<BR> 試合以前からの障害が全体の38%を占めるにも関わらず,試合前の介入が全体の7%となった。これは試合前には何らかの障害があっても訴えにくい環境があること,また大会後半からの介入のためトレーナーが帯同している高校が多く,テーピングなどの事前処置はトレーナーが対応しているケースが多いことが考えられる。また大会後に詳細な介入結果の提示が出来ていなかったため,メディカルサポートで何ができるのか指導者側にうまく把握してもらっていない状況があると考える。早急にこの結果の提示と,それをもとに高野連・指導者と勉強会を行い,PTがどのように考えどのような介入を行っているのかを伝える必要があると考える。<BR> また参加人数は1日原則4名体制だが,シフトの関係上2名でサポートを行い,試合後のクーリングダウンで投手・野手を分けて行えなかった日程があった。これはアナウンスの時期が遅い,継続して参加するスタッフが少ないなどの問題点が上がった。今後は現場経験の少ない理学療法士でも参加しやすいよう,現場で必要な知識や技術を身につけてもらえるように年数回,段階的に勉強会を行うことを計画している。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 5年間の埼玉県における高校野球のメディカルサポートの内容を整理し,今後の課題を明らかにした。これらをもとに,メディカルサポートに関わる理学療法士の育成のための勉強会や実技講習会,また選手や指導者にフィードバックすることで障害予防へつながる有益な資料となると考える。

著者

山田 智輝

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.762-758, 2017

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<p>Wilhelm Rau (1974) comprehensively discussed metals in Vedic literature. (Rau, <i>Metalle und Metallgeräte im vedischen Indien</i>, 1974) </p><p>In this paper, focusing especially on the base metals "<i>áyas-</i>," I investigate their usage in every stage of Vedic literature, referring widely to recent studies.</p><p>In the RV, <i>áyas-</i> is solely used as a general term for the base metals and there is no reference to its concrete name. In the stage of the Atharvaveda, <i>áyas-</i> is divided into two types, "black" (<i>śyāmá-</i>) and "red" (<i>lóhita-</i>), and other base metals like tin "<i>trapú-</i>" or lead "<i>sī́sa-</i>" become known. The situation in the YS^mis almost the same, however, the word <i>lohá-</i>, the substantive for copper, is first used in a passage of the VS and TS. </p><p>A pair of passages in the black YS^p (KS and MS) suggestively tells the property of pure copper; its high thermal conductivity. In the stage of ŚB, <i>áyas-</i> is no longer classified by color, and on the other hand, we can determine that it<i> </i>connotes specifically iron in some passages.</p>

著者

横山 正典 鈴木 啓太 木下 由貴 望月 崇由 山田 智広 櫻井 翔 鳴海 拓志 谷川 智洋 廣瀬 通孝

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. HCI, ヒューマンコンピュータインタラクション研究会報告 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.4, pp.1-5, 2015-05-07

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異なる場所にいる人同士が同じ場所で対話しているかのような体験を実現する技術であるテレプレゼンスの研究が進められている.本稿では,人の非言語メディアを拡張することで F2F では生じ得ない心理効果を伴う遠隔コミュニケーションを実現する "超現実テレプレゼンス" を提案する.超現実テレプレゼンスの具体例として,視線の指向性の制御,Social Touch の心理効果の制御,Proxemics に基づく対面距離の制御を行うテレプレゼンスインタフェースを示し,今後の課題,想定される適用例,今後の展望について述べる.