著者

山田 哲夫 船橋 亮 村山 鐵郎

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.96, no.5, pp.554-559, 2005-07-20

参考文献数

14

被引用文献数

1

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(目的)線維筋痛症(FM)は米国において間質性膀胱炎(IC)の約10%に合併するとされているが本邦ではほとんど知られていない.我々も米国とほぼ同様な割合で合併例を経験した.合併例の実情と意義について報告する.(患者と方法)患者はICに関する1987年National Institute of Diabetes, Digestive and Kidney Diseases (NIDDK)とFMに関するAmerican College of Rheumatology (ACR)の診断基準を満たした過去4年間における30例で, これらの臨床所見の検討を行った.(結果)ICのsymptom indexとproblem indexの平均は各々14.9と14.6で, ACRの診断基準における圧痛点の平均は16カ所であった.患者全体で9カ所の診療科を受診し, 患者の38%が精神病でないにも関わらず精神科受診を余儀無くされていた.両疾患は疼痛閾値の低下やび漫性の痛み, 症状の増悪因子, 治療法などに類似点が認められた.(結論)ICの約11%がFMを合併し, 合併例は病状を理解されず全身の激しい痛みに耐えていた.ICとFM患者の臨床所見において共通点が多く認められた.

著者

郡山 一明 保利 一 山田 紀子 井上 尚英 河野 慶三

出版者

学校法人 産業医科大学

雑誌

Journal of UOEH (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.25-28, 1991-03-01 (Released:2017-04-11)

被引用文献数

1 1

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メタノール - トルエン系と酢酸エチル-トルエン系の混合有機溶剤の気液平衡関係について, それぞれの溶剤の気相濃度の実測値と, 溶液を理想溶液と仮定した場合の理論値とを比較検討した. 酢酸エチル-トルエン系の混合溶剤では, 酢酸エチルの気相濃度は実測値と理論値が, 比較的良く一致していた. メタノール-トルエン系の混合溶液では, メタノールの気相濃度は, 特にメタノールの含有率が5%以下の領域において, 理論値よりも著しく高濃度になることが分かった. 混合有機溶剤曝露の健康影響評価については, 液相成分の組成のみならず, 気相濃度の測定が重要であると考えられた.

著者

山田 隆一 横山 繁樹

出版者

Japanese Society for Tropical Agriculture

雑誌

熱帯農業 (ISSN:00215260)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.251-253, 2006-12-01 (Released:2010-03-19)

参考文献数

1

著者

山森光陽 岡田涼 納富涼子 山田剛史 亘理陽一# 熊井将太# 岡田謙介 澤田英輔# 石井英真#

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第61回総会

巻号頁・発行日

2019-08-29

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企画趣旨 2010年代に入って,教育心理学の分野でもメタ分析に対する関心が高まっている。日本では深谷 (2010),岡田 (2010),小塩他 (2014)によって,メタ分析による研究知見の統合が行われている。海外の教育心理学関係主要雑誌(Br. J. Educ. Psychol., Child Dev., Contemp. Educ. Psychol., Educational Psychologist, Educ. Psychol. Rev., J. Educ. Psychol., Learning and Individual Differences, Learning and Instruction)でも,2010年以降メタ分析を用いた論文数が急増しており,2018年では10月時点で28本にのぼっている。メタ分析による知見の統合には,ある介入の平均的な効果の提示が可能であることや,研究間差異を検討することで対象や条件による効果の違いを検討できることといった利点が認められる。 系統的レビューと呼ばれるメタ分析による知見の統合は,記述的レビューと異なり,統合対象とする研究文献探索の方法と分類基準を明示することが求められるなど,その手続きが精緻であることも関係し,レベルの高いエビデンスと捉えられ,その知見が流通することが多い。What works (U.S. Department of Education, 1986) に代表される,研究知見に基づく推奨される教育的介入のガイドラインは,1980-90年代は記述的レビューに基づいた内容であるのに対して,2000年代以降は系統的レビューの結果が反映されるようになってきた。さらに,2010年代には複数の系統的レビューのメタ分析(メタ・メタ分析,スーパーシンセシス)によるガイドラインが示されるようになってきている。 教育研究における複数の系統的レビューのメタ分析として広く知られているものに,Visible learning (Hattie, 2009)がある。学習者,家庭,学校,教師,教育課程,指導方法の各要因の下位138項目について,学力に与える影響のメタ分析の結果のスーパーシンセシスを行い,各々が学力に与える平均的な効果を効果量dによって示し,その効果の大小に対して理論的説明を行った。このスーパーシンセシスの対象一次研究数は延べ52,450本,延べ対象者数は8,800万人以上である。そして,スーパーシンセシスの方法やその内容は,イギリスやドイツをはじめとした諸国で,社会的な影響が大きいことが報告されている。 メタ分析による研究知見の統合の影響は,教育心理学をはじめとした教育研究の分野内に対してのみならず,教育政策,学校経営にまで及ぶと考えられる。国内では最近,平明に読めるメタ分析の入門書が複数出版されたことも契機となり,メタ分析による知見の統合を行う研究の本数が今後増加することが見込まれる。そして,研究知見の統合に取り組むに当たっては,研究分野内への影響のみならず,研究分野外への波及効果にも関心を払う必要があるだろう。このような現況を踏まえ,研究分野の内外に対して,「知見の統合は何をもたらすのか」を議論する。教育心理学におけるメタ分析研究の概況岡田 涼 教育心理学では,学力や動機づけ等の学習成果に影響を及ぼす要因やその先行要因を明らかにすることを目指すことが多い。得られた知見を教育実践や教育政策に反映させようとする場合,研究知見の信頼性や一般化可能性が重要となる。従来,研究知見の一般化を図るために行われてきた記述的レビューに比して,メタ分析は,複数の研究知見をもとに効果の程度を推定することで,より精度の高いエビデンスを得ることができる。同時に,個々の研究知見がもつ特徴を分析対象とすることで,平均的な効果だけでなく,効果の程度に影響する要因を検討することも可能となる。 このような特徴に鑑み,様々な研究テーマに関するメタ分析研究が増えてきている。国内でも,その報告数は増えてきており,注目度が高まっているといえる。学会によっては,執筆要項にメタ分析研究に特化した記載方法の指示が加えられたり,投稿の手引きでメタ分析研究の引用を推奨する記載をしている例もあり,メタ分析を受け入れる素地ができつつある。 一方で,メタ分析には,公表バイアスや一般化の水準の問題など,伝統的に指摘されてきた課題もある。また,メタ分析を行うためには,一次研究のレベルで必要な情報が報告されていることや,データベースが整備されていることなど,いくつかの前提条件もある。国内においてメタ分析研究が増えるに伴って,メタ分析研究の質が問われるようになることが予想される。 本発表では,まずメタ分析の考え方について簡単に触れ,メタ分析を用いた近年の教育心理学研究の動向を紹介する。その後,メタ分析の利点と限界を提示し,以降の発表につなげていきたい。一事例実験のためのメタ分析 山田剛史 様々な学会誌で特集号が組まれるなど(例えば, Developmental Neurorehabilitation, Vol.21(4), 2018; Research in Developmental Disabilities, Vol.79,2018; Journal of School Psychology, Vol.52(2),2014),近年,一事例実験(single-case experimental design)のメタ分析に注目が集まっている。一事例実験のメタ分析では,研究結果の統合の手続きとして,1)データの重なりの程度に基づく効果量(PND, NAP, Tau-Uなど)を利用する方法,2)平均値差に基づく効果量を利用する方法,3)ノンパラメトリック手法を利用する方法(randomization testsなど),4)マルチレベルモデルを利用する方法,など様々な方法が提案されている。こうした様々な提案がなされているが,メタ分析の手続きとしてスタンダードとなるものは未だ確立されていないのが現状である。 本報告では,平均値差に基づく効果量として,Hedges, Pustejovsky, & Shadish(2012)により提案され,Pustejovsky, Hedges, & Shadish(2014)で拡張された,ケース間標準化平均値差BC-SMD(Between-Case Standardized Mean Difference Effect Size,PHS-dとも呼ばれる)に注目する。 近年,BC-SMDを効果量として用いた一事例実験のメタ分析が数多く報告されるようになってきた。BC-SMDは,一事例実験研究の結果と群比較実験研究の結果を比較できる効果量として注目されている。Remedial and Special Education, Vol.38(2017年)の特集号を紹介しながら,BC-SMDを用いた一事例実験のメタ分析の実際について紹介する。教育研究的含意のある調整変数を推しはかる—外国語学習における明示的文法指導の効果—亘理陽一 言語形式に焦点を当てた文法指導の効果は,習得のメカニズムを研究する立場のみならず,教室での実践的課題としても長く議論が交わされてきた。Norris & Ortega (2000)は,1980年から98年までに出版された250超の論文の内,基準を満たす40研究の明示的指導(k = 71)の効果量の平均(d = 1.13)が,19研究の暗示的指導(k = 29, d = 0.54)を上回ることを示し,第二言語習得・外国語教育研究におけるメタ分析研究の嚆矢となった。 一方この研究では「明示的」と定義される範囲が漠然としており,その中身に関する意味のある調整変数は,後継のメタ分析においても明らかになっているとは言い難い。Watari & Mizushima (2016)は,Norris and Ortega (2000)を含む4メタ分析研究および日本の主要学会誌を対象とするメタ分析研究2本の182論文を対象とする再分析を行い,直後テストの結果において,暗示的指導との直接比較を行った45研究の明示的指導(k = 79)の効果量がg = 0.43 [0.28, 0.57]であり,形態論的・統語論的側面よりも,音韻論的側面や語用論的側面をターゲットとし(Q(3) = 8.68, p < .05),意味論的・機能的側面までを解説内容とする方が効果が大きいこと(Q(2) = 6.36, p < .05),さらに総括的な規則提示が高い効果をもたらしうる可能性などを示した。 しかし因果推論という観点で見れば,ここには説明変数・結果変数の関係や共変量の調整に問題の多い一次研究が多数含まれている。実験デザイン・測定法の異なる研究が混在し,メタ分析に必要な記述統計の報告不備すら依然指摘される現状(Plonsky, 2014)にあっては,知見の統合のメリットは限定的にならざるを得ない。今後は,関連他分野の研究者の協力も得て,共通尺度の開発も含め,統合に耐えうる一次研究の蓄積が求められることになると考えられる。エビデンスに基づく教育研究の社会的・学術的影響熊井将太 「エビデンス」という言葉が教育研究の領域でも存在感を高めてきている。実証的な知見に依拠した「授業の科学化」という要求は何も目新しいものではないが,今日の「エビデンス」運動の特殊性は,一方ではRCTやそのメタ分析といった特定の研究方法を頂点として学問的知見を階層化しようとする方向性に,他方では事象のあり方を客観的に明らかにする「説明科学」を超えて,そこで得られた因果的な知見をより直接的に利用可能なものにしようとする方向性に見出すことができる。このような「エビデンス」運動の特質は,必然的に従来の教育実践研究を担ってきたアクターと競合関係を作り,相互批判を生み出すこととなる。その中では,教育研究におけるメタ分析の有効性や課題とは何か,あるいはメタ分析から得られた知見の活用可能性と危険性とはいかなるものかが問われている(例えば,杉田・熊井(印刷中)など)。 本発表では,世界的に大きな反響を巻き起こしたJohn HattieによるVisible learning (Hattie, 2009)およびVisible learning for teachers (Hattie, 2012)を素材に上記の問題を考えてみたい。Hattieの研究をめぐる議論で興味深いのは,元来規範的なアプローチを主流としてきたドイツ語圏の国々において英語圏以上に議論が活性化していることである。加えて,Hattieの研究は,例えばバイエルン州のように,学校の質保障や外部評価の基準として政策的に受容されているところもある(熊井, 2016)。ドイツ語圏の議論と日本における教育実践研究の動向を見渡しながら,教育実践の複雑性の軽視や教育目標・内容論の欠如といった課題を指摘しつつ,他方で批判者側の「閉じこもり」の問題に言及したい。付 記このシンポジウムはJSPS科研費(基盤研究A:17H01012)の助成を受けた。

著者

児玉 奈緒子 林 啓紀 原田 昌幸 奥宮 正哉 辻本 誠 佐藤 治朗 山田 英貴

出版者

日本建築学会

雑誌

東海支部研究報告集 (ISSN:13438360)

巻号頁・発行日

no.44, pp.429-432, 2006-02

被引用文献数

2

著者

山田 政寛 岡本 剛 島田 敬士 木村 拓也 大久保 文哉 小島 健太郎 緒方 広明

出版者

九州大学基幹教育院

雑誌

基幹教育紀要 = Bulletin of kikan education (ISSN:21892571)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.61-72, 2016

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Higher educational organizations are required to improve educational quality recently in order to faster active life-long learners, and take several educational methods for that purpose such as the establishment of learning support out of class settings for active learning. Portfolio, in particular, e-portfolio is one of the helpful tools to promote the reflecting and planning of learner's learning outcome, which play an important role in the promotion of active learning. £-portfolio allows learner to store, manage, access, and maintain their learning outcome using electric devices, on the other hand, it has the functional limitations such as handwriting and annotations. However, the difference of learner's perceived effects on their learning is under the discussion, due to the lack of the findings about comparative research between e-portfolio types. This research aims to investigate the differences of the learner's perceived effects on their learning with between paper-based and e-portfolios. The findings reveal that paper-based portfolio was more effective than e-portfolio, in terms of the instructor's presence and the perceived ease of the access to the feedback from instructors. The perceived effects of e-portfolio in terms of the management and access ware superior to that of paper-based portfolio.

著者

中岡 加奈絵 田辺 里枝子 奥 裕乃 山田 麻子 野田 聖子 星野 亜由美 祓川 摩有 五関‐曽根 正江

出版者

Japan Society of Nutrition and Food Science

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.57-63, 2016 (Released:2016-04-15)

参考文献数

37

被引用文献数

3 6

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高脂肪食におけるビタミンD制限によるアルカリホスファターゼ (ALP) 活性への影響について検討した。11週齢SD系雄ラットをコントロール食 (C) 群, ビタミンD制限食 (DR) 群, 高脂肪食 (F) 群, 高脂肪食でビタミンDを制限した食餌を与えた (FDR) 群の計4群に分けた。実験食開始28日後に, 大腿骨のALP活性は, DR群がC群と比べて有意に低値を示し, FDR群もF群と比べて有意に低値を示した。また, 十二指腸のALP活性においては, FDR群がF群と比べて有意に低値を示した。小腸ALPは, 腸内細菌由来のリポ多糖 (LPS) などを脱リン酸化して解毒していることが示唆されており, 高脂肪食摂取時におけるビタミンD制限が小腸ALP活性を低下させることにより, 腸内ホメオスタシスに影響を及ぼしている可能性が考えられた。

著者

國枝 孝之 山田哲 池田哲也 米谷 雄介 後藤田 中 八重樫 理人

出版者

国立大学法人 情報系センター協議会

雑誌

学術情報処理研究 (ISSN:13432915)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.138-144, 2019-09-17 (Released:2019-09-17)

参考文献数

10

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香川大学は,地域課題解決型の情報システム「広告表示プリンタシステム「KadaPos/カダポス」」,「観光日記生成/印刷システム「KaDiary/カダイアリー」」,「旅の思い出を記録する観光ガイドブック生成/印刷システム「KadaPam/カダパン」」を,株式会社リコーと共同で開発した.これら情報システムの開発では,株式会社リコーの有する画像照合技術,印刷制御技術と,香川大学の有する情報システム開発技術を組み合わせ(オープン・イノベーション),「地域課題の抽出」,「課題に対する解決策(仮説)の立案」,「仮説を検証するためのプロトタイプシステムの開発」,「プロトタイプシステムを用いた実証実験」,「実証実験結果に基づく事業化判断」からなる,「香川大学型開発モデル」に基づいて開発がすすめられた.本論文では,「香川大学型開発モデル」と,カダポス,カダイアリー,カダパン開発における「香川大学型開発モデル」の実践について述べる.「香川大学型開発モデル」に基づいた香川大学における地域課題型情報システム開発の実践は,「香川大学型開発モデル」が地域課題解決型情報システム開発や,企業における技術検証などにおいて一定の効果があることを示している.

著者

長田 康敬 河口 万由香 山田 親稔 宮城 武志

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.139, no.9, pp.958-963, 2019

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<p>Asynchronous circuits are a technique in order to solve the some serious synchronous circuits' problems such as clock skew, power consumption and electromagnetic noise. In this paper, we designed histerisial variable-threshold gates based on neuron MOS transistors for asynchronous circuits. The proposed hysteresial variable-threshold gates are also expected usuful for neural networks or machine larning for the hysteresis, that is memory, characteristics. The developed gates having variable-threshold operations can be used to set a threshold of a neuron. The simulation results of hysteresial variable-threshold gates are provided with SPICE simulator. The synthesized hysterisial variable-threshold gates has three gate-inputs and two control wires. Then asynchronous half-adder is demonstrated as an arithmetic circuit example.</p>

著者

山田有希

出版者

日本流体力学会

雑誌

ながれ (ISSN:21854912)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, 2013-12

著者

杉本 智哉 近藤 有 一木 万奈美 荒川 裕貴 間瀬 広樹 牛膓 沙織 佐久間 昌基 小山 佐知子 大島 有美子 宮崎 雅之 築山 郁人 佐藤 由美子 久田 達也 板倉 由縁 山田 清文

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.9, pp.441-448, 2018-09-10 (Released:2019-09-10)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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The objective of this study was to evaluate the cost-effectiveness of pegfilgrastim (Peg-G) and daily filgrastim (Fil-G) for the primary prophylaxis against febrile neutropenia (FN) in patients with non-Hodgkin lymphoma (NHL) who received cyclophosphamide, vincristine, doxorubicin and prednisolone (CHOP) therapy. We developed a decision analytical model reflecting the clinical processes of NHL patients who received first CHOP therapy. The probabilities at each clinical endpoint were obtained from published sources. To estimate the costs and duration of FN treatment, we analyzed the medical records of NHL patients in hospitals participating in this study. The costs of Peg-G and Fil-G were calculated according to the National Health Insurance drug price list. We assessed an incremental cost-effectiveness ratio (ICER) for a single dose of Peg-G versus 11-days of Fil-G from the perspective of health insurance payers. The sensitivity and robustness of this model were validated by the tornado-diagram and Monte Carlo Method. The costs associated with primary prophylaxis with a single dose of Peg-G and 11-days of Fil-G were 109,628 JPY and 109,243 JPY, respectively. The quality adjusted life years (QALYs) associated with the two strategies were 0.0339 QALYs and 0.0337 QALYs, respectively. The ICER for the Peg-G versus Fil-G was 2,788,571 JPY per QALY. The tornado-diagram revealed that the main influential factors included the cost of Peg-G, number of Fil-G doses, and cost of Fil-G. Monte Carlo simulation revealed an 18.3% probability that Peg-G was cost-effective compared with Fil-G. A single dose of Peg-G was cost-effective compared with 11-days of Fil-G.

著者

山田 智子 大場 修

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.76, no.660, pp.465-474, 2011-02-28 (Released:2011-03-31)

参考文献数

1

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In this paper, we found the following things as a result of analyzing the structure and the material in the buildings of 29 silk factories of GUNZE Raw Silk Mfg. Co., Ltd. taken at the end of March 1932. In the silk factories that had operated from 1923 until the economic depression, the large buildings like the reverse mills and the dining facilities were built of RC. Dry mills were chiefly built of steel because they had long dry rooms of brick inside. After the economic depression, the majority of factories were built of wood. RC was used only for fire walls. The structures and the specifications were changed for the region as in the wooden shingle roofing in the snowy country and the one-storied construction of the women's dormitory to accommodate the installation of Korean style stoves in colonial Korea. The company's construction section completed its modernization when Saito Hattori joined in 1923 and contributed to the introduction of new technology.

著者

山田 一成

出版者

東洋大学社会学部

雑誌

東洋大学社会学部紀要 = The Bulletin of Faculty of Sociology,Toyo University (ISSN:04959892)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.79-94, 2019-03

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One of the benefits of Web surveys is that a variety of paradata regarding how respondents answer questions are generated by the survey process and that these paradata can be used to evaluate response quality of Web surveys. However, few studies have examined whether respondent interruptions alter response quality. To address this discrepancy, this article investigates the interruptions and their consequences for response time and response quality in volunteer panel Web surveys. Data were based on two Web surveys in the Tokyo metropolitan area (one of 1,444 Japanese adults in January 2017, and the other of 622 Japanese adults in January 2018). The results revealed the following: (1) interruptions are common (more than 40% of all respondents) and they add substantially to the duration of surveys, but (2) interruptions do not appreciably alter response quality, and (3) interruptions do not have a significant effect on the number of straight lining answers on the Likert grid containing 15 items, nor do they reduce the number of extremely short response time to questions. Thus, while interruptions may be an issue for survey administration, they do not appear to reduce the quality of data collected by researchers through volunteer panel Web surveys. Finally, the paper concludes by discussing implications and limitations of this research.

著者

松木 祥彦 塚本 哲也 細山田 真 渡部 多真紀 渡辺 茂和 土屋 雅勇

出版者

Japanese Society of Drug Informatics

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.51-56, 2013 (Released:2013-09-05)

参考文献数

17

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Objective: In previously reported comparisons of aminoglycoside antimicrobials administered once daily versus multiple administration, toxicity was found to be equal or lower while efficiency remained high.  However, there are few reports on the clinical condition of targeted elderly persons.  The objective of this study was to evaluate the once-daily dosing regimen of 400 mg of AMK involving elderly pneumonia patients aged 75 years or older with regard to clinical evaluation including the efficacy and toxicity.Methods: A survey to clinically evaluate the efficacy and toxicity of 400 mg AMK administered once daily for 30 min at 24 h intervals was carried out.  One hundred twenty-seven patients with pneumonia and who were 75 years or older at Funabashi General Hospital were targeted, with the aim of an expected clinical effect of Cmax/MIC≥ 8-10.  Serum concentration monitoring was carried out after administration began.Results: There were 121 patients (95.3%) of controlled AMK concentration with a trough serum concentration of <10 μg/mL, which is a safe concentration range.  There were 6 patients (4.7%) where trough serum concentration in the toxic range >10 μg/mL, with an average at 15.1±5.0 μg/mL, and the average administration days were 7.5 ± 3.3 days.  Moreover, before/after AMK administration, there were 3 patients (2.4%) where CRE values increased more than a 150% over the previous values, and were evaluated as renal dysfunction.  Average trough serum concentration at that time was 3.6 ± 1.1 μg/mL, and average number of days of administration were 13 ± 1.4 days.  Patients of trough serum concentration in the toxic range >10 μg/mL were not included.  The average peak serum concentration calculated by Winter’s pharmacokinetic parameter and the 1-compartment model was 35.3 ± 8.0 μg/mL, and the average Cmax/MIC which correlates with the AMK effect was 9.9 ± 2.2.  The treatment was effective for 83 (65.4%) of the 127 patients.Conclusion: By once-daily administration of AMK 400 mg to aged persons 75 years or older, change in trough serum concentration into a safe range and Cmax/MIC≥ 8-10, the level at which clinical effectivity can be expected, could be achieved.  This administration method is shown to be useful in maintaining AMK in the target serum concentration range for aged persons.

著者

内藤 宙大 山田 千佳子 和泉 秀彦

雑誌

名古屋栄養科学雑誌 = Nagoya Journal of Nutritional Sciences (ISSN:21892121)

巻号頁・発行日

no.4, pp.67-72, 2018-12-25

著者

冨田 紀子 山田 博胤

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.45, no.7, pp.753-760, 2013-07-15 (Released:2014-09-16)

参考文献数

8

著者

山田文昭 編

出版者

護法館出版部

巻号頁・発行日

1917

著者

小久保 崇明 山田瑩徹

出版者

有限会社笠間書院

雑誌

笠間索引叢刊76

巻号頁・発行日

pp.1-48,

著者

松岡 育弘 内藤 哲義 山田 碩道

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.51, no.9, pp.759-765, 2002-09-05 (Released:2009-03-13)

参考文献数

14

被引用文献数

4 7

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数多くの溶媒について水を飽和した状態で, 溶媒のアクセプタ性を示すET値と水の溶解度を測定した. 水の溶解度は, カールフィッシャー法により電量滴定で測定した. 用いた溶媒は, 7種類のアルカン, 3種類の芳香族溶媒, 3種類の塩素化炭化水素, 4種類のエステル, 6種類のケトンと5種類のアルコールである. 各溶媒のET値は1,2-ジクロロエタンを除いて対応する水の溶解度とかなりよい直線関係が成立することが分かった. これらの溶媒の中でデカン酸による銅 (II) イオンの抽出に関して研究してきた溶媒に対して, 水の溶解度とこれらの抽出系に含まれる種々の平衡定数との間にかなりよい直線関係があることを示した. このことは, これらの抽出平衡が水和の影響を受けていることを示唆している. 本研究で用いた溶媒への水の溶解度は2.36×10-3から4.74mol dm-3であり, ET値と比べて広い範囲にわたっている. このことは, 有機溶媒への水の溶解度は, 溶媒抽出における溶媒効果を研究する際, 有機溶媒の性質を示す高感度な尺度として有用となることを期待させる.

著者

山田 せつ子 森山 直人

出版者

角川学芸出版 ; 2002-

雑誌

舞台芸術

巻号頁・発行日

no.17, pp.46-48, 2013